JPH11205028A - ループアンテナの給電方法 - Google Patents
ループアンテナの給電方法Info
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- JPH11205028A JPH11205028A JP10005144A JP514498A JPH11205028A JP H11205028 A JPH11205028 A JP H11205028A JP 10005144 A JP10005144 A JP 10005144A JP 514498 A JP514498 A JP 514498A JP H11205028 A JPH11205028 A JP H11205028A
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 ループアンテナの薄型化と組立の容易化を図
る。 【解決手段】 周長が約１波長のループ素子１２をグラ
ウンドプレーン１５と平行に離間させて配置し、ループ
素子とグラウンドプレーンとの間に、ループ素子のルー
プと平行に約１／４波長の給電導体１３を配置する。給
電導体１３の一端に同軸線路の中心導体１７ａを接続
し、外部導体１７ｂをグラウンドプレーンに接続して、
給電導体１３からループ素子１２へ電磁結合によって給
電する。ループ素子に給電線路を接続する給電方法より
も組立てが容易であり、且つ、入力インピーダンスを低
減でき、ループ素子とグラウンドプレーンとの間隔を狭
くすることができる。
る。 【解決手段】 周長が約１波長のループ素子１２をグラ
ウンドプレーン１５と平行に離間させて配置し、ループ
素子とグラウンドプレーンとの間に、ループ素子のルー
プと平行に約１／４波長の給電導体１３を配置する。給
電導体１３の一端に同軸線路の中心導体１７ａを接続
し、外部導体１７ｂをグラウンドプレーンに接続して、
給電導体１３からループ素子１２へ電磁結合によって給
電する。ループ素子に給電線路を接続する給電方法より
も組立てが容易であり、且つ、入力インピーダンスを低
減でき、ループ素子とグラウンドプレーンとの間隔を狭
くすることができる。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】この発明は、ループアンテナ
の給電方法に関するものであり、特に、薄型化と組立の
容易化を図った、ループアンテナの給電方法に関するも
のである。
の給電方法に関するものであり、特に、薄型化と組立の
容易化を図った、ループアンテナの給電方法に関するも
のである。
【０００２】
【従来の技術】従来のループアンテナの給電方法を図７
に従って説明する。同図はループアンテナ１を示し、方
形ループ素子２の両端は、平衡給電線３を通じて平衡不
平衡変換及びインピーダンス変換回路４の平衡線路接続
端子に接続され、他方の不平衡線路接続端子と受信機
（図示せず）または送信機とを同軸ケーブル５（一般的
に特性インピーダンス５０Ωまたは７５Ω）によって接
続している。
に従って説明する。同図はループアンテナ１を示し、方
形ループ素子２の両端は、平衡給電線３を通じて平衡不
平衡変換及びインピーダンス変換回路４の平衡線路接続
端子に接続され、他方の不平衡線路接続端子と受信機
（図示せず）または送信機とを同軸ケーブル５（一般的
に特性インピーダンス５０Ωまたは７５Ω）によって接
続している。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】図７に示したループア
ンテナ１は、平衡不平衡変換及びインピーダンス変換回
路４を要するので、部品点数並びに組立工数が多く、高
コストとなるという問題があるとともに、より、小型化
及び薄型化が望まれている。
ンテナ１は、平衡不平衡変換及びインピーダンス変換回
路４を要するので、部品点数並びに組立工数が多く、高
コストとなるという問題があるとともに、より、小型化
及び薄型化が望まれている。
【０００４】そこで、部品点数が少なく、且つ、小型の
ループアンテナを提供するために解決すべき技術的課題
が生じてくるのであり、本発明は上記課題を解決するこ
とを目的とする。
ループアンテナを提供するために解決すべき技術的課題
が生じてくるのであり、本発明は上記課題を解決するこ
とを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】この発明は、上記目的を
達成するために提案するものであり、ループ素子をグラ
ウンドプレーンと平行且つ離間させて配置し、ループ素
子とグラウンドプレーンとの間に、ループ素子のループ
に沿って平行に給電導体を配置し、給電導体の一端に同
軸線路の中心導体を接続して給電点とし、同軸線路の外
部導体をグラウンドプレーンに接続して、電磁結合によ
り同軸線路からループ素子に給電するループアンテナの
給電方法を提供するものである。
達成するために提案するものであり、ループ素子をグラ
ウンドプレーンと平行且つ離間させて配置し、ループ素
子とグラウンドプレーンとの間に、ループ素子のループ
に沿って平行に給電導体を配置し、給電導体の一端に同
軸線路の中心導体を接続して給電点とし、同軸線路の外
部導体をグラウンドプレーンに接続して、電磁結合によ
り同軸線路からループ素子に給電するループアンテナの
給電方法を提供するものである。
【０００６】また、上記ループ素子は、放射方向に一定
の幅を有し、ループ中心軸方向に薄い平板形状であるル
ープアンテナの給電方法、並びに、上記給電導体はグラ
ウンドプレーンと平行な平板形状であるループアンテナ
の給電方法を提供するものである。
の幅を有し、ループ中心軸方向に薄い平板形状であるル
ープアンテナの給電方法、並びに、上記給電導体はグラ
ウンドプレーンと平行な平板形状であるループアンテナ
の給電方法を提供するものである。
【０００７】
【発明の実施の形態】以下、この発明の実施の一形態を
図に従って説明する。図１は右旋円偏波用ループアンテ
ナ１１の構造解説図であり、周囲長Ｃ（約１波長）の正
方形ループ素子１２、長さＬＶ＋ＬＨのＬ字形給電導体
１３、及び円偏波を発生させるために設けた素子長ΔＬ
の摂動素子部１４ａ，１４ｂと、ループ素子１２よりも
大面積の金属板によるグラウンドプレーン１５とによっ
て構成されている。
図に従って説明する。図１は右旋円偏波用ループアンテ
ナ１１の構造解説図であり、周囲長Ｃ（約１波長）の正
方形ループ素子１２、長さＬＶ＋ＬＨのＬ字形給電導体
１３、及び円偏波を発生させるために設けた素子長ΔＬ
の摂動素子部１４ａ，１４ｂと、ループ素子１２よりも
大面積の金属板によるグラウンドプレーン１５とによっ
て構成されている。
【０００８】ループ素子１２はグラウンドプレーン１５
の上方に平行に配置され、グラウンドプレーン１５には
ループ素子１２のループの一点に対向する導体貫通穴１
６を設けている。給電導体１３は、グラウンドプレーン
１５とは接触せず、導体挿通穴１６から垂直に立ち上が
って水平に屈曲し、ループ素子１２に沿ってループ素子
１２と平行に配置されている。グラウンドプレーン１５
の裏面側へ貫通した給電導体１３の端部は、同軸給電線
路の中心導体１７ａに接続し、同軸給電線路の外部導体
１７ｂはグラウンドプレーン１５に接続して、電磁結合
により給電導体１３からループ素子１２へ給電する。
の上方に平行に配置され、グラウンドプレーン１５には
ループ素子１２のループの一点に対向する導体貫通穴１
６を設けている。給電導体１３は、グラウンドプレーン
１５とは接触せず、導体挿通穴１６から垂直に立ち上が
って水平に屈曲し、ループ素子１２に沿ってループ素子
１２と平行に配置されている。グラウンドプレーン１５
の裏面側へ貫通した給電導体１３の端部は、同軸給電線
路の中心導体１７ａに接続し、同軸給電線路の外部導体
１７ｂはグラウンドプレーン１５に接続して、電磁結合
により給電導体１３からループ素子１２へ給電する。
【０００９】ここで、ループ素子１２のワイヤ半径を
ｐ，グラウンドプレーン１５からのループ素子１２の高
さをｈとし、Ｃ＝１．０３２λ1.472 ，ΔＬ＝０．０２
９λ1. 472 ，ＬＶ＝０．０１４λ1.472 ，ＬＨ＝０．２
３６λ1.472 ，ｈ＝０．０４９１λ1.472 とする。但
し、λ1.472 は、設計周波数１．４７２ＧHzにおける自
由空間波長である。
ｐ，グラウンドプレーン１５からのループ素子１２の高
さをｈとし、Ｃ＝１．０３２λ1.472 ，ΔＬ＝０．０２
９λ1. 472 ，ＬＶ＝０．０１４λ1.472 ，ＬＨ＝０．２
３６λ1.472 ，ｈ＝０．０４９１λ1.472 とする。但
し、λ1.472 は、設計周波数１．４７２ＧHzにおける自
由空間波長である。
【００１０】図２乃至図４は上記ループアンテナ１１の
解析結果を示し、図２は５０Ω同軸線路に対するリター
ンロスを示す。−１４dB以下のリターンロスとなる帯域
は、１．５％（１．４６１ＧHzから１．４８３ＧHz）で
ある。
解析結果を示し、図２は５０Ω同軸線路に対するリター
ンロスを示す。−１４dB以下のリターンロスとなる帯域
は、１．５％（１．４６１ＧHzから１．４８３ＧHz）で
ある。
【００１１】図３はθ＝０°（アンテナ正面方向）の放
射パターンを示し、右旋円偏波（Ｅ R ）の半電力ビーム
幅は、約７０°であり、逆旋偏波成分（ＥL ）は−２０
dB以下となっている。
射パターンを示し、右旋円偏波（Ｅ R ）の半電力ビーム
幅は、約７０°であり、逆旋偏波成分（ＥL ）は−２０
dB以下となっている。
【００１２】図４は、軸比Ａ．Ｒ．と利得の周波数特性
を示し、軸比３dB以下となる円偏波放射帯域は、約０．
５％である。中心周波数における利得は９．４dBであ
り、この帯域における利得の変動は、約０．１dBであ
る。
を示し、軸比３dB以下となる円偏波放射帯域は、約０．
５％である。中心周波数における利得は９．４dBであ
り、この帯域における利得の変動は、約０．１dBであ
る。
【００１３】尚、図示は省略するが、摂動素子部１４
ａ，１４ｂの位置を１８０°回転し、給電導体１３の方
向を左右反転すれば、左旋円偏波用のループアンテナと
なる。また、ループ素子１２から摂動素子部１４ａ，１
４ｂを取除けば、水平偏波、または垂直偏波に対応する
直線偏波用ループアンテナとなる。
ａ，１４ｂの位置を１８０°回転し、給電導体１３の方
向を左右反転すれば、左旋円偏波用のループアンテナと
なる。また、ループ素子１２から摂動素子部１４ａ，１
４ｂを取除けば、水平偏波、または垂直偏波に対応する
直線偏波用ループアンテナとなる。
【００１４】図５は他の実施形態を示し、グラウンドプ
レーン１５の導体貫通穴１６を、方形ループ素子１２の
角に対向する位置に配置し、給電導体１３を方形ループ
素子１２の一辺と平行に配置したもので、前述したルー
プアンテナ１１と同様に電磁結合によりループ素子１２
へ給電するものである。
レーン１５の導体貫通穴１６を、方形ループ素子１２の
角に対向する位置に配置し、給電導体１３を方形ループ
素子１２の一辺と平行に配置したもので、前述したルー
プアンテナ１１と同様に電磁結合によりループ素子１２
へ給電するものである。
【００１５】図６は請求項２並びに３記載の給電方法を
示し、方形ループ素子１８はワイヤではなく、金属板を
成形した平板形状であり、放射方向に一定の幅を有して
いる。給電導体１９もループ素子１８と同様に、金属板
を成形した平板形状である。
示し、方形ループ素子１８はワイヤではなく、金属板を
成形した平板形状であり、放射方向に一定の幅を有して
いる。給電導体１９もループ素子１８と同様に、金属板
を成形した平板形状である。
【００１６】ループ素子１８の内周と外周の中心を通る
線の全長は約１波長となっていて、内周長と外周長との
差が大きく、共振帯域幅が広くなる。また、平板形状の
給電導体１９も同様の共振帯域幅拡張効果がある。
線の全長は約１波長となっていて、内周長と外周長との
差が大きく、共振帯域幅が広くなる。また、平板形状の
給電導体１９も同様の共振帯域幅拡張効果がある。
【００１７】尚、この発明は上記の実施形態に限定する
ものではなく、この発明の技術的範囲内において種々の
改変が可能であり、この発明がそれらの改変されたもの
に及ぶことは当然である。
ものではなく、この発明の技術的範囲内において種々の
改変が可能であり、この発明がそれらの改変されたもの
に及ぶことは当然である。
【００１８】
【発明の効果】以上説明したように、本発明のループア
ンテナの給電方法は、ループ素子に給電線路を接続せ
ず、ループ素子に近接させて配置した給電導体からルー
プ素子へ電磁結合によって給電するので、ループアンテ
ナの入力インピーダンスを低減でき、ループ素子とグラ
ウンドプレーンとの間隔を減少させることが可能となっ
て、低姿勢且つ高感度のアンテナを実現できる。また、
ループ素子と給電線の接続が不要であるので組立も容易
化する。
ンテナの給電方法は、ループ素子に給電線路を接続せ
ず、ループ素子に近接させて配置した給電導体からルー
プ素子へ電磁結合によって給電するので、ループアンテ
ナの入力インピーダンスを低減でき、ループ素子とグラ
ウンドプレーンとの間隔を減少させることが可能となっ
て、低姿勢且つ高感度のアンテナを実現できる。また、
ループ素子と給電線の接続が不要であるので組立も容易
化する。
【図１】請求項１記載のループアンテナの給電方法を示
す解説図。
す解説図。
【図２】図１のループアンテナのリターンロス特性のグ
ラフ。
ラフ。
【図３】図１のループアンテナのθ＝０°（アンテナ正
面方向）の放射パターングラフ。
面方向）の放射パターングラフ。
【図４】図１のループアンテナの軸比と利得の周波数特
性グラフ。
性グラフ。
【図５】ループアンテナの他の実施形態を示す解説図。
【図６】請求項２並びに３記載のループアンテナの給電
方法を示し、（ａ）はループアンテナの正面図、（ｂ）
は側面図である。
方法を示し、（ａ）はループアンテナの正面図、（ｂ）
は側面図である。
【図７】従来のループアンテナの給電方法を示す解説
図。
図。
１１ 偏波用ループアンテナ １２ ループ素子 １３ 給電導体 １４ａ，１４ｂ 摂動素子部 １５ グラウンドプレーン １６ 導体貫通穴 １７ａ 中心導体 １７ｂ 外部導体 １８ ループ素子 １９ 給電導体
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.6 識別記号 ＦＩ Ｈ０１Ｑ 21/24 Ｈ０１Ｑ 21/24 (72)発明者 藤森 光太郎 東京都町田市小川１−８−14 (72)発明者 三牧 宏彬 東京都東久留米市前沢４−４−11−406 (72)発明者 山内 潤治 東京都小金井市貫井南町３−11−26
Claims (3)
- 【請求項１】 ループ素子をグラウンドプレーンと平
行、且つ離間させて配置し、ループ素子とグラウンドプ
レーンとの間に、ループ素子のループに沿って平行に給
電導体を配置し、給電導体の一端に同軸線路の中心導体
を接続して給電点とし、同軸線路の外部導体をグラウン
ドプレーンに接続して、電磁結合により同軸線路からル
ープ素子に給電するループアンテナの給電方法。 - 【請求項２】 上記ループ素子のループ部は、放射方向
に一定の幅を有し、ループ中心軸方向に薄い平板形状で
あることを特徴とする請求項１記載のループアンテナの
給電方法。 - 【請求項３】 上記給電導体はグラウンドプレーンと平
行な平板形状であることを特徴とする請求項１記載のル
ープアンテナの給電方法。
Priority Applications (6)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP00514498A JP3787597B2 (ja) | 1998-01-13 | 1998-01-13 | ループアンテナの給電方法 |
| BR9906823-0A BR9906823A (pt) | 1998-01-13 | 1999-01-11 | Processo de suprir energia elétrica a uma antena plana, e, antena plana |
| PCT/JP1999/000052 WO1999036991A1 (fr) | 1998-01-13 | 1999-01-11 | Procede d'alimentation d'antenne plate, et antenne plate |
| CNB998015156A CN1171356C (zh) | 1998-01-13 | 1999-01-11 | 平面天线供电方法及平面天线 |
| DE19982430T DE19982430B4 (de) | 1998-01-13 | 1999-01-11 | Aperturantenne und Verfahren zur Einspeisung von elektrischer Leistung in eine Aperturantenne |
| US09/582,073 US6342856B1 (en) | 1998-01-13 | 1999-01-11 | Method of feeding flat antenna, and flat antenna |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP00514498A JP3787597B2 (ja) | 1998-01-13 | 1998-01-13 | ループアンテナの給電方法 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH11205028A true JPH11205028A (ja) | 1999-07-30 |
| JP3787597B2 JP3787597B2 (ja) | 2006-06-21 |
Family
ID=11603116
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP00514498A Expired - Lifetime JP3787597B2 (ja) | 1998-01-13 | 1998-01-13 | ループアンテナの給電方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3787597B2 (ja) |
Cited By (11)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2006229851A (ja) * | 2005-02-21 | 2006-08-31 | Furuno Electric Co Ltd | 円偏波ループアンテナ |
| WO2007094122A1 (ja) | 2006-02-14 | 2007-08-23 | Mitsumi Electric Co., Ltd. | 円偏波アンテナ |
| US7633444B2 (en) | 2005-05-11 | 2009-12-15 | Hitachi Cable, Ltd. | Distributed phase type circular polarized receiving module and portable radio communication device |
| JP2011151624A (ja) * | 2010-01-21 | 2011-08-04 | Harada Ind Co Ltd | 円偏波対応アンテナ |
| WO2014013840A1 (ja) * | 2012-07-20 | 2014-01-23 | 旭硝子株式会社 | アンテナ装置及びそれを備える無線装置 |
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| JP2016165164A (ja) * | 2012-03-05 | 2016-09-08 | 日本アンテナ株式会社 | 円偏波アンテナ |
| WO2017038549A1 (ja) * | 2015-09-01 | 2017-03-09 | 旭硝子株式会社 | アンテナ構造及び電子機器 |
| US9905939B2 (en) | 2015-01-09 | 2018-02-27 | Fujitsu Limited | Antenna device |
| EP2954591B1 (en) * | 2013-02-08 | 2022-11-09 | Garmin Switzerland GmbH | Wrist-worn electronic device with bezel antenna configuration |
| WO2023188969A1 (ja) * | 2022-03-28 | 2023-10-05 | 株式会社村田製作所 | アンテナモジュール |
-
1998
- 1998-01-13 JP JP00514498A patent/JP3787597B2/ja not_active Expired - Lifetime
Cited By (13)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
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| US10270161B2 (en) | 2012-07-20 | 2019-04-23 | AGC Inc. | Antenna device and wireless apparatus including same |
| EP2954591B1 (en) * | 2013-02-08 | 2022-11-09 | Garmin Switzerland GmbH | Wrist-worn electronic device with bezel antenna configuration |
| WO2015108033A1 (ja) * | 2014-01-20 | 2015-07-23 | 旭硝子株式会社 | アンテナ装置及びそれを備える無線装置 |
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Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP3787597B2 (ja) | 2006-06-21 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A621 | Written request for application examination |
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