JPH0641718A - 耐熱材料の表面処理方法 - Google Patents
耐熱材料の表面処理方法Info
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- JPH0641718A JPH0641718A JP4201515A JP20151592A JPH0641718A JP H0641718 A JPH0641718 A JP H0641718A JP 4201515 A JP4201515 A JP 4201515A JP 20151592 A JP20151592 A JP 20151592A JP H0641718 A JPH0641718 A JP H0641718A
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Abstract
(57)【要約】
【構成】 耐熱材料の表面を予備酸化して微細な酸化物
を形成した後、この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により、Ｓ
ｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添
加された保護膜を形成するようにした耐熱材料の表面処
理方法である。 【効果】 保護膜の密着性や膜安定性を向上させること
ができ、耐熱材料の耐酸化性を格段に向上できるという
優れた効果を奏する。 【効果】
を形成した後、この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により、Ｓ
ｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添
加された保護膜を形成するようにした耐熱材料の表面処
理方法である。 【効果】 保護膜の密着性や膜安定性を向上させること
ができ、耐熱材料の耐酸化性を格段に向上できるという
優れた効果を奏する。 【効果】
Description
【０００１】
【産業上の利用分野】本発明は、ジェットエンジンなど
の熱機関に用いられる金属間化合物等の耐熱材料の表面
の耐酸化性を改善する耐熱材料の表面処理方法に関する
ものである。
の熱機関に用いられる金属間化合物等の耐熱材料の表面
の耐酸化性を改善する耐熱材料の表面処理方法に関する
ものである。
【０００２】
【従来の技術】一般に、ジェットエンジンなどの熱機関
にあっては、その効率がそれに用いる材料の性能に大き
く依存するため、その材料の耐酸化性などの高温環境化
での特性が重要であり、ＮｉベースやＣｏベースの合金
などの耐熱材料が用いられている。今後、一層の効率向
上のため、現在の材料よりも優れている金属間化合物の
利用が検討されている。しかしこれらの金属間化合物、
例えばＴｉＡｌは温度が約７００℃までは耐酸化性に優
れるが、より高温環境下では耐酸化性が劣るため、表面
の耐酸化性を改善するための表面処理を行なう必要があ
る。このような表面処理法としては従来より各種の方法
が知られているが、その一つとして、耐熱材料の表面に
酸化物などの保護膜を形成する方法がある。
にあっては、その効率がそれに用いる材料の性能に大き
く依存するため、その材料の耐酸化性などの高温環境化
での特性が重要であり、ＮｉベースやＣｏベースの合金
などの耐熱材料が用いられている。今後、一層の効率向
上のため、現在の材料よりも優れている金属間化合物の
利用が検討されている。しかしこれらの金属間化合物、
例えばＴｉＡｌは温度が約７００℃までは耐酸化性に優
れるが、より高温環境下では耐酸化性が劣るため、表面
の耐酸化性を改善するための表面処理を行なう必要があ
る。このような表面処理法としては従来より各種の方法
が知られているが、その一つとして、耐熱材料の表面に
酸化物などの保護膜を形成する方法がある。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】上述した保護膜の形成
方法も各種あり、近年、ｓｏｌ−ｇｅｌ法により膜を作
製することが試みられている。そのｓｏｌ−ｇｅｌ法
は、低温合成が可能であると共に、種々の形状の材料に
適用が可能で、かつ保護膜の作製が比較的容易である等
の利点を有する。
方法も各種あり、近年、ｓｏｌ−ｇｅｌ法により膜を作
製することが試みられている。そのｓｏｌ−ｇｅｌ法
は、低温合成が可能であると共に、種々の形状の材料に
適用が可能で、かつ保護膜の作製が比較的容易である等
の利点を有する。
【０００４】このため、金属間化合物の表面に保護膜を
ｓｏｌ−ｇｅｌ法により被覆形成することが試みられる
が、しかし、ｓｏｌ−ｇｅｌ法により保護膜を形成した
金属間化合物の耐酸化性は、未処理の金属間化合物に比
してある程度向上しただけで、期待した以上の効果は得
られなかった。即ち、金属間化合物からなる耐熱材料の
表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により保護膜を形成するだけで
は、保護膜の密着性が悪いために高温環境下では保護膜
が剥離し、その結果、耐酸化性改善の効果が十分に得ら
れなかった。
ｓｏｌ−ｇｅｌ法により被覆形成することが試みられる
が、しかし、ｓｏｌ−ｇｅｌ法により保護膜を形成した
金属間化合物の耐酸化性は、未処理の金属間化合物に比
してある程度向上しただけで、期待した以上の効果は得
られなかった。即ち、金属間化合物からなる耐熱材料の
表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により保護膜を形成するだけで
は、保護膜の密着性が悪いために高温環境下では保護膜
が剥離し、その結果、耐酸化性改善の効果が十分に得ら
れなかった。
【０００５】本発明は上記事情に鑑みてなされたもの
で、耐酸化性を格段に向上させることを可能とした耐熱
材料の表面処理方法を提供することを目的としている。
で、耐酸化性を格段に向上させることを可能とした耐熱
材料の表面処理方法を提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】本発明者らはｓｏｌ−ｇ
ｅｌ法を用いて耐熱材料の耐酸化性を向上させるために
種々研究開発を実施した結果、本発明を完成するに至っ
たのであり、本発明の耐熱材料の表面処理方法は、耐熱
材料の表面を予備酸化して微細な酸化物を形成した後、
この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により、ＳｉＯ2を主体と
し、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加された保護
膜を形成するようにしたものである。
ｅｌ法を用いて耐熱材料の耐酸化性を向上させるために
種々研究開発を実施した結果、本発明を完成するに至っ
たのであり、本発明の耐熱材料の表面処理方法は、耐熱
材料の表面を予備酸化して微細な酸化物を形成した後、
この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により、ＳｉＯ2を主体と
し、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加された保護
膜を形成するようにしたものである。
【０００７】
【作用】耐熱材料の表面を予備酸化して微細な酸化物を
形成した後、この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により、Ｓｉ
Ｏ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加
された保護膜を形成することで、保護膜の密着性が向上
するため、保護膜が耐熱材料から剥離することがほとん
どなくなる。これにより、耐熱材料の表面が保護膜によ
って保護され、耐熱材料の耐酸化性が格段に向上する。
特に本発明においては、ＳｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3と
ＺｒＯ2の一方又は両方が添加された保護膜を形成する
ようにしたことにより保護膜の密着性や膜安定性が向上
し、耐酸化性が一層良好となる。
形成した後、この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法により、Ｓｉ
Ｏ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加
された保護膜を形成することで、保護膜の密着性が向上
するため、保護膜が耐熱材料から剥離することがほとん
どなくなる。これにより、耐熱材料の表面が保護膜によ
って保護され、耐熱材料の耐酸化性が格段に向上する。
特に本発明においては、ＳｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3と
ＺｒＯ2の一方又は両方が添加された保護膜を形成する
ようにしたことにより保護膜の密着性や膜安定性が向上
し、耐酸化性が一層良好となる。
【０００８】
【実施例】本発明による耐熱材料の表面処理方法では、
まずジェットエンジンなどの熱機関の材料として用いら
れる金属間化合物（ＴｉＡｌ，ＮｂＡｌ等）などの耐熱
材料の表面に予備酸化を行なう。
まずジェットエンジンなどの熱機関の材料として用いら
れる金属間化合物（ＴｉＡｌ，ＮｂＡｌ等）などの耐熱
材料の表面に予備酸化を行なう。
【０００９】予備酸化は、耐熱材料の表面が微細な酸化
物に覆われる程度に熱処理を行う。この予備酸化条件
は、例えば大気圧下で６００℃以上の温度で１時間程度
行い薄い酸化層を形成させる。この場合、減圧すなわち
低酸素分圧下で加熱するのが好ましい。そして、予備酸
化後の耐熱材料の表面上に、ｓｏｌ−ｇｅｌ法によりＳ
ｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添
加された材料からなる保護膜を形成する。保護膜の主体
をなすＳｉＯ2に添加されるＹ2Ｏ3やＺｒＯ2は、保護膜
の機械的特性をＳｉＯ2単独の膜よりも向上させて保護
膜と基材との密着性を向上させ、保護膜の安定性を改善
するためのものであり、それぞれの添加量は、Ｙ2Ｏ3が
０.１〜３体積（ｖｏｌ.）％、ＺｒＯ2が１〜３体積％
とされる。これらの添加量が各々の範囲より少ないと、
Ｙ2Ｏ3やＺｒＯ2の添加効果が十分でなく、得られる材
料の耐酸化性がＳｉＯ2単独との有意の差が無くなり、
また添加量が各々の範囲より多いと過剰添加となり、却
って保護膜の機械的特性が悪くなり材料の耐酸化性が悪
化する場合がある。
物に覆われる程度に熱処理を行う。この予備酸化条件
は、例えば大気圧下で６００℃以上の温度で１時間程度
行い薄い酸化層を形成させる。この場合、減圧すなわち
低酸素分圧下で加熱するのが好ましい。そして、予備酸
化後の耐熱材料の表面上に、ｓｏｌ−ｇｅｌ法によりＳ
ｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添
加された材料からなる保護膜を形成する。保護膜の主体
をなすＳｉＯ2に添加されるＹ2Ｏ3やＺｒＯ2は、保護膜
の機械的特性をＳｉＯ2単独の膜よりも向上させて保護
膜と基材との密着性を向上させ、保護膜の安定性を改善
するためのものであり、それぞれの添加量は、Ｙ2Ｏ3が
０.１〜３体積（ｖｏｌ.）％、ＺｒＯ2が１〜３体積％
とされる。これらの添加量が各々の範囲より少ないと、
Ｙ2Ｏ3やＺｒＯ2の添加効果が十分でなく、得られる材
料の耐酸化性がＳｉＯ2単独との有意の差が無くなり、
また添加量が各々の範囲より多いと過剰添加となり、却
って保護膜の機械的特性が悪くなり材料の耐酸化性が悪
化する場合がある。
【００１０】ｓｏｌ−ｇｅｌ法は、金属アルコキシドに
アルコール、水及び必要に応じて加水分解触媒（例えば
塩酸）等を添加した溶液中で反応（加水分解や重縮合等
の反応）を起こさせて酸化物粒子を含むゾルを経てゲル
をつくり、ゲル粉末の成形体を加熱することによってガ
ラス等をつくる方法である。金属アルコキシドは、金属
をＭ、アルキル基をＲ、金属の価数をｎとすると、Ｍ
（ＯＲ）ｎで表わされ、加水分解を受け易く、また加水
分解後重縮合して酸化物をつくるものである。また、加
水分解の温度及び時間は、反応が十分に進行する程度
に、例えば、約５０℃以上及び約１時間以上にするのが
よく、好ましくは５５℃以上及び約３時間以上にするの
が良い。加水分解温度及び時間がこれら未満であると、
形成された保護膜が剥離する場合があるからであり、こ
れは加水分解・重合反応が十分に進行しないためである
と考えられる。
アルコール、水及び必要に応じて加水分解触媒（例えば
塩酸）等を添加した溶液中で反応（加水分解や重縮合等
の反応）を起こさせて酸化物粒子を含むゾルを経てゲル
をつくり、ゲル粉末の成形体を加熱することによってガ
ラス等をつくる方法である。金属アルコキシドは、金属
をＭ、アルキル基をＲ、金属の価数をｎとすると、Ｍ
（ＯＲ）ｎで表わされ、加水分解を受け易く、また加水
分解後重縮合して酸化物をつくるものである。また、加
水分解の温度及び時間は、反応が十分に進行する程度
に、例えば、約５０℃以上及び約１時間以上にするのが
よく、好ましくは５５℃以上及び約３時間以上にするの
が良い。加水分解温度及び時間がこれら未満であると、
形成された保護膜が剥離する場合があるからであり、こ
れは加水分解・重合反応が十分に進行しないためである
と考えられる。
【００１１】本発明にあっては、生成する保護膜の材料
がＳｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方
が添加された材料とする関係上、ｓｏｌ−ｇｅｌ法に使
用する材料として、Ｓｉ，Ｙ，Ｚｒのそれぞれの金属ア
ルコキシドが好適に用いられる。また添加元素の内、Ｙ
（イットリウム）については酢酸塩などの有機酸塩類も
用いることができる。これら各金属アルコキシド等の原
料化合物は、アルコール、水及び塩酸などの加水分解触
媒と混合し攪拌しながら上述した条件で反応させると共
に、この溶液中に予備酸化後のＴｉＡｌ等の耐熱材料基
材を浸漬し、０.５〜３ｍｍ／秒、望ましくは１〜２ｍ
ｍ／秒の引き上げ速度で基材を引き上げて、この基材上
にコーティングゲルフィルムを作製する。そして必要に
応じて複数回のコーティングを行った後、これを数百度
で加熱することにより、基材上に厚さ約０.１〜０.５μ
ｍのＳｉＯ2を主体とする保護膜を形成する。
がＳｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方
が添加された材料とする関係上、ｓｏｌ−ｇｅｌ法に使
用する材料として、Ｓｉ，Ｙ，Ｚｒのそれぞれの金属ア
ルコキシドが好適に用いられる。また添加元素の内、Ｙ
（イットリウム）については酢酸塩などの有機酸塩類も
用いることができる。これら各金属アルコキシド等の原
料化合物は、アルコール、水及び塩酸などの加水分解触
媒と混合し攪拌しながら上述した条件で反応させると共
に、この溶液中に予備酸化後のＴｉＡｌ等の耐熱材料基
材を浸漬し、０.５〜３ｍｍ／秒、望ましくは１〜２ｍ
ｍ／秒の引き上げ速度で基材を引き上げて、この基材上
にコーティングゲルフィルムを作製する。そして必要に
応じて複数回のコーティングを行った後、これを数百度
で加熱することにより、基材上に厚さ約０.１〜０.５μ
ｍのＳｉＯ2を主体とする保護膜を形成する。
【００１２】保護膜を形成した耐熱材料は、耐熱材料基
材の表面が保護膜によって保護され、耐熱材料の耐酸化
性が格段に向上する。特に本発明においては、ＳｉＯ2
を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加さ
れた保護膜を形成するようにしたことにより、保護膜の
密着性や膜安定性が向上するので耐酸化性が格段に優れ
る耐熱材料が得られる。以下、実験例により本発明の効
果を明確にする。
材の表面が保護膜によって保護され、耐熱材料の耐酸化
性が格段に向上する。特に本発明においては、ＳｉＯ2
を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加さ
れた保護膜を形成するようにしたことにより、保護膜の
密着性や膜安定性が向上するので耐酸化性が格段に優れ
る耐熱材料が得られる。以下、実験例により本発明の効
果を明確にする。
【００１３】（実験例１）耐熱材料の基材として、Ｔｉ
Ａｌ（１.８Ｍｏ）の板材を用いた。基材の表面仕上げ
は＃６００とした。この基材に、５×１０-5Ｔｏｒｒの
減圧雰囲気中、１０００℃で５時間の予備酸化処理を行
った。
Ａｌ（１.８Ｍｏ）の板材を用いた。基材の表面仕上げ
は＃６００とした。この基材に、５×１０-5Ｔｏｒｒの
減圧雰囲気中、１０００℃で５時間の予備酸化処理を行
った。
【００１４】一方、ｓｏｌ−ｇｅｌ法の溶液として、表
１に示す各成分を混合した３種類（比較例１、実施例１
及び実施例２）の溶液を作製した。
１に示す各成分を混合した３種類（比較例１、実施例１
及び実施例２）の溶液を作製した。
【００１５】
【表１】
【００１６】これらの溶液は、各材料を混合して攪拌
し、５５℃で３時間の加水分解を行ってｓｏｌ−ｇｅｌ
溶液を作製した。ついで、上述した予備酸化処理を行っ
た耐熱材料の基材を、それぞれのｓｏｌ−ｇｅｌ溶液に
浸漬し、引き上げ速度１.５mm／秒で引き上げて基材表
面にコーティングゲルフィルムを作製した。ついでこれ
らコーティングゲルフィルムを作製した基材を７００℃
で３０分間焼結し、基材表面に保護膜を生成させて耐熱
材料を作製した。
し、５５℃で３時間の加水分解を行ってｓｏｌ−ｇｅｌ
溶液を作製した。ついで、上述した予備酸化処理を行っ
た耐熱材料の基材を、それぞれのｓｏｌ−ｇｅｌ溶液に
浸漬し、引き上げ速度１.５mm／秒で引き上げて基材表
面にコーティングゲルフィルムを作製した。ついでこれ
らコーティングゲルフィルムを作製した基材を７００℃
で３０分間焼結し、基材表面に保護膜を生成させて耐熱
材料を作製した。
【００１７】ここで得られた３種の耐熱材料（比較例
１、実施例１及び実施例２）と、基材自体（無処理（予
備酸化と保護膜形成を行わないもの）；比較例２）及び
基材に予備酸化を行わないで比較例１と同様に保護膜を
形成した材料（比較例３）の５種類の材料を用いて耐熱
性試験を行った。各材料を９００℃大気雰囲気中、５０
時間置いた後、重量増加を測定して酸化増量を求めた。
それぞれの材料の酸化増量を図１に示した。
１、実施例１及び実施例２）と、基材自体（無処理（予
備酸化と保護膜形成を行わないもの）；比較例２）及び
基材に予備酸化を行わないで比較例１と同様に保護膜を
形成した材料（比較例３）の５種類の材料を用いて耐熱
性試験を行った。各材料を９００℃大気雰囲気中、５０
時間置いた後、重量増加を測定して酸化増量を求めた。
それぞれの材料の酸化増量を図１に示した。
【００１８】図１から明らかなように、本発明に係る実
施例１および実施例２の耐熱材料は優れた耐酸化性を有
しており、特に本実験ではＹ添加の実験例１での耐酸化
性が良好であった。
施例１および実施例２の耐熱材料は優れた耐酸化性を有
しており、特に本実験ではＹ添加の実験例１での耐酸化
性が良好であった。
【００１９】（実験例２）本発明において用いるｓｏｌ
−ｇｅｌ溶液を作製する際の最適な加水分解条件を調べ
た。上記表１に示した組成を基本組成とし、イットリウ
ム化合物としてＹ（ＯＣ3Ｈ5）3を０.１ｍｏｌ添加した
溶液と、ジルコニウム化合物としてＺｒ（ＯＣＨ3）4を
１ｍｏｌ添加した溶液を作製し、これらの溶液を攪拌し
ながら、５５℃で１〜５時間加水分解を行い、１時間毎
に溶液の粘度を測定し、ｓｏｌ−ｇｅｌ溶液作製のため
の加水分解時間を調べた。その結果を図２に示した。図
２の結果から、原料溶液の加水分解反応が十分に進行す
る時間は３時間又はそれ以上であった。
−ｇｅｌ溶液を作製する際の最適な加水分解条件を調べ
た。上記表１に示した組成を基本組成とし、イットリウ
ム化合物としてＹ（ＯＣ3Ｈ5）3を０.１ｍｏｌ添加した
溶液と、ジルコニウム化合物としてＺｒ（ＯＣＨ3）4を
１ｍｏｌ添加した溶液を作製し、これらの溶液を攪拌し
ながら、５５℃で１〜５時間加水分解を行い、１時間毎
に溶液の粘度を測定し、ｓｏｌ−ｇｅｌ溶液作製のため
の加水分解時間を調べた。その結果を図２に示した。図
２の結果から、原料溶液の加水分解反応が十分に進行す
る時間は３時間又はそれ以上であった。
【００２０】
【発明の効果】以上説明したように、本発明によれば、
耐熱材料の表面を予備酸化した後、この表面にＳｉＯ2
を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加さ
れた保護膜を形成することにより、保護膜の密着性や膜
安定性を向上させることができ、耐熱材料の耐酸化性を
格段に向上できるという優れた効果を奏する。
耐熱材料の表面を予備酸化した後、この表面にＳｉＯ2
を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両方が添加さ
れた保護膜を形成することにより、保護膜の密着性や膜
安定性を向上させることができ、耐熱材料の耐酸化性を
格段に向上できるという優れた効果を奏する。
【図１】図１は本発明の実験例において作製した各耐熱
材料の耐酸化性比較試験の結果を示すグラフである。
材料の耐酸化性比較試験の結果を示すグラフである。
【図２】図２は同じく実験例で用いたｓｏｌ−ｇｅｌ溶
液の加水分解時間検討試験の結果を示すグラフである。
液の加水分解時間検討試験の結果を示すグラフである。
Claims (1)
- 【請求項１】 耐熱材料の表面を予備酸化して微細な酸
化物を形成した後、この表面にｓｏｌ−ｇｅｌ法によ
り、ＳｉＯ2を主体とし、Ｙ2Ｏ3とＺｒＯ2の一方又は両
方が添加された保護膜を形成するようにした耐熱材料の
表面処理方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP4201515A JPH0641718A (ja) | 1992-07-28 | 1992-07-28 | 耐熱材料の表面処理方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP4201515A JPH0641718A (ja) | 1992-07-28 | 1992-07-28 | 耐熱材料の表面処理方法 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH0641718A true JPH0641718A (ja) | 1994-02-15 |
Family
ID=16442327
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP4201515A Withdrawn JPH0641718A (ja) | 1992-07-28 | 1992-07-28 | 耐熱材料の表面処理方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH0641718A (ja) |
Citations (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2002520911A (ja) * | 1998-07-03 | 2002-07-09 | ノキア モービル フォーンズ リミテッド | ワイヤレスアプリケーションプロトコルに基づく機密セッションの設定 |
| JP2007208897A (ja) * | 2006-02-06 | 2007-08-16 | Sony Corp | 情報処理装置、情報記録媒体製造装置、情報記録媒体、および方法、並びにコンピュータ・プログラム |
| US20080109650A1 (en) * | 2005-01-17 | 2008-05-08 | Dong-Hee Shim | Tls Session Management Method In Supl-Based Positioning System |
| JP2009509423A (ja) * | 2005-09-15 | 2009-03-05 | クゥアルコム・インコーポレイテッド | 緊急回線モード呼のサポート |
| JP2010521891A (ja) * | 2007-03-12 | 2010-06-24 | クゥアルコム・インコーポレイテッド | ネットワークとは無関係の位置特定サービス |
-
1992
- 1992-07-28 JP JP4201515A patent/JPH0641718A/ja not_active Withdrawn
Patent Citations (5)
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|---|---|---|---|---|
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Non-Patent Citations (1)
| Title |
|---|
| JPN6015012400; Ｏｐｅｎ Ｍｏｂｉｌｅ Ａｌｌｉａｎｃｅ: ＵｓｅｒＰｌａｎｅ Ｌｏｃａｔｉｏｎ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ Ｖｅｒｓｉｏｎ ２．０， ＯＭＡ-ＴＳ-ＵＬＰ-Ｖ２＿０-２００８０６２７-Ｃ, 20080627, ｐ．２４-２６， ２０３-２１５， ２２３-２４９， ３９７-３９９, Ｏｐｅｎ Ｍｏｂｉｌｅ Ａｌｌｉａｎｃｅ［ｏｎｌｉｎｅ］ * |
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|---|---|---|---|
| A300 | Withdrawal of application because of no request for examination |
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