JPH1195101A - ズームレンズ - Google Patents
ズームレンズInfo
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- JPH1195101A JPH1195101A JP9257204A JP25720497A JPH1195101A JP H1195101 A JPH1195101 A JP H1195101A JP 9257204 A JP9257204 A JP 9257204A JP 25720497 A JP25720497 A JP 25720497A JP H1195101 A JPH1195101 A JP H1195101A
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- lens group
- power
- refractive index
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- G—PHYSICS
- G02—OPTICS
- G02B—OPTICAL ELEMENTS, SYSTEMS OR APPARATUS
- G02B15/00—Optical objectives with means for varying the magnification
- G02B15/14—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective
- G02B15/144—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only
- G02B15/1441—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only the first group being positive
- G02B15/144113—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only the first group being positive arranged +-++
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- Lenses (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 大口径比・高倍率でありながら、非常に高性
能なズームレンズを少ない構成枚数で提供する。 【解決手段】 正のパワーを有する第1レンズ群(Gr
1),負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2),第3レン
ズ群(Gr3),第4レンズ群(Gr4)の4成分をそれぞれレン
ズ1枚で構成した。第2レンズ群(Gr2)と第4レンズ群
(Gr4)が屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRIN2)であり、*が
付された面が非球面、#が付された面が回折光学面であ
る。第2レンズ群(Gr2)のパワーと広角端[W]での全系
のパワーとの比を適切に規定した。
能なズームレンズを少ない構成枚数で提供する。 【解決手段】 正のパワーを有する第1レンズ群(Gr
1),負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2),第3レン
ズ群(Gr3),第4レンズ群(Gr4)の4成分をそれぞれレン
ズ1枚で構成した。第2レンズ群(Gr2)と第4レンズ群
(Gr4)が屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRIN2)であり、*が
付された面が非球面、#が付された面が回折光学面であ
る。第2レンズ群(Gr2)のパワーと広角端[W]での全系
のパワーとの比を適切に規定した。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、ズームレンズに関
するものであり、特に写真用カメラやビデオカメラ等に
適した、大口径比で高倍率なズームレンズに関するもの
である。
するものであり、特に写真用カメラやビデオカメラ等に
適した、大口径比で高倍率なズームレンズに関するもの
である。
【0002】
【従来の技術】従来より、写真用カメラやビデオカメラ
等のズームレンズにおいて、物体側から順に、正のパワ
ーを有する第1レンズ群と、負のパワーを有する第2レ
ンズ群と、第3レンズ群と、第4レンズ群と、の4つの
レンズ群から成るものが種々提案されている。例えば、
特開平4−369611号公報においては、物体側から
順に、正のパワーを有する第1レンズ群と、負のパワー
を有する第2レンズ群と、第3レンズ群と、第4レンズ
群とから成り、少なくとも1つのレンズ群に屈折率分布
型レンズを含むズームレンズが提案されている。
等のズームレンズにおいて、物体側から順に、正のパワ
ーを有する第1レンズ群と、負のパワーを有する第2レ
ンズ群と、第3レンズ群と、第4レンズ群と、の4つの
レンズ群から成るものが種々提案されている。例えば、
特開平4−369611号公報においては、物体側から
順に、正のパワーを有する第1レンズ群と、負のパワー
を有する第2レンズ群と、第3レンズ群と、第4レンズ
群とから成り、少なくとも1つのレンズ群に屈折率分布
型レンズを含むズームレンズが提案されている。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】上述の特開平4−36
9611号公報に記載されているズームレンズでは、一
部のレンズ群に屈折率分布型レンズを用いることにより
レンズ枚数の削減を行っているが、第2レンズ群のパワ
ーが強いために、そのレンズ群の構成枚数が多くなって
しまっているという問題があった。
9611号公報に記載されているズームレンズでは、一
部のレンズ群に屈折率分布型レンズを用いることにより
レンズ枚数の削減を行っているが、第2レンズ群のパワ
ーが強いために、そのレンズ群の構成枚数が多くなって
しまっているという問題があった。
【0004】本発明は上記問題点を解決するためになさ
れたものであって、その目的は、大口径比・高倍率であ
りながら、非常に高性能なズームレンズを少ない構成枚
数で提供することにある。
れたものであって、その目的は、大口径比・高倍率であ
りながら、非常に高性能なズームレンズを少ない構成枚
数で提供することにある。
【0005】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に、第1の発明のズームレンズは、物体側から順に、正
のパワーを有する第1レンズ群と、負のパワーを有する
第2レンズ群と、第3レンズ群と、第4レンズ群とから
成り、以下の条件を満足することを特徴とする。 0.
4<|φ2/φW|<0.8 ただし、 φ2:第2レンズ群のパワー、 φW:広角端での全系のパワー である。
に、第1の発明のズームレンズは、物体側から順に、正
のパワーを有する第1レンズ群と、負のパワーを有する
第2レンズ群と、第3レンズ群と、第4レンズ群とから
成り、以下の条件を満足することを特徴とする。 0.
4<|φ2/φW|<0.8 ただし、 φ2:第2レンズ群のパワー、 φW:広角端での全系のパワー である。
【0006】第2の発明のズームレンズは、上記第1の
発明の構成において、前記第1乃至第4レンズ群中の少
なくとも1つのレンズ群に屈折率分布型レンズを含み、
以下の条件を満足することを特徴とする。 0<sgn[φG]・N1/φG2<10.0 ただし、 sgn[φG]:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー
が負のとき+1, 屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワーが正のとき
−1、 N1 :屈折率分布型レンズの2次の屈折率分布係数、 φG:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー である。
発明の構成において、前記第1乃至第4レンズ群中の少
なくとも1つのレンズ群に屈折率分布型レンズを含み、
以下の条件を満足することを特徴とする。 0<sgn[φG]・N1/φG2<10.0 ただし、 sgn[φG]:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー
が負のとき+1, 屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワーが正のとき
−1、 N1 :屈折率分布型レンズの2次の屈折率分布係数、 φG:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー である。
【0007】第3の発明のズームレンズは、上記第1又
は第2の発明の構成において、前記第2レンズ群中に屈
折率分布型レンズを含むことを特徴とする。
は第2の発明の構成において、前記第2レンズ群中に屈
折率分布型レンズを含むことを特徴とする。
【0008】第4の発明のズームレンズは、上記第1,
第2又は第3の発明の構成において、前記屈折率分布型
レンズの少なくとも1面が回折光学面であることを特徴
とする。
第2又は第3の発明の構成において、前記屈折率分布型
レンズの少なくとも1面が回折光学面であることを特徴
とする。
【0009】
【発明の実施の形態】以下、本発明を実施したズームレ
ンズを、図面を参照しつつ説明する。
ンズを、図面を参照しつつ説明する。
【0010】《第1〜第4の実施の形態の構成(図1,
図3,図5,図7)》図1,図3,図5,図7は、第1
〜第4の実施の形態のズームレンズにそれぞれ対応する
レンズ構成図であり、広角端[W],ミドル(中間焦点距
離状態)[M]及び望遠端[T]でのレンズ配置を示してい
る。各レンズ構成図中の矢印m1〜m4は、広角端[W]
からミドル[M],ミドル[M]から望遠端[T]へのズーミ
ングにおける第1レンズ群(Gr1)〜第4レンズ群(Gr4)の
移動をそれぞれ模式的に示している。また、各レンズ構
成図中、Si(i=1,2,3,...)が付された面は物体側から数
えてi番目の面であり、Siに*印が付された面は非球面、
Siに#印が付された面は回折光学面である。di(i=1,2,
3,...)が付された各レンズ群間の軸上面間隔は、物体側
から数えてi番目の軸上面間隔のうち、ズーミングにお
いて変化する可変間隔である。
図3,図5,図7)》図1,図3,図5,図7は、第1
〜第4の実施の形態のズームレンズにそれぞれ対応する
レンズ構成図であり、広角端[W],ミドル(中間焦点距
離状態)[M]及び望遠端[T]でのレンズ配置を示してい
る。各レンズ構成図中の矢印m1〜m4は、広角端[W]
からミドル[M],ミドル[M]から望遠端[T]へのズーミ
ングにおける第1レンズ群(Gr1)〜第4レンズ群(Gr4)の
移動をそれぞれ模式的に示している。また、各レンズ構
成図中、Si(i=1,2,3,...)が付された面は物体側から数
えてi番目の面であり、Siに*印が付された面は非球面、
Siに#印が付された面は回折光学面である。di(i=1,2,
3,...)が付された各レンズ群間の軸上面間隔は、物体側
から数えてi番目の軸上面間隔のうち、ズーミングにお
いて変化する可変間隔である。
【0011】第1及び第2の実施の形態では、第1レン
ズ群(Gr1)及び第3レンズ群(Gr3)がそれぞれ1枚の均質
レンズから成っており、第2レンズ群(Gr2)及び第4レ
ンズ群(Gr4)がそれぞれ1枚の屈折率分布型レンズ(GRIN
1,GRIN2)から成っている。第1レンズ群(Gr1)は、物体
側に凸の正メニスカスレンズ又は両凸の正レンズから成
っている。第2レンズ群(Gr2)は、像側に凹の負メニス
カス形状又は両凹形状のレンズ(GRIN1)から成ってい
る。第3レンズ群(Gr3)は、像側に凸面を有する正メニ
スカスレンズ又は両凸レンズから成っている。第4レン
ズ群(Gr4)は、物体側に凹面又は像側に強い曲率の凸面
を有する正レンズ(GRIN2)から成っている。
ズ群(Gr1)及び第3レンズ群(Gr3)がそれぞれ1枚の均質
レンズから成っており、第2レンズ群(Gr2)及び第4レ
ンズ群(Gr4)がそれぞれ1枚の屈折率分布型レンズ(GRIN
1,GRIN2)から成っている。第1レンズ群(Gr1)は、物体
側に凸の正メニスカスレンズ又は両凸の正レンズから成
っている。第2レンズ群(Gr2)は、像側に凹の負メニス
カス形状又は両凹形状のレンズ(GRIN1)から成ってい
る。第3レンズ群(Gr3)は、像側に凸面を有する正メニ
スカスレンズ又は両凸レンズから成っている。第4レン
ズ群(Gr4)は、物体側に凹面又は像側に強い曲率の凸面
を有する正レンズ(GRIN2)から成っている。
【0012】第3及び第4の実施の形態では、第1レン
ズ群(Gr1)及び第3レンズ群(Gr3)がそれぞれ1枚の均質
レンズから成っており、第2レンズ群(Gr2)が1枚の屈
折率分布型レンズ(GRIN1)から成っており、第4レンズ
群(Gr4)が1枚の貼合わせレンズから成っている。第1
レンズ群(Gr1)は、物体側に凸の正メニスカスレンズか
ら成っている。第2レンズ群(Gr2)は、像側に凹の負メ
ニスカスレンズ(GRIN1)から成っている。第3レンズ群
(Gr3)は、像側に強い曲率の凸面を有する負メニスカス
レンズから成っている。第4レンズ群(Gr4)は、物体側
に凸の負メニスカスレンズと両凸の正レンズとの貼合せ
レンズから成っている。
ズ群(Gr1)及び第3レンズ群(Gr3)がそれぞれ1枚の均質
レンズから成っており、第2レンズ群(Gr2)が1枚の屈
折率分布型レンズ(GRIN1)から成っており、第4レンズ
群(Gr4)が1枚の貼合わせレンズから成っている。第1
レンズ群(Gr1)は、物体側に凸の正メニスカスレンズか
ら成っている。第2レンズ群(Gr2)は、像側に凹の負メ
ニスカスレンズ(GRIN1)から成っている。第3レンズ群
(Gr3)は、像側に強い曲率の凸面を有する負メニスカス
レンズから成っている。第4レンズ群(Gr4)は、物体側
に凸の負メニスカスレンズと両凸の正レンズとの貼合せ
レンズから成っている。
【0013】《第1〜第4の実施の形態の特徴》第1〜
第4の実施の形態は、以下の条件式(1)を満足するよう
に構成されている。このように、物体側から順に、正の
パワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、負のパワーを有
する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群(Gr3)と、第4
レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群から成るズームレ
ンズにおいては、条件式(1)を満足するように構成され
ていることが望ましい。 0.4<|φ2/φW|<0.8 …(1) ただし、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー、 φW:広角端[W]での全系のパワー である。
第4の実施の形態は、以下の条件式(1)を満足するよう
に構成されている。このように、物体側から順に、正の
パワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、負のパワーを有
する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群(Gr3)と、第4
レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群から成るズームレ
ンズにおいては、条件式(1)を満足するように構成され
ていることが望ましい。 0.4<|φ2/φW|<0.8 …(1) ただし、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー、 φW:広角端[W]での全系のパワー である。
【0014】条件式(1)を満たすことによって、このタ
イプのズームレンズにおいて最も困難とされる、第2レ
ンズ群(Gr2)のレンズ構成枚数の削減が可能となる。条
件式(1)の上限を超えた場合には、第2レンズ群(Gr2)の
パワーが強くなりすぎて、レンズ群を少ない枚数で構成
するのが困難になる。また、条件式(1)の下限を超えた
場合には、第2レンズ群(Gr2)のパワーが弱くなりすぎ
て、像側のレンズ群{特に第4レンズ群(Gr4)}において
軸外光線の通過位置が高くなってしまい、レンズ径の増
大を招くとともに照度を確保するのが困難になる。
イプのズームレンズにおいて最も困難とされる、第2レ
ンズ群(Gr2)のレンズ構成枚数の削減が可能となる。条
件式(1)の上限を超えた場合には、第2レンズ群(Gr2)の
パワーが強くなりすぎて、レンズ群を少ない枚数で構成
するのが困難になる。また、条件式(1)の下限を超えた
場合には、第2レンズ群(Gr2)のパワーが弱くなりすぎ
て、像側のレンズ群{特に第4レンズ群(Gr4)}において
軸外光線の通過位置が高くなってしまい、レンズ径の増
大を招くとともに照度を確保するのが困難になる。
【0015】前述したように、第1〜第4の実施の形態
では、第2レンズ群(Gr2)や更には第4レンズ群(Gr4)
が、以下の式(GR)で表される屈折率分布型レンズ(GRIN
1,GRIN2)で構成されている。このように、物体側から順
に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、負のパ
ワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群(Gr3)
と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群から成る
ズームレンズにおいては、第1乃至第4レンズ群(Gr1)
〜(Gr4)中の少なくとも1つのレンズ群に、以下の式(G
R)で表されるような屈折率分布型レンズを含むことが望
ましい。このような屈折率分布型レンズを用いると、収
差補正の自由度が増えるため、光学系の構成枚数を減ら
すことができる。
では、第2レンズ群(Gr2)や更には第4レンズ群(Gr4)
が、以下の式(GR)で表される屈折率分布型レンズ(GRIN
1,GRIN2)で構成されている。このように、物体側から順
に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、負のパ
ワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群(Gr3)
と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群から成る
ズームレンズにおいては、第1乃至第4レンズ群(Gr1)
〜(Gr4)中の少なくとも1つのレンズ群に、以下の式(G
R)で表されるような屈折率分布型レンズを含むことが望
ましい。このような屈折率分布型レンズを用いると、収
差補正の自由度が増えるため、光学系の構成枚数を減ら
すことができる。
【0016】 N(r)=N0+N1・r2+N2・r4+N3・r6+N4・r8+… …(GR) ただし、式(GR)中、 r :光軸に対して垂直な方向の高さ、 N(r):高さrの位置での屈折率(すなわち屈折率分布)、 N0 :光軸上での屈折率、 Ni :2i次(i=1,2,3,…;rの2i乗)の屈折率分布係数(つ
まり、N1:2次の屈折率分布係数,N2:4次の屈折率分
布係数,N3:6次の屈折率分布係数,N4:8次の屈折率
分布係数,…)である。
まり、N1:2次の屈折率分布係数,N2:4次の屈折率分
布係数,N3:6次の屈折率分布係数,N4:8次の屈折率
分布係数,…)である。
【0017】前述したように、第1,第2の実施の形態
は、各レンズ群がレンズ1枚で構成されており、第2レ
ンズ群(Gr2)と第4レンズ群(Gr4)が屈折率分布型レンズ
(GRIN1,GRIN2)から成っている。このように、物体側か
ら順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、負
のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群
(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群から
成るズームレンズにおいて、各レンズ群をそれぞれレン
ズ1枚構成にする場合には、少なくとも第2レンズ群(G
r2)と第4レンズ群(Gr4)は屈折率分布型レンズであるこ
とが望ましい。
は、各レンズ群がレンズ1枚で構成されており、第2レ
ンズ群(Gr2)と第4レンズ群(Gr4)が屈折率分布型レンズ
(GRIN1,GRIN2)から成っている。このように、物体側か
ら順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、負
のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群
(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群から
成るズームレンズにおいて、各レンズ群をそれぞれレン
ズ1枚構成にする場合には、少なくとも第2レンズ群(G
r2)と第4レンズ群(Gr4)は屈折率分布型レンズであるこ
とが望ましい。
【0018】ところで、過去の論文等によれば、球面又
は平板から成る屈折率分布型レンズで単焦点レンズを構
成すると、3次の収差補正に対する自由度が足りなくな
るため、単焦点レンズを屈折率分布型レンズ1枚で構成
することは、収差補正上不可能とされていた(L.G.Atkin
son et.al.の“Design of a gradient-index photograp
hic objective”,Appl.Opt.,Vol.21,1982,993-998を参
照。)。ズームレンズについても同様のことが言える。
ズームを構成するレンズ群をそれぞれレンズ1枚で構成
した場合でも、やはり3次収差の自由度が足りなくなる
ため収差補正が不可能となる。結局、ズームレンズの各
群を屈折率分布型レンズ1枚で構成するのは不可能とい
うことになる。また、ズームレンズを構成するレンズ群
を非球面又は球面から成る均質レンズのみで構成した場
合には、色収差補正やペッツバール和補正の能力が非球
面には無いため、少なくとも2枚のレンズ(正レンズ1
枚と負レンズ1枚)が各群に必要とされる。
は平板から成る屈折率分布型レンズで単焦点レンズを構
成すると、3次の収差補正に対する自由度が足りなくな
るため、単焦点レンズを屈折率分布型レンズ1枚で構成
することは、収差補正上不可能とされていた(L.G.Atkin
son et.al.の“Design of a gradient-index photograp
hic objective”,Appl.Opt.,Vol.21,1982,993-998を参
照。)。ズームレンズについても同様のことが言える。
ズームを構成するレンズ群をそれぞれレンズ1枚で構成
した場合でも、やはり3次収差の自由度が足りなくなる
ため収差補正が不可能となる。結局、ズームレンズの各
群を屈折率分布型レンズ1枚で構成するのは不可能とい
うことになる。また、ズームレンズを構成するレンズ群
を非球面又は球面から成る均質レンズのみで構成した場
合には、色収差補正やペッツバール和補正の能力が非球
面には無いため、少なくとも2枚のレンズ(正レンズ1
枚と負レンズ1枚)が各群に必要とされる。
【0019】このような問題を解決するために、第1〜
第4の実施の形態では、屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRI
N2)の少なくとも1つの面に非球面を用いている。ズー
ムレンズを構成するレンズ群に屈折率分布型レンズを用
いるとともに、屈折率分布型レンズの少なくとも1つの
面を非球面とすることによって、各群をレンズ1枚で構
成しながら大口径比で高倍率なズームレンズを達成する
ことが可能となる。しかも、これにより各レンズ群の厚
さを小さくすることができるため、ズームレンズ全体の
コンパクト化をも達成することができる。
第4の実施の形態では、屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRI
N2)の少なくとも1つの面に非球面を用いている。ズー
ムレンズを構成するレンズ群に屈折率分布型レンズを用
いるとともに、屈折率分布型レンズの少なくとも1つの
面を非球面とすることによって、各群をレンズ1枚で構
成しながら大口径比で高倍率なズームレンズを達成する
ことが可能となる。しかも、これにより各レンズ群の厚
さを小さくすることができるため、ズームレンズ全体の
コンパクト化をも達成することができる。
【0020】第1〜第4の実施の形態に用いられている
屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRIN2)は、以下の条件式(2)
を満たしている。このように、条件式(2)を満たした屈
折率分布型レンズを用いることは、ペッツバール和を良
好に補正する上で望ましい。 0<sgn[φG]・N1/φG2<10.0 …(2) ただし、 sgn[φG]:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー
が負のとき+1, 屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワーが正のとき
−1、 N1 :屈折率分布型レンズの2次の屈折率分布係数、 φG:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー である。
屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRIN2)は、以下の条件式(2)
を満たしている。このように、条件式(2)を満たした屈
折率分布型レンズを用いることは、ペッツバール和を良
好に補正する上で望ましい。 0<sgn[φG]・N1/φG2<10.0 …(2) ただし、 sgn[φG]:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー
が負のとき+1, 屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワーが正のとき
−1、 N1 :屈折率分布型レンズの2次の屈折率分布係数、 φG:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー である。
【0021】この条件式(2)は、屈折率分布型レンズの
屈折率分布に関するものであり、主に、屈折率分布型レ
ンズが用いられたレンズ群内でのペッツバール和を補正
するための条件を規定している。この条件範囲を超えた
場合には、屈折率分布型レンズによるペッツバール和の
補正が困難になるとともに、屈折率分布が大きくなるた
め製造が困難になる。
屈折率分布に関するものであり、主に、屈折率分布型レ
ンズが用いられたレンズ群内でのペッツバール和を補正
するための条件を規定している。この条件範囲を超えた
場合には、屈折率分布型レンズによるペッツバール和の
補正が困難になるとともに、屈折率分布が大きくなるた
め製造が困難になる。
【0022】第1〜第4の実施の形態は、以下の式(DS)
で表される回折光学面(すなわち、回折光学素子が有す
る回折格子面)を有する構成となっている。このよう
に、物体側から順に、正のパワーを有する第1レンズ群
(Gr1)と、負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第
3レンズ群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレ
ンズ群から成るズームレンズにおいては、式(DS)で表さ
れるような回折光学面を有することが望ましい。
で表される回折光学面(すなわち、回折光学素子が有す
る回折格子面)を有する構成となっている。このよう
に、物体側から順に、正のパワーを有する第1レンズ群
(Gr1)と、負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第
3レンズ群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレ
ンズ群から成るズームレンズにおいては、式(DS)で表さ
れるような回折光学面を有することが望ましい。
【0023】φ(H)=2π・{Σ(Ri・Hi)}/λ0 …(DS) ただし、式(DS)中、 φ(H):位相関数、 H :光軸に対して垂直な方向の高さ、 Ri :i次の位相係数、 λ0 :設計波長 である。
【0024】上記のような回折光学面を用いると、収差
補正の自由度が増えるとともに、回折格子が持つ負分散
の効果によって、少ないレンズ枚数で色収差を補正する
ことが可能になる。したがって、高い光学性能を保持し
つつ光学系全体の構成枚数を減らすことができる。そし
て、回折光学面を前述した屈折率分布型レンズの少なく
とも1面に用いるのが更に効果的であり、第1,第3,
第4の実施の形態では、第2レンズ群(Gr2)を構成して
いる屈折率分布型レンズ(GRIN1)に回折光学面を用いて
いる。
補正の自由度が増えるとともに、回折格子が持つ負分散
の効果によって、少ないレンズ枚数で色収差を補正する
ことが可能になる。したがって、高い光学性能を保持し
つつ光学系全体の構成枚数を減らすことができる。そし
て、回折光学面を前述した屈折率分布型レンズの少なく
とも1面に用いるのが更に効果的であり、第1,第3,
第4の実施の形態では、第2レンズ群(Gr2)を構成して
いる屈折率分布型レンズ(GRIN1)に回折光学面を用いて
いる。
【0025】第1〜第4の実施の形態には、以下の条件
式(3)を満たす回折光学素子が用いられている。このよ
うに、条件式(3)を満たす回折光学素子を用いること
は、色収差を良好に補正する上で望ましい。 0.02<|φd/φ|<0.8 …(3) ただし、 φd:回折光学面のパワー、 φ :回折光学面を含むレンズ群のパワー であり、φd,φは以下の式(a),(b)でそれぞれ表され
る。 φd=-2・m・R2 …(a) φ=φr+φd …(b) ここで、 m :回折次数、 R2 :2次の位相係数、 φr:回折光学面を含むレンズ群を構成している屈折光
学系の合成パワー(すなわち、レンズを均質レンズとし
た場合のパワーと、屈折率分布型レンズの媒質のパワー
と、の和)である。
式(3)を満たす回折光学素子が用いられている。このよ
うに、条件式(3)を満たす回折光学素子を用いること
は、色収差を良好に補正する上で望ましい。 0.02<|φd/φ|<0.8 …(3) ただし、 φd:回折光学面のパワー、 φ :回折光学面を含むレンズ群のパワー であり、φd,φは以下の式(a),(b)でそれぞれ表され
る。 φd=-2・m・R2 …(a) φ=φr+φd …(b) ここで、 m :回折次数、 R2 :2次の位相係数、 φr:回折光学面を含むレンズ群を構成している屈折光
学系の合成パワー(すなわち、レンズを均質レンズとし
た場合のパワーと、屈折率分布型レンズの媒質のパワー
と、の和)である。
【0026】この条件式(3)は、回折光学素子のパワー
を規定する条件式である。条件式(3)の上限を超える
と、レンズ群内での回折光学素子のパワーが強くなりす
ぎるため、回折光学素子の色収差補正が過剰となる。逆
に条件式(3)の下限を超えると、レンズ群内での回折光
学素子のパワーが弱くなりすぎるため、色収差補正が不
足となる。
を規定する条件式である。条件式(3)の上限を超える
と、レンズ群内での回折光学素子のパワーが強くなりす
ぎるため、回折光学素子の色収差補正が過剰となる。逆
に条件式(3)の下限を超えると、レンズ群内での回折光
学素子のパワーが弱くなりすぎるため、色収差補正が不
足となる。
【0027】第1〜第4の実施の形態は、以下の条件式
(4)を満足するように構成されている。このように、物
体側から順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)
と、負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レ
ンズ群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ
群から成るズームレンズにおいては、条件式(4)を満た
すことが望ましい。 0.1<|φ1/φ2|<0.4 …(4) ただし、 φ1:第1レンズ群(Gr1)のパワー、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー である。
(4)を満足するように構成されている。このように、物
体側から順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)
と、負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レ
ンズ群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ
群から成るズームレンズにおいては、条件式(4)を満た
すことが望ましい。 0.1<|φ1/φ2|<0.4 …(4) ただし、 φ1:第1レンズ群(Gr1)のパワー、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー である。
【0028】この条件式(4)は、大口径・高倍率のズー
ムレンズをコンパクトにしながらバランス良く収差補正
するための、ズーム解が満たすべき望ましい条件を規定
している。条件式(4)の上限を超えると、第1レンズ群
(Gr1)のパワーが第2レンズ群(Gr2)のパワーに比べて強
くなり、広角端[W]での第1レンズ群(Gr1)と第2レン
ズ群(Gr2)との合成パワーと、望遠端[T]での第2レン
ズ群(Gr2)から第4レンズ群(Gr4)までの合成パワーとが
弱くなるため、光学系全体の大きさが増大してしまう。
また、条件式(4)の下限を超えた場合には、第2レンズ
群(Gr2)のパワーが強くなりすぎてしまうため、収差補
正が困難になる。
ムレンズをコンパクトにしながらバランス良く収差補正
するための、ズーム解が満たすべき望ましい条件を規定
している。条件式(4)の上限を超えると、第1レンズ群
(Gr1)のパワーが第2レンズ群(Gr2)のパワーに比べて強
くなり、広角端[W]での第1レンズ群(Gr1)と第2レン
ズ群(Gr2)との合成パワーと、望遠端[T]での第2レン
ズ群(Gr2)から第4レンズ群(Gr4)までの合成パワーとが
弱くなるため、光学系全体の大きさが増大してしまう。
また、条件式(4)の下限を超えた場合には、第2レンズ
群(Gr2)のパワーが強くなりすぎてしまうため、収差補
正が困難になる。
【0029】〈第1レンズ群(Gr1)の特徴〉第1レンズ
群(Gr1)をレンズ1枚で構成する場合、屈折率分布型レ
ンズを用いるとレンズ径が増大してしまう。また、屈折
率分布型レンズは、レンズ群が持つペッツバール和を補
正する上で必ずしも必要ではない。そこで、第1レンズ
群(Gr1)をレンズ1枚で構成する場合には、回折光学面
を少なくとも1面有する均質レンズを用いればよい。こ
れにより、第1レンズ群(Gr1)での色収差補正を行うこ
とができる。
群(Gr1)をレンズ1枚で構成する場合、屈折率分布型レ
ンズを用いるとレンズ径が増大してしまう。また、屈折
率分布型レンズは、レンズ群が持つペッツバール和を補
正する上で必ずしも必要ではない。そこで、第1レンズ
群(Gr1)をレンズ1枚で構成する場合には、回折光学面
を少なくとも1面有する均質レンズを用いればよい。こ
れにより、第1レンズ群(Gr1)での色収差補正を行うこ
とができる。
【0030】第1レンズ群(Gr1)に用いる回折光学素子
は、以下の条件式(5)を満たすことが望ましい。 0.02<|φ1d/φ1|<0.8 …(5) ただし、 φ1d:第1レンズ群(Gr1)に設けられている回折光学面
のパワー、 φ1 :第1レンズ群(Gr1)のパワー であり、φ1d,φ1は以下の式(c),(d)でそれぞれ表され
る。 φ1d=-2・m・R2 …(c) φ1=φ1r+φ1d …(d) ここで、 m :回折次数、 R2 :2次の位相係数、 φ1r:第1レンズ群(Gr1)を構成している屈折光学系の
合成パワー(すなわち、レンズを均質レンズとした場合
のパワーと、屈折率分布型レンズの媒質のパワーと、の
和)である。
は、以下の条件式(5)を満たすことが望ましい。 0.02<|φ1d/φ1|<0.8 …(5) ただし、 φ1d:第1レンズ群(Gr1)に設けられている回折光学面
のパワー、 φ1 :第1レンズ群(Gr1)のパワー であり、φ1d,φ1は以下の式(c),(d)でそれぞれ表され
る。 φ1d=-2・m・R2 …(c) φ1=φ1r+φ1d …(d) ここで、 m :回折次数、 R2 :2次の位相係数、 φ1r:第1レンズ群(Gr1)を構成している屈折光学系の
合成パワー(すなわち、レンズを均質レンズとした場合
のパワーと、屈折率分布型レンズの媒質のパワーと、の
和)である。
【0031】この条件式(5)は、回折光学素子のパワー
を規定する条件式である。条件式(5)の上限を超える
と、第1レンズ群(Gr1)内での回折光学素子のパワ
ーが強くなりすぎるため、回折光学素子の色収差補正が
過剰となる。逆に条件式(5)の下限を超えると、第1レ
ンズ群(Gr1)内での回折光学素子のパワーが弱くなりす
ぎるため、色収差補正が不足となる。
を規定する条件式である。条件式(5)の上限を超える
と、第1レンズ群(Gr1)内での回折光学素子のパワ
ーが強くなりすぎるため、回折光学素子の色収差補正が
過剰となる。逆に条件式(5)の下限を超えると、第1レ
ンズ群(Gr1)内での回折光学素子のパワーが弱くなりす
ぎるため、色収差補正が不足となる。
【0032】第1レンズ群(Gr1)を1枚のレンズで構成
する場合、物体側に強い凸面を有する正レンズで構成す
るか、あるいは物体側に凸の正メニスカス形状とするこ
とが望ましい。このような形状を採用することによっ
て、第1レンズ群(Gr1)で発生する球面収差とコマ収差
を小さくすることができる。この形状は、特に望遠端
[T]での球面収差とコマ収差の補正を行う上で望ましい
形状である。また、この形状にすると、第1レンズ群(G
r1)の後側主点位置がレンズの前側になるので、光学系
の全長を短くする効果が得られる。
する場合、物体側に強い凸面を有する正レンズで構成す
るか、あるいは物体側に凸の正メニスカス形状とするこ
とが望ましい。このような形状を採用することによっ
て、第1レンズ群(Gr1)で発生する球面収差とコマ収差
を小さくすることができる。この形状は、特に望遠端
[T]での球面収差とコマ収差の補正を行う上で望ましい
形状である。また、この形状にすると、第1レンズ群(G
r1)の後側主点位置がレンズの前側になるので、光学系
の全長を短くする効果が得られる。
【0033】第1レンズ群(Gr1)を1枚のレンズで構成
する場合、そのレンズは以下の条件式(6)を満たすこと
が望ましい。 0.0<(R12+R11)/(R12-R11)<5.0 …(6) ただし、 R11:第1レンズ群(Gr1)の物体側面の曲率半径、 R12:第1レンズ群(Gr1)の像側面の曲率半径 である。
する場合、そのレンズは以下の条件式(6)を満たすこと
が望ましい。 0.0<(R12+R11)/(R12-R11)<5.0 …(6) ただし、 R11:第1レンズ群(Gr1)の物体側面の曲率半径、 R12:第1レンズ群(Gr1)の像側面の曲率半径 である。
【0034】この条件式(6)は、第1レンズ群(Gr1)に屈
折率分布型レンズを用いた場合の、屈折率分布型レンズ
のレンズ形状に関するものである。条件式(6)の上限を
超えた場合には、特に球面収差がオーバー側に倒れてし
まうので望ましくない。また、条件式(6)の下限を超え
た場合には、球面収差がアンダー側に倒れてしまうので
望ましくない。
折率分布型レンズを用いた場合の、屈折率分布型レンズ
のレンズ形状に関するものである。条件式(6)の上限を
超えた場合には、特に球面収差がオーバー側に倒れてし
まうので望ましくない。また、条件式(6)の下限を超え
た場合には、球面収差がアンダー側に倒れてしまうので
望ましくない。
【0035】第1レンズ群(Gr1)中のレンズに非球面を
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(7)を満たすことが望ましい。 -2.0<(φa−φ0a)/φ1<2.0 …(7) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ1 :第1レンズ群(Gr1)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(7)を満たすことが望ましい。 -2.0<(φa−φ0a)/φ1<2.0 …(7) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ1 :第1レンズ群(Gr1)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
【0036】この条件式(7)は、第1レンズ群(Gr1)中に
非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条件
を規定している。条件式(7)の上限を超えると、第1レ
ンズ群(Gr1)内の球面系で発生している諸収差を非球面
で更に悪くすることになるので望ましくない。また、条
件式(7)の下限を超えると、非球面による補正が過多と
なり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもその補正
過多を他の非球面によって打ち消すのが困難になるので
望ましくない。
非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条件
を規定している。条件式(7)の上限を超えると、第1レ
ンズ群(Gr1)内の球面系で発生している諸収差を非球面
で更に悪くすることになるので望ましくない。また、条
件式(7)の下限を超えると、非球面による補正が過多と
なり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもその補正
過多を他の非球面によって打ち消すのが困難になるので
望ましくない。
【0037】〈第2レンズ群(Gr2)の特徴〉第1〜第4
の実施の形態のように、物体側から順に、正のパワーを
有する第1レンズ群(Gr1)と、負のパワーを有する第2
レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群(Gr3)と、第4レンズ群
(Gr4)と、の4つのレンズ群から成るズームレンズにお
いては、第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズを用
いることが望ましい。第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布
型レンズを用いることによって、第2レンズ群(Gr2)の
構成枚数を少なくすることができる。
の実施の形態のように、物体側から順に、正のパワーを
有する第1レンズ群(Gr1)と、負のパワーを有する第2
レンズ群(Gr2)と、第3レンズ群(Gr3)と、第4レンズ群
(Gr4)と、の4つのレンズ群から成るズームレンズにお
いては、第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズを用
いることが望ましい。第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布
型レンズを用いることによって、第2レンズ群(Gr2)の
構成枚数を少なくすることができる。
【0038】物体側から順に、正のパワーを有する第1
レンズ群と、負のパワーを有する第2レンズ群と、第3
レンズ群と、第4レンズ群と、の4つのレンズ群から成
るズームレンズにおいて、第2レンズ群を均質レンズの
みで構成しようとすると、第2レンズ群中に含まれる負
レンズの数が1枚の場合には、第2レンズ群内でのペッ
ツバール和の負の増大を補正することが困難になる。こ
のため、少なくとも2枚の負レンズが必要となり、色収
差の補正をも考慮すると少なくとも1枚の正レンズが必
要となるので、トータルで少なくとも3枚のレンズが必
要になる。このように従来の設計では第2レンズ群の構
成枚数が多いことから、第2レンズ群の構成枚数を削減
することが、ズームレンズ全体の枚数削減に対して最も
大きなポイントとなる。この観点から、第2レンズ群に
前述の式(GR)で表されるような屈折率分布型レンズを用
いることが望ましく、第2レンズ群に屈折率分布型レン
ズを用いることは、構成枚数を削減する上で有効であ
る。
レンズ群と、負のパワーを有する第2レンズ群と、第3
レンズ群と、第4レンズ群と、の4つのレンズ群から成
るズームレンズにおいて、第2レンズ群を均質レンズの
みで構成しようとすると、第2レンズ群中に含まれる負
レンズの数が1枚の場合には、第2レンズ群内でのペッ
ツバール和の負の増大を補正することが困難になる。こ
のため、少なくとも2枚の負レンズが必要となり、色収
差の補正をも考慮すると少なくとも1枚の正レンズが必
要となるので、トータルで少なくとも3枚のレンズが必
要になる。このように従来の設計では第2レンズ群の構
成枚数が多いことから、第2レンズ群の構成枚数を削減
することが、ズームレンズ全体の枚数削減に対して最も
大きなポイントとなる。この観点から、第2レンズ群に
前述の式(GR)で表されるような屈折率分布型レンズを用
いることが望ましく、第2レンズ群に屈折率分布型レン
ズを用いることは、構成枚数を削減する上で有効であ
る。
【0039】また、上記4つのレンズ群から成るズーム
レンズでは、第2レンズ群のパワーが強いため、球面又
は平板から成る屈折率分布型レンズで十分な性能を確保
し、かつ、構成枚数を削減することは非常に困難であ
る。そこで、第1〜第4の実施の形態のように、物体側
から順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、
負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ
群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群か
ら成るズームレンズにおいては、第2レンズ群(Gr2)に
式(GR)で表されるような屈折率分布型レンズを用いると
ともに、第2レンズ群(Gr2)中の少なくとも1つの面に
非球面を用いることが望ましい。これによって、第2レ
ンズ群(Gr2)の構成枚数を1枚にすることが可能にな
る。
レンズでは、第2レンズ群のパワーが強いため、球面又
は平板から成る屈折率分布型レンズで十分な性能を確保
し、かつ、構成枚数を削減することは非常に困難であ
る。そこで、第1〜第4の実施の形態のように、物体側
から順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr1)と、
負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3レンズ
群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレンズ群か
ら成るズームレンズにおいては、第2レンズ群(Gr2)に
式(GR)で表されるような屈折率分布型レンズを用いると
ともに、第2レンズ群(Gr2)中の少なくとも1つの面に
非球面を用いることが望ましい。これによって、第2レ
ンズ群(Gr2)の構成枚数を1枚にすることが可能にな
る。
【0040】また、第1〜第4の実施の形態のように、
物体側から順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr
1)と、負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3
レンズ群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレン
ズ群から成るズームレンズにおいては、第2レンズ群(G
r2)に回折光学面を少なくとも1面用いることが望まし
い。第2レンズ群(Gr2)に回折光学面を少なくとも1面
用いることにより、第2レンズ群(Gr2)の構成枚数を少
なくすることができる。しかも、第2レンズ群(Gr2)を
屈折率分布型レンズ1枚で構成する場合には、回折格子
の持つ負分散によって屈折率分布型レンズの分散の方向
を正の方向とすることが可能になるので、製造が比較的
容易になる。
物体側から順に、正のパワーを有する第1レンズ群(Gr
1)と、負のパワーを有する第2レンズ群(Gr2)と、第3
レンズ群(Gr3)と、第4レンズ群(Gr4)と、の4つのレン
ズ群から成るズームレンズにおいては、第2レンズ群(G
r2)に回折光学面を少なくとも1面用いることが望まし
い。第2レンズ群(Gr2)に回折光学面を少なくとも1面
用いることにより、第2レンズ群(Gr2)の構成枚数を少
なくすることができる。しかも、第2レンズ群(Gr2)を
屈折率分布型レンズ1枚で構成する場合には、回折格子
の持つ負分散によって屈折率分布型レンズの分散の方向
を正の方向とすることが可能になるので、製造が比較的
容易になる。
【0041】第2レンズ群(Gr2)に用いる屈折率分布型
レンズは、以下の条件式(8)を満たすことが望ましい。 -5.0<N1d2/φ22<10.0 …(8) ただし、 N1d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー である。
レンズは、以下の条件式(8)を満たすことが望ましい。 -5.0<N1d2/φ22<10.0 …(8) ただし、 N1d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー である。
【0042】この条件式(8)は、第2レンズ群(Gr2)中に
用いる屈折率分布型レンズの屈折率分布に関するもので
あり、主に、第2レンズ群(Gr2)内でのペッツバール和
を補正するための条件を規定している。条件式(8)の下
限を超えた場合には、第2レンズ群(Gr2)のペッツバー
ル和が負に大きくなってしまう。また、条件式(8)の上
限を超えた場合には、屈折率分布型レンズによるペッツ
バール和の補正が過多になるとともに、屈折率分布が大
きくなるため製造が困難になる。
用いる屈折率分布型レンズの屈折率分布に関するもので
あり、主に、第2レンズ群(Gr2)内でのペッツバール和
を補正するための条件を規定している。条件式(8)の下
限を超えた場合には、第2レンズ群(Gr2)のペッツバー
ル和が負に大きくなってしまう。また、条件式(8)の上
限を超えた場合には、屈折率分布型レンズによるペッツ
バール和の補正が過多になるとともに、屈折率分布が大
きくなるため製造が困難になる。
【0043】第2レンズ群(Gr2)を屈折率分布型レンズ
1枚のみで構成すると、その屈折率分布の分散の方向が
負方向(ν1<0となる方向)となってしまい、製造が非
常に困難になる。屈折率分布型レンズに回折光学面(回
折格子面)を用いると、回折格子が持つ負の分散によっ
て、軸上色収差と倍率色収差を補正することができる。
このときに補正過多となった負の分散による色収差を屈
折率分布によって補正すれば、屈折率分布の分散分布の
方向を、正の色収差を発生する方向(ν1>0となる方
向)又は負の弱い分散分布の方向(ν1が大きな負の値と
なる方向)とすることができ、屈折率分布型レンズのみ
で色補正を行う場合(ν1が負の小さい値となる方向とな
る)と違い、屈折率分布型レンズが製造容易な方向の屈
折率分布となりうる。更にこのとき、屈折率分布型レン
ズの両側の面を回折光学面とすることによって、屈折率
分布の方向を製造容易な方向としながら、そのとき必要
となる回折作用によるパワーを両方の面に分散すること
ができるので、色収差を補正しつつ、屈折率分布,回折
格子共に製造が可能となる。
1枚のみで構成すると、その屈折率分布の分散の方向が
負方向(ν1<0となる方向)となってしまい、製造が非
常に困難になる。屈折率分布型レンズに回折光学面(回
折格子面)を用いると、回折格子が持つ負の分散によっ
て、軸上色収差と倍率色収差を補正することができる。
このときに補正過多となった負の分散による色収差を屈
折率分布によって補正すれば、屈折率分布の分散分布の
方向を、正の色収差を発生する方向(ν1>0となる方
向)又は負の弱い分散分布の方向(ν1が大きな負の値と
なる方向)とすることができ、屈折率分布型レンズのみ
で色補正を行う場合(ν1が負の小さい値となる方向とな
る)と違い、屈折率分布型レンズが製造容易な方向の屈
折率分布となりうる。更にこのとき、屈折率分布型レン
ズの両側の面を回折光学面とすることによって、屈折率
分布の方向を製造容易な方向としながら、そのとき必要
となる回折作用によるパワーを両方の面に分散すること
ができるので、色収差を補正しつつ、屈折率分布,回折
格子共に製造が可能となる。
【0044】なお、上記ν1は以下の式(g)で定義され
る。 ν1=N1d/(N1f−N1C) …(g) ただし、 N1d:d線に対する2次の屈折率分布係数、 N1f:f線に対する2次の屈折率分布係数、 N1C:C線に対する2次の屈折率分布係数 である。
る。 ν1=N1d/(N1f−N1C) …(g) ただし、 N1d:d線に対する2次の屈折率分布係数、 N1f:f線に対する2次の屈折率分布係数、 N1C:C線に対する2次の屈折率分布係数 である。
【0045】第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、0<H<Hmax
において以下の条件式(9)を満たすことが望ましい。 -0.5<sgn[N1]・{νd(H)-νd(0)}/νd(0)<2.0 …(9) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 sgn[N1]:2次の屈折率分布係数N1が負のとき+1, 2次の屈折率分布係数N1が正のとき−1、 νd(H):屈折率分布型レンズ内で光軸から垂直な方向に
高さHだけ離れた点での分散値であり、νd(H)は以下の
式(h)で表される。 νd(H)={Nd(H)-1}/{NF(H)-NC(H)} …(h) ここで、 Nd(H):高さHでのd線に対する屈折率、 NF(H):高さHでのF線に対する屈折率、 NC(H):高さHでのC線に対する屈折率 である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、0<H<Hmax
において以下の条件式(9)を満たすことが望ましい。 -0.5<sgn[N1]・{νd(H)-νd(0)}/νd(0)<2.0 …(9) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 sgn[N1]:2次の屈折率分布係数N1が負のとき+1, 2次の屈折率分布係数N1が正のとき−1、 νd(H):屈折率分布型レンズ内で光軸から垂直な方向に
高さHだけ離れた点での分散値であり、νd(H)は以下の
式(h)で表される。 νd(H)={Nd(H)-1}/{NF(H)-NC(H)} …(h) ここで、 Nd(H):高さHでのd線に対する屈折率、 NF(H):高さHでのF線に対する屈折率、 NC(H):高さHでのC線に対する屈折率 である。
【0046】第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(10A)及び(10B)を満たすことが望ましい。 -0.1<(N1F2-N1d2)/φ2G2<0.1 …(10A) -0.1<(N1C2-N1d2)/φ2G2<0.1 …(10B) ただし、 N1d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1F2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのF
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1C2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのC
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ2G:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのパ
ワー である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(10A)及び(10B)を満たすことが望ましい。 -0.1<(N1F2-N1d2)/φ2G2<0.1 …(10A) -0.1<(N1C2-N1d2)/φ2G2<0.1 …(10B) ただし、 N1d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1F2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのF
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1C2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのC
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ2G:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのパ
ワー である。
【0047】第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(11)を満たすことが望ましい。 |N2d2/φ24|<100 …(11) ただし、 N2d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する4次の屈折率分布係数、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(11)を満たすことが望ましい。 |N2d2/φ24|<100 …(11) ただし、 N2d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する4次の屈折率分布係数、 φ2:第2レンズ群(Gr2)のパワー である。
【0048】第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズ
を用いた場合、屈折率分布型レンズは諸収差(特にペッ
ツバール和)を補正するとともに、色収差を補正する働
きもしている。これらの条件式(9)〜(11)は、第2レン
ズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズを用いた場合に、その
屈折率分布型レンズが満たすべき分散と屈折率分布係数
の望ましい条件を規定している。条件式(9),(10A),(10
B)の範囲を超えた場合、第2レンズ群(Gr2)内で発生す
る色収差のために、光学系全体での色補正が非常に困難
になる。また、条件式(11)の範囲を超えた場合、屈折率
分布が大きくなりすぎて製造が困難になるとともに、高
次の収差が発生してしまうため収差補正も困難になる。
を用いた場合、屈折率分布型レンズは諸収差(特にペッ
ツバール和)を補正するとともに、色収差を補正する働
きもしている。これらの条件式(9)〜(11)は、第2レン
ズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズを用いた場合に、その
屈折率分布型レンズが満たすべき分散と屈折率分布係数
の望ましい条件を規定している。条件式(9),(10A),(10
B)の範囲を超えた場合、第2レンズ群(Gr2)内で発生す
る色収差のために、光学系全体での色補正が非常に困難
になる。また、条件式(11)の範囲を超えた場合、屈折率
分布が大きくなりすぎて製造が困難になるとともに、高
次の収差が発生してしまうため収差補正も困難になる。
【0049】また、第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型
レンズを用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下
の条件式(12)を満たすことが望ましい。 0.3<φ2GM/φ2GS<3.0 …(12) ただし、 φ2GS:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズの面
のパワー、 φ2GM:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズの媒
質のパワー である。
レンズを用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下
の条件式(12)を満たすことが望ましい。 0.3<φ2GM/φ2GS<3.0 …(12) ただし、 φ2GS:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズの面
のパワー、 φ2GM:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズの媒
質のパワー である。
【0050】条件式(12)中のφ2GS及びφ2GMは、第2レ
ンズ群(Gr2)中に用いる屈折率分布型レンズのパワーを
φ2Gとすると、以下の式(i)で表される。また、レンズ
を均質レンズとした場合のパワー(屈折率はレンズの光
軸上の屈折率である。)がφ2GSであり、レンズが屈折率
分布を持つことによる媒質の持つパワーがφ2GMである
ことから、φ2GMは以下の式(j)で表される。 φ2G=φ2GS+φ2GM …(i) φ2GM=-2・N1d2・T2G …(j) ただし、 N1d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 T2G :第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズの心
厚 である。
ンズ群(Gr2)中に用いる屈折率分布型レンズのパワーを
φ2Gとすると、以下の式(i)で表される。また、レンズ
を均質レンズとした場合のパワー(屈折率はレンズの光
軸上の屈折率である。)がφ2GSであり、レンズが屈折率
分布を持つことによる媒質の持つパワーがφ2GMである
ことから、φ2GMは以下の式(j)で表される。 φ2G=φ2GS+φ2GM …(i) φ2GM=-2・N1d2・T2G …(j) ただし、 N1d2:第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 T2G :第2レンズ群(Gr2)中の屈折率分布型レンズの心
厚 である。
【0051】条件式(12)は、第2レンズ群(Gr2)に屈折
率分布型レンズを用いた場合に、その屈折率分布型レン
ズが満たすべき望ましい条件を規定している。条件式(1
2)の上限を超えると、屈折率分布が大きくなりすぎて製
造が困難になるとともに、高次の収差が発生してしま
う。また、条件式(12)の下限を超えると、屈折率分布が
小さくなりすぎてペッツバール和の補正が困難になると
ともに、屈折率分布による収差補正の効果も小さくなる
ため、各収差の補正が困難になる。
率分布型レンズを用いた場合に、その屈折率分布型レン
ズが満たすべき望ましい条件を規定している。条件式(1
2)の上限を超えると、屈折率分布が大きくなりすぎて製
造が困難になるとともに、高次の収差が発生してしま
う。また、条件式(12)の下限を超えると、屈折率分布が
小さくなりすぎてペッツバール和の補正が困難になると
ともに、屈折率分布による収差補正の効果も小さくなる
ため、各収差の補正が困難になる。
【0052】第2レンズ群(Gr2)に用いる回折光学素子
は、以下の条件式(13)を満たすことが望ましい。 0.02<|φ2d/φ2|<0.8 …(13) ただし、 φ2d:第2レンズ群(Gr2)に設けられている回折光学面
のパワー、 φ2 :第2レンズ群(Gr2)のパワー であり、φ2d,φ2は以下の式(k),(l)でそれぞれ表され
る。 φ2d=-2・m・R2 …(k) φ2=φ2r+φ2d …(l) ここで、 m :回折次数、 R2 :2次の位相係数、 φ2r:第2レンズ群(Gr2)を構成している屈折光学系の
合成パワー(すなわち、レンズを均質レンズとした場合
のパワーと、屈折率分布型レンズの媒質のパワーと、の
和)である。
は、以下の条件式(13)を満たすことが望ましい。 0.02<|φ2d/φ2|<0.8 …(13) ただし、 φ2d:第2レンズ群(Gr2)に設けられている回折光学面
のパワー、 φ2 :第2レンズ群(Gr2)のパワー であり、φ2d,φ2は以下の式(k),(l)でそれぞれ表され
る。 φ2d=-2・m・R2 …(k) φ2=φ2r+φ2d …(l) ここで、 m :回折次数、 R2 :2次の位相係数、 φ2r:第2レンズ群(Gr2)を構成している屈折光学系の
合成パワー(すなわち、レンズを均質レンズとした場合
のパワーと、屈折率分布型レンズの媒質のパワーと、の
和)である。
【0053】この条件式(13)は、回折光学素子のパワー
を規定する条件式である。条件式(13)の上限を超える
と、第2レンズ群(Gr2)内での回折光学素子のパワーが
強くなりすぎるため、回折光学素子の色収差補正が過剰
となる。逆に条件式(13)の下限を超えると、第2レンズ
群(Gr2)内での回折光学素子のパワーが弱くなりすぎる
ため、色収差補正が不足となる。
を規定する条件式である。条件式(13)の上限を超える
と、第2レンズ群(Gr2)内での回折光学素子のパワーが
強くなりすぎるため、回折光学素子の色収差補正が過剰
となる。逆に条件式(13)の下限を超えると、第2レンズ
群(Gr2)内での回折光学素子のパワーが弱くなりすぎる
ため、色収差補正が不足となる。
【0054】第2レンズ群(Gr2)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(14)を満たすことが望ましい。 -5.0<(R22+R21)/(R22-R21)<0.0 …(14) ただし、 R21:第2レンズ群(Gr2)の物体側面の曲率半径、 R22:第2レンズ群(Gr2)の像側面の曲率半径 である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(14)を満たすことが望ましい。 -5.0<(R22+R21)/(R22-R21)<0.0 …(14) ただし、 R21:第2レンズ群(Gr2)の物体側面の曲率半径、 R22:第2レンズ群(Gr2)の像側面の曲率半径 である。
【0055】この条件式(14)は、第2レンズ群(Gr2)に
屈折率分布型レンズを用いた場合の、屈折率分布型レン
ズのレンズ形状に関するものである。条件式(14)の上限
を超えた場合には、特に球面収差がアンダー側に倒れて
しまうので望ましくない。また、条件式(14)の下限を超
えた場合には、球面収差がオーバー側に倒れてしまうの
で望ましくない。さらに、条件式(14)の範囲外では、コ
マ収差も大きくなるので望ましくない。
屈折率分布型レンズを用いた場合の、屈折率分布型レン
ズのレンズ形状に関するものである。条件式(14)の上限
を超えた場合には、特に球面収差がアンダー側に倒れて
しまうので望ましくない。また、条件式(14)の下限を超
えた場合には、球面収差がオーバー側に倒れてしまうの
で望ましくない。さらに、条件式(14)の範囲外では、コ
マ収差も大きくなるので望ましくない。
【0056】第2レンズ群(Gr2)を屈折率分布型レンズ
1枚で構成する場合、像側に強い凹面を有する負レンズ
で構成するか、あるいは像側に凹の負メニスカス形状と
することが望ましい。このような形状を採用することに
よって、特に、広角端[W]において第1レンズ群(Gr1)
で発生する正の歪曲と、望遠端[T]において第1レンズ
群(Gr1)で発生する球面収差を、第2レンズ群(Gr2)で補
正することができる。
1枚で構成する場合、像側に強い凹面を有する負レンズ
で構成するか、あるいは像側に凹の負メニスカス形状と
することが望ましい。このような形状を採用することに
よって、特に、広角端[W]において第1レンズ群(Gr1)
で発生する正の歪曲と、望遠端[T]において第1レンズ
群(Gr1)で発生する球面収差を、第2レンズ群(Gr2)で補
正することができる。
【0057】第2レンズ群(Gr2)を1枚のレンズで構成
して、それに回折光学面を設ける場合には、レンズの像
側面に回折光学面を設けることが望ましい。レンズ面に
対する軸外光の(入射)角度はレンズの像側面の方が小さ
いので、レンズの像側面に回折光学面を設けると、回折
効率を高くすることができるからである。
して、それに回折光学面を設ける場合には、レンズの像
側面に回折光学面を設けることが望ましい。レンズ面に
対する軸外光の(入射)角度はレンズの像側面の方が小さ
いので、レンズの像側面に回折光学面を設けると、回折
効率を高くすることができるからである。
【0058】第2レンズ群(Gr2)中のレンズに非球面を
用いることが望ましい。第2レンズ群(Gr2)中のレンズ
に非球面を少なくとも1面用いると、収差補正に対する
自由度が高くなり、高倍率かつ大口径でありながら、第
2レンズ群(Gr2)の構成枚数を最低1枚という少ない枚
数で構成することができる。
用いることが望ましい。第2レンズ群(Gr2)中のレンズ
に非球面を少なくとも1面用いると、収差補正に対する
自由度が高くなり、高倍率かつ大口径でありながら、第
2レンズ群(Gr2)の構成枚数を最低1枚という少ない枚
数で構成することができる。
【0059】第2レンズ群(Gr2)中のレンズに非球面を
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(15)を満たすことが望ましい。 -6.0<(φa−φ0a)/φ2<5.0 …(15) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ2 :第2レンズ群(Gr2)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(15)を満たすことが望ましい。 -6.0<(φa−φ0a)/φ2<5.0 …(15) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ2 :第2レンズ群(Gr2)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
【0060】この条件式(15)は、第2レンズ群(Gr2)中
に非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条
件を規定している。条件式(15)の上限を超えると、第2
レンズ群(Gr2)内の球面系で発生している負の諸収差を
非球面で更に悪くすることになるので望ましくない。ま
た、条件式(15)の下限を超えると、非球面による補正が
過多となり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもそ
の補正過多を他の非球面によって打ち消すのが困難にな
るので望ましくない。
に非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条
件を規定している。条件式(15)の上限を超えると、第2
レンズ群(Gr2)内の球面系で発生している負の諸収差を
非球面で更に悪くすることになるので望ましくない。ま
た、条件式(15)の下限を超えると、非球面による補正が
過多となり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもそ
の補正過多を他の非球面によって打ち消すのが困難にな
るので望ましくない。
【0061】また、第2レンズ群(Gr2)中のレンズに非
球面を用いる場合、それを両面非球面とすることが更に
望ましい。両面非球面レンズを用いれば、非球面が増え
たことによる自由度の増加により、更なる収差補正の効
果を得ることができる。
球面を用いる場合、それを両面非球面とすることが更に
望ましい。両面非球面レンズを用いれば、非球面が増え
たことによる自由度の増加により、更なる収差補正の効
果を得ることができる。
【0062】〈第3レンズ群(Gr3)の特徴〉第3レンズ
群(Gr3)中のレンズに非球面を用いることが望ましい。
第3レンズ群(Gr3)中のレンズに非球面を少なくとも1
面用いると、収差補正に対する自由度が高くなり、高倍
率かつ大口径でありながら、第3レンズ群(Gr3)の構成
枚数を最低1枚という少ない枚数で構成することができ
る。
群(Gr3)中のレンズに非球面を用いることが望ましい。
第3レンズ群(Gr3)中のレンズに非球面を少なくとも1
面用いると、収差補正に対する自由度が高くなり、高倍
率かつ大口径でありながら、第3レンズ群(Gr3)の構成
枚数を最低1枚という少ない枚数で構成することができ
る。
【0063】第3レンズ群(Gr3)中のレンズに非球面を
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(16)を満たすことが望ましい。 0<(φa−φ0a)/φ3<8 …(16) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ3 :第3レンズ群(Gr3)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(16)を満たすことが望ましい。 0<(φa−φ0a)/φ3<8 …(16) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ3 :第3レンズ群(Gr3)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
【0064】この条件式(16)は、第3レンズ群(Gr3)中
に非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条
件を規定している。条件式(16)の上限を超えると、第3
レンズ群(Gr3)内の球面系で発生している諸収差を非球
面で更に悪くすることになるので望ましくない。また、
条件式(16)の下限を超えると、非球面による補正が過多
となり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもその補
正過多を他の非球面によって打ち消すのが困難になるの
で望ましくない。
に非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条
件を規定している。条件式(16)の上限を超えると、第3
レンズ群(Gr3)内の球面系で発生している諸収差を非球
面で更に悪くすることになるので望ましくない。また、
条件式(16)の下限を超えると、非球面による補正が過多
となり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもその補
正過多を他の非球面によって打ち消すのが困難になるの
で望ましくない。
【0065】また、第3レンズ群(Gr3)中のレンズに非
球面を用いる場合、それを両面非球面とすることが更に
望ましい。両面非球面レンズを用いれば、非球面が増え
たことによる自由度の増加により、更なる収差補正の効
果を得ることができる。
球面を用いる場合、それを両面非球面とすることが更に
望ましい。両面非球面レンズを用いれば、非球面が増え
たことによる自由度の増加により、更なる収差補正の効
果を得ることができる。
【0066】〈第4レンズ群(Gr4)の特徴〉第4レンズ
群(Gr4)に屈折率分布型レンズを用いる場合、その屈折
率分布型レンズは、0<H<Hmaxにおいて以下の条件式(1
7)を満たすことが望ましい。 -1.0<sgn[N1]・{νd(H)-νd(0)}/νd(0)<2.0 …(17) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 sgn[N1]:2次の屈折率分布係数N1が負のとき+1, 2次の屈折率分布係数N1が正のとき−1、 νd(H):屈折率分布型レンズ内で光軸から垂直な方向に
高さHだけ離れた点での分散値であり、νd(H)は以下の
式(h)で表される。 νd(H)={Nd(H)-1}/{NF(H)-NC(H)} …(h) ここで、 Nd(H):高さHでのd線に対する屈折率、 NF(H):高さHでのF線に対する屈折率、 NC(H):高さHでのC線に対する屈折率 である。
群(Gr4)に屈折率分布型レンズを用いる場合、その屈折
率分布型レンズは、0<H<Hmaxにおいて以下の条件式(1
7)を満たすことが望ましい。 -1.0<sgn[N1]・{νd(H)-νd(0)}/νd(0)<2.0 …(17) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 sgn[N1]:2次の屈折率分布係数N1が負のとき+1, 2次の屈折率分布係数N1が正のとき−1、 νd(H):屈折率分布型レンズ内で光軸から垂直な方向に
高さHだけ離れた点での分散値であり、νd(H)は以下の
式(h)で表される。 νd(H)={Nd(H)-1}/{NF(H)-NC(H)} …(h) ここで、 Nd(H):高さHでのd線に対する屈折率、 NF(H):高さHでのF線に対する屈折率、 NC(H):高さHでのC線に対する屈折率 である。
【0067】第4レンズ群(Gr4)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(18A)及び(18B)を満たすことが望ましい。 -0.1<(N1F4-N1d4)/φ4G2<0.1 …(18A) -0.1<(N1C4-N1d4)/φ4G2<0.1 …(18B) ただし、 N1d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1F4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのF
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1C4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのC
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ4G:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのパ
ワー である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(18A)及び(18B)を満たすことが望ましい。 -0.1<(N1F4-N1d4)/φ4G2<0.1 …(18A) -0.1<(N1C4-N1d4)/φ4G2<0.1 …(18B) ただし、 N1d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1F4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのF
線に対する2次の屈折率分布係数、 N1C4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのC
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ4G:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのパ
ワー である。
【0068】第4レンズ群(Gr4)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(19)を満たすことが望ましい。 -10.0<N1d4/φ42<5.0 …(19) ただし、 N1d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ4:第4レンズ群(Gr4)のパワー である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(19)を満たすことが望ましい。 -10.0<N1d4/φ42<5.0 …(19) ただし、 N1d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 φ4:第4レンズ群(Gr4)のパワー である。
【0069】第4レンズ群(Gr4)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(20)を満たすことが望ましい。 |N2d4/φ44|<100 …(20) ただし、 N2d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する4次の屈折率分布係数、 φ4:第4レンズ群(Gr4)のパワー である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(20)を満たすことが望ましい。 |N2d4/φ44|<100 …(20) ただし、 N2d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する4次の屈折率分布係数、 φ4:第4レンズ群(Gr4)のパワー である。
【0070】第4レンズ群(Gr4)に屈折率分布型レンズ
を用いた場合、屈折率分布型レンズは諸収差(特に高次
の収差)を補正するとともに、色収差を補正する働きも
している。これらの条件式(17)〜(20)は、第4レンズ群
(Gr4)に屈折率分布型レンズを用いた場合に、その屈折
率分布型レンズが満たすべき分散と屈折率分布係数の望
ましい条件を規定している。条件式式(17),(18A),(18B)
の範囲を超えた場合、第4レンズ群(Gr4)内で発生する
色収差のために、光学系全体での色補正が非常に困難に
なる。また、条件式(19),(20)の範囲を超えた場合、屈
折率分布が大きくなりすぎて製造が困難になるととも
に、高次の収差が発生してしまうため収差補正も困難に
なる。
を用いた場合、屈折率分布型レンズは諸収差(特に高次
の収差)を補正するとともに、色収差を補正する働きも
している。これらの条件式(17)〜(20)は、第4レンズ群
(Gr4)に屈折率分布型レンズを用いた場合に、その屈折
率分布型レンズが満たすべき分散と屈折率分布係数の望
ましい条件を規定している。条件式式(17),(18A),(18B)
の範囲を超えた場合、第4レンズ群(Gr4)内で発生する
色収差のために、光学系全体での色補正が非常に困難に
なる。また、条件式(19),(20)の範囲を超えた場合、屈
折率分布が大きくなりすぎて製造が困難になるととも
に、高次の収差が発生してしまうため収差補正も困難に
なる。
【0071】また、第4レンズ群(Gr4)に屈折率分布型
レンズを用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下
の条件式(21)を満たすことが望ましい。 -80<φ4GM/φ4GS<80 …(21) ただし、 φ4GS:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズの面
のパワー、 φ4GM:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズの媒
質のパワー、 である。
レンズを用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下
の条件式(21)を満たすことが望ましい。 -80<φ4GM/φ4GS<80 …(21) ただし、 φ4GS:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズの面
のパワー、 φ4GM:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズの媒
質のパワー、 である。
【0072】条件式(21)中のφ4GS及びφ4GMは、第4レ
ンズ群(Gr4)中に用いる屈折率分布型レンズのパワーを
φ4Gとすると、以下の式(m)で表される。また、レンズ
を均質レンズとした場合のパワー(屈折率はレンズの光
軸上の屈折率である。)がφ4GSであり、レンズが屈折率
分布を持つことによる媒質の持つパワーがφ4GMである
ことから、φ4GMは以下の式(n)で表される。 φ4G=φ4GS+φ4GM …(m) φ4GM=-2・N1d4・T4G …(n) ただし、 N1d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 T4G :第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズの心
厚 である。
ンズ群(Gr4)中に用いる屈折率分布型レンズのパワーを
φ4Gとすると、以下の式(m)で表される。また、レンズ
を均質レンズとした場合のパワー(屈折率はレンズの光
軸上の屈折率である。)がφ4GSであり、レンズが屈折率
分布を持つことによる媒質の持つパワーがφ4GMである
ことから、φ4GMは以下の式(n)で表される。 φ4G=φ4GS+φ4GM …(m) φ4GM=-2・N1d4・T4G …(n) ただし、 N1d4:第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズのd
線に対する2次の屈折率分布係数、 T4G :第4レンズ群(Gr4)中の屈折率分布型レンズの心
厚 である。
【0073】条件式(21)は、第4レンズ群(Gr4)に屈折
率分布型レンズを用いた場合に、その屈折率分布型レン
ズが満たすべき望ましい条件を規定している。条件式(2
1)の上限を超えると、屈折率分布が大きくなりすぎて製
造が困難になるとともに、高次の収差が発生してしま
う。また、条件式(21)の下限を超えると、屈折率分布が
有する負のパワーが大きくなりすぎて、面のパワーが正
に大きくなる。その結果、ペッツバール和の補正が困難
になるとともに、各収差の補正(特に高次の収差の補正)
が困難になる。
率分布型レンズを用いた場合に、その屈折率分布型レン
ズが満たすべき望ましい条件を規定している。条件式(2
1)の上限を超えると、屈折率分布が大きくなりすぎて製
造が困難になるとともに、高次の収差が発生してしま
う。また、条件式(21)の下限を超えると、屈折率分布が
有する負のパワーが大きくなりすぎて、面のパワーが正
に大きくなる。その結果、ペッツバール和の補正が困難
になるとともに、各収差の補正(特に高次の収差の補正)
が困難になる。
【0074】第4レンズ群(Gr4)に屈折率分布型レンズ
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(22)を満たすことが望ましい。 -40<(R42+R41)/(R42-R41)<40 …(22) ただし、 R41:第4レンズ群(Gr4)の物体側面の曲率半径、 R42:第4レンズ群(Gr4)の像側面の曲率半径 である。
を用いる場合、その屈折率分布型レンズは、以下の条件
式(22)を満たすことが望ましい。 -40<(R42+R41)/(R42-R41)<40 …(22) ただし、 R41:第4レンズ群(Gr4)の物体側面の曲率半径、 R42:第4レンズ群(Gr4)の像側面の曲率半径 である。
【0075】この条件式(22)は、第4レンズ群(Gr4)に
屈折率分布型レンズを用いた場合の、屈折率分布型レン
ズのレンズ形状に関するものである。条件式(22)の上限
を超えた場合には、特に球面収差がオーバー側に倒れて
しまうので望ましくない。また、条件式(22)の下限を超
えた場合には、球面収差がアンダー側に倒れてしまうの
で望ましくない。さらに、条件式(22)の範囲外では、コ
マ収差も大きくなるので望ましくない。
屈折率分布型レンズを用いた場合の、屈折率分布型レン
ズのレンズ形状に関するものである。条件式(22)の上限
を超えた場合には、特に球面収差がオーバー側に倒れて
しまうので望ましくない。また、条件式(22)の下限を超
えた場合には、球面収差がアンダー側に倒れてしまうの
で望ましくない。さらに、条件式(22)の範囲外では、コ
マ収差も大きくなるので望ましくない。
【0076】第4レンズ群(Gr4)を屈折率分布型レンズ
1枚で構成する場合、物体側に強い凸面を有する正レン
ズで構成することが望ましい。このような形状を採用す
ることによって、各収差(特に球面収差)を補正すること
ができる。
1枚で構成する場合、物体側に強い凸面を有する正レン
ズで構成することが望ましい。このような形状を採用す
ることによって、各収差(特に球面収差)を補正すること
ができる。
【0077】第4レンズ群(Gr4)中のレンズに非球面を
用いることが望ましい。第4レンズ群(Gr4)中のレンズ
に非球面を少なくとも1面用いると、収差補正に対する
自由度が高くなり、高倍率かつ大口径でありながら、第
4レンズ群(Gr4)の構成枚数を最低1枚という少ない枚
数で構成することができる。
用いることが望ましい。第4レンズ群(Gr4)中のレンズ
に非球面を少なくとも1面用いると、収差補正に対する
自由度が高くなり、高倍率かつ大口径でありながら、第
4レンズ群(Gr4)の構成枚数を最低1枚という少ない枚
数で構成することができる。
【0078】第4レンズ群(Gr4)中のレンズに非球面を
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(23)を満たすことが望ましい。 -20.0<(φa−φ0a)/φ4<10.0 …(23) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ4 :第4レンズ群(Gr4)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
用いる場合、その非球面は、0<H<Hmaxにおいて以下の
条件式(23)を満たすことが望ましい。 -20.0<(φa−φ0a)/φ4<10.0 …(23) ただし、 H :レンズ径方向の高さ、 Hmax:レンズ有効径、 φa :非球面の局所的なパワー、 φ0a:非球面の基準曲率によるパワー、 φ4 :第4レンズ群(Gr4)のパワー であり、φa及びφ0aは以下の式(e),(f)で表される。 φa=Calo{N(H)'-N(H)} …(e) φ0a=C0(N0'-N0) …(f) ここで、 Calo :非球面の各高さHでの局所的な曲率、 C0 :非球面の基準曲率、 N(H)':非球面の像側媒質の各高さHでの屈折率、 N(H) :非球面の物体側媒質の各高さHでの屈折率、 N0' :非球面の像側媒質の光軸上での屈折率、 N0 :非球面の物体側媒質の光軸上での屈折率 である。
【0079】この条件式(23)は、第4レンズ群(Gr4)中
に非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条
件を規定している。条件式(23)の上限を超えると、第4
レンズ群(Gr4)内の球面系で発生している諸収差を非球
面で更に悪くすることになるので望ましくない。また、
条件式(23)の下限を超えると、非球面による補正が過多
となり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもその補
正過多を他の非球面によって打ち消すのが困難になるの
で望ましくない。
に非球面を用いた場合に、それが満たすべき望ましい条
件を規定している。条件式(23)の上限を超えると、第4
レンズ群(Gr4)内の球面系で発生している諸収差を非球
面で更に悪くすることになるので望ましくない。また、
条件式(23)の下限を超えると、非球面による補正が過多
となり、例えば、複数の非球面を用いた場合でもその補
正過多を他の非球面によって打ち消すのが困難になるの
で望ましくない。
【0080】
【実施例】以下、本発明を実施したズームレンズの構成
を、コンストラクションデータ,収差図等を挙げて、更
に具体的に説明する。ここで例として挙げる実施例1〜
4は、前述した第1〜第4の実施の形態にそれぞれ対応
しており、第1〜第4の実施の形態を表すレンズ構成図
(図1,図3,図5,図7)は、対応する実施例1〜4の
レンズ構成をそれぞれ示している。
を、コンストラクションデータ,収差図等を挙げて、更
に具体的に説明する。ここで例として挙げる実施例1〜
4は、前述した第1〜第4の実施の形態にそれぞれ対応
しており、第1〜第4の実施の形態を表すレンズ構成図
(図1,図3,図5,図7)は、対応する実施例1〜4の
レンズ構成をそれぞれ示している。
【0081】各実施例のコンストラクションデータにお
いて、Si(i=1,2,3,...)は物体側から数えてi番目の面、
ri(i=1,2,3,...)は面Siの曲率半径、di(i=1,2,3,...)は
物体側から数えてi番目の軸上面間隔を示しており、Ndi
(i=1,2,3,...),νdi(i=1,2,3,...)は物体側から数えてi
番目の均質レンズのd線に対する屈折率,アッベ数を示
している。また、コンストラクションデータ中、ズーミ
ングにおいて変化する軸上面間隔(可変間隔)は、広角端
(短焦点距離端)[W]〜ミドル(中間焦点距離状態)[M]〜
望遠端(長焦点距離端)[T]での各レンズ群間の軸上空気
間隔である。各焦点距離状態[W],[M],[T]に対応す
る全系の焦点距離f及びFナンバーFNOを併せて示し、
表1〜表20に各実施例の条件式対応値を示す。
いて、Si(i=1,2,3,...)は物体側から数えてi番目の面、
ri(i=1,2,3,...)は面Siの曲率半径、di(i=1,2,3,...)は
物体側から数えてi番目の軸上面間隔を示しており、Ndi
(i=1,2,3,...),νdi(i=1,2,3,...)は物体側から数えてi
番目の均質レンズのd線に対する屈折率,アッベ数を示
している。また、コンストラクションデータ中、ズーミ
ングにおいて変化する軸上面間隔(可変間隔)は、広角端
(短焦点距離端)[W]〜ミドル(中間焦点距離状態)[M]〜
望遠端(長焦点距離端)[T]での各レンズ群間の軸上空気
間隔である。各焦点距離状態[W],[M],[T]に対応す
る全系の焦点距離f及びFナンバーFNOを併せて示し、
表1〜表20に各実施例の条件式対応値を示す。
【0082】*印が付された面Siは、非球面で構成され
た面であることを示し、非球面の面形状を表わす以下の
式(AS)で定義されるものとする。#印が付された面Si
は、回折光学面で構成された面であることを示し、回折
光学面のピッチの位相形状を表す前述の式(DS)で定義さ
れるものとする。屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRIN2)
は、前述の式(GR)で表される屈折率分布型レンズであ
り、その屈折率分布係数Ni(Nid,Nic,Nif;i=1,2,3,...)
は、式(GR)における2i次の屈折率分布係数である。各非
球面の非球面データ,各回折光学面の回折光学面データ
及び各屈折率分布型レンズの屈折率分布係数を他のデー
タと併せて示す。
た面であることを示し、非球面の面形状を表わす以下の
式(AS)で定義されるものとする。#印が付された面Si
は、回折光学面で構成された面であることを示し、回折
光学面のピッチの位相形状を表す前述の式(DS)で定義さ
れるものとする。屈折率分布型レンズ(GRIN1,GRIN2)
は、前述の式(GR)で表される屈折率分布型レンズであ
り、その屈折率分布係数Ni(Nid,Nic,Nif;i=1,2,3,...)
は、式(GR)における2i次の屈折率分布係数である。各非
球面の非球面データ,各回折光学面の回折光学面データ
及び各屈折率分布型レンズの屈折率分布係数を他のデー
タと併せて示す。
【0083】
【数1】
【0084】ただし、式(AS)中、 H :光軸に対して垂直な方向の高さ、 X(H):高さHの位置での光軸方向の変位量(面頂点基
準)、 C :近軸曲率、 ε :2次曲面パラメータ、 Ai :i次の非球面係数 である。
準)、 C :近軸曲率、 ε :2次曲面パラメータ、 Ai :i次の非球面係数 である。
【0085】 《実施例1》 f=4.500〜11.974〜25.650(mm) 2ω=43.6〜17.1〜8.0(°) FNO=1.85〜2.14〜2.65 [面] [曲率半径] [軸上面間隔] [屈折率] [アッベ数] S1 r1= 17.648 d1= 6.00 Nd1= 1.67000 νd1=57.07 S2*# r2= 218.761 d2= 1.500〜10.443〜16.149 S3* r3= 19.489 d3= 1.20 …(GRIN1) S4*# r4= 4.584 d4= 8.956〜 2.402〜 2.401 S5* r5= -3.528 d5= 1.74 Nd2= 1.58913 νd2=61.11 S6 r6= -3.632 d6= 0.575〜 2.120〜 3.515 S7 r7= -32.736 d7= 2.09 …(GRIN2) S8* r8= -29.635 d8= 3.151〜 2.918〜 0.500 S9 r9= ∞ d9= 4.50 Nd3= 1.51633 νd3=64.15 S10 r10= ∞
【0086】[第2面(S2)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.315946×10-4 A6=-0.220463×10-6 A8= 0.103431×10-8 A10=-0.622126×10-12
【0087】[第3面(S3)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.951591×10-4 A6= 0.139710×10-5 A8= 0.312942×10-5 A10=-0.192338×10-6 A12= 0.173460×10-8
【0088】[第4面(S4)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.749486×10-3 A6= 0.546413×10-4 A8= 0.294760×10-4 A10=-0.273638×10-5
【0089】[第5面(S5)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.451936×10-2 A6=-0.501670×10-3 A8= 0.135049×10-3 A10=-0.377007×10-4 A12=-0.919654×10-6
【0090】[第8面(S8)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.237059×10-3 A6= 0.210044×10-4 A8=-0.569272×10-6 A10= 0.343627×10-7 A12=-0.361090×10-9
【0091】[第2面(S2)の回折光学面データ] R2=-0.115193×10-2 R4=-0.777674×10-5 R6= 0.136204×10-6 R8=-0.731782×10-9 R10= 0.590414×10-12
【0092】[第4面(S4)の回折光学面データ] R2= 0.650879×10-2 R4= 0.300165×10-3 R6=-0.151678×10-4 R8= 0.104684×10-5 R10= 0.233231×10-7
【0093】 [GRIN1の屈折率分布係数] (d線) (c線) (f線) N0… N0d= 1.68893 ,N0c= 1.68250 ,N0f= 1.70461 N1… N1d= 0.244900×10-2,N1c= 0.240000×10-2,N1f= 0.248900×10-2 N2… N2d= 0.250000×10-5,N2c= 0.180000×10-5,N2f= 0.360000×10-5 N3… N3d= 0.180000×10-6,N3c= 0.128000×10-6,N3f= 0.240000×10-6 N4… N4d= 0.600000×10-8,N4c= 0.800000×10-8,N4f= 0.400000×10-8
【0094】 [GRIN2の屈折率分布係数] (d線) (c線) (f線) N0… N0d= 1.58913 ,N0c= 1.58619 ,N0f= 1.59583 N1… N1d=-0.352716×10-1,N1c=-0.353733×10-1,N1f=-0.352255×10-1 N2… N2d=-0.138879×10-3,N2c=-0.143585×10-3,N2f=-0.156680×10-3 N3… N3d=-0.761692×10-5,N3c=-0.737068×10-5,N3f=-0.666698×10-5 N4… N4d= 0.397344×10-6,N4c= 0.396329×10-6,N4f= 0.381394×10−6
【0095】 《実施例2》 f=4.500〜11.970〜25.648(mm) 2ω=43.6〜17.1〜8.0(°) FNO=1.85〜2.14〜2.65 [面] [曲率半径] [軸上面間隔] [屈折率] [アッベ数] S1 r1= 22.511 d1= 3.00 Nd1= 1.67000 νd1=57.07 S2*# r2=-133.741 d2= 1.874〜10.535〜17.530 S3* r3= -45.836 d3= 1.19 …(GRIN1) S4* r4= 7.259 d4= 16.110〜 7.093〜 3.054 S5* r5=1074.711 d5= 1.84 Nd2= 1.58913 νd2=61.11 S6 r6= -6.345 d6= 1.960〜 1.678〜 1.343 S7 r7= -5.713 d7= 1.99 …(GRIN2) S8* r8= -6.196 d8= 2.482〜 3.121〜 0.500 S9 r9= ∞ d9= 4.50 Nd3= 1.51633 νd3=64.15 S10 r10= ∞
【0096】[第2面(S2)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.265939×10-4 A6=-0.161807×10-6 A8=-0.178798×10-8 A10= 0.314265×10-10
【0097】[第3面(S3)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.487689×10-3 A6= 0.205231×10-4 A8= 0.322970×10-5 A10=-0.160004×10-6 A12= 0.264528×10-8
【0098】[第4面(S4)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.388569×10-3 A6= 0.951283×10-5 A8= 0.180463×10-4 A10=-0.259983×10-5 A12= 0.821291×10-7
【0099】[第5面(S5)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.213988×10-2 A6= 0.537121×10-4 A8=-0.237078×10-4 A10= 0.330489×10-5 A12=-0.186163×10-6
【0100】[第8面(S8)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.252423×10-3 A6=-0.129516×10-4 A8=-0.626213×10-6 A10=-0.396109×10-6 A12= 0.745911×10-8
【0101】[第2面(S2)の回折光学面データ] R2=-0.807230×10-3 R4=-0.843223×10-5 R6= 0.116234×10-6 R8= 0.106355×10-8 R10=-0.215881×10-10
【0102】 [GRIN1の屈折率分布係数] (d線) (c線) (f線) N0… N0d= 1.68893 ,N0c= 1.68250 ,N0f= 1.70461 N1… N1d= 0.622548×10-2,N1c= 0.628328×10-2,N1f= 0.589901×10-2 N2… N2d= 0.309774×10-4,N2c= 0.166568×10-3,N2f=-0.272080×10-4 N3… N3d=-0.304718×10-5,N3c=-0.181063×10-4,N3f= 0.471857×10-5 N4… N4d= 0.254698×10-5,N4c= 0.296326×10-5,N4f= 0.230854×10-5
【0103】 [GRIN2の屈折率分布係数] (d線) (c線) (f線) N0… N0d= 1.58913 ,N0c= 1.58619 ,N0f= 1.59583 N1… N1d=-0.146521×10-1,N1c=-0.146797×10-1,N1f=-0.144613×10-1 N2… N2d=-0.277589×10-3,N2c=-0.302424×10-3,N2f=-0.277479×10-3 N3… N3d=-0.264829×10-5,N3c= 0.499153×10-9,N3f=-0.510408×10-5 N4… N4d= 0.152335×10-5,N4c= 0.145287×10-5,N4f= 0.176745×10−5
【0104】 《実施例3》 f=4.500〜11.970〜25.650(mm) 2ω=43.6〜17.1〜8.0(°) FNO= 1.85〜2.14〜2.65 [面] [曲率半径] [軸上面間隔] [屈折率] [アッベ数] S1 r1= 15.797 d1= 6.00 Nd1= 1.67000 νd1=57.07 S2*# r2= 89.417 d2= 1.500〜10.488〜15.079 S3* r3= 8.018 d3= 1.20 …(GRIN1) S4*# r4= 2.833 d4= 9.448〜 4.712〜 2.401 S5* r5= -2.461 d5= 0.52 Nd2= 1.58913 νd2=61.11 S6 r6= -2.550 d6= 0.500〜 1.945〜 4.243 S7 r7= 6.335 d7= 0.76 Nd3= 1.84666 νd3=23.82 S8 r8= 3.700 d8= 4.00 Nd4= 1.58913 νd4=61.11 S9* r9= -4.971 d9= 2.775〜 2.519〜 0.500 S10 r10= ∞ d10= 4.50 Nd5= 1.51633 νd5=64.15 S11 r11= ∞
【0105】[第2面(S2)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.434088×10-4 A6=-0.573295×10-6 A8= 0.695724×10-8 A10=-0.299018×10-10
【0106】[第3面(S3)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.252875×10-2 A6= 0.277003×10-3 A8=-0.276314×10-4 A10= 0.108379×10-5 A12= 0.173460×10-8
【0107】[第4面(S4)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.731088×10-2 A6=-0.301888×10-3 A8= 0.435497×10-4 A10=-0.995262×10-5
【0108】[第5面(S5)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.257270×10-2 A6=-0.105948×10-3 A8=-0.385597×10-3 A10= 0.148930×10-3 A12=-0.258558×10−4
【0109】[第9面(S9)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.142682×10-2 A6= 0.108850×10-3 A8=-0.253887×10-4 A10= 0.292283×10-5 A12=-0.131052×10-6
【0110】[第2面(S2)の回折光学面データ] R2=-0.116134×10-2 R4=-0.115095×10-4 R6= 0.372317×10-6 R8=-0.474343×10-8 R10= 0.206117×10-10
【0111】[第4面(S4)の回折光学面データ] R2= 0.514458×10-2 R4= 0.882018×10-3 R6= 0.196602×10-3 R8=-0.691768×10-4 R10= 0.305512×10-5
【0112】 [GRIN1の屈折率分布係数] (d線) (c線) (f線) N0… N0d= 1.68893 ,N0c= 1.68250 ,N0f= 1.70461 N1… N1d= 0.244900×10-2,N1c= 0.240000×10-2,N1f= 0.248900×10-2 N2… N2d= 0.250000×10-5,N2c= 0.180000×10-5,N2f= 0.360000×10-5 N3… N3d= 0.180000×10-6,N3c= 0.128000×10-6,N3f= 0.240000×10-6 N4… N4d= 0.600000×10-8,N4c= 0.800000×10-8,N4f= 0.400000×10-8
【0113】 《実施例4》 f=4.500〜11.970〜25.650(mm) 2ω=43.6〜17.1〜8.0(°) FNO= 2.00〜2.20〜2.65 [面] [曲率半径] [軸上面間隔] [屈折率] [アッベ数] S1 r1= 16.090 d1= 6.00 Nd1= 1.67000 νd1=57.07 S2*# r2= 88.091 d2= 1.500〜10.498〜15.481 S3* r3= 6.870 d3= 1.20 …(GRIN1) S4*# r4= 2.680 d4= 9.575〜 4.235〜 2.401 S5* r5= -2.583 d5= 0.49 Nd2= 1.58913 νd2=61.11 S6 r6= -2.654 d6= 0.500〜 1.992〜 3.948 S7 r7= 6.490 d7= 0.68 Nd3= 1.84666 νd3=23.82 S8 r8= 3.755 d8= 4.00 Nd4= 1.58913 νd4=61.11 S9* r9= -4.813 d9= 2.755〜 2.593〜 0.500 S10 r10= ∞ d10= 4.50 Nd5= 1.51633 νd5=64.15 S11 r11= ∞
【0114】[第2面(S2)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.413135×10-4 A6=-0.572308×10-6 A8= 0.695463×10-8 A10=-0.299451×10-10
【0115】[第3面(S3)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.306554×10-2 A6= 0.205407×10-3 A8=-0.136020×10-4 A10= 0.311147×10-6 A12= 0.173460×10-8
【0116】[第4面(S4)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.966688×10-2 A6=-0.403297×10-4 A8=-0.368630×10-4 A10=-0.995262×10-5
【0117】[第5面(S5)の非球面データ] ε= 1.0000 A4=-0.253535×10-2 A6= 0.251267×10-4 A8=-0.456775×10-3 A10= 0.169697×10-3 A12=-0.258558×10-4
【0118】[第9面(S9)の非球面データ] ε= 1.0000 A4= 0.151120×10-2 A6= 0.887360×10-4 A8=-0.206285×10-4 A10= 0.253984×10-5 A12=-0.118868×10-6
【0119】[第2面(S2)の回折光学面データ] R2=-0.116134×10-2 R4=-0.113046×10-4 R6= 0.369518×10-6 R8=-0.468896×10-8 R10= 0.204026×10-10
【0120】[第4面(S4)の回折光学面データ] R2= 0.514458×10-2 R4= 0.154266×10-4 R6=-0.331580×10-3 R8= 0.709356×10-4 R10=-0.906991×10-5
【0121】 [GRIN1の屈折率分布係数] (d線) (c線) (f線) N0… N0d= 1.68893 ,N0c= 1.68250 ,N0f= 1.70461 N1… N1d= 0.244900×10-2,N1c= 0.240000×10-2,N1f= 0.248900×10-2 N2… N2d= 0.250000×10-5,N2c= 0.180000×10-5,N2f= 0.360000×10-5 N3… N3d= 0.180000×10-6,N3c= 0.128000×10-6,N3f= 0.240000×10-6 N4… N4d= 0.600000×10-8,N4c= 0.800000×10-8,N4f= 0.400000×10-8
【0122】
【表1】
【0123】
【表2】
【0124】
【表3】
【0125】
【表4】
【0126】
【表5】
【0127】
【表6】
【0128】
【表7】
【0129】
【表8】
【0130】
【表9】
【0131】
【表10】
【0132】
【表11】
【0133】
【表12】
【0134】
【表13】
【0135】
【表14】
【0136】
【表15】
【0137】
【表16】
【0138】
【表17】
【0139】
【表18】
【0140】
【表19】
【0141】
【表20】
【0142】図2,図4,図6,図8は、実施例1〜実
施例4にそれぞれ対応する収差図であり、各図中、[W]
は広角端,[M]はミドル,[T]は望遠端における諸収差
{左から順に、球面収差(縦軸の最大値は各焦点距離状態
でのFNOに相当する。),非点収差及び歪曲}を示してい
る。また、球面収差図において、実線はd線に対する収
差、破線はf線に対する収差、一点鎖線はc線に対する
収差を表しており、非点収差図において、実線(DS)と
破線(DM)は、サジタル面とメリディオナル面でのd線
に対する収差をそれぞれ表わしている。
施例4にそれぞれ対応する収差図であり、各図中、[W]
は広角端,[M]はミドル,[T]は望遠端における諸収差
{左から順に、球面収差(縦軸の最大値は各焦点距離状態
でのFNOに相当する。),非点収差及び歪曲}を示してい
る。また、球面収差図において、実線はd線に対する収
差、破線はf線に対する収差、一点鎖線はc線に対する
収差を表しており、非点収差図において、実線(DS)と
破線(DM)は、サジタル面とメリディオナル面でのd線
に対する収差をそれぞれ表わしている。
【0143】
【発明の効果】以上説明したように本発明によれば、大
口径比・高倍率でありながら、非常に高性能なズームレ
ンズを少ない構成枚数で実現することができる。
口径比・高倍率でありながら、非常に高性能なズームレ
ンズを少ない構成枚数で実現することができる。
【図1】第1の実施の形態(実施例1)のレンズ構成図。
【図2】実施例1の収差図。
【図3】第2の実施の形態(実施例2)のレンズ構成図。
【図4】実施例2の収差図。
【図5】第3の実施の形態(実施例3)のレンズ構成図。
【図6】実施例3の収差図。
【図7】第4の実施の形態(実施例4)のレンズ構成図。
【図8】実施例4の収差図。
Gr1 …第1レンズ群 Gr2 …第2レンズ群 Gr3 …第3レンズ群 Gr4 …第4レンズ群 GRIN1 …屈折率分布型レンズ GRIN2 …屈折率分布型レンズ A …絞り P …ローパスフィルター
Claims (4)
- 【請求項1】 物体側から順に、正のパワーを有する第
1レンズ群と、負のパワーを有する第2レンズ群と、第
3レンズ群と、第4レンズ群とから成り、以下の条件を
満足することを特徴とするズームレンズ; 0.4<|φ2/φW|<0.8 ただし、 φ2:第2レンズ群のパワー、 φW:広角端での全系のパワー である。 - 【請求項2】 前記第1乃至第4レンズ群中の少なくと
も1つのレンズ群に屈折率分布型レンズを含み、以下の
条件を満足することを特徴とする請求項1記載のズーム
レンズ; 0<sgn[φG]・N1/φG2<10.0 ただし、 sgn[φG]:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー
が負のとき+1, 屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワーが正のとき
−1、 N1 :屈折率分布型レンズの2次の屈折率分布係数、 φG:屈折率分布型レンズを含むレンズ群のパワー である。 - 【請求項3】 前記第2レンズ群中に屈折率分布型レン
ズを含むことを特徴とする請求項1又は請求項2記載の
ズームレンズ。 - 【請求項4】 前記屈折率分布型レンズの少なくとも1
面が回折光学面であることを特徴とする請求項1,請求
項2又は請求項3記載のズームレンズ。
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US09/157,416 US6384985B1 (en) | 1997-09-22 | 1998-09-21 | Zoom lens system |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP9257204A JPH1195101A (ja) | 1997-09-22 | 1997-09-22 | ズームレンズ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH1195101A true JPH1195101A (ja) | 1999-04-09 |
Family
ID=17303123
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
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Country | Link |
---|---|
US (1) | US6384985B1 (ja) |
JP (1) | JPH1195101A (ja) |
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2007264180A (ja) * | 2006-03-28 | 2007-10-11 | Fujinon Corp | 撮像レンズ |
JP2011237758A (ja) * | 2010-04-30 | 2011-11-24 | E-Pin Optical Industry Co Ltd | 4枚式投影レンズシステム及びその投影装置 |
JP2018173489A (ja) * | 2017-03-31 | 2018-11-08 | キヤノン株式会社 | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
WO2021230218A1 (ja) * | 2020-05-12 | 2021-11-18 | 株式会社nittoh | レンズシステムおよびプロジェクタ |
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JP2002244044A (ja) * | 2001-02-19 | 2002-08-28 | Canon Inc | ズームレンズ及びそれを用いた光学機器 |
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US5717525A (en) * | 1995-08-16 | 1998-02-10 | Eastman Kodak Company | Zoom lenses |
JP3363688B2 (ja) * | 1996-01-10 | 2003-01-08 | キヤノン株式会社 | ズームレンズ |
JP3144292B2 (ja) * | 1996-02-06 | 2001-03-12 | ミノルタ株式会社 | ズームレンズ |
JPH103035A (ja) * | 1996-06-14 | 1998-01-06 | Minolta Co Ltd | ズームレンズ |
-
1997
- 1997-09-22 JP JP9257204A patent/JPH1195101A/ja active Pending
-
1998
- 1998-09-21 US US09/157,416 patent/US6384985B1/en not_active Expired - Lifetime
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US6384985B1 (en) | 2002-05-07 |
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