JPS59117473A - 振動波モ−タ - Google Patents
振動波モ−タInfo
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- JPS59117473A JPS59117473A JP57224398A JP22439882A JPS59117473A JP S59117473 A JPS59117473 A JP S59117473A JP 57224398 A JP57224398 A JP 57224398A JP 22439882 A JP22439882 A JP 22439882A JP S59117473 A JPS59117473 A JP S59117473A
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- Japan
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- vibrating body
- vibration wave
- vibration
- electrostrictive
- vibrating
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Links
- 230000000750 progressive effect Effects 0.000 claims description 8
- 230000010287 polarization Effects 0.000 claims 1
- 239000006096 absorbing agent Substances 0.000 description 6
- WABPQHHGFIMREM-UHFFFAOYSA-N lead(0) Chemical compound [Pb] WABPQHHGFIMREM-UHFFFAOYSA-N 0.000 description 6
- 230000010363 phase shift Effects 0.000 description 4
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 2
- 239000002184 metal Substances 0.000 description 2
- 229920001875 Ebonite Polymers 0.000 description 1
- 230000007423 decrease Effects 0.000 description 1
- 238000004804 winding Methods 0.000 description 1
Classifications
-
- H—ELECTRICITY
- H02—GENERATION; CONVERSION OR DISTRIBUTION OF ELECTRIC POWER
- H02N—ELECTRIC MACHINES NOT OTHERWISE PROVIDED FOR
- H02N2/00—Electric machines in general using piezoelectric effect, electrostriction or magnetostriction
- H02N2/10—Electric machines in general using piezoelectric effect, electrostriction or magnetostriction producing rotary motion, e.g. rotary motors
- H02N2/16—Electric machines in general using piezoelectric effect, electrostriction or magnetostriction producing rotary motion, e.g. rotary motors using travelling waves, i.e. Rayleigh surface waves
- H02N2/163—Motors with ring stator
Landscapes
- General Electrical Machinery Utilizing Piezoelectricity, Electrostriction Or Magnetostriction (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
本発明は進行性振動波により駆動する振動波モータの構
造に関する。
造に関する。
振動波モータは例えば特開昭52−29192号公報に
も開示されているように、電歪素子に周波電圧を印加し
たときに生ずる振動運動を回Φバ連動又は−次元連動に
変換するものである。従来の電磁モ一りに比べて巻線を
必要としないため、構造が簡単て小型になり、低速回転
時にも高トルクが得られると共に慣性モーメントが少な
いという利点があるため、最近注目されている。
も開示されているように、電歪素子に周波電圧を印加し
たときに生ずる振動運動を回Φバ連動又は−次元連動に
変換するものである。従来の電磁モ一りに比べて巻線を
必要としないため、構造が簡単て小型になり、低速回転
時にも高トルクが得られると共に慣性モーメントが少な
いという利点があるため、最近注目されている。
ところが、従来知られている振動波モータは振動運動を
回転遅動等に変換するにあたり、振動体に生じた定在振
動波で、振動体と接触するロータ等の移動体を一方向に
摩擦駆動するもので、振動の行迂動時には振動体と移動
体が摩擦接触し、復運動時には離れるようになっている
。そのため振動体と移動体は微小範囲で接触する構造、
即ち点゛もしくは線接触に近い構造でなければならず、
いきおい摩擦駆動効率の悪いものとなってしまう。
回転遅動等に変換するにあたり、振動体に生じた定在振
動波で、振動体と接触するロータ等の移動体を一方向に
摩擦駆動するもので、振動の行迂動時には振動体と移動
体が摩擦接触し、復運動時には離れるようになっている
。そのため振動体と移動体は微小範囲で接触する構造、
即ち点゛もしくは線接触に近い構造でなければならず、
いきおい摩擦駆動効率の悪いものとなってしまう。
また駆動力は一定方向に働くものであるから移動体の移
動方向は一方向のみである。逆方向に移動させるために
は、別な振動体で振動方向を機械的に切り換える必要が
ある。従って、正逆回転が可能な振動波モータを得るに
は装置が複雑になり、振動波モータの特徴である構造の
簡単さ、小型ごが半減されてしまう。
動方向は一方向のみである。逆方向に移動させるために
は、別な振動体で振動方向を機械的に切り換える必要が
ある。従って、正逆回転が可能な振動波モータを得るに
は装置が複雑になり、振動波モータの特徴である構造の
簡単さ、小型ごが半減されてしまう。
そこで本発明は従来の振動波モータのこれら欠点を解消
し極めて簡単な構成で駆動効率の高い正逆転可能な振動
波モータを得ることを目的とするものである。
し極めて簡単な構成で駆動効率の高い正逆転可能な振動
波モータを得ることを目的とするものである。
上記目的を達成するため本発明は、固定体7と回転体1
の少なくとも一方に配置した同心円環の複数の振動体2
に、該振動体2に生ずる振動波に対して位相差を生ずる
配列又は位相差を生ずる分極処理した電歪素子3を接合
し、該電歪素子3に電圧を印加して、該振動体2に進行
性振動波を発生させ、その進行性弾性波によって該振動
体2に接触する前記回転体1を摩擦駆動することを特徴
とする振動波モータである。
の少なくとも一方に配置した同心円環の複数の振動体2
に、該振動体2に生ずる振動波に対して位相差を生ずる
配列又は位相差を生ずる分極処理した電歪素子3を接合
し、該電歪素子3に電圧を印加して、該振動体2に進行
性振動波を発生させ、その進行性弾性波によって該振動
体2に接触する前記回転体1を摩擦駆動することを特徴
とする振動波モータである。
第1図は本発明を適用する振動波モータの天施例を示す
ものである。
ものである。
固定体7の中心円筒部7aに振動吸収体6、吸収体6側
に電歪素子3を接着した複数の環状振動体2の順に嵌め
込まれており、各々は相互に回転しないように数句けら
れている。振動体2の上には回転体1が/久ネ10と調
整ネジリング11で伺勢されたヌラスト軸受け9によっ
て圧接される。
に電歪素子3を接着した複数の環状振動体2の順に嵌め
込まれており、各々は相互に回転しないように数句けら
れている。振動体2の上には回転体1が/久ネ10と調
整ネジリング11で伺勢されたヌラスト軸受け9によっ
て圧接される。
軸受け9と回転体1の間にはベアリング12が入れられ
ており摩擦抵抗を減らしている。振動体2は回転体1に
数句けた構成としても良い。
ており摩擦抵抗を減らしている。振動体2は回転体1に
数句けた構成としても良い。
第2図は吸収体6・電歪素子3・振動体2・回転体1を
分解した状態を示している。
分解した状態を示している。
吸収体6はゴム又はフェルト等で形成され、振動体2の
下側面の振動を減衰させないようにし、かつ振動を固定
体7に伝えないよ、うにするだめのものである。
下側面の振動を減衰させないようにし、かつ振動を固定
体7に伝えないよ、うにするだめのものである。
振動体2は同心円の外環21と内環22とからなる。電
歪素子3も外環振動体21に接着される′IF歪素子群
31a・31bと内環振動体22に接着される電歪素子
群32a・32bの二群からなる。このように振動体2
と電歪素子3を多列に配列するのは後述する理由により
駆動効率を高めるためである。
歪素子3も外環振動体21に接着される′IF歪素子群
31a・31bと内環振動体22に接着される電歪素子
群32a・32bの二群からなる。このように振動体2
と電歪素子3を多列に配列するのは後述する理由により
駆動効率を高めるためである。
複数の電歪素子31aは振動体21の振動波の波長入1
の2分の1のピッチで配列され、複数の電歪素子31b
も同じくλ1/2のピッチで配列されている。なお電歪
素子31a (又は31b)は複数並べずに単体の素子
にし、それを前記ピッチに分極処理しても良い。電歪素
子31aと31bの相互ピッチは(no+l/’4)入
1 (但しn。=0.1.2.3.、、、、)の位相差
の関係で配列がなされるように配置する。
の2分の1のピッチで配列され、複数の電歪素子31b
も同じくλ1/2のピッチで配列されている。なお電歪
素子31a (又は31b)は複数並べずに単体の素子
にし、それを前記ピッチに分極処理しても良い。電歪素
子31aと31bの相互ピッチは(no+l/’4)入
1 (但しn。=0.1.2.3.、、、、)の位相差
の関係で配列がなされるように配置する。
電歪素子31aの各々には吸収体6側にリード線13a
が接続され、電歪素子31bの各々にはリード線]、
3 bが接続され、その各々は交流電源14aと90°
位相器14bに接続される。金属振動体21は電歪素子
31a・31bの一方の電極でありリード線13cによ
り交流電源14aと接続される。
が接続され、電歪素子31bの各々にはリード線]、
3 bが接続され、その各々は交流電源14aと90°
位相器14bに接続される。金属振動体21は電歪素子
31a・31bの一方の電極でありリード線13cによ
り交流電源14aと接続される。
また、電歪素子32aと32bも振動体22の振動波の
波長入、についての上記割合のピンチで配列又は分極処
理される。電歪素子31 a・31bと電歪素子32a
・32bの配列の角ピッチは等角なものとなっている。
波長入、についての上記割合のピンチで配列又は分極処
理される。電歪素子31 a・31bと電歪素子32a
・32bの配列の角ピッチは等角なものとなっている。
Iに歪素子32aの各々には吸収体6側にリード線15
aが接わCされ、電歪素子32bの各々にはリード線1
5bが接続され、その各々は交流電源16aと90°位
相器16bに接続される。金属の振動体22は電歪素子
32a・32bの一方の電極であり、リード線15cに
より交流型@16aに接続される。
aが接わCされ、電歪素子32bの各々にはリード線1
5bが接続され、その各々は交流電源16aと90°位
相器16bに接続される。金属の振動体22は電歪素子
32a・32bの一方の電極であり、リード線15cに
より交流型@16aに接続される。
回転体1の摩擦部1aは摩擦力を強くしかつ摩耗を少な
くするよう硬質ゴム等で形成される。
くするよう硬質ゴム等で形成される。
次に振動波モータの動作原理を説明するため上記構成の
うち外環振動体21だけを振動させた場合について説明
する。
うち外環振動体21だけを振動させた場合について説明
する。
第3図は振動波の発生状態を示している。振動体21に
接着された電歪素子31a及び31bは、説明の便宜上
、隣接して現わされているが、−」−記の入1/4の位
相ずれの条件を満足しているため、第2図に示す電歪素
子31a及び31bの配列と実質的に等価なものである
。各電歪素子31a及υ31b中の■は交流電圧か正側
の周期であると3伸ひ、○は同じく正側の周期で縮む状
態になることを示している。
接着された電歪素子31a及び31bは、説明の便宜上
、隣接して現わされているが、−」−記の入1/4の位
相ずれの条件を満足しているため、第2図に示す電歪素
子31a及び31bの配列と実質的に等価なものである
。各電歪素子31a及υ31b中の■は交流電圧か正側
の周期であると3伸ひ、○は同じく正側の周期で縮む状
態になることを示している。
電歪素子31aには交流電源14aからV=V(、si
nωtの交流電圧を印加し、電歪素子31bには交流電
源14aから900位相器14bを通して入/4位相の
ずれたV=V、)sin(ωt±1′c/2)の交流電
圧を印加する。式中の十又−は回転体1(本図に於て省
[118)の回転力向によって位相器14’bで切り換
えられるもので、+側に切り換えると+90’位相かず
れ正方向に動き、−側に切り換えると一90°位相がず
れ逆方向に動く。いま−側に切り換えてあり電歪素子3
1bにはV=V(、s i n (ωt−r/2) c
)5i圧か印加されるとする。
nωtの交流電圧を印加し、電歪素子31bには交流電
源14aから900位相器14bを通して入/4位相の
ずれたV=V、)sin(ωt±1′c/2)の交流電
圧を印加する。式中の十又−は回転体1(本図に於て省
[118)の回転力向によって位相器14’bで切り換
えられるもので、+側に切り換えると+90’位相かず
れ正方向に動き、−側に切り換えると一90°位相がず
れ逆方向に動く。いま−側に切り換えてあり電歪素子3
1bにはV=V(、s i n (ωt−r/2) c
)5i圧か印加されるとする。
電歪素子31aだけが単独で゛;l圧V=V(、sin
ωtにより振動した場合は同図(a)に示すような安在
波による振動が起り、電歪素子31bだけが単独で電圧
V=VOs i n ((1)し−π/2)により振動
した場合は(b)に示すような定在波による振動か起る
。
ωtにより振動した場合は同図(a)に示すような安在
波による振動が起り、電歪素子31bだけが単独で電圧
V=VOs i n ((1)し−π/2)により振動
した場合は(b)に示すような定在波による振動か起る
。
上記位相のずれた二つの交流を同時に各々の電歪素子3
1aと31aに印加すると振動波は進行性になる。(イ
)は時間t=2nπ/ω、(ロ)はt=π/2ω+2n
π/ω、(ハ)はE=π/ω+2nπ/ω、°(こ)は
t=3π/2ω+2nπ/ωの時のもので、振動波の波
面はX方向に進行する。
1aと31aに印加すると振動波は進行性になる。(イ
)は時間t=2nπ/ω、(ロ)はt=π/2ω+2n
π/ω、(ハ)はE=π/ω+2nπ/ω、°(こ)は
t=3π/2ω+2nπ/ωの時のもので、振動波の波
面はX方向に進行する。
このような進行性の振動波は縦波と横波を伴なっており
、第4図に示すように振動体21の質点Aについて着目
すると、縦振muと横振幅Wで反時計方向の回転楕円運
動をしている。振動体21の表面には回転体1が加圧接
触(矢示P)しており振動面の頂点にだけ接触すること
になるから、頂点に於ける質点A−A・・・の楕円運動
の縦振幅Uの成分に駆動きれ、回転体Iは矢示N方向に
回転する。
、第4図に示すように振動体21の質点Aについて着目
すると、縦振muと横振幅Wで反時計方向の回転楕円運
動をしている。振動体21の表面には回転体1が加圧接
触(矢示P)しており振動面の頂点にだけ接触すること
になるから、頂点に於ける質点A−A・・・の楕円運動
の縦振幅Uの成分に駆動きれ、回転体Iは矢示N方向に
回転する。
90°位相器により+90°位相をずらせは振動波は−
X方向に進行し、移動体1はN方向と逆向きに移動する
。
X方向に進行し、移動体1はN方向と逆向きに移動する
。
なお、質点Aの頂点に於ける速度はV=2πfu(fは
振動数)となり、回転体lの速度はこれに依存すると共
に、加rf、接触による摩擦駆動によるため、横振幅W
にも依存する。即ち、回転体1の速度は質点Aの楕円運
動の大きさに比例し、その楕円運動の大きさは電歪素子
に印加される電圧に比例する。
振動数)となり、回転体lの速度はこれに依存すると共
に、加rf、接触による摩擦駆動によるため、横振幅W
にも依存する。即ち、回転体1の速度は質点Aの楕円運
動の大きさに比例し、その楕円運動の大きさは電歪素子
に印加される電圧に比例する。
回転体lの摩擦駆動は振動体21の進行性振動波の波面
の頂点でなされるものであるから、頂点方向(第4図Z
軸方向)の波面が共振していることが駆動効率を向上さ
せるために必要である。入力電圧の周波数f(=2πω
)によって振動する振動体21の円周は振動波投入lの
自然数倍のときにその円周に添って共振する。
の頂点でなされるものであるから、頂点方向(第4図Z
軸方向)の波面が共振していることが駆動効率を向上さ
せるために必要である。入力電圧の周波数f(=2πω
)によって振動する振動体21の円周は振動波投入lの
自然数倍のときにその円周に添って共振する。
即ち振動体21の環径をDとすると
D=n入、/π
のときに共振する。
従って波長λ1で前記2軸力向で共振するのは径りの微
小範囲に留まり、振動体21の環11」を広げると駆動
効率か低下してしまう。
小範囲に留まり、振動体21の環11」を広げると駆動
効率か低下してしまう。
そのため、一つの振動体の卵重を狭くし、上記の構成の
如く振動体環21・22を複数段けその各々に電歪素子
を接合させ駆動力の向上を図っているものである。
如く振動体環21・22を複数段けその各々に電歪素子
を接合させ駆動力の向上を図っているものである。
Dlの環径を持つ振動体21が電歪素子31a・31b
によって入1の波長の共振を起すように、周波数f1の
交流が電源14aから電歪素子31a・31bに印加さ
れる。D2の環径を持つ振動体22が電歪素子32a・
32bによって入2の波長の共振を起すように、周波数
f2の交流か電源16 aから電歪素子32a・32b
に印加される。この両者の振動体21・22に駆動され
て回転体1か回転するものである・ m 51Jは別な実施例に於ける電歪素子3の配置係と
、電歪素子3と駆動Tli源の結線関係を示したもので
ある。
によって入1の波長の共振を起すように、周波数f1の
交流が電源14aから電歪素子31a・31bに印加さ
れる。D2の環径を持つ振動体22が電歪素子32a・
32bによって入2の波長の共振を起すように、周波数
f2の交流か電源16 aから電歪素子32a・32b
に印加される。この両者の振動体21・22に駆動され
て回転体1か回転するものである・ m 51Jは別な実施例に於ける電歪素子3の配置係と
、電歪素子3と駆動Tli源の結線関係を示したもので
ある。
外環の振動体21には振動体21の振動波の波長λの2
分の1のピッチで各々配列された電歪素子33a及び3
3bか接着される。電歪素子33aと33bc7)相互
のピッチは(no+1/4)入すれた位相差配列がなさ
れる。
分の1のピッチで各々配列された電歪素子33a及び3
3bか接着される。電歪素子33aと33bc7)相互
のピッチは(no+1/4)入すれた位相差配列がなさ
れる。
また内環の振動体22にも前記の波長入と同一の波長に
つき前記ピッチと同一ピッチで配列された電歪素子34
a及び34bが接着され、同様な位相差配列がなされる
。
つき前記ピッチと同一ピッチで配列された電歪素子34
a及び34bが接着され、同様な位相差配列がなされる
。
電歪素子33aと34aには交流電源14aからV=V
□sinωtの電圧が印加され、・電歪素子33bと3
4bには交流電源14aから900位相器を経てV=V
Os i n ((1) t−π/ 2)又はV=V。
□sinωtの電圧が印加され、・電歪素子33bと3
4bには交流電源14aから900位相器を経てV=V
Os i n ((1) t−π/ 2)又はV=V。
sin (ωt+π/2)の電圧が印加される。
このとき振動体21と振動体22の各々か共に振動数f
て共振するために、外環の振動体21の環周πD、も内
環振動体22の環周πD2も共に振動波長λの自然数倍
になるように各々の環径を構成しである。即ち、πDI
−nl 入、πD2=n2人なる関係が成立している
。
て共振するために、外環の振動体21の環周πD、も内
環振動体22の環周πD2も共に振動波長λの自然数倍
になるように各々の環径を構成しである。即ち、πDI
−nl 入、πD2=n2人なる関係が成立している
。
振動体21・22のそれぞれの縦振幅の成分を調整して
外環21と内環22の回転体1への駆動角速度を等しく
するため、抵抗17等により印加電圧を調整してもよい
。
外環21と内環22の回転体1への駆動角速度を等しく
するため、抵抗17等により印加電圧を調整してもよい
。
以上のような構成の本発明の振動波モータて回転方向を
正逆転切り換える際には印加する交流の位相を変えれば
振動波の進行方向が変わり回転方向化種めて簡単に変え
ることができる。また、振動体を多数列配置して、各々
の振動体を駆動源として回転体を駆動するので高トルク
が得られる。
正逆転切り換える際には印加する交流の位相を変えれば
振動波の進行方向が変わり回転方向化種めて簡単に変え
ることができる。また、振動体を多数列配置して、各々
の振動体を駆動源として回転体を駆動するので高トルク
が得られる。
同時略振動体の環[1]が狭いため駆動効率の無駄がな
くなる。
くなる。
なお上記各実施例では振動体2は外環と内環の二つの振
動体て構成したものを示したが、三つ以上の振動体てあ
っても構成し得るものである。
動体て構成したものを示したが、三つ以上の振動体てあ
っても構成し得るものである。
第1図は本発明を適用する振動波モータの一部9J欠側
面図、第2図は振動波モータの要部の斜視図、第3図・
第4図は振動波モーフの動作原理の説明図、第5図は別
な実施例の要部を示す図である。 ■は回転体、2は振動体、3は電歪素子、7は固定体で
ある。 第2図 328 第1図 第5図
面図、第2図は振動波モータの要部の斜視図、第3図・
第4図は振動波モーフの動作原理の説明図、第5図は別
な実施例の要部を示す図である。 ■は回転体、2は振動体、3は電歪素子、7は固定体で
ある。 第2図 328 第1図 第5図
Claims (1)
- (1)固定体と回転体の少なくとも一方に配置した同心
円環の複数の振動体に、該振動体に生ずる振動波に対し
て位相差を生ずる配列又は位相差を生ずる分極処理した
電歪素子を接合し、該電歪素子に電圧を印加して、該振
動体に進行性振動波を発生させ、 その進行性振動波によって該振動体に接触する回転体を
摩擦駆動することを特徴とする振動波モータ。
Priority Applications (2)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP57224398A JPS59117473A (ja) | 1982-12-21 | 1982-12-21 | 振動波モ−タ |
US06/560,527 US4484099A (en) | 1982-12-21 | 1983-12-12 | Piezoelectric vibration wave motor with multiple traveling wave generating members |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP57224398A JPS59117473A (ja) | 1982-12-21 | 1982-12-21 | 振動波モ−タ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS59117473A true JPS59117473A (ja) | 1984-07-06 |
Family
ID=16813119
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP57224398A Pending JPS59117473A (ja) | 1982-12-21 | 1982-12-21 | 振動波モ−タ |
Country Status (2)
Country | Link |
---|---|
US (1) | US4484099A (ja) |
JP (1) | JPS59117473A (ja) |
Cited By (6)
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