JPH1127042A - 多周波共用ダイポールアンテナ装置 - Google Patents
多周波共用ダイポールアンテナ装置Info
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- JPH1127042A JPH1127042A JP9175543A JP17554397A JPH1127042A JP H1127042 A JPH1127042 A JP H1127042A JP 9175543 A JP9175543 A JP 9175543A JP 17554397 A JP17554397 A JP 17554397A JP H1127042 A JPH1127042 A JP H1127042A
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 使用される周波数帯が増しても、小形で、か
つ多数の周波数帯を共用させる。 【解決手段】 誘電体基板１１の両面に、第１の周波数
ｆ1 に共振する第１のダイポール素子１２ａ，１２ｂを
形成し、該第１のダイポール素子内に、該素子に設けら
れた切り込み１６により、第２の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ
1 ）に共振する第２のダイポール素子１３ａ，１３ｂを
形成し、該第２のダイポール素子内に、該素子に設けら
れた切り込み１７により、第３の周波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ
2 ）に共振する第３のダイポール素子１４ａ，１４ｂを
形成し、以下同様に、第ｎのダイポール素子を形成する
とともに、前記第１、第２、第３、‥‥‥、第ｎのダイ
ポール素子のそれぞれの素子は、共通の中央給電点１８
ａ，１８ｂを介して、共通の給電線路１５ａ，１５ｂに
接続される。
つ多数の周波数帯を共用させる。 【解決手段】 誘電体基板１１の両面に、第１の周波数
ｆ1 に共振する第１のダイポール素子１２ａ，１２ｂを
形成し、該第１のダイポール素子内に、該素子に設けら
れた切り込み１６により、第２の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ
1 ）に共振する第２のダイポール素子１３ａ，１３ｂを
形成し、該第２のダイポール素子内に、該素子に設けら
れた切り込み１７により、第３の周波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ
2 ）に共振する第３のダイポール素子１４ａ，１４ｂを
形成し、以下同様に、第ｎのダイポール素子を形成する
とともに、前記第１、第２、第３、‥‥‥、第ｎのダイ
ポール素子のそれぞれの素子は、共通の中央給電点１８
ａ，１８ｂを介して、共通の給電線路１５ａ，１５ｂに
接続される。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、例えば移動通信方
式における基地局アンテナ装置に関し、特に、複数周波
数帯を共用する特性が要求されるダイポールアンテナ装
置に関する。
式における基地局アンテナ装置に関し、特に、複数周波
数帯を共用する特性が要求されるダイポールアンテナ装
置に関する。
【０００２】
【従来の技術】従来、この種のダイポールアンテナ装置
について、自動車携帯電話などに使用される陸上移動通
信には、０．８ＧＨｚ帯、１．５ＧＨｚ帯および２ＧＨ
ｚ帯の周波数が割り当てられている。
について、自動車携帯電話などに使用される陸上移動通
信には、０．８ＧＨｚ帯、１．５ＧＨｚ帯および２ＧＨ
ｚ帯の周波数が割り当てられている。
【０００３】前記各周波数帯に使用される従来のダイポ
ールアンテナ装置においては、それぞれの周波数に共振
するダイポール素子が、独立して別々の場所に配置され
ていた。
ールアンテナ装置においては、それぞれの周波数に共振
するダイポール素子が、独立して別々の場所に配置され
ていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、前記従
来のダイポールアンテナ装置にあっては、それぞれのダ
イポール素子の間隔が、その波長比によって決まり、使
用する周波数帯が増せば増すほど、前記各素子を配置す
る場所が必要となってくる。このため、前記各素子を配
置するための広い場所が必要であるとともに、広い場所
の確保や該アンテナ装置の配置のための費用が高価にな
るという問題点があった。
来のダイポールアンテナ装置にあっては、それぞれのダ
イポール素子の間隔が、その波長比によって決まり、使
用する周波数帯が増せば増すほど、前記各素子を配置す
る場所が必要となってくる。このため、前記各素子を配
置するための広い場所が必要であるとともに、広い場所
の確保や該アンテナ装置の配置のための費用が高価にな
るという問題点があった。
【０００５】本発明はかかる点に鑑みなされたもので、
その目的は前記問題点を解消し、使用される周波数帯が
増しても、小形で、かつ多数の周波数帯が共用できる多
周波共用ダイポールアンテナ装置を提供することにあ
る。
その目的は前記問題点を解消し、使用される周波数帯が
増しても、小形で、かつ多数の周波数帯が共用できる多
周波共用ダイポールアンテナ装置を提供することにあ
る。
【０００６】
【課題を解決するための手段】前記目的を達成するため
の本発明の多周波共用ダイポールアンテナ装置の構成
は、次のとおりである。
の本発明の多周波共用ダイポールアンテナ装置の構成
は、次のとおりである。
【０００７】（１） 複数ｎ（ｎは、２より大きい正の
整数）の周波数帯を共用するため、誘電体基板の両面
に、任意の幅を有する金属箔からなる第１の周波数ｆ1
に共振する第１のダイポール素子と、該第１のダイポー
ル素子内に、該素子に設けられた切り込みにより形成さ
れる第２の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共振する第２の
ダイポール素子と、該第２のダイポール素子内に、該素
子に設けられた切り込みにより形成される第３の周波数
ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に共振する第３のダイポール素子
と、以下同様に、第ｎ−１のダイポール素子内に、該素
子に設けられた切り込みにより形成される第ｎの周波数
ｆn （ｆn ＞ｆn-1 ）に共振する第ｎのダイポール素子
とを形成するとともに、前記第１、第２、第３、‥‥
‥、第ｎのダイポール素子は、それぞれの共通の中央給
電点を介して、共通の給電線路に接続されることを特徴
とすることを特徴とする。
整数）の周波数帯を共用するため、誘電体基板の両面
に、任意の幅を有する金属箔からなる第１の周波数ｆ1
に共振する第１のダイポール素子と、該第１のダイポー
ル素子内に、該素子に設けられた切り込みにより形成さ
れる第２の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共振する第２の
ダイポール素子と、該第２のダイポール素子内に、該素
子に設けられた切り込みにより形成される第３の周波数
ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に共振する第３のダイポール素子
と、以下同様に、第ｎ−１のダイポール素子内に、該素
子に設けられた切り込みにより形成される第ｎの周波数
ｆn （ｆn ＞ｆn-1 ）に共振する第ｎのダイポール素子
とを形成するとともに、前記第１、第２、第３、‥‥
‥、第ｎのダイポール素子は、それぞれの共通の中央給
電点を介して、共通の給電線路に接続されることを特徴
とすることを特徴とする。
【０００８】（２） 複数ｎ（ｎは、２より大きい正の
整数）の周波数帯を共用するため、第１の周波数ｆ1 に
共振し、任意の幅を有する金属平板からなる第１のダイ
ポール素子をほぼ同一平面内に配設し、該第１のダイポ
ール素子内に、該素子に設けられた切り込みにより、該
第１のダイポール素子の幅より狭い幅を有する第２の周
波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共振する第２のダイポール素
子を形成し、該第２のダイポール素子内に、該素子に設
けられた切り込みにより、該第２のダイポール素子の幅
より狭い幅を有する第３の周波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に
共振する第３のダイポール素子を形成し、以下同様に、
第ｎ−１のダイポール素子内に、該素子に設けられた切
り込みにより、該第ｎ−１のダイポール素子の幅より狭
い幅を有する第ｎの周波数ｆn （ｆn ＞ｆn-1 ）に共振
する第ｎのダイポール素子を形成するとともに、前記第
１、第２、第３、‥‥‥、第ｎのダイポール素子は、そ
れぞれの共通の中央給電点を介して、共通の給電線路に
接続されることを特徴とする。
整数）の周波数帯を共用するため、第１の周波数ｆ1 に
共振し、任意の幅を有する金属平板からなる第１のダイ
ポール素子をほぼ同一平面内に配設し、該第１のダイポ
ール素子内に、該素子に設けられた切り込みにより、該
第１のダイポール素子の幅より狭い幅を有する第２の周
波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共振する第２のダイポール素
子を形成し、該第２のダイポール素子内に、該素子に設
けられた切り込みにより、該第２のダイポール素子の幅
より狭い幅を有する第３の周波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に
共振する第３のダイポール素子を形成し、以下同様に、
第ｎ−１のダイポール素子内に、該素子に設けられた切
り込みにより、該第ｎ−１のダイポール素子の幅より狭
い幅を有する第ｎの周波数ｆn （ｆn ＞ｆn-1 ）に共振
する第ｎのダイポール素子を形成するとともに、前記第
１、第２、第３、‥‥‥、第ｎのダイポール素子は、そ
れぞれの共通の中央給電点を介して、共通の給電線路に
接続されることを特徴とする。
【０００９】（３） 前記（１）または（２）におい
て、前記給電線路が、平衡回路のほか、さらに平衡不平
衡変換回路および不平衡回路のマイクロストリップ線路
から構成されることを特徴とする。
て、前記給電線路が、平衡回路のほか、さらに平衡不平
衡変換回路および不平衡回路のマイクロストリップ線路
から構成されることを特徴とする。
【００１０】本発明は以上のように構成されているの
で、複数の周波数帯を共用させるため、誘電体基板の両
面に任意の幅を有する金属箔または帯状の金属平板に、
所望の多周波数帯のうちで、最も低い第１の周波数ｆ1
に共振、すなわちその周波数の約１／２波長の長さと任
意の幅を有する第１のダイポール素子を形成する。次に
低い第２の周波数ｆ2 に共振、すなわちその周波数の約
１／２波長の長さと前記第１のダイポール素子の幅より
狭い幅を有する第２のダイポール素子を、前記第１のダ
イポール素子内に、該素子に設けられたある幅の切り込
みにより、形成する。
で、複数の周波数帯を共用させるため、誘電体基板の両
面に任意の幅を有する金属箔または帯状の金属平板に、
所望の多周波数帯のうちで、最も低い第１の周波数ｆ1
に共振、すなわちその周波数の約１／２波長の長さと任
意の幅を有する第１のダイポール素子を形成する。次に
低い第２の周波数ｆ2 に共振、すなわちその周波数の約
１／２波長の長さと前記第１のダイポール素子の幅より
狭い幅を有する第２のダイポール素子を、前記第１のダ
イポール素子内に、該素子に設けられたある幅の切り込
みにより、形成する。
【００１１】以下同様に、前記誘電体基板の両面に、第
３、第４‥‥‥のダイポール素子を、順次形成して、多
数の周波数帯が共用できる小形の多周波が共用されるダ
イポールアンテナ装置を形成している。このため、部品
点数が少なく小形化された構造になっている。
３、第４‥‥‥のダイポール素子を、順次形成して、多
数の周波数帯が共用できる小形の多周波が共用されるダ
イポールアンテナ装置を形成している。このため、部品
点数が少なく小形化された構造になっている。
【００１２】
【発明の実施の形態】以下、図面に基づいて本発明の好
適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。
適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。
【００１３】（第１実施例）図１ないし図６は、本発明
の多周波共用ダイポールアンテナ装置の第１実施例を示
す図で、図１は、３（前記複数ｎは、２より大きい正の
整数で、本実施例では、ｎ＝３の場合を説明する）の周
波数帯を共用するため、誘電体基板の両面に形成された
金属箔からなる０．８ＧＨｚ帯、１．５ＧＨｚ帯および
２ＧＨｚ帯の３周波共用ダイポールアンテナ装置の構成
図、図２は、図１の同ダイポールアンテナ装置の周波数
対反射減衰量特性図、図３は、図１の同ダイポールアン
テナ装置の磁界面内指向性図、図４は、図１の同ダイポ
ールアンテナ装置の電界面内指向性図である。
の多周波共用ダイポールアンテナ装置の第１実施例を示
す図で、図１は、３（前記複数ｎは、２より大きい正の
整数で、本実施例では、ｎ＝３の場合を説明する）の周
波数帯を共用するため、誘電体基板の両面に形成された
金属箔からなる０．８ＧＨｚ帯、１．５ＧＨｚ帯および
２ＧＨｚ帯の３周波共用ダイポールアンテナ装置の構成
図、図２は、図１の同ダイポールアンテナ装置の周波数
対反射減衰量特性図、図３は、図１の同ダイポールアン
テナ装置の磁界面内指向性図、図４は、図１の同ダイポ
ールアンテナ装置の電界面内指向性図である。
【００１４】図１において、３周波共用ダイポールアン
テナ装置１０は、誘電体基板１１の両面に形成された第
１、第２および第３のダイポール１２，１３，１４から
構成されている。
テナ装置１０は、誘電体基板１１の両面に形成された第
１、第２および第３のダイポール１２，１３，１４から
構成されている。
【００１５】前記第１のダイポール１２を構成する第１
のダイポール素子１２ａ，１２ｂは、第１の周波数ｆ1
に共振するように、前記誘電体基板１１の両面で、その
中央部にそれぞれ別個に形成された給電線路１５ａ，１
５ｂに対して、それぞれ互いに直角に反対一方向に形成
されており、第１のダイポール素子１２ａ，１２ｂは、
前記ダイポール１２の中心軸を中心に丁度１８０度回転
した位置に形成されている。そして、該放射素子１２
ａ，１２ｂの両端の距離を第１の周波数ｆ1 の波長λ1
の約１／２λ1 にしている。
のダイポール素子１２ａ，１２ｂは、第１の周波数ｆ1
に共振するように、前記誘電体基板１１の両面で、その
中央部にそれぞれ別個に形成された給電線路１５ａ，１
５ｂに対して、それぞれ互いに直角に反対一方向に形成
されており、第１のダイポール素子１２ａ，１２ｂは、
前記ダイポール１２の中心軸を中心に丁度１８０度回転
した位置に形成されている。そして、該放射素子１２
ａ，１２ｂの両端の距離を第１の周波数ｆ1 の波長λ1
の約１／２λ1 にしている。
【００１６】前記第２のダイポール１３を構成する第２
のダイポール素子１３ａ，１３ｂは、前記第１のダイポ
ール素子１２ａ，１２ｂ内に、該素子１２ａ，１２ｂに
それぞれ「コ」の字状に設けられた切り込み１６により
形成され、第２の周波数ｆ2（ｆ2 ＞ｆ1 ）０共振する
ように、該放射素子１３ａ，１３ｂの両端の距離を第２
の周波数ｆ2 の波長λ2 の約１／２λ2 に形成してい
る。
のダイポール素子１３ａ，１３ｂは、前記第１のダイポ
ール素子１２ａ，１２ｂ内に、該素子１２ａ，１２ｂに
それぞれ「コ」の字状に設けられた切り込み１６により
形成され、第２の周波数ｆ2（ｆ2 ＞ｆ1 ）０共振する
ように、該放射素子１３ａ，１３ｂの両端の距離を第２
の周波数ｆ2 の波長λ2 の約１／２λ2 に形成してい
る。
【００１７】前記第３のダイポール１４を構成する第３
の放射素子１４ａ，１４ｂは、前記第２のダイポール素
子１３ａ，１３ｂ内に、該素子１３ａ，１３ｂにそれぞ
れ「コ」の字状に設けられた切り込み１７により形成さ
れ、第３の周波数ｆ3 （ｆ3＞ｆ2 ）に共振するよう
に、該放射素子１４ａ，１４ｂの両端の距離を第３の周
波数ｆ3 の波長λ3 の約１／２λ3 に形成している。
の放射素子１４ａ，１４ｂは、前記第２のダイポール素
子１３ａ，１３ｂ内に、該素子１３ａ，１３ｂにそれぞ
れ「コ」の字状に設けられた切り込み１７により形成さ
れ、第３の周波数ｆ3 （ｆ3＞ｆ2 ）に共振するよう
に、該放射素子１４ａ，１４ｂの両端の距離を第３の周
波数ｆ3 の波長λ3 の約１／２λ3 に形成している。
【００１８】そして、前記第１、第２および第３のダイ
ポール１２，１３，１４の一方の第１、第２および第３
のダイポール素子１２ａ，１３ａ，１４ａは、それぞれ
共通にされた中央給電点１８ａを介して、前記一方の給
電線路１５ａに接続されるとともに、他方の第１、第２
および第３のダイポール素子１２ｂ，１３ｂ，１４ｂ
は、それぞれ共通にされた中央給電点１８ｂを介して、
前記他方の給電線路１５ｂに接続されている。なお、１
９は、前記給電線路１５ａに接続される接地部である。
ポール１２，１３，１４の一方の第１、第２および第３
のダイポール素子１２ａ，１３ａ，１４ａは、それぞれ
共通にされた中央給電点１８ａを介して、前記一方の給
電線路１５ａに接続されるとともに、他方の第１、第２
および第３のダイポール素子１２ｂ，１３ｂ，１４ｂ
は、それぞれ共通にされた中央給電点１８ｂを介して、
前記他方の給電線路１５ｂに接続されている。なお、１
９は、前記給電線路１５ａに接続される接地部である。
【００１９】次いで、前記３周波共用ダイポールアンテ
ナ装置１０の周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ1 ＝
０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、およ
び第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける反射減衰量特性
を、図２に示す。また、該ダイポールアンテナ装置１０
の周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ 1 ＝０．８ＧＨ
ｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、および第３の周
波数ｆ3＝２ＧＨｚにおける磁界面内指向性を示すと、
それぞれ図３（ａ），図３（ｂ）および図３（ｃ）のと
おりである。
ナ装置１０の周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ1 ＝
０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、およ
び第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける反射減衰量特性
を、図２に示す。また、該ダイポールアンテナ装置１０
の周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ 1 ＝０．８ＧＨ
ｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、および第３の周
波数ｆ3＝２ＧＨｚにおける磁界面内指向性を示すと、
それぞれ図３（ａ），図３（ｂ）および図３（ｃ）のと
おりである。
【００２０】さらに、該ダイポールアンテナ装置１０の
周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ1 ＝０．８ＧＨ
ｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、および第３の周
波数ｆ 3 ＝２ＧＨｚにおける電界面内指向性を示すと、
それぞれ図４（ａ），図４（ｂ）および図４（ｃ）のと
おりである。
周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ1 ＝０．８ＧＨ
ｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、および第３の周
波数ｆ 3 ＝２ＧＨｚにおける電界面内指向性を示すと、
それぞれ図４（ａ），図４（ｂ）および図４（ｃ）のと
おりである。
【００２１】図５および図６は、本実施例の他例を示
し、前記３周波共用ダイポールアンテナ装置１０を反射
板に装着したときの斜視図であり、図５は、該アンテナ
装置１０を平面状の反射板３１に、図６は、該アンテナ
装置１０を鋭角コーナ反射板３２に、それぞれ取り付け
たものである。このようにすることにより、所望の指向
性を得ることができるとともに、多周波共用ダイポール
アンテナ装置を小形化することができる。
し、前記３周波共用ダイポールアンテナ装置１０を反射
板に装着したときの斜視図であり、図５は、該アンテナ
装置１０を平面状の反射板３１に、図６は、該アンテナ
装置１０を鋭角コーナ反射板３２に、それぞれ取り付け
たものである。このようにすることにより、所望の指向
性を得ることができるとともに、多周波共用ダイポール
アンテナ装置を小形化することができる。
【００２２】（第２実施例）図７は、本発明の多周波共
用ダイポールアンテナ装置の第２実施例を示す図で、図
７は、帯状の金属平板に形成された０．８ＧＨｚ帯、
１．５ＧＨｚ帯および２ＧＨｚ帯の３周波共用ダイポー
ルアンテナ装置の構成斜視図である。
用ダイポールアンテナ装置の第２実施例を示す図で、図
７は、帯状の金属平板に形成された０．８ＧＨｚ帯、
１．５ＧＨｚ帯および２ＧＨｚ帯の３周波共用ダイポー
ルアンテナ装置の構成斜視図である。
【００２３】図７において、３周波共用ダイポールアン
テナ装置２０は、任意の幅を有する帯状の金属平板２１
に形成された第１、第２および第３のストリップダイポ
ール２２，２３，２４から構成されている。
テナ装置２０は、任意の幅を有する帯状の金属平板２１
に形成された第１、第２および第３のストリップダイポ
ール２２，２３，２４から構成されている。
【００２４】前記第１のダイポール２２を構成する第１
のダイポール素子２２ａ、２２ｂは、第１の周波数ｆ1
に共振するように、前記帯状の金属平板２１のほぼ同一
平面内の直線上に配設され、該金属平板２１の中央部
に、それぞれ垂直に配設された給電線路２５ａ，２５ｂ
に対して、それぞれ互いに直角に、かつ対称的に形成さ
れている。そして、該放射素子２２ａ，２２ｂの両端の
距離を第１の周波数ｆ1の波長λ1 の約１／２λ1 にし
ている。
のダイポール素子２２ａ、２２ｂは、第１の周波数ｆ1
に共振するように、前記帯状の金属平板２１のほぼ同一
平面内の直線上に配設され、該金属平板２１の中央部
に、それぞれ垂直に配設された給電線路２５ａ，２５ｂ
に対して、それぞれ互いに直角に、かつ対称的に形成さ
れている。そして、該放射素子２２ａ，２２ｂの両端の
距離を第１の周波数ｆ1の波長λ1 の約１／２λ1 にし
ている。
【００２５】前記第２のダイポール２３を構成する第２
の放射素子２３ａ、２３ｂは、前記第１のダイポール素
子２２ａ，２２ｂ内に、該素子２２ａ，２２ｂにそれぞ
れ「コ」の字状に設けられた切り込み２６により形成さ
れ、第２の周波数ｆ2 （ｆ2＞ｆ1 ）に共振するよう
に、該放射素子２３ａ，２３ｂの両端の距離を第２の周
波数ｆ2 の波長λ2 の約１／２λ2 に形成している。
の放射素子２３ａ、２３ｂは、前記第１のダイポール素
子２２ａ，２２ｂ内に、該素子２２ａ，２２ｂにそれぞ
れ「コ」の字状に設けられた切り込み２６により形成さ
れ、第２の周波数ｆ2 （ｆ2＞ｆ1 ）に共振するよう
に、該放射素子２３ａ，２３ｂの両端の距離を第２の周
波数ｆ2 の波長λ2 の約１／２λ2 に形成している。
【００２６】前記第３のダイポール２４を構成する第３
の放射素子２４ａ，２４ｂは、前記第２のダイポール素
子２３ａ，２３ｂ内に、該素子２３ａ，２３ｂにそれぞ
れ「コ」の字状に設けられた切り込み２７により形成さ
れ、第３の周波数ｆ3 （ｆ3＞ｆ2 ）に共振するよう
に、該放射素子２４ａ、２４ｂの両端の距離を第３の周
波数ｆ3 の波長λ3 の約１／２λ3 に形成している。
の放射素子２４ａ，２４ｂは、前記第２のダイポール素
子２３ａ，２３ｂ内に、該素子２３ａ，２３ｂにそれぞ
れ「コ」の字状に設けられた切り込み２７により形成さ
れ、第３の周波数ｆ3 （ｆ3＞ｆ2 ）に共振するよう
に、該放射素子２４ａ、２４ｂの両端の距離を第３の周
波数ｆ3 の波長λ3 の約１／２λ3 に形成している。
【００２７】そして、前記第１、第２および第３のダイ
ポール２２，２３，２４の一方の第１、第２および第３
のダイポール素子２２ａ，２３ａ，２４ａは、それぞれ
共通にされた中央給電点２８ａを介して、前記一方の給
電線路２５ａに接続されるとともに、他方の第１、第２
および第３のダイポール素子２２ｂ，２３ｂ，２４ｂ
は、それぞれ共通にされた中央給電点２８ｂを介して、
前記他方の給電線路２５ｂに接続されている。
ポール２２，２３，２４の一方の第１、第２および第３
のダイポール素子２２ａ，２３ａ，２４ａは、それぞれ
共通にされた中央給電点２８ａを介して、前記一方の給
電線路２５ａに接続されるとともに、他方の第１、第２
および第３のダイポール素子２２ｂ，２３ｂ，２４ｂ
は、それぞれ共通にされた中央給電点２８ｂを介して、
前記他方の給電線路２５ｂに接続されている。
【００２８】次いで、前記３周波共用ダイポールアンテ
ナ装置２０の周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ1 ＝
０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、およ
び第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける反射減衰量特性
は、図２に示す特性とほぼ同一である。。また、該ダイ
ポールアンテナ装置２０の周波数、すなわち前記第１の
周波数ｆ 1 ＝０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５
ＧＨｚ、および第３の周波数ｆ3＝２ＧＨｚにおける磁
界面内指向性も、それぞれ図３（ａ），図３（ｂ）およ
び図３（ｃ）とほぼ同一である。同様に、該ダイポール
アンテナ装置２０の周波数、すなわち前記第１の周波数
ｆ1 ＝０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨ
ｚ、および第３の周波数ｆ 3 ＝２ＧＨｚにおける電界面
内指向性も、それぞれ図４（ａ），図４（ｂ）および図
４（ｃ）とほぼ同一である。
ナ装置２０の周波数、すなわち前記第１の周波数ｆ1 ＝
０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨｚ、およ
び第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける反射減衰量特性
は、図２に示す特性とほぼ同一である。。また、該ダイ
ポールアンテナ装置２０の周波数、すなわち前記第１の
周波数ｆ 1 ＝０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５
ＧＨｚ、および第３の周波数ｆ3＝２ＧＨｚにおける磁
界面内指向性も、それぞれ図３（ａ），図３（ｂ）およ
び図３（ｃ）とほぼ同一である。同様に、該ダイポール
アンテナ装置２０の周波数、すなわち前記第１の周波数
ｆ1 ＝０．８ＧＨｚ、第２の周波数ｆ2 ＝１．５ＧＨ
ｚ、および第３の周波数ｆ 3 ＝２ＧＨｚにおける電界面
内指向性も、それぞれ図４（ａ），図４（ｂ）および図
４（ｃ）とほぼ同一である。
【００２９】前記３周波共用ダイポールアンテナ装置１
０および２０について、それぞれ前記給電線路は、平衡
回路のほか、さらに平衡不平衡変換回路および不平衡回
路のマイクロストリップ線路などを、それぞれ接続、構
成することができる。
０および２０について、それぞれ前記給電線路は、平衡
回路のほか、さらに平衡不平衡変換回路および不平衡回
路のマイクロストリップ線路などを、それぞれ接続、構
成することができる。
【００３０】以上の第１、第２の実施例では、前記複数
ｎ＝３の場合について説明したが、本発明の該複数ｎの
周波数は、２より大きい正の整数の周波数であり、前記
第１のダイポール素子内に、順次、複数のダイポール素
子が形成できれば、２を含むそれ以上の数の周波数に適
用される。
ｎ＝３の場合について説明したが、本発明の該複数ｎの
周波数は、２より大きい正の整数の周波数であり、前記
第１のダイポール素子内に、順次、複数のダイポール素
子が形成できれば、２を含むそれ以上の数の周波数に適
用される。
【００３１】なお、本発明の技術は前記実施例における
技術に限定されるものではなく、同様な機能を果たす他
の態様の手段によってもよく、また本発明の技術は前記
構成の範囲内において種々の変更、付加が可能である。
技術に限定されるものではなく、同様な機能を果たす他
の態様の手段によってもよく、また本発明の技術は前記
構成の範囲内において種々の変更、付加が可能である。
【００３２】
【発明の効果】以上の説明から明らかなように本発明の
多周波共用ダイポールアンテナ装置によれば、複数の周
波数帯を共用させるため、誘電体基板の両面に任意の幅
を有する金属箔または帯状の金属平板に、第１の周波数
ｆ1 に共振し、任意の幅を有する第１のダイポール素子
を形成し、該第１のダイポール素子内に、該素子に設け
られた切り込みにより、該第１のダイポール素子の幅よ
り狭い幅を有する第２の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共
振する第２のダイポール素子を形成し、該第２のダイポ
ール素子内に、該素子に設けられた切り込みにより、該
第２のダイポール素子の幅より狭い幅を有する第３の周
波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に共振する第３のダイポール素
子を形成し、以下同様に、第ｎのダイポール素子を形成
するとともに、前記第１、第２、第３、‥‥‥、第ｎの
ダイポール素子は、それぞれの共通の中央給電点を介し
て、共通の給電線路に接続されるので、使用される周波
数帯が増しても、小形で、かつ多数の周波数帯が共用で
きる。例えば、移動通信方式における基地局用として、
０．８ＧＨｚ，１．５ＧＨｚ，２ＧＨｚなどの周波数帯
のダイポールアンテナ装置の小形化を可能にする。
多周波共用ダイポールアンテナ装置によれば、複数の周
波数帯を共用させるため、誘電体基板の両面に任意の幅
を有する金属箔または帯状の金属平板に、第１の周波数
ｆ1 に共振し、任意の幅を有する第１のダイポール素子
を形成し、該第１のダイポール素子内に、該素子に設け
られた切り込みにより、該第１のダイポール素子の幅よ
り狭い幅を有する第２の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共
振する第２のダイポール素子を形成し、該第２のダイポ
ール素子内に、該素子に設けられた切り込みにより、該
第２のダイポール素子の幅より狭い幅を有する第３の周
波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に共振する第３のダイポール素
子を形成し、以下同様に、第ｎのダイポール素子を形成
するとともに、前記第１、第２、第３、‥‥‥、第ｎの
ダイポール素子は、それぞれの共通の中央給電点を介し
て、共通の給電線路に接続されるので、使用される周波
数帯が増しても、小形で、かつ多数の周波数帯が共用で
きる。例えば、移動通信方式における基地局用として、
０．８ＧＨｚ，１．５ＧＨｚ，２ＧＨｚなどの周波数帯
のダイポールアンテナ装置の小形化を可能にする。
【図１】本発明の多周波共用ダイポールアンテナ装置の
第１実施例を示す誘電体基板の両面に形成された３周波
共用ダイポールアンテナ装置の構成図である。
第１実施例を示す誘電体基板の両面に形成された３周波
共用ダイポールアンテナ装置の構成図である。
【図２】図１のダイポールアンテナ装置の周波数対反射
減衰量特性図である。
減衰量特性図である。
【図３】図１のダイポールアンテナ装置の磁界面内指向
性図で、図３（ａ）は第１の周波数ｆ1 ＝０．８ＧＨｚ
における磁界面内指向性図、図３（ｂ）は第２の周波数
ｆ2 ＝１．５ＧＨｚにおける磁界面内指向性図、および
図３（ｃ）は第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける磁界
面内指向性図である。
性図で、図３（ａ）は第１の周波数ｆ1 ＝０．８ＧＨｚ
における磁界面内指向性図、図３（ｂ）は第２の周波数
ｆ2 ＝１．５ＧＨｚにおける磁界面内指向性図、および
図３（ｃ）は第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける磁界
面内指向性図である。
【図４】図１のダイポールアンテナ装置の電界面内指向
性図で、図４（ａ）は第１の周波数ｆ1 ＝０．８ＧＨｚ
における電界面内指向性図、図４（ｂ）は第２の周波数
ｆ2 ＝１．５ＧＨｚにおける電界面内指向性図、および
図４（ｃ）は第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける電界
面内指向性図である。
性図で、図４（ａ）は第１の周波数ｆ1 ＝０．８ＧＨｚ
における電界面内指向性図、図４（ｂ）は第２の周波数
ｆ2 ＝１．５ＧＨｚにおける電界面内指向性図、および
図４（ｃ）は第３の周波数ｆ3 ＝２ＧＨｚにおける電界
面内指向性図である。
【図５】本実施例の他例を示し、図１の３周波共用ダイ
ポールアンテナ装置を平面状の反射板に装着したときの
斜視図である。
ポールアンテナ装置を平面状の反射板に装着したときの
斜視図である。
【図６】本実施例の他例を示し、図１の３周波共用ダイ
ポールアンテナ装置を鋭角コーナ反射板に装着したとき
の斜視図である。
ポールアンテナ装置を鋭角コーナ反射板に装着したとき
の斜視図である。
【図７】本発明の第２実施例を示す帯状の金属平板に形
成された３周波共用ダイポールアンテナ装置の構成斜視
図である。
成された３周波共用ダイポールアンテナ装置の構成斜視
図である。
【符号の説明】 １０，２０ ３周波共用ダイポールアンテナ装置 １１ 誘電体基板 １２，２２ 第１のダイポール １２ａ，１２ｂ，２２ａ，２２ｂ 第１のダイポール素
子 １３，２３ 第２のダイポール １３ａ，１３ｂ，２３ａ，２３ｂ 第２のダイポール素
子 １４，２４ 第３のダイポール １４ａ，１４ｂ，２４ａ，２４ｂ 第３のダイポール素
子 １５ａ，１５ｂ，２５ａ，２５ｂ 給電線路 １６，１７，２６，２７ 切り込み １８ａ，１８ｂ，２８ａ，２８ｂ 中央給電点 １９ 接地部 ２１ 金属平板 ｆ1 第１の周波数 ｆ2 第２の周波数 ｆ3 第３の周波数 ３１ 平板状の反射板 ３２ 鋭角コーナ反射板
子 １３，２３ 第２のダイポール １３ａ，１３ｂ，２３ａ，２３ｂ 第２のダイポール素
子 １４，２４ 第３のダイポール １４ａ，１４ｂ，２４ａ，２４ｂ 第３のダイポール素
子 １５ａ，１５ｂ，２５ａ，２５ｂ 給電線路 １６，１７，２６，２７ 切り込み １８ａ，１８ｂ，２８ａ，２８ｂ 中央給電点 １９ 接地部 ２１ 金属平板 ｆ1 第１の周波数 ｆ2 第２の周波数 ｆ3 第３の周波数 ３１ 平板状の反射板 ３２ 鋭角コーナ反射板
Claims (3)
- 【請求項１】 複数ｎ（ｎは、２より大きい正の整数）
の周波数帯を共用するため、誘電体基板の両面に、任意
の幅を有する金属箔からなる第１の周波数ｆ 1 に共振す
る第１のダイポール素子と、該第１のダイポール素子内
に、該素子に設けられた切り込みにより形成される第２
の周波数ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共振する第２のダイポー
ル素子と、該第２のダイポール素子内に、該素子に設け
られた切り込みにより形成される第３の周波数ｆ3 （ｆ
3 ＞ｆ2 ）に共振する第３のダイポール素子と、 以下同様に、第ｎ−１のダイポール素子内に、該素子に
設けられた切り込みにより形成される第ｎの周波数ｆn
（ｆn ＞ｆn-1 ）に共振する第ｎのダイポール素子とを
形成するとともに、前記第１、第２、第３、‥‥‥、第
ｎのダイポール素子は、それぞれの共通の中央給電点を
介して、共通の給電線路に接続されることを特徴とする
多周波共用ダイポールアンテナ装置。 - 【請求項２】 複数ｎ（ｎは、２より大きい正の整数）
の周波数帯を共用するため、第１の周波数ｆ1 に共振
し、任意の幅を有する金属平板からなる第１のダイポー
ル素子をほぼ同一平面内に配設し、該第１のダイポール
素子内に、該素子に設けられた切り込みにより、該第１
のダイポール素子の幅より狭い幅を有する第２の周波数
ｆ2 （ｆ2 ＞ｆ1 ）に共振する第２のダイポール素子を
形成し、該第２のダイポール素子内に、該素子に設けら
れた切り込みにより、該第２のダイポール素子の幅より
狭い幅を有する第３の周波数ｆ3 （ｆ3 ＞ｆ2 ）に共振
する第３のダイポール素子を形成し、 以下同様に、第ｎ−１のダイポール素子内に、該素子に
設けられた切り込みにより、該第ｎ−１のダイポール素
子の幅より狭い幅を有する第ｎの周波数ｆn （ｆn ＞ｆ
n-1 ）に共振する第ｎのダイポール素子を形成するとと
もに、前記第１、第２、第３、‥‥‥、第ｎのダイポー
ル素子は、それぞれの共通の中央給電点を介して、共通
の給電線路に接続されることを特徴とする多周波共用ダ
イポールアンテナ装置。 - 【請求項３】 前記給電線路が、平衡回路のほか、さら
に平衡不平衡変換回路および不平衡回路のマイクロスト
リップ線路から構成されることを特徴とする請求項１ま
たは２に記載の多周波共用ダイポールアンテナ装置。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP9175543A JPH1127042A (ja) | 1997-07-01 | 1997-07-01 | 多周波共用ダイポールアンテナ装置 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP9175543A JPH1127042A (ja) | 1997-07-01 | 1997-07-01 | 多周波共用ダイポールアンテナ装置 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH1127042A true JPH1127042A (ja) | 1999-01-29 |
Family
ID=15997925
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP9175543A Pending JPH1127042A (ja) | 1997-07-01 | 1997-07-01 | 多周波共用ダイポールアンテナ装置 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH1127042A (ja) |
Cited By (9)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2004363693A (ja) * | 2003-06-02 | 2004-12-24 | Denki Kogyo Co Ltd | 多周波共用ダイポールアンテナ |
| CN100369322C (zh) * | 2003-02-09 | 2008-02-13 | 垠旺精密股份有限公司 | 平面式多频段全向性辐射场型天线 |
| JP2012147086A (ja) * | 2011-01-07 | 2012-08-02 | Hitachi Cable Ltd | セクタアンテナ |
| US8941541B2 (en) | 1999-09-20 | 2015-01-27 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9099773B2 (en) | 2006-07-18 | 2015-08-04 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US9331382B2 (en) | 2000-01-19 | 2016-05-03 | Fractus, S.A. | Space-filling miniature antennas |
| WO2016159369A1 (ja) * | 2015-04-02 | 2016-10-06 | 日本電気株式会社 | マルチバンドアンテナ及び無線通信装置 |
| US9755314B2 (en) | 2001-10-16 | 2017-09-05 | Fractus S.A. | Loaded antenna |
| JP2022003798A (ja) * | 2017-04-05 | 2022-01-11 | ライテン・インコーポレイテッドLyten, Inc. | 周波数選択性要素を有するアンテナ |
-
1997
- 1997-07-01 JP JP9175543A patent/JPH1127042A/ja active Pending
Cited By (24)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US9362617B2 (en) | 1999-09-20 | 2016-06-07 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US10056682B2 (en) | 1999-09-20 | 2018-08-21 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US8941541B2 (en) | 1999-09-20 | 2015-01-27 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US8976069B2 (en) | 1999-09-20 | 2015-03-10 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9000985B2 (en) | 1999-09-20 | 2015-04-07 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9054421B2 (en) | 1999-09-20 | 2015-06-09 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9761934B2 (en) | 1999-09-20 | 2017-09-12 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9240632B2 (en) | 1999-09-20 | 2016-01-19 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US10355346B2 (en) | 2000-01-19 | 2019-07-16 | Fractus, S.A. | Space-filling miniature antennas |
| US9331382B2 (en) | 2000-01-19 | 2016-05-03 | Fractus, S.A. | Space-filling miniature antennas |
| US9755314B2 (en) | 2001-10-16 | 2017-09-05 | Fractus S.A. | Loaded antenna |
| CN100369322C (zh) * | 2003-02-09 | 2008-02-13 | 垠旺精密股份有限公司 | 平面式多频段全向性辐射场型天线 |
| JP2004363693A (ja) * | 2003-06-02 | 2004-12-24 | Denki Kogyo Co Ltd | 多周波共用ダイポールアンテナ |
| US10644380B2 (en) | 2006-07-18 | 2020-05-05 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US9899727B2 (en) | 2006-07-18 | 2018-02-20 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US9099773B2 (en) | 2006-07-18 | 2015-08-04 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US11031677B2 (en) | 2006-07-18 | 2021-06-08 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US11349200B2 (en) | 2006-07-18 | 2022-05-31 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US11735810B2 (en) | 2006-07-18 | 2023-08-22 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US12095149B2 (en) | 2006-07-18 | 2024-09-17 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| JP2012147086A (ja) * | 2011-01-07 | 2012-08-02 | Hitachi Cable Ltd | セクタアンテナ |
| WO2016159369A1 (ja) * | 2015-04-02 | 2016-10-06 | 日本電気株式会社 | マルチバンドアンテナ及び無線通信装置 |
| US10756420B2 (en) | 2015-04-02 | 2020-08-25 | Nec Corporation | Multi-band antenna and radio communication device |
| JP2022003798A (ja) * | 2017-04-05 | 2022-01-11 | ライテン・インコーポレイテッドLyten, Inc. | 周波数選択性要素を有するアンテナ |
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