JPH0680077B2 - プロリンエンドペプチダ−ゼインヒビタ−活性を有する新規ペプチド化合物 - Google Patents
プロリンエンドペプチダ−ゼインヒビタ−活性を有する新規ペプチド化合物Info
- Publication number
- JPH0680077B2 JPH0680077B2 JP60023151A JP2315185A JPH0680077B2 JP H0680077 B2 JPH0680077 B2 JP H0680077B2 JP 60023151 A JP60023151 A JP 60023151A JP 2315185 A JP2315185 A JP 2315185A JP H0680077 B2 JPH0680077 B2 JP H0680077B2
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- JP
- Japan
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- val
- compound
- formula
- group
- proline endopeptidase
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- Medicines That Contain Protein Lipid Enzymes And Other Medicines (AREA)
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Description
【発明の詳細な説明】 (産業上の利用分野) 本発明は、プロリンエンドペプチダーゼ(EC,3.4.21.26
Prolyl endopeptidase)に対して酵素阻害活性を示す
新規な化合物に関し、さらにその化学合成法、ならびに
それを有効成分として含有するプロリンエンドペプチダ
ーゼ活性阻害剤及び薬剤、特に抗健忘症剤としての利用
に関するものである。
Prolyl endopeptidase)に対して酵素阻害活性を示す
新規な化合物に関し、さらにその化学合成法、ならびに
それを有効成分として含有するプロリンエンドペプチダ
ーゼ活性阻害剤及び薬剤、特に抗健忘症剤としての利用
に関するものである。
(従来技術) プロリンエンドペプチダーゼは、神経伝達物質とされて
いるサブスタンスP、TRH(甲状腺刺激ホルモン)及び
ノイロテンシンや、記憶と関係があると考えられている
バソプレシンに作用し、これらを不活性化することが知
られている。一方、長崎大学薬学部の鶴、芳本両氏は、
プロリンエンドペプチダーゼ活性を阻害する化合物が、
ラツトのスコポラミンによる実験的健忘症を予防するこ
とを見い出し、プロリンエンドペプチダーゼ活性阻害物
質の、抗健忘症剤への応用の可能性を示唆している。
いるサブスタンスP、TRH(甲状腺刺激ホルモン)及び
ノイロテンシンや、記憶と関係があると考えられている
バソプレシンに作用し、これらを不活性化することが知
られている。一方、長崎大学薬学部の鶴、芳本両氏は、
プロリンエンドペプチダーゼ活性を阻害する化合物が、
ラツトのスコポラミンによる実験的健忘症を予防するこ
とを見い出し、プロリンエンドペプチダーゼ活性阻害物
質の、抗健忘症剤への応用の可能性を示唆している。
(発明が解決しようとする技術課題) 本発明者らは、上記の知見に基づき、抗健忘症活性が強
く、かつ毒性の充分低い新規な化合物を見出すべく研究
した結果、下記一般式(I)で表わされる抗プロリンエン
ドペプチダーゼ活性を有するペプチド誘導体が、スコポ
ラミンにより引き起される実験的逆行性健忘症に著しく
優れた作用を有することを見い出し、本発明を完成し
た。
く、かつ毒性の充分低い新規な化合物を見出すべく研究
した結果、下記一般式(I)で表わされる抗プロリンエン
ドペプチダーゼ活性を有するペプチド誘導体が、スコポ
ラミンにより引き起される実験的逆行性健忘症に著しく
優れた作用を有することを見い出し、本発明を完成し
た。
(発明の構成) 本発明のペプチド誘導体は、一般式(I): (式中、Aはメチル基又はベンジルオキシ基を表わし、 Rは一つの式I中では同じ意味を有することを条件にイ
ソプロピル基又はイソブチル基を表わし、 nは2又は3の数を表わす。) で表わされる。
ソプロピル基又はイソブチル基を表わし、 nは2又は3の数を表わす。) で表わされる。
本発明の式(I)の化合物は、ペプチド様化合物で、従来
よく知られているピラセタム誘導体系の抗健忘症剤とは
大きく異つており、またペプチド性化合物であるため、
生体に対する毒性も極めて低いものである。
よく知られているピラセタム誘導体系の抗健忘症剤とは
大きく異つており、またペプチド性化合物であるため、
生体に対する毒性も極めて低いものである。
式(I)の化合物のうち、抗プロリンエンドペプチダーゼ
活性の大きい点で好ましい化合物は次のものである。な
お、以下これらをカツコ内の番号で呼ぶことがある。
活性の大きい点で好ましい化合物は次のものである。な
お、以下これらをカツコ内の番号で呼ぶことがある。
本発明の一般式(I)の化合物は次のようにして合成する
ことが出来る。なお、以下の説明において各略号は次の
いみを表す。
ことが出来る。なお、以下の説明において各略号は次の
いみを表す。
Z:ベンジルオキシカルボニル基 Ac:アセチル基 Boc:t−ブトキシカルボニル基 Val:バリン残基 Leu:ロイシン残基 Pro:プロリン残基 OMe:メチルエステル基 WSCI:N−エチル−N′,N′−ジメチルアミノプロピルカ
ルボジイミド TEA:トリエチルアミン TFA:トリフルオロ酢酸 本発明の合成法により、式(I)の化合物を製造するに
は、次の一般式(II): (式中、A、R及びnは前記式Iで示された意味を表
し、R′はメチル基、又はエステル基を表す。)で表さ
れるエステルを第三ブチルアルコールに懸濁し、水素化
ホウ素ナトリウムを加え、不活性気体中で還流下メタノ
ールを滴下することにより、次の一般式(III): で表わされるアルコールに変換し、次いで該アルコール
をジメチルスルホキシド中、三酸化イオウ−ピリジン鎖
体で酸化することにより前記一般式(I)で表される化合
物を得ることが出来る。
ルボジイミド TEA:トリエチルアミン TFA:トリフルオロ酢酸 本発明の合成法により、式(I)の化合物を製造するに
は、次の一般式(II): (式中、A、R及びnは前記式Iで示された意味を表
し、R′はメチル基、又はエステル基を表す。)で表さ
れるエステルを第三ブチルアルコールに懸濁し、水素化
ホウ素ナトリウムを加え、不活性気体中で還流下メタノ
ールを滴下することにより、次の一般式(III): で表わされるアルコールに変換し、次いで該アルコール
をジメチルスルホキシド中、三酸化イオウ−ピリジン鎖
体で酸化することにより前記一般式(I)で表される化合
物を得ることが出来る。
また、一般式(II)で表される出発物質は、常法によりア
ミノ末端をBoc基等の保護基で保護した相当するアミノ
酸又はペプチドと、カルボキシ末端をエステル基等で保
護した相当するアミノ酸又はペプチドとを適宜反応させ
て得ることが出来る。
ミノ末端をBoc基等の保護基で保護した相当するアミノ
酸又はペプチドと、カルボキシ末端をエステル基等で保
護した相当するアミノ酸又はペプチドとを適宜反応させ
て得ることが出来る。
以下、実施例および参考例により本発明をさらに詳しく
説明する。
説明する。
参 考 例 式(II)で表される出発物質の合成 (1) Ac−Val−Val−Pro−OMeの合成 a)Boc−Val−Val−OMe Boc−Val−OH(1当量)、Val−OMe・Hcl(1当量)及
びTEA(1当量)を乾燥塩化メチレンに溶解し、氷冷下
にWSCI(1当量)を加える。室温で16時間撹拌したの
ち、反応液を1N塩酸、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で
洗い、無水硫酸マグネシウムで乾燥する。溶媒を減圧留
去して目的化合物の結晶を得る。
びTEA(1当量)を乾燥塩化メチレンに溶解し、氷冷下
にWSCI(1当量)を加える。室温で16時間撹拌したの
ち、反応液を1N塩酸、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で
洗い、無水硫酸マグネシウムで乾燥する。溶媒を減圧留
去して目的化合物の結晶を得る。
b)Ac−Val−Val−OMe Boc−Val−Val−OMe(1当量)を塩化メチレンに溶解
し、氷冷下、TFA(10当量)を加え、室温で5時間撹拌
する。反応液を減圧濃縮したのち、無水エーテルを加
え、析出する結晶を集して、乾燥塩化メチレンに懸濁
させ、無水酢酸を加える。室温で16時間撹拌したのち、
反応液を減圧濃縮して得られた残渣を酢酸エチルに溶解
させ、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で洗う。無水硫酸
マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧留去して目的化合物
を得る。
し、氷冷下、TFA(10当量)を加え、室温で5時間撹拌
する。反応液を減圧濃縮したのち、無水エーテルを加
え、析出する結晶を集して、乾燥塩化メチレンに懸濁
させ、無水酢酸を加える。室温で16時間撹拌したのち、
反応液を減圧濃縮して得られた残渣を酢酸エチルに溶解
させ、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で洗う。無水硫酸
マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧留去して目的化合物
を得る。
c)Ac−Val−Val−OH Ac−Val−Val−OMe(1当量)をメタノールに溶解し、1
N水酸化ナトリウム(2当量)を加え、室温で2時間撹
拌する。反応液を減圧濃縮したのち、1N塩酸を加えて酸
性とし、酢酸エチルで抽出する。抽出液を飽和食塩水で
洗い、無水硫酸マグネシウムで乾燥したのち、溶媒を減
圧留去し、目的化合物の結晶を得る。
N水酸化ナトリウム(2当量)を加え、室温で2時間撹
拌する。反応液を減圧濃縮したのち、1N塩酸を加えて酸
性とし、酢酸エチルで抽出する。抽出液を飽和食塩水で
洗い、無水硫酸マグネシウムで乾燥したのち、溶媒を減
圧留去し、目的化合物の結晶を得る。
d)Ac−Val−Val−Pro−OMe Ac−Val−Val−OH(1当量)、Pro−OMe・HCl(1当
量)、TEA(1当量)を乾燥塩化メチレンに溶解し、氷
冷下にWSCI(1当量)を加える。室温で16時間撹拌した
のち、反応液を1N塩酸、水、飽和重曹水及び飽和食塩水
で洗い、無水硫酸マグネシウムで乾燥する。溶媒を減圧
留去し目的化合物を得る。
量)、TEA(1当量)を乾燥塩化メチレンに溶解し、氷
冷下にWSCI(1当量)を加える。室温で16時間撹拌した
のち、反応液を1N塩酸、水、飽和重曹水及び飽和食塩水
で洗い、無水硫酸マグネシウムで乾燥する。溶媒を減圧
留去し目的化合物を得る。
実 施 例 1. (SUAM 1004の合成) a)Ac−Val−Val−Pro−Ol 参考例で得たAc−Val−Val−Pro−OMe(570mg,1.54ミリ
モル)と水素化ホウ素ナトリウム(150mg,3.86ミリモ
ル)を第三ブチルアルコール(12ml)に懸濁させ、窒素
気流下に加熱撹拌し、次いで還流下無水メタノール(2m
l)を滴下した。滴下終了後、1時間還流撹拌したのち
室温にもどし、氷冷下に水(10ml)を加えた。
モル)と水素化ホウ素ナトリウム(150mg,3.86ミリモ
ル)を第三ブチルアルコール(12ml)に懸濁させ、窒素
気流下に加熱撹拌し、次いで還流下無水メタノール(2m
l)を滴下した。滴下終了後、1時間還流撹拌したのち
室温にもどし、氷冷下に水(10ml)を加えた。
メタノールと第三ブチルアルコールを減圧留去した後、
酢酸エチルで3回抽出し、飽和食塩水で洗浄して、無水
硫酸マグネシウムで乾燥した。酢酸エチルを減圧留去し
て得られた粗結晶をシリカゲルの中圧カラムクロマトグ
ラフイー(溶媒系クロロホルム)で精製し、目的化合物
(480mg,91%)を得た。
酢酸エチルで3回抽出し、飽和食塩水で洗浄して、無水
硫酸マグネシウムで乾燥した。酢酸エチルを減圧留去し
て得られた粗結晶をシリカゲルの中圧カラムクロマトグ
ラフイー(溶媒系クロロホルム)で精製し、目的化合物
(480mg,91%)を得た。
b)SUAM 1004 Ac−Val−Val−Pro−ol(440mg,1.3ミリモル)とトリエ
チレンアミン(0.72ml,5.2ミリモル)を無水ジメチルス
ルホキシド(5.5ml)に溶かし、攪拌下に三酸化イオウ
−ピリジン錯体(820mg,5.2ミリモル)のジメチルスル
ホキシド(5ml)溶液を加えた。室温で10分撹拌後、氷
水(20ml)に注ぎ、酢酸エチルで3回抽出し、10%クエ
ン酸水溶液、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で洗浄し、
無水硫酸マグネシウムで乾燥した。酢酸エチルを減圧留
去して得られた油状粗生成分をシリカゲルの中圧カラム
クロマトグラフイー(溶媒系クロロホルム)で精製し、
SUAM 1004(330mg,75%)を得た。
チレンアミン(0.72ml,5.2ミリモル)を無水ジメチルス
ルホキシド(5.5ml)に溶かし、攪拌下に三酸化イオウ
−ピリジン錯体(820mg,5.2ミリモル)のジメチルスル
ホキシド(5ml)溶液を加えた。室温で10分撹拌後、氷
水(20ml)に注ぎ、酢酸エチルで3回抽出し、10%クエ
ン酸水溶液、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で洗浄し、
無水硫酸マグネシウムで乾燥した。酢酸エチルを減圧留
去して得られた油状粗生成分をシリカゲルの中圧カラム
クロマトグラフイー(溶媒系クロロホルム)で精製し、
SUAM 1004(330mg,75%)を得た。
同様にしてSUAM 1000(Ac−Leu−Leu−Pro−CHO)も得
られる。
られる。
得られた化合物の物性は後記表1に示す。
実 施 例 2. (SUAM 1001の合成) a)Z−Val−Val−Pro−ol Z−Val−Val−Pro−OMe(1.3g,2.8ミリモル)と水素化
ホウ素ナトリウム(267mg,7.1ミリモル)を第三ブチル
アルコール(12ml)に懸濁させ、窒素気流下に加熱撹拌
し、次いで還流下無水メタノール(1.1ml)を滴下し
た。滴下終了後1時間還流撹拌したのち室温にもどし、
氷冷下に水(10ml)を加えた。メタノールと第三ブチル
アルコールを減圧留去した後、酢酸エチルで3回抽出
し、飽和食塩水で洗浄して無水硫酸マグネシウムで乾燥
した。酢酸エチルを減圧留去して得られた粗生成物をシ
リカゲルの中圧カラムクロマトグラフイー(溶媒系クロ
ロホルム)で精製し、目的化合物(1.0g,82%)を得
た。
ホウ素ナトリウム(267mg,7.1ミリモル)を第三ブチル
アルコール(12ml)に懸濁させ、窒素気流下に加熱撹拌
し、次いで還流下無水メタノール(1.1ml)を滴下し
た。滴下終了後1時間還流撹拌したのち室温にもどし、
氷冷下に水(10ml)を加えた。メタノールと第三ブチル
アルコールを減圧留去した後、酢酸エチルで3回抽出
し、飽和食塩水で洗浄して無水硫酸マグネシウムで乾燥
した。酢酸エチルを減圧留去して得られた粗生成物をシ
リカゲルの中圧カラムクロマトグラフイー(溶媒系クロ
ロホルム)で精製し、目的化合物(1.0g,82%)を得
た。
b)SUAM 1001 Z−Val−Val−Pro−ol(1.0g,2.3ミリモル)とトリエ
チルアミン(1ml,7.0ミリモル)を無水ジメチルスルホ
キシド(7ml)に溶かし、撹拌下に三酸化イオウ−ピリ
ジン鎖体(1.1g,7.0ミリモル)のジメチルスルホキシド
(7ml)溶液を加えた。室温で10分間撹拌後氷水(30m
l)に注ぎ、酢酸エチルで3回抽出し、10%クエン酸水
溶液、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で洗浄し、無水硫
酸マグネシウムで乾燥した。酢酸エチルを減圧留去して
得られた粗生成物をシリカゲルの中圧カラムクロマトグ
ラフイー(溶媒系クロロホルム)で精製し、SUAM 1001
(800mg,80%)を得た。
チルアミン(1ml,7.0ミリモル)を無水ジメチルスルホ
キシド(7ml)に溶かし、撹拌下に三酸化イオウ−ピリ
ジン鎖体(1.1g,7.0ミリモル)のジメチルスルホキシド
(7ml)溶液を加えた。室温で10分間撹拌後氷水(30m
l)に注ぎ、酢酸エチルで3回抽出し、10%クエン酸水
溶液、水、飽和重曹水及び飽和食塩水で洗浄し、無水硫
酸マグネシウムで乾燥した。酢酸エチルを減圧留去して
得られた粗生成物をシリカゲルの中圧カラムクロマトグ
ラフイー(溶媒系クロロホルム)で精製し、SUAM 1001
(800mg,80%)を得た。
同様にしてSUAM 1002(Z−Leu−Leu−Pro−CHO)及
び、SUAM 1003(Z−Val−Val−Val−Pro−CHO)を得
た。
び、SUAM 1003(Z−Val−Val−Val−Pro−CHO)を得
た。
得られた化合物の物性は後記表1に示す。
実 施 例 2. 抗プロリンエンドペプチダーゼ活性の測定 抗プロリンエンドペプチダーゼ活性の測定は、芳本(T.
YoshimotoおよびD.Tsuru,Agr.Biol.Chem.42、2417、197
8)等の方法で行つた。即ち、0.0025M Z−グリシル−
プロリン−β−ナフチルアミド0.25ml、0.1Mリン酸緩衝
液(pH 7.0)0.99mlおよび本発明の抗プロリンエンドペ
プチダーゼ化合物の溶液0.01mlを含む混合液を試験管中
で37℃、3分間加温した後、プロリンエンドペプチダー
ゼ溶液(0.2単位/ml)を0.1ml加え、35℃で10分間反応
させた。その後、1M酢酸緩衝液(pH 4.0)中のトリトン
X−100(Triton X−100)溶液2.0mlを界面活性剤の最
終濃度が10%となるように加え、室温に15分間放置した
のち、410nmにおける吸光度(a)を測定した。
YoshimotoおよびD.Tsuru,Agr.Biol.Chem.42、2417、197
8)等の方法で行つた。即ち、0.0025M Z−グリシル−
プロリン−β−ナフチルアミド0.25ml、0.1Mリン酸緩衝
液(pH 7.0)0.99mlおよび本発明の抗プロリンエンドペ
プチダーゼ化合物の溶液0.01mlを含む混合液を試験管中
で37℃、3分間加温した後、プロリンエンドペプチダー
ゼ溶液(0.2単位/ml)を0.1ml加え、35℃で10分間反応
させた。その後、1M酢酸緩衝液(pH 4.0)中のトリトン
X−100(Triton X−100)溶液2.0mlを界面活性剤の最
終濃度が10%となるように加え、室温に15分間放置した
のち、410nmにおける吸光度(a)を測定した。
同時に抗プロリンエンドペプチダーゼ化合物の溶液の代
りに緩衝液のみを用いた盲検の吸光度(b)を測定し、プ
ロリンエンドペプチダーゼ阻害率を、次式: 〔(b−a)/b〕×100 により計算し、50%阻害に必要な量〔IC50〕を求めた。
試験結果を表2に示す。
りに緩衝液のみを用いた盲検の吸光度(b)を測定し、プ
ロリンエンドペプチダーゼ阻害率を、次式: 〔(b−a)/b〕×100 により計算し、50%阻害に必要な量〔IC50〕を求めた。
試験結果を表2に示す。
実 施 例 3. ラツトを用いたスコポラミンによる実験的健忘症の予防
効果の測定(腹腔内投与) 本発明の抗プロリンエンドペプチダーゼ化合物につい
て、スコポラミンによる長期記憶固定阻害を防止する効
果を検討した。即ち、本発明の化合物を20mg/kg、2mg/k
g、0.2mg/kgおよび0.02mg/kg含有する生理食塩水を夫々
ウイスター(Wister)系雄性ラツト(100〜120g)の腹
腔に1回投与し、投与1時間後に電気シヨツクによる受
動的回避学習を行ない、直後にスコポラミン3mg/kgを腹
腔内投与した。
効果の測定(腹腔内投与) 本発明の抗プロリンエンドペプチダーゼ化合物につい
て、スコポラミンによる長期記憶固定阻害を防止する効
果を検討した。即ち、本発明の化合物を20mg/kg、2mg/k
g、0.2mg/kgおよび0.02mg/kg含有する生理食塩水を夫々
ウイスター(Wister)系雄性ラツト(100〜120g)の腹
腔に1回投与し、投与1時間後に電気シヨツクによる受
動的回避学習を行ない、直後にスコポラミン3mg/kgを腹
腔内投与した。
効果の判定は、24時間後及び48時間後の受動的回避テス
トで、供試化合物を投与しないでスコポラミン及び生理
食塩水を腹腔内投与した対照動物群と、供試化合物の投
与及びスコポラミンの投与を共に行つた動物群の各々に
つき、健忘症ラツト、非健忘症ラツトの数を対比する事
により行なつた。試験結果を表3に示す。
トで、供試化合物を投与しないでスコポラミン及び生理
食塩水を腹腔内投与した対照動物群と、供試化合物の投
与及びスコポラミンの投与を共に行つた動物群の各々に
つき、健忘症ラツト、非健忘症ラツトの数を対比する事
により行なつた。試験結果を表3に示す。
Claims (1)
- 【請求項1】一般式I: (式中、Aはメチル基又はベンジルオキシ基を表わし、 Rは一つの式I中では同じ意味を有することを条件にイ
ソプロピル基又はイソブチル基を表わし、 nは2又は3の数を表わす。) で表わされる化合物。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP60023151A JPH0680077B2 (ja) | 1985-02-08 | 1985-02-08 | プロリンエンドペプチダ−ゼインヒビタ−活性を有する新規ペプチド化合物 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP60023151A JPH0680077B2 (ja) | 1985-02-08 | 1985-02-08 | プロリンエンドペプチダ−ゼインヒビタ−活性を有する新規ペプチド化合物 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS61183297A JPS61183297A (ja) | 1986-08-15 |
JPH0680077B2 true JPH0680077B2 (ja) | 1994-10-12 |
Family
ID=12102576
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP60023151A Expired - Lifetime JPH0680077B2 (ja) | 1985-02-08 | 1985-02-08 | プロリンエンドペプチダ−ゼインヒビタ−活性を有する新規ペプチド化合物 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH0680077B2 (ja) |
Families Citing this family (11)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US4880827A (en) * | 1986-03-18 | 1989-11-14 | Sumitomo Pharmaceuticals Company, Ltd. | Pyrrolidine derivatives having inhibitory action for proline specific endopepidase |
JPH08806B2 (ja) * | 1986-11-18 | 1996-01-10 | サントリー株式会社 | プロリルエンドペプチダ−ゼ阻害作用を有する新規ピロリジンアミド誘導体 |
DE3786229T2 (de) * | 1986-11-20 | 1993-10-07 | Ono Pharmaceutical Co | Prolinalderivate. |
ATE87306T1 (de) * | 1987-02-04 | 1993-04-15 | Ono Pharmaceutical Co | Prolinalderivate. |
DE4026614A1 (de) * | 1990-08-23 | 1992-02-27 | Bayer Ag | Phosphonopyrrolidin- und piperidin-haltige pseudopeptide vom statintyp, verfahren zu ihrer herstellung und ihre verwendung als arzneimittel gegen retroviren |
EP0472077A3 (en) * | 1990-08-24 | 1993-03-31 | Bayer Ag | Phosphonate containing hydroxyethylamin- and norstatin-type pseudopeptides |
EP1883627B1 (en) * | 2005-05-18 | 2018-04-18 | Pharmascience Inc. | Bir domain binding compounds |
WO2007048224A1 (en) | 2005-10-25 | 2007-05-03 | Aegera Therapeutics Inc. | Iap bir domain binding compounds |
TWI543988B (zh) | 2006-03-16 | 2016-08-01 | 科學製藥股份有限公司 | 結合於細胞凋亡抑制蛋白(iap)之桿狀病毒iap重複序列(bir)區域之化合物 |
JP5419685B2 (ja) | 2006-05-16 | 2014-02-19 | ファーマサイエンス・インコーポレイテッド | Iapbirドメイン結合タンパク質 |
EP3263583A1 (en) | 2010-02-12 | 2018-01-03 | Pharmascience Inc. | Iap bir domain binding compounds |
-
1985
- 1985-02-08 JP JP60023151A patent/JPH0680077B2/ja not_active Expired - Lifetime
Also Published As
Publication number | Publication date |
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JPS61183297A (ja) | 1986-08-15 |
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