JPH0735175Y2 - ケーブル等の保持構造 - Google Patents

Description

【考案の詳細な説明】 ［産業上の利用分野］ この考案は緩衝材ないしはシール材やパッキン材等のよ
うに比較的柔かく弾力性のある部材に対し、ケーブル、
ワイヤー等を支承させるに最適なケーブル等の保持構造
の提供に関する。

［従来の技術］ 一般的に絶縁材や緩衝材等の面に配線をしたり、配管を
したりする際には、この絶縁材あるいは緩衝材等が柔ら
かいことから第９図で示されるような配線ないしは配管
の取付け方法が用いられていた。

この第９図で示される配線ないしは配管の取付け例は自
動車のボディパネル１に添装したインシュレーター２が
柔らかくクランプ３等をその穴縁に保持することが難し
いことからボディパネル１に予めスタッドボルト４を溶
接しておき、このスタッドボルト４がインシュレーター
２の穴2aから外方に突き出すようにボディパネル１にイ
ンシュレーター２を張り込む。そして、このインシュレ
ーター２の面にケーブル、ワイヤーないしはオイルパイ
プ等を配管又は配線する際に、前記のボルト４に嵌まり
合う雄螺子をボス部3aに有するクランプ３を用意し、こ
のクランプ３の凹溝3b,3b内にケーブル、ワイヤーない
しはオイルパイプＷ等を嵌め入れて該クランプ３をスタ
ッドボルト４に挿入、係止して該ワイヤーないしはオイ
ルパイプ等の支承をしていた。

［考案が解決しようとする課題］ かゝる従来の配線ないしは配管の取付け方法では、柔軟
な取付け部材であるインシュレーター２に対し直接ケー
ブルあるいはオイルパイプ等の配管ないし配線をなすこ
とができず、補強基板であるパイプ１を必ず必要として
いたことから、配線ないしは配管箇所に自ずと限界があ
った。

又、逐一スタッドボルト４をパネル１の面に溶接してお
く必要があることから溶接設備を要すると共に多くの溶
接の作業手間を必要とし、しかも、パネル１の面に溶接
痕を生ずる不都合があった。

更に、パネル１に溶接されるスタッドボルト４はインシ
ュレーター２の取付け穴2aの位置に合せて予め位置決め
をした上で溶接をしておく必要があり、技術的に難しく
往々にして溶接位置のズレを生ずる不都合があった。

又、このようにパネル１の面に直接スタッドボルト４を
溶接する方法では、インシュレーター２の取付け位置が
狂ったり、あるいは変更されたりした場合に容易に追随
して補修したり変更することができない等の不都合があ
った。

更にスタッドボルト４に対するクランプ３の取付けが該
スタッドボルト４の螺子山部分にボス部3aを押し込む構
造であることが多く、このクランプ３が振動その他の外
力によって抜け落ちる不都合があった。

又、クランプ３の形状が両端に配線又は配管をしている
ことから一度配線ないし配管をした後に、その取付け向
きを個々に変更することが難しく、配線又は配管をやり
直す必要があった。

本考案にかゝるケーブル等の保持構造は、かゝる従来の
配線、配管の方法に対し、インシュレーター等の柔軟な
ベースに対しても取付けが可能な保持具を用いることに
よってインシュレーター等の軟質部材をベースとして、
これに直接ケーブル、オイルパイプ等の配線、ないしは
配管をなすことを目的としている。

［課題を解決するための手段］ 本考案にかゝるケーブルの保持構造は、叙上における目
的を達成する手段として、取付孔11aが透設されている
インシュレーター、各種の緩衝材ないしは柔軟なパッキ
ング材、シーリング材等の軟質部材11と、この軟質部材
11に取付けられてケーブル、オイルパイプ等の配線、配
管に用いられる保持具とを用意し、この保持具を、基板
12を介して一方の面に前記のケーブル、オイルパイプ等
の配線、配管に用いられるクランプ部Ｈを、又他方の面
に前記の軟質部材11の面を挾持するクリップ部Ｃからな
る構成としている。

そして、このクリップ部Ｃを前記の基板12の面から突設
した脚13と、この脚13の上部から、この脚13の上方を迂
回するように多角形のループ形状となる帯状板15と、該
帯状板15を前記脚13の側に折畳み係止し得る係止具とで
構成している。尚、この帯状板15は脚13の上部の一方の
側から他方の側に亘って多角形のループ形状とされてお
り、夫々の板状部毎に折畳まれる構成とされている。

次いで、前記の保持部のクリップ部Ｃにある帯状部15が
前記軟質部材11の取付孔11aの孔縁の一方の面に当接さ
れ、また該帯状板15がこの取付孔11aの孔縁の他方の面
に折畳み状に当接された状態で脚13の側に係止固定され
る。

このことから軟質部材11の取付孔11aの穴縁の両面が基
板11と帯状板15とで支承されており、保持具にあるクラ
ンプ部Ｈが該軟質部材11の面から突き出し状に配置され
る。

［作用］ 本考案にかゝるケーブル等の保持構造は叙上の構成から
してインシュレーター、各種の緩衝材ないしは柔軟なパ
ッキング材、シーリング材等の軟質部材11の取付孔11a
の孔縁の両面が単にクリップ部Ｃの基板12と折付けられ
た帯状板15との間に挾持されるにすぎず、該孔縁が圧潰
されたり、引っ張られたりすることがない。

又、帯状板15は、軟質部材11の介在の有無に関係なく折
畳み状とされ、しかもその折畳み状態をクリップ部Ｃ自
体の係止によって固定していることから帯状板15の折畳
み時に軟質部材を圧潰することがない。

特に本考案にかゝるケーブル等の保持構造では軟質部材
11の面に、保持具自らが保型した状態で取付けられてい
ることからパネルその他の補強材を設けるまでもなくケ
ーブル等の配線、配管の手段を軟質部材11に設けること
ができ、この軟質部材11の取付孔11aの変形、歪み出し
等を生ずることがない。

［実施例］ 以下本考案にかゝる典型的なケーブル等の保持構造の一
実施例を添付の図面について説明する。

11は、その表面にケーブル、オイルパイプ等の線、棒状
物10を配線ないしは配管するための軟質部材であって、
インシュレーター、各種の緩衝材、柔軟なパッキング材
ないしはシーリング材等が用いられる。

そして、この軟質部材11の面に線、棒状物10を配管ない
しは配線をするために、この軟質部材11に透設した取付
孔11aに保持具を予め取付け、この保持具のクランプ部
Ｈを利用して前記の線、棒状物10の配線ないしは配管を
する。

かゝる軟質部材11の面に配線又は配管をするためには、
この線、棒状物10を支承するクランプ部Ｈが安定に軟質
部材11の面に維持され、軟質部材11の取付孔11aの変形
等によって保持具が脱落しない構造であることを要す
る。

かゝる点から典型的な保持具を以下のように構成した。

図示例は、この典型的な保持具の一実施例であって、先
ずこの保持具はインシュレーター、緩衝材ないしは柔軟
なパッキング材、シーリング材等の軟質部材11に取付け
るためのクリップ部Ｃと、ワイヤー、オイルパイプ等の
線、棒状物等の配線、配管に用いられるクランプ部Ｈと
を基板12の両面に夫々が背中合せ状となるように一体に
プラスチック成形をされている。

そして基板12の一方の面に設けられるクリップ部Ｃは、
該基板12の面に相対向して立設された一対の脚13、13
と、この脚13、13の夫々の自由端側から薄肉のヒンジ部
14aを介して設けられた一対の相対向している帯状板1
5、15と、この帯状板15の自由端側であって、該帯状板1
5、15の相対向している側に薄肉のヒンジ部14b、14bで
連設された係止具としての係止桿16（以下、単に係止桿
16という）とで構成されている。

そして、係止桿16は、対向して設けられている帯状板15
の長手方向に添って、この帯状板15、15の間に挾まれる
ようにして設けられており、この係止桿16の桿周に設け
た薄肉鍔状のヒンジ部14b、14bで前記帯状板15、15の夫
々の自由端に連設されている。

又、この係止桿16は該ヒンジ部14bの連設位置から前記
脚13の側に向けた桿部が長く構成され、その自由端部が
楔状の膨大頭部16aとされ、この先細り状の膨大頭部16a
の基部側、即ちヒンジ部14bの側が係止顎16a′とされて
いる。尚、この係止桿16の撓みを防止する意図から桿部
の周側長手方向に適宜の補強リブ16bを設けると共に、
ヒンジ部14bを境として前記の膨大頭部16aと反対の側の
桿部16cを太目のものとし、前記の相対向して設けられ
ている帯状板15、15の自由端から僅かに外方に突出する
ようになし、この帯状板15、15の自由端から僅かに外方
に突出した桿部16cの自由端に該係止桿16に直交する向
きに押圧板17を設けてある。そして、この押圧板17は前
記の係止桿16にヒンジ部14bをもって連設された帯状板1
5、15の自由端15′、15′の上方を覆う長さを有するも
のとしてある。

次いで帯状板15は前記の脚13の自由端にヒンジ部14aで
連設されていると共に他方端、即ち自由端15′、15′を
ヒンジ部14b、14bで係止桿16の桿周面に連設してある。
そして、この帯状板15は係止桿16の押動操作に伴って側
方に撓み出され、軟質部材11の面に押圧接され易いよう
に該帯状板15の長手方向の中央の位置より稍々脚13の側
に偏った位置の帯状板15の幅方向に溝状に薄肉のヒンジ
部14cを設けてある。

このようにヒンジ部14cの位置を帯状板15の長手方向の
中央の位置より稍々脚13側に偏らせることによって、帯
状板15の板部15aを板部15bよりも長くすることができ、
板部15aと板部15bとを重ね合せ状としたときに、この一
対の帯状板15、15が係止桿16を中心として傘形状とさ
れ、軟質部材11の面を弾性的に支承させることができ
る。

又、この際に、板部15aの自由端15′の外側を図示例の
ように押圧板17の側に向けて突設し、この突設した自由
端15′が板部15aと板部15bとの折畳み時に桿部16cと押
圧板17とのなす隅部に押し入れられる構成とすることに
よって、この折畳まれて傘形状とされる帯状板15、15の
自由端15′が常に押圧板17によって支承されることゝな
る。この結果、係止桿16の押動操作に伴う帯状板15、15
の湾曲畳み込みが容易になされると共に軟質部材11の面
に折畳み係止された帯状板15、15に向けられる軟質部材
11からの反発応力が、この折畳み係止された帯状板15、
15の自由端15′の側に向けられ、この応力が押圧板17の
下面で全て支承される特長を有している。

尚、帯状板15に設けられるヒンジ部14a、14cは、板部15
a、15bが円滑に折畳み状とされるようにヒンジ部14aは
帯状板15の対向する側の面の肉を、ヒンジ部14cは対向
する帯状板14の外側の面の肉を夫々幅方向に亘って帯状
に削いで構成してある。

次いで脚13は基板12の面に所定の間隔をあけて相対向し
た状態で立設されており、その対向した側の夫々の脚1
3、13の上部に突部18、18が設けられ、その対向した外
側の面に補強のリブ13a、13aが設けられている。

そして、該脚13、13の突部18、18は、脚13の上部方から
互に対向している脚の下部方に向けた傾斜面18aと、基
板12の側に脚13と鋭角で交わる顎面18bとを有してお
り、該脚13、13の僅かな弾性変形をもって前記係止桿16
の膨大頭部16aが挿入係止される構成とされている。

又、この相対向して設けられた突部18、18の側部に互に
違い状となるように逃げ止め用の突部19を設け、この突
部19、19間に係止桿16の膨大頭部16aが横振れできない
状態で挿入、係止される構成としている。

尚、叙上における脚13の立上り幅は基本的には軟質部材
11の取付穴11aの穴縁の厚さに対応して決定されるもの
であるが、少なくとも係止桿16の膨大頭部16aが挿入、
係止されるに要する空間を構成するに足る立上り幅以上
とされることは云うまでもなく、又係止桿16の桿長が板
部15a、板部15bの重ね合せ時の厚幅以上としてある。

次いで基板12の他方の側に設けられるクランプ部Ｈは、
ワイヤー、オイルパイプ等の配線、配管のできるような
ものであれば良く、図示の実施例では基板12の面から夫
々に突設した側板20及び側板21の上端間を蓋板22で閉じ
てこれらの線、棒状物10の支承をなす構成としている。

このクランプ部Ｈでは側板20の上縁にヒンジ部23を介し
て蓋板22を一体に連設し、この蓋板22の自由端側に、こ
の蓋板22に略直交するように係止操作板24を一体に設け
てある。そして、側板21の側にある該係止操作板24′の
自由端部に係合凸部24aが、又これと反対の側にある係
止操作板24″の自由端部には前記蓋板22と略平行となる
ように外向きに操作板部24bが設けられている。又、前
記の側板21の内側に該側板21に添って支承板25を配し、
この側板21と支承板25とを台座26で前記の基板12上に一
体に設け、支承板25と側板21の保持力を増すようにして
ある。そして、側板21の支承板25の側にある自由端部に
は前記の係止操作板24の凸部24aの係合される凸部21aが
設けられており、この側板21と支承板25の間に挿入され
る前記係止操作板24′の突部24aが該側板21に弾性変形
をもたらしながら該突部21aを乗り超えて挿入された時
点で該凸部21aに係止される。

尚、側板21と支承板25との間に挿入された係止操作板2
4′の横方向に向けた動きを封ずる方法として、側板21
に設けられる凸部21aを該側板21の片側のみとし、他の
側にある側板21の厚幅を該凸部21aと略同面状となるよ
うに厚く設けることによって側板21の中程に立上り方向
に向けた壁21bを形成する。又、支承板25にも同様に、
前記側板21の凸部21aと対向している面を肉厚状として
該支承板25の略中程の立上り方向に壁25aを形成する。
そして、前記の係止操作板24′を前記支承板25及び側板
21に対応する形状とし、先ず係止操作板24aの幅側の中
程にまでいたる片側であって前記の凸部21aに対向する
位置に凸部24aを該凸部21aの側に向け、その背面側を凹
段部状とし、他方の側との間に壁24bを形成している。
このように係止操作板24′と側壁21及び支承板25とを構
成することによって、この側壁21と支承板25との間に挿
入した係止操作板24′の横方向に向けた動きが確実に封
ぜられた。

本考案にかゝるクリップは叙上における特長ある構成か
ら各種の緩衝材ないしはパッキング材、シール材等の軟
質部材11に設けた取付穴11aにクリップ部Ｃをその押圧
板17の側から挿入して取付ける。この場合、保持具の基
板12が軟質部材11の取付穴11aの一方の面に当接し、該
クリップ部Ｃの脚13が軟質部材11の取付穴11a内に位置
づけられて帯状板15、15が該軟質部材11の取付穴11aか
ら外方に突き出した状態とされる。従って、押圧板17は
軟質部材11と関係なく基板12に向けて押動することがで
き、この押圧板17の操作によって帯状板15の板部15a、
板部15bが夫々のヒンジ部の介在によって折畳まれると
共に、係止桿16の膨大頭部16aが脚13、13間に挿入され
て、該脚13、13の突部18、18に係止され、その折畳み状
態が維持される。この結果、軟質部材11の取付穴11aの
縁部を保持具の基板12と、折畳まれた板部15a、15bとで
挾み、保持具が軟質部材11に取付けられる。

このようにして取付けられた保持具のクランプ部Ｈに対
し、ケーブル、オイルチューブ等の各種の線、棒状物10
を適宜支承して用いる。この線、棒状物10の支承は蓋板
22を解放した状態で側板20、21間に線、棒状物10を入れ
て、この蓋板22を閉止することのみで良く、安全、確実
に配線、配管が終了される。

尚、図示例のインシュレーターではラバー11′を添装
し、軟質部材11の取付孔11aの孔縁の補強がされてい
る。

［効果］ 本考案にかゝるケーブル等の保持構造は叙上の特長ある
構成からして鋼板等の硬質構造物ないしは金属パネル等
で補強裏打ちのされた硬質部材以外の軟質構造物、例え
ば自動車に用いられているインシュレーターや、各種の
緩衝材、軟質なパッキング材、断熱材等をベースとした
配線、配管を可能とした。

特に、保持具を構成するクリップＣ部が脚13の上部から
多角形のループ状に設けられた帯状板15を有しておし、
この帯状板15が折畳まれた状態で脚13の上部側に係止さ
れる構成とされていることから、軟質部材11の取付孔11
aの周面を該クリップ部Ｃを構成する部材が一切圧潰す
ることなくクリップＣ部自体で軟質部材11の取付孔11a
の周面を支承する構造を作り出すことができる。

この結果、保持具の脚13の嵌め合されている軟質部材11
の取付孔11aの孔縁にある夫々の面は保持具の基板12
と、折畳まれた帯状板15とによって整然と挾持され、圧
潰されたり、破損されることがない。

このようにして設けられた保持具のクランプ部Ｈを用い
てケーブル、オイルパイプ等の配線ないしは配管をする
ことができることから配線ないしは配管がいたって容易
となり、配線ないしは配管ミスもなく、又修理も容易と
された。

尚、ボディパネル等の駆体部分に固定したり、溶接した
りする必要がなく、随時、随所にケーブル、オイルパイ
プ等を支承することができるため配線、配管がいたって
容易とされた。

【図面の簡単な説明】

第１図は保持具を中心線より僅かに側方に偏った位置で
断面をした保持構造の係止前の断面図、第２図は同係止
後の断面図、第３図は同使用状態を示す断面図、第４図
は保持具の斜視図、第５図は同正面図、第６図は同側面
図、第７図は同底面図、第８図は同要部破断斜視図、第
９図は従来例を示す断面図である。 10……線、棒状物、11……軟質部材、12……基板、13…
…脚、14……ヒンジ部、15……帯状板、16……係止桿、
17……押圧板、18……突部、19……突部、20、21……側
板、22……蓋板、23……ヒンジ部、24……係止操作板、
26……支承板、26……台座。

Claims (1)

【実用新案登録請求の範囲】
1. 【請求項１】取付孔が透設されている軟質部材と、この
   軟質部材に止着される保持具とからなり、 該保持具が、基板の一方の面にケーブル等を保持するク
   ランプ部と、該基板の他方の面に折畳み自在のクリップ
   部とを有しており、 該クリップ部が、前記基板の面から突設された相対向す
   る一対の脚と、該一対の脚の一方の上部側から相対向す
   る他方の脚の上部側に亙って多角形のループ形状をなす
   ように設けられた折畳み自在な帯状板と、該帯状板を前
   記脚部側に折畳み係止する係止具とからなり、 前記クリップ部の帯状板が、前記軟質部材の取付孔に挿
   通可能とされていると共に、該取付孔に挿通して前記脚
   部側に折畳み係止されることにより、前記保持具の前記
   基板との間で前記軟質部材を挟み込んで、該保持具を該
   軟質部材に止着させる構成としてあることを特徴とする
   ケーブル等の保持構造。