JPS5822925A - 回転軸系捩り振動監視方法 - Google Patents
回転軸系捩り振動監視方法Info
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- JPS5822925A JPS5822925A JP12161181A JP12161181A JPS5822925A JP S5822925 A JPS5822925 A JP S5822925A JP 12161181 A JP12161181 A JP 12161181A JP 12161181 A JP12161181 A JP 12161181A JP S5822925 A JPS5822925 A JP S5822925A
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- torsional vibration
- vibration
- shaft system
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-
- G—PHYSICS
- G01—MEASURING; TESTING
- G01H—MEASUREMENT OF MECHANICAL VIBRATIONS OR ULTRASONIC, SONIC OR INFRASONIC WAVES
- G01H1/00—Measuring characteristics of vibrations in solids by using direct conduction to the detector
- G01H1/003—Measuring characteristics of vibrations in solids by using direct conduction to the detector of rotating machines
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- Physics & Mathematics (AREA)
- General Physics & Mathematics (AREA)
- Testing Of Devices, Machine Parts, Or Other Structures Thereof (AREA)
- Measurement Of Mechanical Vibrations Or Ultrasonic Waves (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
生した捩り振動を少数の測定可能な位置で測定し，この
振動が線型に分解できるとすることにより回転軸系上の
任意の位置の捩り振動を推定するとともに任意の位置の
疲労寿命消費量を求める回転軸系捩り振動監視方法に関
するものである。
振動が線型に分解できるとすることにより回転軸系上の
任意の位置の捩り振動を推定するとともに任意の位置の
疲労寿命消費量を求める回転軸系捩り振動監視方法に関
するものである。
従来よりタービン発電機や，コシづレッサー。
曇用ディーゼルなどの回転軸系に加わる各種の擾乱の実
態を把握しておくことは設計の技術上非常に重要なこと
であり，＊に実際に使用している者にとってはその擾乱
忙より刻々と変化する疲労寿命を知ることが重要なこと
である。
態を把握しておくことは設計の技術上非常に重要なこと
であり，＊に実際に使用している者にとってはその擾乱
忙より刻々と変化する疲労寿命を知ることが重要なこと
である。
しかしタービン発電機の回転軸系は長さ数十メートルに
及ぶ場合もあり測定点は数箇所必要となるのが普通であ
る。
及ぶ場合もあり測定点は数箇所必要となるのが普通であ
る。
また回転軸系に生じる捩り振動はその回転軸に疲労損傷
を生ずる可能性があり，これを測定することは重要なこ
とであるが回転軸の数箇所に捩り振動の測定装置な設置
することは極めて不経済でもあり，物理的に設置不可能
な所もある。
を生ずる可能性があり，これを測定することは重要なこ
とであるが回転軸の数箇所に捩り振動の測定装置な設置
することは極めて不経済でもあり，物理的に設置不可能
な所もある。
この欠点を排除するものとしては２例えば回転軸系に生
じる捩り振動ｙ（ｘ、ｔ）がｔ−ド別振動Ｙｉ（ｘ、ｔ
）の和であり、かつ同℃−ド別振動が振動ｔ−ド形Ｇｉ
（Ｘ） と振動ｔ−トド成分ｉ（ｔ）との積からなり
、上記捩り振動をｎ次までのｔ−ド別振動の和であると
みなし、上記回転軸系上のｎ個の定位置Ｘｐｋで捩り振
動Ｙ（ＸＩ））Ｇ ｔ）を測定し、既知である上記ｎ個
の定位置の振動上−ド形Ｇｌ（Ｘｐｋ）と未知である振
動ｔ−トド成分ｔ（ｔ）からなるｎ元１次の連立方程式
％式％） を解き、振動ｔ−トド成分ｔ（ｔ）を得ることにより上
記回転軸系上の任意の位置Ｘｊ の捩り振動ｙ（ｘｊ
、 ｔ）を同点における振動ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘｊ）と振
動ｔ−トド成分５（ｔ）の積のｎ次までの和ｙ（ｘｊ、
ｔ）＝Σａｔ（ｘｊ）・Ｈ４（ｔ）として求める方法
が提供されている。。
じる捩り振動ｙ（ｘ、ｔ）がｔ−ド別振動Ｙｉ（ｘ、ｔ
）の和であり、かつ同℃−ド別振動が振動ｔ−ド形Ｇｉ
（Ｘ） と振動ｔ−トド成分ｉ（ｔ）との積からなり
、上記捩り振動をｎ次までのｔ−ド別振動の和であると
みなし、上記回転軸系上のｎ個の定位置Ｘｐｋで捩り振
動Ｙ（ＸＩ））Ｇ ｔ）を測定し、既知である上記ｎ個
の定位置の振動上−ド形Ｇｌ（Ｘｐｋ）と未知である振
動ｔ−トド成分ｔ（ｔ）からなるｎ元１次の連立方程式
％式％） を解き、振動ｔ−トド成分ｔ（ｔ）を得ることにより上
記回転軸系上の任意の位置Ｘｊ の捩り振動ｙ（ｘｊ
、 ｔ）を同点における振動ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘｊ）と振
動ｔ−トド成分５（ｔ）の積のｎ次までの和ｙ（ｘｊ、
ｔ）＝Σａｔ（ｘｊ）・Ｈ４（ｔ）として求める方法
が提供されている。。
すなわち振動学士の知見によれば回転軸系の捩り振動Ｙ
（Ｘｔｔ）は七−ド別振動Ｙｔ（Ｘ、ｔ）の和で表わさ
れ、同上−ド別振動は振動上−ド形Ｇ ｉ （Ｘ）と振
動℃−ド成分Ｈｉ （ｔ）の積で表わされる。
（Ｘｔｔ）は七−ド別振動Ｙｔ（Ｘ、ｔ）の和で表わさ
れ、同上−ド別振動は振動上−ド形Ｇ ｉ （Ｘ）と振
動℃−ド成分Ｈｉ （ｔ）の積で表わされる。
Ｙ（入１）＝Σｙｔ（ｘ、ｔ） ・・・・・・・
・・・・・・・（Ｉ）＝ΣＧ ｉ （Ｘ）・Ｈｔ （ｔ
） ・・・・・・・・・・・・・・・（２）ここで
振動ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘ）は第２図に示すような波形であ
り、ｉ→ωでＩＧｉ（Ｘ）ｌ？０となるので、適当なｎ
を定めることにより ｙ（Ｘ、ｔ）玉！： Ｇｔ（ｘ）・Ｈｉ（ｔ） ・・
・・・・・・・・・・（３）−１ とみなすことができる。
・・・・・・・（Ｉ）＝ΣＧ ｉ （Ｘ）・Ｈｔ （ｔ
） ・・・・・・・・・・・・・・・（２）ここで
振動ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘ）は第２図に示すような波形であ
り、ｉ→ωでＩＧｉ（Ｘ）ｌ？０となるので、適当なｎ
を定めることにより ｙ（Ｘ、ｔ）玉！： Ｇｔ（ｘ）・Ｈｉ（ｔ） ・・
・・・・・・・・・・（３）−１ とみなすことができる。
従ってｎ組の検出装置で検出される各定位置Ｘｐｋの捩
り振＠ Ｙ （Ｘｐ ｋ ｅ ｔ ）は（３）式により
ｙ （Ｘｐにｔ）４Ｇｉ（Ｘｐｋ）・Ｈｉ（ｔ） ・
・・・・・・・・（４）（ｋ＝１・・・・・・ｎ） と表わされるわけである。
り振＠ Ｙ （Ｘｐ ｋ ｅ ｔ ）は（３）式により
ｙ （Ｘｐにｔ）４Ｇｉ（Ｘｐｋ）・Ｈｉ（ｔ） ・
・・・・・・・・（４）（ｋ＝１・・・・・・ｎ） と表わされるわけである。
一方、 Ｇｉ（Ｘｐｋ）は第２図からも分るように軸系
の位置によりあらかじめ既知の値であるので（４）式は で表わされるｎ個の振動Ｌ−ド成分Ｈｔ（ｔ）を変数と
するｎ元１次の連立方程式である。
の位置によりあらかじめ既知の値であるので（４）式は で表わされるｎ個の振動Ｌ−ド成分Ｈｔ（ｔ）を変数と
するｎ元１次の連立方程式である。
とが出来逆行列が存在する。
そこでこの逆行列を前もって求めておきその逆行列の要
素なＧｉｋ （ただしｉは行（ｒｏｗ）、には列（ｃ６
１ｕｍｎ）を表わｊ）とすることによって振動上−ド成
分Ｈ＋（ｔ）は Ｈｔ（ｔ）＝ΣＧｉｋ−Ｙ（Ｘｐｋ、 ｔ） ・・・
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・（６）で
表わされる。
素なＧｉｋ （ただしｉは行（ｒｏｗ）、には列（ｃ６
１ｕｍｎ）を表わｊ）とすることによって振動上−ド成
分Ｈ＋（ｔ）は Ｈｔ（ｔ）＝ΣＧｉｋ−Ｙ（Ｘｐｋ、 ｔ） ・・・
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・（６）で
表わされる。
従って任意位置をＸｊ とすると、同位置の各振動℃
−ド形Ｇｉ（Ｘｊ） は既知であるから上記（６）式
で表わされる振動ｔ−トド成分ｔ（ｔ）を用い。
−ド形Ｇｉ（Ｘｊ） は既知であるから上記（６）式
で表わされる振動ｔ−トド成分ｔ（ｔ）を用い。
同点Ｘｊ の捩り振動ｙ（ｘｊ、 ｔ）はＹ（Ｘｊ、
ｔ）−ＪＧｉ（Ｘｊ）Ｈｉ（ｔ） ・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・（７）で推定され乞わけ
であ°る。
ｔ）−ＪＧｉ（Ｘｊ）Ｈｉ（ｔ） ・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・（７）で推定され乞わけ
であ°る。
一方２回転軸系に生じる捩り振動による応力は、その振
動の振幅に比例するからＸｊでの比例定数なαｊとすれ
ば応力αｊは αｊ二αｊＹ（Ｘｂ ｔ） ＝ΣαｊＧ１（Ｘｊ）・）Ｉｔ（ｔ） ・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・（８）で表わされる。
動の振幅に比例するからＸｊでの比例定数なαｊとすれ
ば応力αｊは αｊ二αｊＹ（Ｘｂ ｔ） ＝ΣαｊＧ１（Ｘｊ）・）Ｉｔ（ｔ） ・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・（８）で表わされる。
さて９回転軸系の任意の点Ｘｊでの応力σｊが判れば、
既知の疲労寿命推定法に基いて材料のＳ−Ｎ線図（応力
振巾−疲労くり返し敷線図）を用いて計算することが可
能であり、たとえばそれをレンジ法により行なうことが
可能である。
既知の疲労寿命推定法に基いて材料のＳ−Ｎ線図（応力
振巾−疲労くり返し敷線図）を用いて計算することが可
能であり、たとえばそれをレンジ法により行なうことが
可能である。
以下第１図ないし第４図を参照しながらもう少し説明す
る。
る。
１は発電機、２および５はそれぞれ発電機１を駆動する
低圧タービシおよび高圧タービンである。４はこれらを
連結する回転軸であり一直線上に配置されて回転軸系２
を構成する。５は上記回転軸４の４個の定位置ｐｋ（ｋ
＝ １・・・４座標をＸｐｋとする）に取り付けられ
たターニシクｆセ、６は同ターニシグｆヤを利用して上
記回転軸４の捩り振動を検出するピックアップであり、
検出装置Ｙを構成する。
低圧タービシおよび高圧タービンである。４はこれらを
連結する回転軸であり一直線上に配置されて回転軸系２
を構成する。５は上記回転軸４の４個の定位置ｐｋ（ｋ
＝ １・・・４座標をＸｐｋとする）に取り付けられ
たターニシクｆセ、６は同ターニシグｆヤを利用して上
記回転軸４の捩り振動を検出するピックアップであり、
検出装置Ｙを構成する。
もちろん定位置ｐｋ はここに限らず、測定可能な回
転軸系Ｚ上のどの位置であっても良い。
転軸系Ｚ上のどの位置であっても良い。
人
Ａ点ないしＨＩＩは上記回転軸４の捩り振動を監視した
い任意の位置で夫々座標ＸＡないしＸＨ（一般にＸｊ
とする）を有するものである。従ってＸｊ の値は
任意に取れるので監視位置は自由でありまたその数も自
由である。
い任意の位置で夫々座標ＸＡないしＸＨ（一般にＸｊ
とする）を有するものである。従ってＸｊ の値は
任意に取れるので監視位置は自由でありまたその数も自
由である。
検出装置Ｙにより定位置Ｘｐｋで検出される捩り振動Ｙ
（Ｘｐにｔ）は第５°＾図に示されるものである。
（Ｘｐにｔ）は第５°＾図に示されるものである。
１１は上記検出装置Ｙで検出された４個の捩り振動Ｙ（
Ｘｐｋ、 ｔ）にあらかじめ求められ【いる４個４組の
定数 （Ｇ＋ｔ ”（１；、４）、（Ｇ２１−＝Ｇｙ＋）、−
・・（Ｇ４＋ ・・−・Ｃ；ｕ）を各個別に乗じるとと
もに各側割に和す行列演算装置であって、第３Ｂ図に示
すような振動ｔ−ド成分Ｈｔ（ｔ）が求められる。
Ｘｐｋ、 ｔ）にあらかじめ求められ【いる４個４組の
定数 （Ｇ＋ｔ ”（１；、４）、（Ｇ２１−＝Ｇｙ＋）、−
・・（Ｇ４＋ ・・−・Ｃ；ｕ）を各個別に乗じるとと
もに各側割に和す行列演算装置であって、第３Ｂ図に示
すような振動ｔ−ド成分Ｈｔ（ｔ）が求められる。
各法の振動上−ド成分Ｈ＋（ｔ）に任意位置Ｘｊの振動
ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘｊ）を乗じれば、第６Ｃ図ｉｃ示すよ
うなｉ次のｔ−ド振動Ｙｉ（Ｘｊ、 ｔ）が計算され。
ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘｊ）を乗じれば、第６Ｃ図ｉｃ示すよ
うなｉ次のｔ−ド振動Ｙｉ（Ｘｊ、 ｔ）が計算され。
それらを加えれば、第５Ｄ図に示す位置Ｘｊの捩り振動
Ｙ（Ｘｊ、ｔ）が推定され、更に比例定数αｊを乗ずれ
ば第５Ｄ図に示す応力が求まることになる。
Ｙ（Ｘｊ、ｔ）が推定され、更に比例定数αｊを乗ずれ
ば第５Ｄ図に示す応力が求まることになる。
従って乗算器１２と和算機１３でそれらの演算を行なえ
ば、和算器１５で任意位置Ｘｊ（ｊ＝ｈ・・・Ｈ）の応
力σコが求まる３、 １４は上記応力を用いて位置Ｘｊの疲労寿命消費量を計
算するコンピュータであって、既知のアルゴリズムによ
り演算される。
ば、和算器１５で任意位置Ｘｊ（ｊ＝ｈ・・・Ｈ）の応
力σコが求まる３、 １４は上記応力を用いて位置Ｘｊの疲労寿命消費量を計
算するコンピュータであって、既知のアルゴリズムによ
り演算される。
１５および１６”は上記コンピユーＪｊ１４で算出され
た各点における消費寿命を指示、記録″する指示器およ
び記録器である。
た各点における消費寿命を指示、記録″する指示器およ
び記録器である。
１８は電力などの回転軸系ＺＫ加わる外力を検出する外
力検出装置、１７は記録装置２１がスタートしてから回
転が整定し正常の記録が出来るようになる迄の時間を補
正するための遅延回路、１９は設定値ｉ８ に応じた
電圧を発生する設定電圧発生器、２０は和算器１６で得
られた任意の位置の応力σｊ と上記設定値σＢ とを
比較し、σ８〈σｊの時上記記録装置２１をスタートさ
せる比較器である。
力検出装置、１７は記録装置２１がスタートしてから回
転が整定し正常の記録が出来るようになる迄の時間を補
正するための遅延回路、１９は設定値ｉ８ に応じた
電圧を発生する設定電圧発生器、２０は和算器１６で得
られた任意の位置の応力σｊ と上記設定値σＢ とを
比較し、σ８〈σｊの時上記記録装置２１をスタートさ
せる比較器である。
なお記録装置２１は上記外力検出装置１８および検出装
置Ｙの出力を記録するものである。
置Ｙの出力を記録するものである。
従って、任意の位置ｊ点における応力が太き（なりすぎ
た場合には、定位置Ｘｐｋの捩り振動および、その時に
回転軸系２に生じた外力を記録装置２１１Ｃ記録させる
。
た場合には、定位置Ｘｐｋの捩り振動および、その時に
回転軸系２に生じた外力を記録装置２１１Ｃ記録させる
。
−このような従来の装置において、計測信号に重畳する
ノイズは、被監視点応力の誤差となる。
ノイズは、被監視点応力の誤差となる。
従ってノイズが小さく、誤差が監視点の応力より充分小
さければ問題はないが、ピック］′ツづや装置内部の誘
導によりスパイク状ノイズが重畳することはさけられず
、この場合には巨大振動として検知されてしまい、疲労
寿命の計算ＶＣ誤差が生じる。
さければ問題はないが、ピック］′ツづや装置内部の誘
導によりスパイク状ノイズが重畳することはさけられず
、この場合には巨大振動として検知されてしまい、疲労
寿命の計算ＶＣ誤差が生じる。
また回転軸系に材料の弾性限界を超えるよう色
な極大振動が発生した場合や、軸系各部にしステリシス
ルーづのような非線型的振動現象が発生した場合には、
固有振動ｔ−ドそのものが変化し連立方程式自体が成り
立たな（なる。従ってこの時も疲労寿命消費量の推定値
が実際の軸系の４−のとは、かげはなれたものになる。
ルーづのような非線型的振動現象が発生した場合には、
固有振動ｔ−ドそのものが変化し連立方程式自体が成り
立たな（なる。従ってこの時も疲労寿命消費量の推定値
が実際の軸系の４−のとは、かげはなれたものになる。
本発明はこれらの欠点を排除するものであって２回転軸
系の１つもしくはそれ以上の定位置で捩り振動を測定し
、同測定された捩り振動を用いて回転軸系の他の任意の
位置の捩り振動を推定し、同推定された捩り振動から上
記任意の位置の疲労寿命消費量を求めるようにした回転
軸系捩り振動監視方法において、上記任意の位と比較し
、この２つの値の差の絶対値が所定の値を超えた時は、
上記疲労寿命消費量の演算を行なわないようにしたこと
を特徴とし、その目的とするところは、計測信号に重畳
するノイズや、巨大振動等による疲労寿命消費量の算出
誤差を防止する回転軸系捩り振動監視方法を提供するも
のである。
系の１つもしくはそれ以上の定位置で捩り振動を測定し
、同測定された捩り振動を用いて回転軸系の他の任意の
位置の捩り振動を推定し、同推定された捩り振動から上
記任意の位置の疲労寿命消費量を求めるようにした回転
軸系捩り振動監視方法において、上記任意の位と比較し
、この２つの値の差の絶対値が所定の値を超えた時は、
上記疲労寿命消費量の演算を行なわないようにしたこと
を特徴とし、その目的とするところは、計測信号に重畳
するノイズや、巨大振動等による疲労寿命消費量の算出
誤差を防止する回転軸系捩り振動監視方法を提供するも
のである。
すなわち本発明では、推定されるべき回転軸系の任意の
位置の捩り振動を直接計測し、計測値と推定値とを比較
するようにした。従って。
位置の捩り振動を直接計測し、計測値と推定値とを比較
するようにした。従って。
計測信号にスパイク状ノイズが重畳したり、巨大振動が
発生した場合には、推定された捩り振動と実際の測定値
には差が出る。
発生した場合には、推定された捩り振動と実際の測定値
には差が出る。
逆に差が出た場合に、上記ノイズや巨大振動が発生した
と認定し、その場合に疲労寿命消費量の演算を行なわな
いようにしたので、疲労寿命消費量の算出誤差を防止で
きることが可能となる。
と認定し、その場合に疲労寿命消費量の演算を行なわな
いようにしたので、疲労寿命消費量の算出誤差を防止で
きることが可能となる。
以下本発明の方法を第５図に示す具現化した一実施例に
ついて説明するが、符号１１ないし２１を付したものは
第４図に示したものと同一であり説明を省く。
ついて説明するが、符号１１ないし２１を付したものは
第４図に示したものと同一であり説明を省く。
５Ｉは回転軸４の任意の位置Ｘｍに配設されるターニシ
グｆｔ’ｔ６’はピックアップであって、検出装置Ｙ′
を構成している。
グｆｔ’ｔ６’はピックアップであって、検出装置Ｙ′
を構成している。
１２′は行列演算装置１１で求められた振動を一ド成分
圧位置Ｘｍの振動ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘｍ）を乗じる乗算器
であって、和算器１５’でそれらは加算され位置Ｘ−捩
り振動Ｙ （Ｘｍ、 ｔ）が求められる。
圧位置Ｘｍの振動ｔ−ド形Ｇｉ（Ｘｍ）を乗じる乗算器
であって、和算器１５’でそれらは加算され位置Ｘ−捩
り振動Ｙ （Ｘｍ、 ｔ）が求められる。
２５は上記和算器１５１で得られた捩り振動の推定値Ｙ
（Ｘｎ４ｔ）と検出装置袋ｙｔで得られた捩り振動ｙ
（ｘ、 ｔ） とを比較し、その差の絶対値ΔＹを求
めるものである。
（Ｘｎ４ｔ）と検出装置袋ｙｔで得られた捩り振動ｙ
（ｘ、 ｔ） とを比較し、その差の絶対値ΔＹを求
めるものである。
２６は所定の値ΔＹＫＹ当する電圧を発生させる設定器
であって、上記比較器２５に入力されており△Ｙ〉ΔＹ
の場合には比較器２５がスイッチ２８を作動させる。
であって、上記比較器２５に入力されており△Ｙ〉ΔＹ
の場合には比較器２５がスイッチ２８を作動させる。
スイッチ２８は和算器１５とコンピュータ１４０間の回
路中に挿入されており、上記比較器２５の出力により和
算器１３で得られた任意位置Ｘｊの応力を一時的にカッ
トするものである。
路中に挿入されており、上記比較器２５の出力により和
算器１３で得られた任意位置Ｘｊの応力を一時的にカッ
トするものである。
また、２７は制御器であって、比較器２０および２５に
より比較された値が所定の値σＢおよびΔＹを超えた場
合に記録装置２１＆Ｃ生信号が記録できるよう制御する
ものである。
より比較された値が所定の値σＢおよびΔＹを超えた場
合に記録装置２１＆Ｃ生信号が記録できるよう制御する
ものである。
なお、捩れ振動を速度として検出し積分して変位信号に
変換して応力波形を推定するなどの場合には、検出装置
Ｙ１をマトリックス演算用のもので共用できるが、連立
方程式の特性として各モードに分解して任意の位置の信
号として再合成すると全くもとの計測信号にもどるため
。
変換して応力波形を推定するなどの場合には、検出装置
Ｙ１をマトリックス演算用のもので共用できるが、連立
方程式の特性として各モードに分解して任意の位置の信
号として再合成すると全くもとの計測信号にもどるため
。
共用できない。
第６Ａ図に示すように任意の位置Ｘｍで検出装置Ｙ′に
より検出される捩り振動Ｙ（Ｘｍ、ｔ）がなめらかであ
っても、他の検出装置Ｙ等によりスパイク状ノイズが混
入した場合は、そのまま計算されて推定される捩り振動
Ｙ （Ｘｍ、 ｔ ） Ｋも第６Ｂ図に示すようなスパ
イク状ノイズが現われてくる。
より検出される捩り振動Ｙ（Ｘｍ、ｔ）がなめらかであ
っても、他の検出装置Ｙ等によりスパイク状ノイズが混
入した場合は、そのまま計算されて推定される捩り振動
Ｙ （Ｘｍ、 ｔ ） Ｋも第６Ｂ図に示すようなスパ
イク状ノイズが現われてくる。
比較器２５では第６Ｃ図忙示すように、検出−された捩
り振動Ｙ （Ｘｍ、 ｔ）と推定された捩り振動Ｙ （
Ｘｍ、 ｔ）との差が求められ、その絶対値ΔＹと所定
の値ΔＹとが比較され、ΔＹ〉△Ｙの時スイッチ２８が
作動する。
り振動Ｙ （Ｘｍ、 ｔ）と推定された捩り振動Ｙ （
Ｘｍ、 ｔ）との差が求められ、その絶対値ΔＹと所定
の値ΔＹとが比較され、ΔＹ〉△Ｙの時スイッチ２８が
作動する。
すなわち、ΔＹが所定の値ΔＹを超えた場合は応力に伴
なう疲労寿命消費量を演算しない。
なう疲労寿命消費量を演算しない。
また、巨大振動が発生した場合には、そもそも線型とみ
なすことが出来ないので推定された値は実測値と大巾な
差が出る。その場合も同様に疲労寿命消費を演算しない
。
なすことが出来ないので推定された値は実測値と大巾な
差が出る。その場合も同様に疲労寿命消費を演算しない
。
一方、上述のような場合に記録装置２１に検出装置Ｙ、
の生の信号を入力し記録しておき。
の生の信号を入力し記録しておき。
ノイズの原因を究明したり、大型のコシピユータにより
疲労寿命消費量を求めることが出来る。
疲労寿命消費量を求めることが出来る。
第１図は本発明、の測定方法をタービシ発電機に用いた
ー実施例、第２図は振動し一ド形の説明図、第５図は回
転軸系に生じている各種の波形を示すもので、Ａは定位
置Ｘｐｋの捩り振動波形、Ｂは求められる振動ｔ−トド
成分波形、Ｃは任意の位置Ｘｊで推定されるｔ−ド別振
動の波形、Ｄは位置Ｘｊで合成された捩り振動の波形。 Ｅは位置ｘｊの応力の波形、第４図は従来の測定方法を
具現化した装置のブロック線図、第５図は本発明を具現
化した装置のブロック線図、第を示す波形である。 １：光電機、２：低圧タービン、５：高圧タービシ、４
：回転軸、 ５． ５’：ター＋シタｆヤ。 ６ｔ ６’：ピブクアツづ、、１１：行列演算装置。 １２：乗算器、１３：和算器、１４：コンビ１αつ 一タ、１５：指示器、１６：記録器、１７：遅廻回路、
１８：外力検出器、１９：設定電圧発生器、２ｏ：比較
器、２１：記録装置、２５：比較器、２６：設定器、２
７：制御器。 Ｙ、 Ｙ’：検出装置、ｚ：回転軸糸 輪 鴇 ｌ 閃 朔２図 感 ３ 図
ー実施例、第２図は振動し一ド形の説明図、第５図は回
転軸系に生じている各種の波形を示すもので、Ａは定位
置Ｘｐｋの捩り振動波形、Ｂは求められる振動ｔ−トド
成分波形、Ｃは任意の位置Ｘｊで推定されるｔ−ド別振
動の波形、Ｄは位置Ｘｊで合成された捩り振動の波形。 Ｅは位置ｘｊの応力の波形、第４図は従来の測定方法を
具現化した装置のブロック線図、第５図は本発明を具現
化した装置のブロック線図、第を示す波形である。 １：光電機、２：低圧タービン、５：高圧タービシ、４
：回転軸、 ５． ５’：ター＋シタｆヤ。 ６ｔ ６’：ピブクアツづ、、１１：行列演算装置。 １２：乗算器、１３：和算器、１４：コンビ１αつ 一タ、１５：指示器、１６：記録器、１７：遅廻回路、
１８：外力検出器、１９：設定電圧発生器、２ｏ：比較
器、２１：記録装置、２５：比較器、２６：設定器、２
７：制御器。 Ｙ、 Ｙ’：検出装置、ｚ：回転軸糸 輪 鴇 ｌ 閃 朔２図 感 ３ 図
Claims (1)
- 回転軸系の１つもしくはそれ以上の定位置で捩り振動を
測定し、同測定された捩り振動を用いて回転軸系の他の
任意の位置の捩り振動を推定し、同推定された捩り振動
から上記任意の位置の疲労寿命消費量を求めるようにし
た回転軸系捩り振動監視方法において、上記任意の位置
の少なくとも１つの位置に生じている捩り振動を測定し
、上記推′定された該位置の捩り振動と比較し、この２
つの値の差の絶対値が所定の値を超えた時は、上記疲労
寿命消費量の演算を行なわないようにしたことを特徴と
する回転軸系捩り振動監視方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP12161181A JPS5822925A (ja) | 1981-08-03 | 1981-08-03 | 回転軸系捩り振動監視方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP12161181A JPS5822925A (ja) | 1981-08-03 | 1981-08-03 | 回転軸系捩り振動監視方法 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS5822925A true JPS5822925A (ja) | 1983-02-10 |
Family
ID=14815533
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP12161181A Pending JPS5822925A (ja) | 1981-08-03 | 1981-08-03 | 回転軸系捩り振動監視方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPS5822925A (ja) |
Cited By (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US5038616A (en) * | 1989-11-02 | 1991-08-13 | S & S Technologies | Non-intrusive determination of time varying and steady state torsional load magnitudes and locations of a shaft or system of shafts |
| JP2017525973A (ja) * | 2014-09-01 | 2017-09-07 | シーメンス アクティエンゲゼルシャフト | シャフト列を具備する機械設備を動作させるための方法 |
Citations (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS53132391A (en) * | 1977-04-25 | 1978-11-18 | Mitsubishi Heavy Ind Ltd | Torsional oscillator measuring method of revolving shaft systems |
| JPS54147890A (en) * | 1978-05-12 | 1979-11-19 | Kansai Electric Power Co Inc:The | Torsional vibration supervisory apparatus of revolving shaft systems |
-
1981
- 1981-08-03 JP JP12161181A patent/JPS5822925A/ja active Pending
Patent Citations (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS53132391A (en) * | 1977-04-25 | 1978-11-18 | Mitsubishi Heavy Ind Ltd | Torsional oscillator measuring method of revolving shaft systems |
| JPS54147890A (en) * | 1978-05-12 | 1979-11-19 | Kansai Electric Power Co Inc:The | Torsional vibration supervisory apparatus of revolving shaft systems |
Cited By (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US5038616A (en) * | 1989-11-02 | 1991-08-13 | S & S Technologies | Non-intrusive determination of time varying and steady state torsional load magnitudes and locations of a shaft or system of shafts |
| JP2017525973A (ja) * | 2014-09-01 | 2017-09-07 | シーメンス アクティエンゲゼルシャフト | シャフト列を具備する機械設備を動作させるための方法 |
| US10598542B2 (en) | 2014-09-01 | 2020-03-24 | Siemens Aktiengesellschaft | Method for operating a machine plant having a shaft train |
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