JPH07176948A - アレーアンテナ - Google Patents
アレーアンテナInfo
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- JPH07176948A JPH07176948A JP5318450A JP31845093A JPH07176948A JP H07176948 A JPH07176948 A JP H07176948A JP 5318450 A JP5318450 A JP 5318450A JP 31845093 A JP31845093 A JP 31845093A JP H07176948 A JPH07176948 A JP H07176948A
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- Japan
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- waveguide
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- array antenna
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Abstract
(57)【要約】
【目的】 オーバーサイズ導波管を用いて放射素子への
給電電力を均一にでき、高いアンテナ効率を保持し得る
アレーアンテナを提供する。 【構成】 アレーアンテナは、給電部11、側壁12、
上部金属板13、下部金属板14、終端部15により構
成され、上部金属板13には放射素子として複数のスロ
ット16が設けられる。上記側壁12、上部金属板1
3、下部金属板14によりオーバーサイズ導波管17が
構成される。給電部11は、高次モード例えばTE40モ
ードの電磁波を発生し、オーバーサイズ導波管17に給
電する。1列目と2列目のスロット16に対して2列目
と4列目のスロット16を同相にするためにTE40モー
ドのおよそ半波長ずれている。また、同じ列のスロット
16の間隔はおよそ1波長である。終端部15として
は、オーバーサイズ導波管17を短絡する金属板、また
は電波吸収材による無反射終端が用いられる。
給電電力を均一にでき、高いアンテナ効率を保持し得る
アレーアンテナを提供する。 【構成】 アレーアンテナは、給電部11、側壁12、
上部金属板13、下部金属板14、終端部15により構
成され、上部金属板13には放射素子として複数のスロ
ット16が設けられる。上記側壁12、上部金属板1
3、下部金属板14によりオーバーサイズ導波管17が
構成される。給電部11は、高次モード例えばTE40モ
ードの電磁波を発生し、オーバーサイズ導波管17に給
電する。1列目と2列目のスロット16に対して2列目
と4列目のスロット16を同相にするためにTE40モー
ドのおよそ半波長ずれている。また、同じ列のスロット
16の間隔はおよそ1波長である。終端部15として
は、オーバーサイズ導波管17を短絡する金属板、また
は電波吸収材による無反射終端が用いられる。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、電波の送受信に用いる
アレーアンテナに関する。
アレーアンテナに関する。
【0002】
【従来の技術】矩形導波管を用いたアレーアンテナにお
いては、電磁波の基本モードであるTE10モードを用い
て放射素子に給電している。この場合、アンテナの利得
を大きくするためには、導波管中の電磁波の進行方向に
対して垂直方向に複数の放射素子を設けなければならな
い。このため単純に導波管の幅を広くしたオーバーサイ
ズ導波管にして放射素子に電磁波の基本モードにて給電
する方法、または、電磁波の基本モードだけ伝搬住め導
波管を並列に配置する方法が用いられている。
いては、電磁波の基本モードであるTE10モードを用い
て放射素子に給電している。この場合、アンテナの利得
を大きくするためには、導波管中の電磁波の進行方向に
対して垂直方向に複数の放射素子を設けなければならな
い。このため単純に導波管の幅を広くしたオーバーサイ
ズ導波管にして放射素子に電磁波の基本モードにて給電
する方法、または、電磁波の基本モードだけ伝搬住め導
波管を並列に配置する方法が用いられている。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】上記従来の矩形導波管
を用いたアレーアンテナにおいて、導波管の幅を広くし
たオーバーサイズ導波管の場合には、電磁波の基本モー
ドを用いるために、放射素子への給電電力が導波管中央
部と側壁近傍で違うことによるアンテナ効率の低下が起
きる。また、導波管の歪みによる電磁波の高次モードが
発生し、アンテナ利得が低下するという問題がある。
を用いたアレーアンテナにおいて、導波管の幅を広くし
たオーバーサイズ導波管の場合には、電磁波の基本モー
ドを用いるために、放射素子への給電電力が導波管中央
部と側壁近傍で違うことによるアンテナ効率の低下が起
きる。また、導波管の歪みによる電磁波の高次モードが
発生し、アンテナ利得が低下するという問題がある。
【0004】また、電磁波の基本モードだけ伝搬する導
波管を並列に配置した場合には、各導波管に均一に電力
が分配でき、放射素子への給電電力が均一になるためア
ンテナ効率が低下しない。しかし、先のオーバーサイズ
導波管に対して構造が複雑であるため高価格になるとい
う問題がある。
波管を並列に配置した場合には、各導波管に均一に電力
が分配でき、放射素子への給電電力が均一になるためア
ンテナ効率が低下しない。しかし、先のオーバーサイズ
導波管に対して構造が複雑であるため高価格になるとい
う問題がある。
【0005】本発明は上記実情に鑑みてなされたもの
で、オーバーサイズ導波管を用いて放射素子への給電電
力を均一にでき、高いアンテナ効率を保持し得るアレー
アンテナを提供することを目的とする。
で、オーバーサイズ導波管を用いて放射素子への給電電
力を均一にでき、高いアンテナ効率を保持し得るアレー
アンテナを提供することを目的とする。
【0006】
【課題を解決するための手段】本発明に係るアレーアン
テナは、電波を放射する放射素子と、この放射素子に電
波を供給する電磁波の高次モードが伝搬可能なオーバー
サイズ導波管と、このオーバーサイズ導波管に伝搬する
電磁波の高次モードを発生するアンテナ給電部とを具備
したことを特徴とする。
テナは、電波を放射する放射素子と、この放射素子に電
波を供給する電磁波の高次モードが伝搬可能なオーバー
サイズ導波管と、このオーバーサイズ導波管に伝搬する
電磁波の高次モードを発生するアンテナ給電部とを具備
したことを特徴とする。
【0007】
【作用】電磁波の高次モードを用いて放射素子に給電す
ることにより、給電電力が導波管中央部と側壁近傍部に
おいても等しくでき、アンテナ効率が低下しない。従っ
て、簡単な構造のオーバーサイズ導波管を用いて安価に
構成でき、しかも、高いアンテナ効率を保持することが
できる。
ることにより、給電電力が導波管中央部と側壁近傍部に
おいても等しくでき、アンテナ効率が低下しない。従っ
て、簡単な構造のオーバーサイズ導波管を用いて安価に
構成でき、しかも、高いアンテナ効率を保持することが
できる。
【0008】
【実施例】以下、図面を参照して本発明の一実施例を説
明する。図1は、本発明に係るアンテナの基本原理図を
示し、導波管の断面図と放射素子へ給電する電磁波のモ
ードの電界であり、導波管上面の4個の放射素子に給電
する場合を例示している。そして、図1(a)はTE10
モードを用いたオーバーサイズ導波管1、(b)はTE
10モードだけ伝搬する導波管2を並列配置した場合、
(c)はTEn0モード(n=4)を用いたオーバーサイ
ズ導波管1について示したのである。
明する。図1は、本発明に係るアンテナの基本原理図を
示し、導波管の断面図と放射素子へ給電する電磁波のモ
ードの電界であり、導波管上面の4個の放射素子に給電
する場合を例示している。そして、図1(a)はTE10
モードを用いたオーバーサイズ導波管1、(b)はTE
10モードだけ伝搬する導波管2を並列配置した場合、
(c)はTEn0モード(n=4)を用いたオーバーサイ
ズ導波管1について示したのである。
【0009】図1(a)に示すようにTE10モードを用
いたオーバーサイズ導波管の場合には、電界は中央が最
大値となり、側壁で0になるように減少しており、放射
素子の給電電力が不均一になる。
いたオーバーサイズ導波管の場合には、電界は中央が最
大値となり、側壁で0になるように減少しており、放射
素子の給電電力が不均一になる。
【0010】図1(b)に示すようにTE10モードだけ
伝搬する導波管を並列配置した場合は、それぞれの導波
管上に放射素子が1つずつあるために放射素子への給電
電力は均一になる。しかし、それぞれの導波管に分ける
ために金属の仕切りが必要になる。
伝搬する導波管を並列配置した場合は、それぞれの導波
管上に放射素子が1つずつあるために放射素子への給電
電力は均一になる。しかし、それぞれの導波管に分ける
ために金属の仕切りが必要になる。
【0011】図1(c)に示すようにTEn0モード(n
=4)を用いたオーバーサイズ導波管の場合には、金属
の仕切りが必要なく、放射素子への給電電力の大きさは
等しくなる。しかし、同一断面上に放射素子を配置した
場合、給電電力の位相が隣接する放射素子では逆になる
ため、導波管の電磁波の進行方向に対して隣接する放射
素子の配置を給電電力が同相となるように変えなければ
ならない。
=4)を用いたオーバーサイズ導波管の場合には、金属
の仕切りが必要なく、放射素子への給電電力の大きさは
等しくなる。しかし、同一断面上に放射素子を配置した
場合、給電電力の位相が隣接する放射素子では逆になる
ため、導波管の電磁波の進行方向に対して隣接する放射
素子の配置を給電電力が同相となるように変えなければ
ならない。
【0012】以下、上記のことがらを用いた本発明に係
るアレーアンテナの実施例を説明する。 (第1実施例)本発明の第1実施例に係るアレーアンテ
ナを図2に示す。なお、放射素子としてスロット素子を
用い、縦方向に4列のスロットがある場合を示してい
る。
るアレーアンテナの実施例を説明する。 (第1実施例)本発明の第1実施例に係るアレーアンテ
ナを図2に示す。なお、放射素子としてスロット素子を
用い、縦方向に4列のスロットがある場合を示してい
る。
【0013】図2(a)はスロット素子側から見た正面
図、(b)は側面図、(c)は同図(a)のA−A線矢
視断面図である。上記図2に示すアレーアンテナは、給
電部11、側壁12、上部金属板13、下部金属板1
4、終端部15から構成されており、上部金属板13に
は放射素子として複数のスロット16が設けられてい
る。そして、側壁12、上部金属板13、下部金属板1
4により、オーバーサイズ導波管17が構成される。ま
た、給電部11には、給電用の同軸線路10が接続され
る。上記給電部11は、高次モード例えばTE40モード
の電磁波を発生し、オーバーサイズ導波管17に給電す
る。
図、(b)は側面図、(c)は同図(a)のA−A線矢
視断面図である。上記図2に示すアレーアンテナは、給
電部11、側壁12、上部金属板13、下部金属板1
4、終端部15から構成されており、上部金属板13に
は放射素子として複数のスロット16が設けられてい
る。そして、側壁12、上部金属板13、下部金属板1
4により、オーバーサイズ導波管17が構成される。ま
た、給電部11には、給電用の同軸線路10が接続され
る。上記給電部11は、高次モード例えばTE40モード
の電磁波を発生し、オーバーサイズ導波管17に給電す
る。
【0014】上記給電部11からオーバーサイズ導波管
17に給電されたTE40モードの電磁波は、スロット1
6を給電しながら終端部15に向かう。1列目と2列目
のスロット16に対して2列目と4列目のスロット16
を同相にするためにTE40モードのおよそ半波長(0.
5λg)ずれている。また、同じ列のスロット16の間
隔はおよそ1波長(1λg)である。
17に給電されたTE40モードの電磁波は、スロット1
6を給電しながら終端部15に向かう。1列目と2列目
のスロット16に対して2列目と4列目のスロット16
を同相にするためにTE40モードのおよそ半波長(0.
5λg)ずれている。また、同じ列のスロット16の間
隔はおよそ1波長(1λg)である。
【0015】終端部15としては、オーバーサイズ導波
管17を短絡する金属板、または電波吸収材による無反
射終端が用いられる。しかし、終端部15に到達する電
磁波が小さい場合には終端部15を無くすことができ
る。
管17を短絡する金属板、または電波吸収材による無反
射終端が用いられる。しかし、終端部15に到達する電
磁波が小さい場合には終端部15を無くすことができ
る。
【0016】上記の構成とすることにより、オーバーサ
イズ導波管17を用いて放射素子への給電電力を均一に
でき、アンテナ効率を高い状態に保持できる。なお、本
発明に係るアレーアンテナを用いてビームチルトを行な
う場合には、違う列のスロット16に対してのずれを半
波長から変えることにより、ピームチルトが可能にな
る。
イズ導波管17を用いて放射素子への給電電力を均一に
でき、アンテナ効率を高い状態に保持できる。なお、本
発明に係るアレーアンテナを用いてビームチルトを行な
う場合には、違う列のスロット16に対してのずれを半
波長から変えることにより、ピームチルトが可能にな
る。
【0017】スロット16が例えば1列毎に半波長から
ΔL ずつずれた場合には、各列間の位相差は、βgΔL
となる。この場合、βgはオーバーサイズ導波管17の
位相定数である。これにより列間の位相が遅れる方向に
チルト角θtのビームチルトとなる。このチルト角θt
とΔL は、違う列との間隔をd、自由空間の位相定数β
0 とすると、次式の関係となる。
ΔL ずつずれた場合には、各列間の位相差は、βgΔL
となる。この場合、βgはオーバーサイズ導波管17の
位相定数である。これにより列間の位相が遅れる方向に
チルト角θtのビームチルトとなる。このチルト角θt
とΔL は、違う列との間隔をd、自由空間の位相定数β
0 とすると、次式の関係となる。
【0018】sin(θt)=βgΔL /β0 d 上記のようにして違う列のスロット16に対するずれを
変えることにより、ピームチルトが可能になる。
変えることにより、ピームチルトが可能になる。
【0019】(第2実施例)図3は給電部11に漏れ波
NRD(Non Radiative Dielectric)ガイド21を使用
した実施例を示したものである。TE40モードの電磁波
を励振するために誘電体ストリップ22には、NRDガ
イド21の1/2管内波長ごとに上部だけに切り欠き2
3が設けられている。この場合、誘電体ストリップ22
の上部だけ切り欠き23がある部分をNRDガイド21
の1/2管内波長毎に4個形成している。また、給電部
11の始端部及びオーバーサイズ導波管17の終端部に
短絡壁24a,24bを形成し、始端部側の短絡壁24
aから1/4波長離れて上記誘電体ストリップ22を設
けている。
NRD(Non Radiative Dielectric)ガイド21を使用
した実施例を示したものである。TE40モードの電磁波
を励振するために誘電体ストリップ22には、NRDガ
イド21の1/2管内波長ごとに上部だけに切り欠き2
3が設けられている。この場合、誘電体ストリップ22
の上部だけ切り欠き23がある部分をNRDガイド21
の1/2管内波長毎に4個形成している。また、給電部
11の始端部及びオーバーサイズ導波管17の終端部に
短絡壁24a,24bを形成し、始端部側の短絡壁24
aから1/4波長離れて上記誘電体ストリップ22を設
けている。
【0020】上記の構成において、同軸線路10により
給電されたNRDガイド21には、LSM01モードの電
磁波が誘電体ストリップ22に集中して伝搬する。この
誘電体ストリップ22に上下非対称部分を形成すると、
即ち、図3に示したように上部だけに切り欠き23を形
成すると、LSM01モードの電磁波の一部が、この部分
から上下金属板13,14間の空間に放射される。この
放射された電磁波は、オーバーサイズ導波管17のTE
n0モードと同じ電界の向きを持つ。また、この放射され
た電磁波は、誘電体ストリップ22の両側に逆相で放射
されるため、同軸線路10側に向かう電磁波をスロット
16側に向かう電磁波と同相となるように反射させるた
めに、始端部側(給電部11側)の短絡壁24aから1
/4波長離れて誘電体ストリップ22を設けている。
給電されたNRDガイド21には、LSM01モードの電
磁波が誘電体ストリップ22に集中して伝搬する。この
誘電体ストリップ22に上下非対称部分を形成すると、
即ち、図3に示したように上部だけに切り欠き23を形
成すると、LSM01モードの電磁波の一部が、この部分
から上下金属板13,14間の空間に放射される。この
放射された電磁波は、オーバーサイズ導波管17のTE
n0モードと同じ電界の向きを持つ。また、この放射され
た電磁波は、誘電体ストリップ22の両側に逆相で放射
されるため、同軸線路10側に向かう電磁波をスロット
16側に向かう電磁波と同相となるように反射させるた
めに、始端部側(給電部11側)の短絡壁24aから1
/4波長離れて誘電体ストリップ22を設けている。
【0021】また、上記のよう誘電体ストリップ22の
上部だけ切り欠き23がある部分をNRDガイド21の
1/2管内波長毎に4個形成することにより、それぞれ
上下金属板13,14間の空間に放射される電磁波は、
隣り合うものに対して逆相となり、この結果オーバーサ
イズ導波管17のTE40モードの電磁波を主に励振する
ことができる。
上部だけ切り欠き23がある部分をNRDガイド21の
1/2管内波長毎に4個形成することにより、それぞれ
上下金属板13,14間の空間に放射される電磁波は、
隣り合うものに対して逆相となり、この結果オーバーサ
イズ導波管17のTE40モードの電磁波を主に励振する
ことができる。
【0022】(第3実施例)次に本発明の第3実施例に
ついて図4により説明する。図4は、スロット素子側か
ら見た正面図、(b)は給電部から見た断面図である。
この実施例は、モード抑圧器として複数の金属板31を
使用し、オーバーサイズ導波管17内に低損失な発泡材
32により支持するようにしたものである。この場合、
各金属板31は、オーバーサイズ導波管17を進む電磁
波のTE40モード電界が0となる位置に配置することに
より、低次モードを抑圧する。
ついて図4により説明する。図4は、スロット素子側か
ら見た正面図、(b)は給電部から見た断面図である。
この実施例は、モード抑圧器として複数の金属板31を
使用し、オーバーサイズ導波管17内に低損失な発泡材
32により支持するようにしたものである。この場合、
各金属板31は、オーバーサイズ導波管17を進む電磁
波のTE40モード電界が0となる位置に配置することに
より、低次モードを抑圧する。
【0023】この実施例によれば、所望の電磁波の高次
モード以外の不要な電磁波の低次モードを抑圧すること
ができる。 (第4実施例)次に本発明の第4実施例について図5に
より説明する。
モード以外の不要な電磁波の低次モードを抑圧すること
ができる。 (第4実施例)次に本発明の第4実施例について図5に
より説明する。
【0024】図5は、スロット素子側から見た正面図、
(b)は給電部から見た断面図である。この実施例は導
波管厚支持器として金属または絶縁物からなるスタッド
ボルト41及びナット42を使用し、導波管を所定の厚
みに支持するようにしたものである。
(b)は給電部から見た断面図である。この実施例は導
波管厚支持器として金属または絶縁物からなるスタッド
ボルト41及びナット42を使用し、導波管を所定の厚
みに支持するようにしたものである。
【0025】オーバーサイズ導波管17の厚さ支持部が
側壁や終端壁だけの場合、上部金属板13、下部金属板
14の歪みが大きくなる。従って、オーバーサイズ導波
管17の不均一により生じる不要なモードの電磁波が大
きくなる。これを防止するためスタッドボルト41を用
い、上部金属板13と下部金属板14をナット42で固
定し、所定の厚みにする。これにより、上部金属板1
3、下部金属板14の歪みを小さくでき、オーバーサイ
ズ導波管厚は、所定の厚みに保つことができ、不要なモ
ードの電磁波の発生量を小さくすることができる。
側壁や終端壁だけの場合、上部金属板13、下部金属板
14の歪みが大きくなる。従って、オーバーサイズ導波
管17の不均一により生じる不要なモードの電磁波が大
きくなる。これを防止するためスタッドボルト41を用
い、上部金属板13と下部金属板14をナット42で固
定し、所定の厚みにする。これにより、上部金属板1
3、下部金属板14の歪みを小さくでき、オーバーサイ
ズ導波管厚は、所定の厚みに保つことができ、不要なモ
ードの電磁波の発生量を小さくすることができる。
【0026】更に、金属製のスタッドボルト41を用い
た場合、オーバーサイズ導波管17を進む所望の電磁波
のTE40モード電界が0となる位置に配置することによ
り、モード抑圧器の役割を兼ねることができる。
た場合、オーバーサイズ導波管17を進む所望の電磁波
のTE40モード電界が0となる位置に配置することによ
り、モード抑圧器の役割を兼ねることができる。
【0027】(第5実施例)図6は、例えば三角錐や球
の表面、あるいは航空機の胴体のような曲面に放射素子
を配列したコンフォーマルアレーアンテナに本アンテナ
を用いた実施例を示したもので、上部金属板13及び下
部金属板14が円弧状に形成される。
の表面、あるいは航空機の胴体のような曲面に放射素子
を配列したコンフォーマルアレーアンテナに本アンテナ
を用いた実施例を示したもので、上部金属板13及び下
部金属板14が円弧状に形成される。
【0028】(第6実施例)図7は、本発明によるアレ
ーアンテナを用いて直交偏波共用アンテナを構成した場
合の実施例を示したものである。この直交偏波共用アン
テナは、2組のアレーアンテナを直交するように組み合
わせた構成となっている。例えばオーバーサイズ導波管
17の2つの近接する側部に給電部11a,11bを設
けると共に、この給電部11a,11bに対向する側部
に終端部15a,15bを設けている。また、給電部1
1a,11bには、それぞれ給電用の同軸線路10a,
10bが接続される。そして、上部金属板13に給電部
11aに対するスロット16a,給電部11bに対する
スロット16bを直交するように設けている。
ーアンテナを用いて直交偏波共用アンテナを構成した場
合の実施例を示したものである。この直交偏波共用アン
テナは、2組のアレーアンテナを直交するように組み合
わせた構成となっている。例えばオーバーサイズ導波管
17の2つの近接する側部に給電部11a,11bを設
けると共に、この給電部11a,11bに対向する側部
に終端部15a,15bを設けている。また、給電部1
1a,11bには、それぞれ給電用の同軸線路10a,
10bが接続される。そして、上部金属板13に給電部
11aに対するスロット16a,給電部11bに対する
スロット16bを直交するように設けている。
【0029】即ち、給電部11a、垂直なスロット16
a、終端部15aにより、スロット16aに直交する水
平な電界を持つ水平偏波アンテナを構成する。また、給
電部11b、水平なスロット16b、終端部15bによ
り、スロット16bに直交する垂直な電界を持つ垂直偏
波アンテナを構成する。
a、終端部15aにより、スロット16aに直交する水
平な電界を持つ水平偏波アンテナを構成する。また、給
電部11b、水平なスロット16b、終端部15bによ
り、スロット16bに直交する垂直な電界を持つ垂直偏
波アンテナを構成する。
【0030】このとき、水平偏波アンテナの側壁は、垂
直偏波アンテナの給電部11b、終端部15bとなり、
また、垂直偏波アンテナの側壁は、水平偏波アンテナの
給電部11a、終端部15aとなるため、上下金属板1
3,14間を短絡しなければならない。従って、終端部
15a,15bは、金属盤に因り短絡される。また、給
電部に図3に示したNRDガイド21を用いた場合に
は、図3におけるNRDガイド21に対して左側の短絡
壁24aがある。これによりそれぞれの偏波アンテナに
対してオーバーサイズ導波管が構成されるため、本アン
テナを用いて直交偏波共用アンテナとすることができ
る。
直偏波アンテナの給電部11b、終端部15bとなり、
また、垂直偏波アンテナの側壁は、水平偏波アンテナの
給電部11a、終端部15aとなるため、上下金属板1
3,14間を短絡しなければならない。従って、終端部
15a,15bは、金属盤に因り短絡される。また、給
電部に図3に示したNRDガイド21を用いた場合に
は、図3におけるNRDガイド21に対して左側の短絡
壁24aがある。これによりそれぞれの偏波アンテナに
対してオーバーサイズ導波管が構成されるため、本アン
テナを用いて直交偏波共用アンテナとすることができ
る。
【0031】また、給電部に導波管上にスロットを設け
たものを用いた場合、スロットを設けた導波管壁面によ
り、下部金属板間が短絡される。また、同軸線路10a
の入力に対して同軸線路10bの入力電圧の位相差が9
0°あるときに円偏波アンテナとなる。
たものを用いた場合、スロットを設けた導波管壁面によ
り、下部金属板間が短絡される。また、同軸線路10a
の入力に対して同軸線路10bの入力電圧の位相差が9
0°あるときに円偏波アンテナとなる。
【0032】
【発明の効果】以上詳記したように本発明によれば、オ
ーバーサイズ導波管を用いて放射素子への給電電力を均
一にでき、高いアンテナ効率を保持することができる。
また、オーバーサイズ導波管の使用により、安価に構成
することができる。
ーバーサイズ導波管を用いて放射素子への給電電力を均
一にでき、高いアンテナ効率を保持することができる。
また、オーバーサイズ導波管の使用により、安価に構成
することができる。
【図1】本発明の一実施例に係るアレーアンテナの基本
原理を示すもので、(a)はTE10モードを用いたオー
バーサイズ導波管、(b)はTE10モードだけ伝搬する
導波管を並列配置した場合、(c)はTE40モードを用
いたオーバーサイズ導波管の例を示す図。
原理を示すもので、(a)はTE10モードを用いたオー
バーサイズ導波管、(b)はTE10モードだけ伝搬する
導波管を並列配置した場合、(c)はTE40モードを用
いたオーバーサイズ導波管の例を示す図。
【図2】本発明の一実施例に係るアレーアンテナの構成
図で、(a)はスロット素子側から見た正面図、(b)
は側面図、(c)は同図(a)のA−A線矢視断面図。
図で、(a)はスロット素子側から見た正面図、(b)
は側面図、(c)は同図(a)のA−A線矢視断面図。
【図3】本発明の第2実施例に係るアレーアンテナの斜
視図。
視図。
【図4】本発明の第3実施例に係るアレーアンテナを示
し、(a)はスロット素子側から見た正面図、(b)は
給電部から見た断面図。
し、(a)はスロット素子側から見た正面図、(b)は
給電部から見た断面図。
【図5】本発明の第4実施例に係るアレーアンテナを示
し、(a)はスロット素子側から見た正面図、(b)は
給電部から見た断面図。
し、(a)はスロット素子側から見た正面図、(b)は
給電部から見た断面図。
【図6】本発明の第5実施例によるコンフォーマルアレ
ーアンテナ化した場合の側面図。
ーアンテナ化した場合の側面図。
【図7】本発明の第6実施例による直交偏波共用アンテ
ナを構成した場合の正面図。
ナを構成した場合の正面図。
10 同軸線路 11,11a,11b 給電部 12 側壁 13 上部金属板 14 下部金属板 15 終端部 16,16a,16b スロット 17 オーバーサイズ導波管 21 NRDガイド 22 誘電体ストリップ 23 切り欠き 24a,24b 短絡壁 31 金属板 32 発泡材 41 スタッドボルト 42 ナット
Claims (3)
- 【請求項1】 電波を放射する放射素子と、この放射素
子に電波を供給する電磁波の高次モードが伝搬可能なオ
ーバーサイズ導波管と、このオーバーサイズ導波管に伝
搬する電磁波の高次モードを発生するアンテナ給電部と
を具備したことを特徴とするアレーアンテナ。 - 【請求項2】 請求項1記載のアレーアンテナにおい
て、オーバーサイズ導波管を進む電磁波のTEn0モード
電界が0となる位置に電磁波の不要モードを抑圧するモ
ード抑圧素子を設けたことを特徴とするアレーアンテ
ナ。 - 【請求項3】 請求項1又は2記載のアレーアンテナに
おいて、オーバーサイズ導波管の厚みを一定に保持する
導波管厚支持器を設けたことを特徴とするアレーアンテ
ナ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP5318450A JPH07176948A (ja) | 1993-12-17 | 1993-12-17 | アレーアンテナ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP5318450A JPH07176948A (ja) | 1993-12-17 | 1993-12-17 | アレーアンテナ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH07176948A true JPH07176948A (ja) | 1995-07-14 |
Family
ID=18099267
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP5318450A Pending JPH07176948A (ja) | 1993-12-17 | 1993-12-17 | アレーアンテナ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH07176948A (ja) |
Cited By (6)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003318643A (ja) * | 2002-04-25 | 2003-11-07 | Japan Radio Co Ltd | 導波管スロットアレーアンテナ |
JP2007214661A (ja) * | 2006-02-07 | 2007-08-23 | Mitsubishi Electric Corp | スロットアレーアンテナ |
JP2010056663A (ja) * | 2008-08-26 | 2010-03-11 | Mitsubishi Electric Corp | 導波路装置、アンテナおよび車両用レーダ装置 |
EP2993733A1 (en) | 2014-09-05 | 2016-03-09 | Panasonic Corporation | Array antenna device and radio communication device |
KR102038900B1 (ko) * | 2018-07-23 | 2019-10-31 | 농업회사법인 에이앤피테크놀로지주식회사 | 고도각 방향의 빔 조향이 가능한 평면형 슬롯 배열 안테나 |
WO2019220511A1 (ja) * | 2018-05-14 | 2019-11-21 | 三菱電機株式会社 | アレーアンテナ装置 |
-
1993
- 1993-12-17 JP JP5318450A patent/JPH07176948A/ja active Pending
Cited By (6)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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WO2019220511A1 (ja) * | 2018-05-14 | 2019-11-21 | 三菱電機株式会社 | アレーアンテナ装置 |
KR102038900B1 (ko) * | 2018-07-23 | 2019-10-31 | 농업회사법인 에이앤피테크놀로지주식회사 | 고도각 방향의 빔 조향이 가능한 평면형 슬롯 배열 안테나 |
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