JPH0631668B2 - コネクタ組立体 - Google Patents
コネクタ組立体Info
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- JPH0631668B2 JPH0631668B2 JP58047822A JP4782283A JPH0631668B2 JP H0631668 B2 JPH0631668 B2 JP H0631668B2 JP 58047822 A JP58047822 A JP 58047822A JP 4782283 A JP4782283 A JP 4782283A JP H0631668 B2 JPH0631668 B2 JP H0631668B2
- Authority
- JP
- Japan
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- conduit
- connector assembly
- housing
- retaining element
- assembly according
- Prior art date
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- Expired - Lifetime
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- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F16—ENGINEERING ELEMENTS AND UNITS; GENERAL MEASURES FOR PRODUCING AND MAINTAINING EFFECTIVE FUNCTIONING OF MACHINES OR INSTALLATIONS; THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L—PIPES; JOINTS OR FITTINGS FOR PIPES; SUPPORTS FOR PIPES, CABLES OR PROTECTIVE TUBING; MEANS FOR THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L37/00—Couplings of the quick-acting type
- F16L37/08—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members
- F16L37/12—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members using hooks, pawls or other movable or insertable locking members
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F16—ENGINEERING ELEMENTS AND UNITS; GENERAL MEASURES FOR PRODUCING AND MAINTAINING EFFECTIVE FUNCTIONING OF MACHINES OR INSTALLATIONS; THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L—PIPES; JOINTS OR FITTINGS FOR PIPES; SUPPORTS FOR PIPES, CABLES OR PROTECTIVE TUBING; MEANS FOR THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L37/00—Couplings of the quick-acting type
- F16L37/08—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members
- F16L37/084—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members combined with automatic locking
- F16L37/098—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members combined with automatic locking by means of flexible hooks
- F16L37/0985—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members combined with automatic locking by means of flexible hooks the flexible hook extending radially inwardly from an outer part and engaging a bead, recess or the like on an inner part
- F16L37/0987—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members combined with automatic locking by means of flexible hooks the flexible hook extending radially inwardly from an outer part and engaging a bead, recess or the like on an inner part the flexible hook being progressively compressed by axial tensile loads acting on the coupling
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F16—ENGINEERING ELEMENTS AND UNITS; GENERAL MEASURES FOR PRODUCING AND MAINTAINING EFFECTIVE FUNCTIONING OF MACHINES OR INSTALLATIONS; THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L—PIPES; JOINTS OR FITTINGS FOR PIPES; SUPPORTS FOR PIPES, CABLES OR PROTECTIVE TUBING; MEANS FOR THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L37/00—Couplings of the quick-acting type
- F16L37/08—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members
- F16L37/12—Couplings of the quick-acting type in which the connection between abutting or axially overlapping ends is maintained by locking members using hooks, pawls or other movable or insertable locking members
- F16L37/14—Joints secured by inserting between mating surfaces an element, e.g. a piece of wire, a pin, a chain
- F16L37/142—Joints secured by inserting between mating surfaces an element, e.g. a piece of wire, a pin, a chain where the securing element is inserted tangentially
- F16L37/144—Joints secured by inserting between mating surfaces an element, e.g. a piece of wire, a pin, a chain where the securing element is inserted tangentially the securing element being U-shaped
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F16—ENGINEERING ELEMENTS AND UNITS; GENERAL MEASURES FOR PRODUCING AND MAINTAINING EFFECTIVE FUNCTIONING OF MACHINES OR INSTALLATIONS; THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L—PIPES; JOINTS OR FITTINGS FOR PIPES; SUPPORTS FOR PIPES, CABLES OR PROTECTIVE TUBING; MEANS FOR THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16L37/00—Couplings of the quick-acting type
- F16L37/28—Couplings of the quick-acting type with fluid cut-off means
- F16L37/38—Couplings of the quick-acting type with fluid cut-off means with fluid cut-off means in only one of the two pipe-end fittings
- F16L37/40—Couplings of the quick-acting type with fluid cut-off means with fluid cut-off means in only one of the two pipe-end fittings with a lift valve being opened automatically when the coupling is applied
-
- Y—GENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y10—TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC
- Y10S—TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y10S285/00—Pipe joints or couplings
- Y10S285/921—Snap-fit
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- General Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Quick-Acting Or Multi-Walled Pipe Joints (AREA)
Description
【発明の詳細な説明】 技術分野: 本発明は、回転可能な短時間連結可能なコネクタ組立体
に関するものである。
に関するものである。
従来技術: 多くの他の工業においてと同様に、自動車工業において
も、常に低価格で信頼性があり、そしてコンポーネント
の組立てが容易なコネクタ組立体が要望されている。こ
の要望は、燃料ラインや冷凍剤ラインの如き流体を搬送
するパイプ、即ち導管同志の連結を提供する場合に、特
に顕著である。過去のネジ式コネクタは、キャップをフ
イッティングにネジ込んだり、流体密封シールを形成す
るのに必要な適性トルクで上記キャップをしめ付けるた
めに、かなり多くの時間を要していた。更に、キャッ
プ、フイッティング、ライナーあるいは必要な他のコン
ポーネントの数をそろえておくために在庫調べを常にし
ておかなければならなかった。又、自動車その他のシス
テムが使用に供せられた後、システムの密封を維持する
ためにはキャップを再びしめ付けなければならなかっ
た。
も、常に低価格で信頼性があり、そしてコンポーネント
の組立てが容易なコネクタ組立体が要望されている。こ
の要望は、燃料ラインや冷凍剤ラインの如き流体を搬送
するパイプ、即ち導管同志の連結を提供する場合に、特
に顕著である。過去のネジ式コネクタは、キャップをフ
イッティングにネジ込んだり、流体密封シールを形成す
るのに必要な適性トルクで上記キャップをしめ付けるた
めに、かなり多くの時間を要していた。更に、キャッ
プ、フイッティング、ライナーあるいは必要な他のコン
ポーネントの数をそろえておくために在庫調べを常にし
ておかなければならなかった。又、自動車その他のシス
テムが使用に供せられた後、システムの密封を維持する
ためにはキャップを再びしめ付けなければならなかっ
た。
発明の目的: 従って、本発明の第1の目的は、流体を搬送する導管同
志を回転可能に短時間で連結する新規で改善されたコネ
クタ組立体を提供することである。
志を回転可能に短時間で連結する新規で改善されたコネ
クタ組立体を提供することである。
更に本発明の目的の1つは、環状の流体搬送導管への連
結をいかなる道具を必要とするとなく行なえる、予め組
立てられたコネクタハウジングと保持エレメントを提供
することである。
結をいかなる道具を必要とするとなく行なえる、予め組
立てられたコネクタハウジングと保持エレメントを提供
することである。
本発明の他の目的は、管状の流体搬送導管へパチッと掛
止される連結が行えるようにされた、予め組立てられた
コネクタハウジングと保持エレメントとを提供すること
である。
止される連結が行えるようにされた、予め組立てられた
コネクタハウジングと保持エレメントとを提供すること
である。
本発明の更に他の目的は、1又は2以上のシール要素を
コネクタハウジングの軸孔内に挿着し、且つ保持エレメ
ントをコネクタハウジングに着脱自在に固定すると共
に、コネクタハウジングの軸孔を密封することができる
ようにされたコネクタ組立体の使い捨て可能な詰込みプ
ラグを提供することである。
コネクタハウジングの軸孔内に挿着し、且つ保持エレメ
ントをコネクタハウジングに着脱自在に固定すると共
に、コネクタハウジングの軸孔を密封することができる
ようにされたコネクタ組立体の使い捨て可能な詰込みプ
ラグを提供することである。
本発明の更に他の目的は、導管をハウジング内の軸孔内
に固定し、且つシール要素をハウジングの軸孔内位置決
めするための改善された保持エレメントを提供すること
である。
に固定し、且つシール要素をハウジングの軸孔内位置決
めするための改善された保持エレメントを提供すること
である。
本発明の更に他の目的は、保持エレメントをハウジング
に着脱自在に固定するための3又はそれ以上の半径方向
に比較的変形可能な脚部材、ハウジング内のシール手
段、ハウジングの軸孔内においてその操作位置に設けら
れた導管を有し、導管の軸方向に加わる抜け出ようとす
る力に抵抗することができる改善された保持エレメント
を提供することである。
に着脱自在に固定するための3又はそれ以上の半径方向
に比較的変形可能な脚部材、ハウジング内のシール手
段、ハウジングの軸孔内においてその操作位置に設けら
れた導管を有し、導管の軸方向に加わる抜け出ようとす
る力に抵抗することができる改善された保持エレメント
を提供することである。
上記目的を達成するため、本発明は、大まかに言って、
管状導管、ハウジング、シール手段、及び保持手段から
構成されてなる回転可能なコネクタ組立体を提供する。
管状導管は流体を搬送するようになされており、連結す
べき導管の一端から所定の距離だけ離れた位置に環状の
突出体が設けられている。ハウジングにはその第1の端
部に導管を受け入れるための軸孔が設けられており、且
第2の端部において流体経路を提供し、更に上記第1端
部において、保持手段をハウジングに着脱自在に固定す
るための内側に向ってのびる環状リップ(又は適当な開
口)を含んでいる。シール手段は、導管の面接部分とハ
ウジングとの間に液密シールを提供するため、ハウジン
グの軸孔内に配設されている。保持エレメントは全体的
にハウジング軸孔内に配設されるようになされており、
導管の環状の突出体と協働し、それにより導管をハウジ
ングの軸孔内の操作位置に固定する。保持手段は、その
一端に設けられた一体的なカラー部材からのびる3又は
それ以上の円周方向に間隔をあけられた弾性を有する変
形可能な脚部材を含んでいる。各脚部材は、保持手段を
ハウジングに固定するため、ハウジングの内側内方にの
びるリップを受け入れるようになされた外側に向って開
口するチャネル部分と、導管をハウジングの軸孔内の操
作位置に固定するため、導管の環状突出体を受け入れる
ようになされた内側方向に開口するチャネル部分とを有
している。脚部材がそこよりのびているリングは、シー
ル手段を位置決めし、且つ保持する付加的な役割を果た
す。
管状導管、ハウジング、シール手段、及び保持手段から
構成されてなる回転可能なコネクタ組立体を提供する。
管状導管は流体を搬送するようになされており、連結す
べき導管の一端から所定の距離だけ離れた位置に環状の
突出体が設けられている。ハウジングにはその第1の端
部に導管を受け入れるための軸孔が設けられており、且
第2の端部において流体経路を提供し、更に上記第1端
部において、保持手段をハウジングに着脱自在に固定す
るための内側に向ってのびる環状リップ(又は適当な開
口)を含んでいる。シール手段は、導管の面接部分とハ
ウジングとの間に液密シールを提供するため、ハウジン
グの軸孔内に配設されている。保持エレメントは全体的
にハウジング軸孔内に配設されるようになされており、
導管の環状の突出体と協働し、それにより導管をハウジ
ングの軸孔内の操作位置に固定する。保持手段は、その
一端に設けられた一体的なカラー部材からのびる3又は
それ以上の円周方向に間隔をあけられた弾性を有する変
形可能な脚部材を含んでいる。各脚部材は、保持手段を
ハウジングに固定するため、ハウジングの内側内方にの
びるリップを受け入れるようになされた外側に向って開
口するチャネル部分と、導管をハウジングの軸孔内の操
作位置に固定するため、導管の環状突出体を受け入れる
ようになされた内側方向に開口するチャネル部分とを有
している。脚部材がそこよりのびているリングは、シー
ル手段を位置決めし、且つ保持する付加的な役割を果た
す。
[実施例] 第1図及び第2図を参照すると、本発明の保持エレメン
ト316の正面図及び側面図が示されている。保持エレ
メント316は、大まかに言って、3本の円周方向に間
隔をあけられた弾性を有する半径方向に比較的変形可能
な部分である脚部材328,330及び332から構成
されている。これらの脚部材はその一端部において、一
体的になされたカラー部材324からのびている。しか
しながら第2図に最も図示されているように、保持エメ
レント316は、シールエレメントをコネクタハウジン
グの中央孔内に位置決めするための、カラー部材324
から外側に向ってのびる環状のフランジ326を含んで
いる。フランジ326は、通常ブッシュによって提供さ
れる重要な作用をも合わせて果たすものであるから、あ
る種の実施例においては、ブッシュを必要としないよう
にすることができる。
ト316の正面図及び側面図が示されている。保持エレ
メント316は、大まかに言って、3本の円周方向に間
隔をあけられた弾性を有する半径方向に比較的変形可能
な部分である脚部材328,330及び332から構成
されている。これらの脚部材はその一端部において、一
体的になされたカラー部材324からのびている。しか
しながら第2図に最も図示されているように、保持エメ
レント316は、シールエレメントをコネクタハウジン
グの中央孔内に位置決めするための、カラー部材324
から外側に向ってのびる環状のフランジ326を含んで
いる。フランジ326は、通常ブッシュによって提供さ
れる重要な作用をも合わせて果たすものであるから、あ
る種の実施例においては、ブッシュを必要としないよう
にすることができる。
第1図に最もよく図示されているように、本発明の一実
施例である脚部材328,330,332は、円周方向
に等間隔で隔てられており、且つ3本の脚部材の内のい
ずれか2本の軸方向にのびる端部は、ほぼ直線上の線に
沿って対抗せしめられている。たとえば、脚部材328
の端縁、及び脚部材330の端縁は、ほぼ水平方向にの
びる直線を画成する。従って、3本の脚部材のいずれか
2本のスパンは最大180゜(脚部材の間の円周方向の
間隔を含んで)とされている。3本の脚部材を設けるこ
とにより、2本又は4本の脚部材を有する保持エメレン
トに比べてある種の有利な点が提供されることに注意が
必要である。たとえば導管をハウジングからはずすた
め、保持エレメントの3本の脚部材の指部分は、保持エ
レメントの4本の脚部材よりも握りやすい。更に、保持
エレメントの3本の脚部材は、保持エレメントの2本の
脚部材よりも大きな円周方向の係合を提供することがで
きる。更に保持エレメントの2本の脚部材の場合、脚部
材が導管の環状の突出体の周囲にわたって広がることが
できるように、保持エレメントの3本の脚部材に比べて
コネクタハウジングの直径は大きくなければならない。
なお、ハウジングは一体の鋳造物本体として形成するよ
うにしても良い。
施例である脚部材328,330,332は、円周方向
に等間隔で隔てられており、且つ3本の脚部材の内のい
ずれか2本の軸方向にのびる端部は、ほぼ直線上の線に
沿って対抗せしめられている。たとえば、脚部材328
の端縁、及び脚部材330の端縁は、ほぼ水平方向にの
びる直線を画成する。従って、3本の脚部材のいずれか
2本のスパンは最大180゜(脚部材の間の円周方向の
間隔を含んで)とされている。3本の脚部材を設けるこ
とにより、2本又は4本の脚部材を有する保持エメレン
トに比べてある種の有利な点が提供されることに注意が
必要である。たとえば導管をハウジングからはずすた
め、保持エレメントの3本の脚部材の指部分は、保持エ
レメントの4本の脚部材よりも握りやすい。更に、保持
エレメントの3本の脚部材は、保持エレメントの2本の
脚部材よりも大きな円周方向の係合を提供することがで
きる。更に保持エレメントの2本の脚部材の場合、脚部
材が導管の環状の突出体の周囲にわたって広がることが
できるように、保持エレメントの3本の脚部材に比べて
コネクタハウジングの直径は大きくなければならない。
なお、ハウジングは一体の鋳造物本体として形成するよ
うにしても良い。
保持エレメント316を製造する材料に関しては、各具
体的な実施例において遭遇するであろう温度及び化学的
環境下に耐えることができるような可撓性を有する熱可
塑性プラスチック、あるいは金属スプリングから選ぶこ
とが好ましい。たとえば、ナイロン6、ナイロン6−
6、ナイロン6−10、ナイロン6−12、ナイロン1
1及びナイロン12等が有用であると考えられている。
更に、ある種の実施例においては、強度を増すために、
30%までのガラス補強材を加えることが適当である。
体的な実施例において遭遇するであろう温度及び化学的
環境下に耐えることができるような可撓性を有する熱可
塑性プラスチック、あるいは金属スプリングから選ぶこ
とが好ましい。たとえば、ナイロン6、ナイロン6−
6、ナイロン6−10、ナイロン6−12、ナイロン1
1及びナイロン12等が有用であると考えられている。
更に、ある種の実施例においては、強度を増すために、
30%までのガラス補強材を加えることが適当である。
第3図を参照すると、保持エレメント482の他の実施
例の斜視図が示されている。図示された実施例におい
て、保持エレメント482は、金属材料から製造するこ
とが好ましい。保持エメレント482は、それがハウジ
ングに取り付けられた後、保持エレメントを容易に取り
外しすることができるようにするための開口、即ちスロ
ット486を有する割溝付きリング本体484を含んで
構成されている。保持エレメント482は半径方向に比
較的変形する部分である顎状部材492,494からの
びる半径方向に比較的変形しない部分である1対のスプ
リングタブ488,490を各々含んでいる。
例の斜視図が示されている。図示された実施例におい
て、保持エレメント482は、金属材料から製造するこ
とが好ましい。保持エメレント482は、それがハウジ
ングに取り付けられた後、保持エレメントを容易に取り
外しすることができるようにするための開口、即ちスロ
ット486を有する割溝付きリング本体484を含んで
構成されている。保持エレメント482は半径方向に比
較的変形する部分である顎状部材492,494からの
びる半径方向に比較的変形しない部分である1対のスプ
リングタブ488,490を各々含んでいる。
第4図を参照すると、環状導管をコネクタハウジングか
ら取りはずす場合に使用する道具496の斜視図が示さ
れている。道具496は、とい状の部分498と、ほぼ
円形のグリップ部分500とを有する本体を含んで構成
されている。とい状部分498は、導管の周囲を取り囲
むように、即ちその上方に横たわるようになされてお
り、且つ導管のための環状突出体の半径方向の高さに一
致する厚さを有することが好ましい。グリップ部分50
0は、とい状の部分498がその長さ方向に沿って導管
とほぼ連続的に係合することができるように、適当な孔
502を含んでいる。グリップ部分500の形状は、円
形である必要はなく、十分な広さの表面を利用すること
ができ、その上に必要な軸方向の力を加え、とい状部分
を支持するように伝達され、それにより導管がハウジン
グの軸孔から容易に抜き出すことができる位置まで保持
エレメントの脚、即ち顎状部分を外側に偏向することが
できる限り、どのような形状にもすることができる。と
い状部分498の横断面におけるスパンは保持エレメン
トの脚、即ち顎状部分の全体と係合するように円形をな
すべきであり、更にそれにより、とい状部分は、導管を
おおって接続することができる。導管及び/又は保持エ
レメントをハウジングから取りはずすための道具として
指状部分で保持エレメントの脚部材と係合し、それら十
分に内側に偏向させて、保持エレメントをハウジングか
ら取りはずすことができるような三角作動プライヤーの
如き他の道具を開発することもできる。
ら取りはずす場合に使用する道具496の斜視図が示さ
れている。道具496は、とい状の部分498と、ほぼ
円形のグリップ部分500とを有する本体を含んで構成
されている。とい状部分498は、導管の周囲を取り囲
むように、即ちその上方に横たわるようになされてお
り、且つ導管のための環状突出体の半径方向の高さに一
致する厚さを有することが好ましい。グリップ部分50
0は、とい状の部分498がその長さ方向に沿って導管
とほぼ連続的に係合することができるように、適当な孔
502を含んでいる。グリップ部分500の形状は、円
形である必要はなく、十分な広さの表面を利用すること
ができ、その上に必要な軸方向の力を加え、とい状部分
を支持するように伝達され、それにより導管がハウジン
グの軸孔から容易に抜き出すことができる位置まで保持
エレメントの脚、即ち顎状部分を外側に偏向することが
できる限り、どのような形状にもすることができる。と
い状部分498の横断面におけるスパンは保持エレメン
トの脚、即ち顎状部分の全体と係合するように円形をな
すべきであり、更にそれにより、とい状部分は、導管を
おおって接続することができる。導管及び/又は保持エ
レメントをハウジングから取りはずすための道具として
指状部分で保持エレメントの脚部材と係合し、それら十
分に内側に偏向させて、保持エレメントをハウジングか
ら取りはずすことができるような三角作動プライヤーの
如き他の道具を開発することもできる。
実際に保持エレメントをハウジングから取り外す場合を
第10図に示す。まず、道具496のとい部分498を
導管に図のように差し込み、保持エメレントの、導管の
突起部分520との係合部分を拡開して、突起部分52
0との係合を外し、導管を引き抜くことにより、導管を
取り外す。さらに、保持エレメントをハウジングから取
り外す場合には、第11図のように、比較的変形する部
分をその弾力性により内側に変形させて、ハウジングと
の係合を解除し、引き抜くことにより取り外すようにす
る。
第10図に示す。まず、道具496のとい部分498を
導管に図のように差し込み、保持エメレントの、導管の
突起部分520との係合部分を拡開して、突起部分52
0との係合を外し、導管を引き抜くことにより、導管を
取り外す。さらに、保持エレメントをハウジングから取
り外す場合には、第11図のように、比較的変形する部
分をその弾力性により内側に変形させて、ハウジングと
の係合を解除し、引き抜くことにより取り外すようにす
る。
次に、第5図を参照すると、コネクタ組立体504の1
部分を断面図で示した側面図が図示されている。コネク
タ導管504は、第1図及び第2図の保持エレメント3
16と類似する保持エレメント506を有している。第
6図において、保持エレメント506は、コネクタハウ
ジング510の軸孔508内においてその操作位置に図
示されている。しかしながら、保持エレメント506
は、第6図に図示されている如く、部分的に装着された
位置においては、保持エレメント506は内側に開口し
たチャンネル部分514と保持エレメントの外側に開口
したチャンネル部分516との間でハウジングの環状リ
ップ512と係合している。従って、この係合により、
導管518がハウジング510の軸孔508内に挿入さ
れるまで保持エレメント506をこの位置に維持せしめ
る。導管がハウジング510の軸孔508内に挿入せし
められた時、環状突出体520は、内側に開口したチャ
ンネル部分514内を自由に通過することができ、従っ
て、オペレータは、導管の環状突出体520を保持エレ
メントの脚の内側に開口したチャネル部分514内で受
け入れられたかどうかを目により観察することができ
る。導管518をハウジング510の軸孔508内に更
に挿入すると、保持エレメント506は、ハウジングの
環状リップ512が保持エレメントの脚部材の外側に開
口したチャネル部分内にパチンとはまり込むまで、導管
によって支持せしめられる。保持エレメント506の脚
部材には、軸孔508の外側にのびる指状部分522が
設けられているが、保持エレメントのこの特徴は、削除
することもでき、従って、導管518が軸孔内の操作位
置にある時、保持エレメントはハウジングの第1端部5
24と同一平面となり、且つ保持エレメントはコネクタ
組立体の側面から見ることができなくなる。従って保持
エレメント506の修正例は、導管がその操作位置にあ
り、組立てが完了したことを目によって支持する手段を
オペレーター提供するものである。なお、コネクタ組立
体は真空圧状態にある流体を運ぶようになっている。
部分を断面図で示した側面図が図示されている。コネク
タ導管504は、第1図及び第2図の保持エレメント3
16と類似する保持エレメント506を有している。第
6図において、保持エレメント506は、コネクタハウ
ジング510の軸孔508内においてその操作位置に図
示されている。しかしながら、保持エレメント506
は、第6図に図示されている如く、部分的に装着された
位置においては、保持エレメント506は内側に開口し
たチャンネル部分514と保持エレメントの外側に開口
したチャンネル部分516との間でハウジングの環状リ
ップ512と係合している。従って、この係合により、
導管518がハウジング510の軸孔508内に挿入さ
れるまで保持エレメント506をこの位置に維持せしめ
る。導管がハウジング510の軸孔508内に挿入せし
められた時、環状突出体520は、内側に開口したチャ
ンネル部分514内を自由に通過することができ、従っ
て、オペレータは、導管の環状突出体520を保持エレ
メントの脚の内側に開口したチャネル部分514内で受
け入れられたかどうかを目により観察することができ
る。導管518をハウジング510の軸孔508内に更
に挿入すると、保持エレメント506は、ハウジングの
環状リップ512が保持エレメントの脚部材の外側に開
口したチャネル部分内にパチンとはまり込むまで、導管
によって支持せしめられる。保持エレメント506の脚
部材には、軸孔508の外側にのびる指状部分522が
設けられているが、保持エレメントのこの特徴は、削除
することもでき、従って、導管518が軸孔内の操作位
置にある時、保持エレメントはハウジングの第1端部5
24と同一平面となり、且つ保持エレメントはコネクタ
組立体の側面から見ることができなくなる。従って保持
エレメント506の修正例は、導管がその操作位置にあ
り、組立てが完了したことを目によって支持する手段を
オペレーター提供するものである。なお、コネクタ組立
体は真空圧状態にある流体を運ぶようになっている。
コネクタ組立体504には、コネクタ組立体の孔内を通
る流体から流状物体をろ過するめのフィルター、即ちス
クリーン525が設けられている。フィルター525
は、孔508の小直径部分526に配置せしめられてお
り、且つ連結すべき導管の一端とハウジング510の肩
部527との間に挿着されるようになされている。フィ
ルター525は、はり金又はプラスチックメッシュ等適
当な任意の材料から製造せしめられる。フィルター52
5を設けることは、コネクタ504を限定するものでは
ない。このフィルターは他の適当なコネクタハウジング
についても使用することができる。
る流体から流状物体をろ過するめのフィルター、即ちス
クリーン525が設けられている。フィルター525
は、孔508の小直径部分526に配置せしめられてお
り、且つ連結すべき導管の一端とハウジング510の肩
部527との間に挿着されるようになされている。フィ
ルター525は、はり金又はプラスチックメッシュ等適
当な任意の材料から製造せしめられる。フィルター52
5を設けることは、コネクタ504を限定するものでは
ない。このフィルターは他の適当なコネクタハウジング
についても使用することができる。
ところで、連結すべき導管は、上述したような直線的な
ものだけでなく、図12に示すように直角に曲折したエ
ルボー型の導管444に適用することもできる。
ものだけでなく、図12に示すように直角に曲折したエ
ルボー型の導管444に適用することもできる。
第7図を参照すると、完成されていない状態のコネクタ
組立体528が断面図として示されている(シール要素
及び導管は図示されていない)。コネクタ組立体528
は、ハウジング530の第1端部532で、ハウジング
530に着脱自在に固定された保持エメレント529を
含んでいる。ハウジング530は、保持エメレント52
9において半径方向に比較的変形可能な脚部材の外側に
のびる半径方向に比較的変形しない部分である一対の部
分538,540がそこを通ってのび、保持エメレント
をハウジングに固定するめの一対の対向する長方形の開
口534,536を含んでいる。孔の開口の形状は、特
に開口534を図示する第8図に最もよく図示されてい
る。コネクタ組立体528の他の特徴は、ハウジングの
第2端部544の位置で、管状導管542の拡大した部
分541に対するハウジング530の連結方法により存
在する。導管542は、管状導管の従来方法により連結
されるスリーブとすることもできる。更に、ハウジグ5
30及び導管542は、金属あるいはプラスチックによ
り製造し、且つハウジング530の第2端部544は、
導管542の拡大部分541上にスナップ係合あるいは
ネジ係合とすることもできる。導管542の拡大部分5
41には又、ハウジング530の首状部分548と協働
する。なお、導管542をハウジングに固定するための
外側に向ってのびる環状フランジ546を設けることが
できる。
組立体528が断面図として示されている(シール要素
及び導管は図示されていない)。コネクタ組立体528
は、ハウジング530の第1端部532で、ハウジング
530に着脱自在に固定された保持エメレント529を
含んでいる。ハウジング530は、保持エメレント52
9において半径方向に比較的変形可能な脚部材の外側に
のびる半径方向に比較的変形しない部分である一対の部
分538,540がそこを通ってのび、保持エメレント
をハウジングに固定するめの一対の対向する長方形の開
口534,536を含んでいる。孔の開口の形状は、特
に開口534を図示する第8図に最もよく図示されてい
る。コネクタ組立体528の他の特徴は、ハウジングの
第2端部544の位置で、管状導管542の拡大した部
分541に対するハウジング530の連結方法により存
在する。導管542は、管状導管の従来方法により連結
されるスリーブとすることもできる。更に、ハウジグ5
30及び導管542は、金属あるいはプラスチックによ
り製造し、且つハウジング530の第2端部544は、
導管542の拡大部分541上にスナップ係合あるいは
ネジ係合とすることもできる。導管542の拡大部分5
41には又、ハウジング530の首状部分548と協働
する。なお、導管542をハウジングに固定するための
外側に向ってのびる環状フランジ546を設けることが
できる。
第9図を参照すると、一体的な保持手段を備えてなる保
持エレメント550が一部分を断面として示された斜視
図として図示されている。保持手段には、対向する内側
に向って収束する一対の顎状部材552,554が設け
られている。顎状部材552,554は保持エレメント
本体550をモールドする時に同一のプロセスによって
付随的に製造することもでき、あるいは適当な接着剤等
で保持エレメント本体550に固定あるいは取り付ける
ようにすることもできる。顎状部材552,554の収
束する端部556と558はそれぞれ、保持エレメント
本体550に連結する導管の外形に一致せしめられてい
る。本発明の1つの形態において、半径方向に比較的変
形しない部分である顎状部材552,554の拡散する
端部560,562は、保持エレメント本体550の外
形を超えて半径方向にのびている。なお、半径方向に比
較的変形可能な脚部材551の形状及びその数は使用さ
れて実施例に従って変化することができる。又、保持エ
レメント本体550には、保持エレメント本体と顎状部
材の可撓性を増すためにほぼ軸方向にのびる少なくとも
1つの凹所を設けることもできる。
持エレメント550が一部分を断面として示された斜視
図として図示されている。保持手段には、対向する内側
に向って収束する一対の顎状部材552,554が設け
られている。顎状部材552,554は保持エレメント
本体550をモールドする時に同一のプロセスによって
付随的に製造することもでき、あるいは適当な接着剤等
で保持エレメント本体550に固定あるいは取り付ける
ようにすることもできる。顎状部材552,554の収
束する端部556と558はそれぞれ、保持エレメント
本体550に連結する導管の外形に一致せしめられてい
る。本発明の1つの形態において、半径方向に比較的変
形しない部分である顎状部材552,554の拡散する
端部560,562は、保持エレメント本体550の外
形を超えて半径方向にのびている。なお、半径方向に比
較的変形可能な脚部材551の形状及びその数は使用さ
れて実施例に従って変化することができる。又、保持エ
レメント本体550には、保持エレメント本体と顎状部
材の可撓性を増すためにほぼ軸方向にのびる少なくとも
1つの凹所を設けることもできる。
次に、第13図を参照すると、本発明のコネクタ組立体
342が一部分を断面図で示した側面図として示されて
いる。コネクタ組立体342は、ハウジング348の中
央孔346内に配設されたチェックバルブユニット34
4を有している。チェックバルブユニット344は、導
管354がハウジングの中央孔346内のその操作位置
にない時に、ハウジング348の第2端部350からハ
ウジングの第1端部352に向う流体の流れを閉鎖する
ように操作される。第13図は、導管354を有するコ
ネクタ組立体がその操作位置にある状態を示しており、
且つ14図は、導管がその操作位置にない時におけるコ
ネクタ組立体の一部分を拡大して図示したものである。
導管354がその操作位置にある時、チェックバルブユ
ニット344は、又、第1端部352とハウジング34
8の第2端部350との間の流体の流れがおこるように
操作する。チェックバルブユニット344について述べ
る前に、このユニットは種々の保持エレメントと一緒に
使用することができ、第13図に図示された保持エレメ
ント(第13図の保持エレメントも同様である)は単な
る例示であることを注意しておく。
342が一部分を断面図で示した側面図として示されて
いる。コネクタ組立体342は、ハウジング348の中
央孔346内に配設されたチェックバルブユニット34
4を有している。チェックバルブユニット344は、導
管354がハウジングの中央孔346内のその操作位置
にない時に、ハウジング348の第2端部350からハ
ウジングの第1端部352に向う流体の流れを閉鎖する
ように操作される。第13図は、導管354を有するコ
ネクタ組立体がその操作位置にある状態を示しており、
且つ14図は、導管がその操作位置にない時におけるコ
ネクタ組立体の一部分を拡大して図示したものである。
導管354がその操作位置にある時、チェックバルブユ
ニット344は、又、第1端部352とハウジング34
8の第2端部350との間の流体の流れがおこるように
操作する。チェックバルブユニット344について述べ
る前に、このユニットは種々の保持エレメントと一緒に
使用することができ、第13図に図示された保持エレメ
ント(第13図の保持エレメントも同様である)は単な
る例示であることを注意しておく。
チェックバルブユニット344は、大まかに言ってバル
ブ本体356と、1つの弾性リング358、そして螺旋
状の圧縮スプリング360を含んで構成されている。バ
ルブ本体356には、流体導管354にある導管354
から選択的に流れることができるようにほぼ軸方向にの
び、円周方向に間隔をあけられた複数の通路、即ちノッ
チ362が設けられている。弾性リング358は、導管
354がハウジング348の中央孔346内のその操作
位置にない時に、弾性リングがハウジングの首状部分3
66と密封係合するように、バルブ本体356の管状溝
364内に着座せしめられている。従って弾性リング3
58は、バルブ本体356と協働し、導管354がハウ
ジングの中央孔346内のその操作位置にない時に、ハ
ウジング348の第2端部350からバルブ本体内の通
路362を通って流れる流れを阻止するように操作す
る。螺旋圧縮スプリング360は、一端がバルブ本体の
円形溝368に着座し、他端がハウジング348(その
第2端部350において)と係合するようにされてい
る、スプリング300は、導管354がその操作位置に
ない時に、バルブ本体356をハウジング348に着座
するように弾性的に偏倚し(第14図に図示されてい
る)、それにより弾性リングが流体の流れを阻止するよ
うにせしめる。しかしながら、スプリング360は、強
制的に導管をハウジングの中央孔346内に挿入するの
を阻止することによって、バルブ本体356がその着座
関係位置から軸方向に置換するように操作することがで
き、それにより導管がハウジングの中央孔内の操作位置
にある時に、流体の流れがバルブ本体の通路362内を
通って行なわれるようにすることができる。コネクタ組
立体342内にチェックバルブユニット344を設ける
ことによって、装置のはめ込み後、連結されるべき導管
354の位置に該位置を取り付ける前に、装置372の
領域370に流体ょチャージ、即ち充填することができ
る。
ブ本体356と、1つの弾性リング358、そして螺旋
状の圧縮スプリング360を含んで構成されている。バ
ルブ本体356には、流体導管354にある導管354
から選択的に流れることができるようにほぼ軸方向にの
び、円周方向に間隔をあけられた複数の通路、即ちノッ
チ362が設けられている。弾性リング358は、導管
354がハウジング348の中央孔346内のその操作
位置にない時に、弾性リングがハウジングの首状部分3
66と密封係合するように、バルブ本体356の管状溝
364内に着座せしめられている。従って弾性リング3
58は、バルブ本体356と協働し、導管354がハウ
ジングの中央孔346内のその操作位置にない時に、ハ
ウジング348の第2端部350からバルブ本体内の通
路362を通って流れる流れを阻止するように操作す
る。螺旋圧縮スプリング360は、一端がバルブ本体の
円形溝368に着座し、他端がハウジング348(その
第2端部350において)と係合するようにされてい
る、スプリング300は、導管354がその操作位置に
ない時に、バルブ本体356をハウジング348に着座
するように弾性的に偏倚し(第14図に図示されてい
る)、それにより弾性リングが流体の流れを阻止するよ
うにせしめる。しかしながら、スプリング360は、強
制的に導管をハウジングの中央孔346内に挿入するの
を阻止することによって、バルブ本体356がその着座
関係位置から軸方向に置換するように操作することがで
き、それにより導管がハウジングの中央孔内の操作位置
にある時に、流体の流れがバルブ本体の通路362内を
通って行なわれるようにすることができる。コネクタ組
立体342内にチェックバルブユニット344を設ける
ことによって、装置のはめ込み後、連結されるべき導管
354の位置に該位置を取り付ける前に、装置372の
領域370に流体ょチャージ、即ち充填することができ
る。
第15−18図の各図に示されるように、雄手段たる導
管602は、保持エレメント618により、雌手段たる
ハウジング604内に解除可能に保持される。
管602は、保持エレメント618により、雌手段たる
ハウジング604内に解除可能に保持される。
その保持エレメントは、ハウジング604内に、導管6
02を組み立てると、導管602の管状部分606が延
出される環状カラー部分620を有する保持エレメント
618は、複数の脚部材622を有し、脚部材は、保持
エレメントに対し、軸方向に伸長し、かつ、比較的柔軟
で、曲げ可能となっている。
02を組み立てると、導管602の管状部分606が延
出される環状カラー部分620を有する保持エレメント
618は、複数の脚部材622を有し、脚部材は、保持
エレメントに対し、軸方向に伸長し、かつ、比較的柔軟
で、曲げ可能となっている。
第16図の保持エレメント618の場合、4本の脚部材
622が供され、第17図の保持エレメント618の場
合、2本の脚部材622のみが供されている。どちらの
場合も、脚部材622と622′は、比較的柔軟で、半
径方向内側に変形でき、かつ、コネクタ組立体600の
軸に対して、外側にも変形できる。
622が供され、第17図の保持エレメント618の場
合、2本の脚部材622のみが供されている。どちらの
場合も、脚部材622と622′は、比較的柔軟で、半
径方向内側に変形でき、かつ、コネクタ組立体600の
軸に対して、外側にも変形できる。
また、保持エレメント618は、その脚部材622の各
対間に、組立体600の軸の半径方向に伸長する係止面
626を画定する比較的変形しない部分624を設けて
いる。
対間に、組立体600の軸の半径方向に伸長する係止面
626を画定する比較的変形しない部分624を設けて
いる。
変形しない部分624の係止面626の対は、ハウジン
グ604内に保持エレメント618を保持すべく、第1
7図に最も良く示されているように、ハウジング604
の反対側に形成された対の開口部630により画定され
る半径方向の対の表面628と係合するように取り付け
られる。
グ604内に保持エレメント618を保持すべく、第1
7図に最も良く示されているように、ハウジング604
の反対側に形成された対の開口部630により画定され
る半径方向の対の表面628と係合するように取り付け
られる。
同様に、第18図の保持エレメント618′の各脚部材
622′の各面に隣接して設けられた変形しない部分6
24′は、保持エレメント618′が作用的に関連する
ハウジング604内に設けられたときに、同様に機能す
るように取り付けられた係止面626′を画定する。
622′の各面に隣接して設けられた変形しない部分6
24′は、保持エレメント618′が作用的に関連する
ハウジング604内に設けられたときに、同様に機能す
るように取り付けられた係止面626′を画定する。
係止面626,626′から、変形しない部分624,
624′の軸方向に反対の端に位置されて、ハウジング
604内の導管602の挿入により、導管602の拡大
された直径部分たる環状突出対608と係合するように
取り付けられる。これにより、変形しない部分が抜けて
しまうのを防止する。これは、比較的変形する脚部材6
22,622′により、変形しない部分624,62
4′が、ハウジング604への導管602へ挿入できる
ため、軸方向外側へ移動することができ、環状突出体6
08は、導管602とハウジング604の各々の間の抜
けによる解除を防止するために、環状突出体608が軸
方向内側に、上記変形しない部分と係止する位置まで移
動することが可能となる。
624′の軸方向に反対の端に位置されて、ハウジング
604内の導管602の挿入により、導管602の拡大
された直径部分たる環状突出対608と係合するように
取り付けられる。これにより、変形しない部分が抜けて
しまうのを防止する。これは、比較的変形する脚部材6
22,622′により、変形しない部分624,62
4′が、ハウジング604への導管602へ挿入できる
ため、軸方向外側へ移動することができ、環状突出体6
08は、導管602とハウジング604の各々の間の抜
けによる解除を防止するために、環状突出体608が軸
方向内側に、上記変形しない部分と係止する位置まで移
動することが可能となる。
従って、変形しない部分624,624′は、比較的強
く製造され、非常に安定した結合を提供するため、ハウ
ジング604からの導管602の軸方向の抜けを防止す
ることができる。同時に、非常に変形可能な脚部材62
2,622′は、比較的弱く製造され、変形可能で導管
602が、ハウジング604への挿入が容易に行えるよ
うになっている。
く製造され、非常に安定した結合を提供するため、ハウ
ジング604からの導管602の軸方向の抜けを防止す
ることができる。同時に、非常に変形可能な脚部材62
2,622′は、比較的弱く製造され、変形可能で導管
602が、ハウジング604への挿入が容易に行えるよ
うになっている。
本発明は好ましい実施例に基づいて説明したが、本発明
の技術的範囲を逸脱することなく、種々の変更及び修正
が可能である。
の技術的範囲を逸脱することなく、種々の変更及び修正
が可能である。
発明の効果 以上説明した如く、本発明においては導管がハウジング
の軸方向孔内へ挿入されるにつれて、導管の拡大直径部
分によって保持エレメントの半径方向に比較的変形可能
な部分が半径方向外方に向かって変形し、それに伴って
半径方向に比較的変形しない部分も外方へ偏倚し、導管
は容易に挿入される。そして拡大直径部分が前記変形可
能な部分の先端を通過する前記変形可能な部分及び前記
変形しない部分はスナップ的に元の位置へ復帰し、前記
変形しない部分が拡大直径部分とハウジングの半径方向
に延びた面との間で延び、本コネクタアセンブリを一体
に保持することになる。したがって、この組立連結作業
はただ単に導管を軸方向に押すだけの簡単な作業で行な
え、それに要する力も非常に小さな力で十分である。そ
して一旦組立が完了すると前記変形可能な部分は軸方向
力による変形に対して強い抵抗を示すので強い力で導管
を引張ってもハウジングから外れることはなく、確実な
連結状態が保たれる。したがって、搬送される流体が高
圧下にあり、あるいは高速で搬送されてもこのコネクタ
組立体は外れることがない。また、組立状態において導
管は保持部材あるいはハウジングに対して回転可能であ
るので、流体の搬送中に導管に回転力が作用しても何ら
支障が生じない。
の軸方向孔内へ挿入されるにつれて、導管の拡大直径部
分によって保持エレメントの半径方向に比較的変形可能
な部分が半径方向外方に向かって変形し、それに伴って
半径方向に比較的変形しない部分も外方へ偏倚し、導管
は容易に挿入される。そして拡大直径部分が前記変形可
能な部分の先端を通過する前記変形可能な部分及び前記
変形しない部分はスナップ的に元の位置へ復帰し、前記
変形しない部分が拡大直径部分とハウジングの半径方向
に延びた面との間で延び、本コネクタアセンブリを一体
に保持することになる。したがって、この組立連結作業
はただ単に導管を軸方向に押すだけの簡単な作業で行な
え、それに要する力も非常に小さな力で十分である。そ
して一旦組立が完了すると前記変形可能な部分は軸方向
力による変形に対して強い抵抗を示すので強い力で導管
を引張ってもハウジングから外れることはなく、確実な
連結状態が保たれる。したがって、搬送される流体が高
圧下にあり、あるいは高速で搬送されてもこのコネクタ
組立体は外れることがない。また、組立状態において導
管は保持部材あるいはハウジングに対して回転可能であ
るので、流体の搬送中に導管に回転力が作用しても何ら
支障が生じない。
さらに、保持エレメントの半径方向に比較的変形可能な
部分は半径方向の外方及び内方に変形可能であるから、
この変形可能な部分のハウジングへの挿入側の先端側を
外方に偏向させることにより、半径方向に比較的変形可
能な部分との導管との係合が外れて、導管をコネクタか
ら取り出すことができる。また、この変形可能な部分の
挿入側の後端側を内方に変形させることにより、保持エ
レメントとハウジングとの係合を容易迅速に外すことが
き、保持エレメントのハウジングからの取り外しを簡単
に行える。従って、シール部材等の交換が容易に行える
のである。
部分は半径方向の外方及び内方に変形可能であるから、
この変形可能な部分のハウジングへの挿入側の先端側を
外方に偏向させることにより、半径方向に比較的変形可
能な部分との導管との係合が外れて、導管をコネクタか
ら取り出すことができる。また、この変形可能な部分の
挿入側の後端側を内方に変形させることにより、保持エ
レメントとハウジングとの係合を容易迅速に外すことが
き、保持エレメントのハウジングからの取り外しを簡単
に行える。従って、シール部材等の交換が容易に行える
のである。
さらに本発明における保持エレメントにおいては、組立
時に変形して導管の挿入を可能とする機能を有する比較
的変形可能な部分と、スナップ係合により組立後にアセ
ンブリを一体に保持する機能を有する比較的変形してい
ない部分とに、別々の機能を持たせるようにしているの
で、2つの機能を1つのエレメントに併せ持たせた場合
と異なり、アセンブリを一体に保持する機能がいささか
も犠牲とされることがなく、組立後のアセンブリの結合
の完全性を確実に維持することができる。
時に変形して導管の挿入を可能とする機能を有する比較
的変形可能な部分と、スナップ係合により組立後にアセ
ンブリを一体に保持する機能を有する比較的変形してい
ない部分とに、別々の機能を持たせるようにしているの
で、2つの機能を1つのエレメントに併せ持たせた場合
と異なり、アセンブリを一体に保持する機能がいささか
も犠牲とされることがなく、組立後のアセンブリの結合
の完全性を確実に維持することができる。
第1図は、本発明の保持エレメントの正面図である。 第2図は、第1図に図示された保持エレメントのA−A
線に沿ってとった一部分を断面図とした側面図である。 第3図は、保持エレメントの他の実施例の斜視図であ
る。 第4図は、管状導管をコネクタハウジングから取りはず
す場合に使用される道具の斜視図である。 第5図は、本発明に係るコネクタ組立体の他の実施例の
一部分を断面図とした側面図である。 第6図は、第5図に図示されたコネクタ組立体の断面図
であり、保持エレメントの部分的な挿着位置を図示して
いる。 第7図は、本発明に係るコネクタ組立体の他の実施例の
側断面図である。 第8図は、第7図に図示されたコネクタ組立体の側断面
図であり、特にコネクタハウジングについて図示してい
る。そして、 第9図は、コネクタハウジングの他の実施例の一部分を
断面図とした斜視図であり、特に一体的な保持手段を図
示している。 第10図は、第5図のコネクタ組立体から第4図の道具
を用いて導管を取り外す様子を示す断面側面図である。 第11図は、第10図から導管を取り外した状態から、
保持エレメントを取り外す様子を示す断面側面図であ
る。 第12図は、本実施例を用いたエルボー型コネクタを示
す断面側面図である。 第13図、第14図は、逆止弁を用いた組立コネクタを
示す断面側面図である。 第15図は、本発明の一実施例を示す分解斜視図であ
る。 第16図は、第15図を組み立てた場合の部分断面図で
ある。 第17図は、第15図の保持エレメントの拡大斜視図で
ある。 第18図は、保持エレメントの他の実施例を示す斜視図
である。 5.[符号の説明] 導管:354、518、602 ハウジング:348、510、530、604 保持エレメント:316、482、506、529、5
50、618 拡大された直径を有する第2の部分:520、608 軸方向の孔:508 比較的変形可能な部分:328、330、332、49
2、494、551、622 比較的変形しない部分:318、320、322、48
8、490、538、540、560、624 カラー部分:324、570、620
線に沿ってとった一部分を断面図とした側面図である。 第3図は、保持エレメントの他の実施例の斜視図であ
る。 第4図は、管状導管をコネクタハウジングから取りはず
す場合に使用される道具の斜視図である。 第5図は、本発明に係るコネクタ組立体の他の実施例の
一部分を断面図とした側面図である。 第6図は、第5図に図示されたコネクタ組立体の断面図
であり、保持エレメントの部分的な挿着位置を図示して
いる。 第7図は、本発明に係るコネクタ組立体の他の実施例の
側断面図である。 第8図は、第7図に図示されたコネクタ組立体の側断面
図であり、特にコネクタハウジングについて図示してい
る。そして、 第9図は、コネクタハウジングの他の実施例の一部分を
断面図とした斜視図であり、特に一体的な保持手段を図
示している。 第10図は、第5図のコネクタ組立体から第4図の道具
を用いて導管を取り外す様子を示す断面側面図である。 第11図は、第10図から導管を取り外した状態から、
保持エレメントを取り外す様子を示す断面側面図であ
る。 第12図は、本実施例を用いたエルボー型コネクタを示
す断面側面図である。 第13図、第14図は、逆止弁を用いた組立コネクタを
示す断面側面図である。 第15図は、本発明の一実施例を示す分解斜視図であ
る。 第16図は、第15図を組み立てた場合の部分断面図で
ある。 第17図は、第15図の保持エレメントの拡大斜視図で
ある。 第18図は、保持エレメントの他の実施例を示す斜視図
である。 5.[符号の説明] 導管:354、518、602 ハウジング:348、510、530、604 保持エレメント:316、482、506、529、5
50、618 拡大された直径を有する第2の部分:520、608 軸方向の孔:508 比較的変形可能な部分:328、330、332、49
2、494、551、622 比較的変形しない部分:318、320、322、48
8、490、538、540、560、624 カラー部分:324、570、620
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (56)参考文献 特開 昭51−84421(JP,A) 特開 昭53−66014(JP,A) 特開 昭57−129992(JP,A) 実開 昭57−37190(JP,U) 特公 昭58−25918(JP,B2) 特公 昭57−44876(JP,B2) 特公 昭55−36871(JP,B2) 実公 昭56−16446(JP,Y2) 実公 昭57−43194(JP,Y2) 米国特許3847421(US,A) 英国特許1572821(GB,A) 西独国特許2307154(DE,A)
Claims (26)
- 【請求項1】流体を連通させるために使用するコネクタ
組立体であって、該コネクタ組立体は導管(354,5
18,602)と、ハウジング(348,510,53
0,604)と保持エレメント(316,482,50
6,529,550,618)と、シーリングエレメン
トとを含んでなり、 前記導管(354,518,602)は筒状の形状をな
し、かつ a)比較的滑らかな円筒状の外表面を有し該導管の終端
部付近に配設された第1の軸方向に延びる部分と、 b)前記第1の部分から軸方向外側に配設され前記保持
エレメントと係合するようになっている拡大された直径
を有する第2の軸方向に延びる部分(520,608)
と、 c)前記第2の部分から軸方向外側に配設され前記第2
の部分の外径より小さい外径を有する第3の軸方向に延
びる部分と、を含んでなり、 前記シーリングエレメントは環状の形状をなし、前記導
管の前記第1の軸方向に延びる部分と軸方向で位置が合
って配設され、前記導管の外表面に密封して係合するよ
うな内径を有しており、かつ、前記ハウジングに隣接し
て配設されると共に密封して係合するような外径を有し
ており、 前記ハウジング(348,510,530,604)は
前記導管の少なくとも一部分を収受するようになってい
る、貫通して形成された軸方向の孔(508)を有し、
前記孔は、 a)流体の通路と連通可能でかつ前記導管の終端部を収
受するようになっている第1の部分と、 b)前記シーリングエレメントの外径と密封して係合す
るようになっている第2の部分と、 c)前記保持エレメントを収受するようになっており、
該保持エレメントを前記孔内に固定しかつ前記導管の前
記ハウジングからの外れを防止するために前記保持エレ
メントと協働可能な少なくとも1つの半径方向に延びる
面を形成する手段を有している第3の部分と、を含んで
なり、 前記保持エレメント(316,482,506,52
9,550,618)は、 a)前記導管の軸とほぼ平行に延びる少なくとも1つの
半径方向に比較的変形可能な部分(328,330,3
32,492,494,551,622)と、 b)該比較的半径方向に変形する部分に形成されてお
り、前記導管の前記拡大された直径部分の外側と前記ハ
ウジングの前記半径方向に延びる面との間に延びてい
て、それにより前記保持エレメントを前記孔内に保持し
かつ前記導管の前記ハウジングからの抜けを防止する、
少なくとも1つの比較的軸方向に変形しない部分(31
8,320,322,488,490,538,54
0,560,624)とを含んでなり、 c)前記保持エレメントの前記比較的変形可能な部分
(328,330,332,492,494,551,
622)は比較的変形しない部分が十分に半径方向に運
動できるように、十分に長くかつ十分変形し得るように
なっていて、前記導管(354,518,602)が前
記孔内(508)へ挿入される時に前記保持エレメント
の前記変形しない部分が前記導管の前記拡大された直径
部分によって半径方向へ偏倚させられ、かつ前記導管が
前記孔内で所定位置に位置させられた時に前記変形しな
い部分(318,320,322,488,490,5
38,560,624)が半径方向内方に向かって前記
拡大された半径部分に隣接してスナップ動作で締まるよ
うになっている、コネクタ組立体。 - 【請求項2】特許請求の範囲第1項記載のコネクタ組立
体において、前記通路内の流体圧力の影響で前記シーリ
ングエレメントが前記孔の第2の部分から排出されるの
を防止するために、前記孔の第2の部分に収受されるよ
うにされたブッシュをさらに含んでいる、コネクタ組立
体。 - 【請求項3】特許請求の範囲第2項記載のコネクタ組立
体において、前記ブッシュは前記保持エレメント(31
6,482,506,529,550,618)と一体
に形成されいる、コネクタ組立体。 - 【請求項4】特許請求の範囲第2項記載のコネクタ組立
体において、前記ブッシュは前記保持エレメント(31
6,482,506,529,550,618)とは別
体の部材からなる、コネクタ組立体。 - 【請求項5】特許請求の範囲第1項記載のコネクタ組立
体において、前記保持エレメント(316,482,5
06,529,550,618)の前記変形可能な部分
(328,330,332,492,494,551,
622)は内方へ偏位させられて、前記保持エレメント
の前記変形しない部分(318,320,322,48
8,490,538,560,624)を前記ハウジン
グの前記半径方向に延びている面から係合を外し、前記
保持エレメント(316,482,506,529,5
50,618)が前記ハウジング(348,510,5
30,604)から取り外せるようになっている、コネ
クタ組立体。 - 【請求項6】特許請求の範囲第1項記載のコネクタ組立
体において、前記保持エレメントはカラー部分(32
4,570,620)を含み、かつ該カラー部分に一体
的に結合された対の変形可能な部分を含み、前記変形可
能な部分の各対は1つの変形しない部分に関連付けられ
ている、コネクタ組立体。 - 【請求項7】特許請求の範囲第6項に記載のコネクタ組
立体において、前記カラー部分は前記保持エレメント
(316,482,506,529,550,618)
の軸方向内側端部に位置させられている、コネクタ組立
体。 - 【請求項8】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ組
立体において、前記保持エレメント(316,482,
506,529,550,618)は、前記導管(35
4,518,602)の前記拡大された直径部分が軸方
向に向かって、前記保持エレメントの変形しない部分
(318,320,322,488,490,538,
560,624)の軸方向内側端部をスナップ的に通り
過ぎるまで前記保持エレメントを前記ハウジング(34
8,510,530,604)内に部分的に据え付けら
れた状態に維持するためのタブ突起手段を含んでおり、
前記孔内へさらに前記導管を挿入することによって、前
記変形しない部分の軸方向外側端部が前記ハウジングの
前記半径方向に延びている面に係合するまで、前記保持
エレメントが前記導管と共に軸方向に移動するようにな
っている、コネクタ組立体。 - 【請求項9】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ組
立体において、前記ハウジング(348,510,53
0,604)の半径方向に延びる面は、前記ハウジング
の開口付近に形成されている、コネクタ組立体。 - 【請求項10】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記シーリングエレメントはO−リン
グ型のシール部材からなる、コネクタ組立体。 - 【請求項11】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記保持エレメント(316,48
2,506,529,550,618)はプラスチック
材料を用いて金型成形して作られている、コネクタ組立
体。 - 【請求項12】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記保持エレメント(316,48
2,506,529,550,618)は薄い金属材料
で作られている、コネクタ組立体。 - 【請求項13】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記ハウジング(348,510,5
30,604)は一体の鋳造物本体として形成されてい
る、コネクタ組立体。 - 【請求項14】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記導管は該コネクタ組立体がエルボ
ー型コネクタ(444)を提供するように形作られてい
る、コネクタ組立体。 - 【請求項15】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記導管の拡大された直径部分は導管
と一体に形成された拡大された直径を有するビード部分
からなっている、コネクタ組立体。 - 【請求項16】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、流体が前記コネクタ組立体内を通って
一方向には流れ、他方向には流れないようにする逆止弁
(344)をさらに含んでいる、コネクタ組立体。 - 【請求項17】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記ハウジング(348,510,5
30,604)の前記軸方向孔を通って流れる流体から
粒子状物体を濾過する手段をさらに含んでいる、コネク
タ組立体。 - 【請求項18】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記コネクタ組立体は加圧されている
流体を運ぶようになっている、コネクタ組立体。 - 【請求項19】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記コネクタ組立体は真空圧状態にあ
る流体を運ぶようになっている、コネクタ組立体。 - 【請求項20】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記保持エレメント(316,48
2,506,529,550,618)の前記変形可能
な部分(328,330,332,492,494,5
51,622)は、その一端部における完全なカラー部
材から延びている複数の円周方向で間隔を明けられた弾
性を有する半径方向に変形可能な脚部材を含んでなり、
前記ハウジング(348,510,530,604)の
前記半径方向に延びる面を形成する手段は半径方向に延
びる前記ハウジングの前記半径方向に延びている表面を
収受して前記保持エレメントを前記ハウジングに固定す
るようになっている外側に向かって開いている溝部分
と、前記導管を前記ハウジングの前記軸方向の孔内(5
08)でその作業位置に固定するために前記導管の前記
第2の軸方向に延びる部分を収受するようになっている
内側に向かって開いている溝部とを有し、前記保持エレ
メントの前記脚部材は、前記導管の前記ハウジングの前
記軸方向孔の中への、そして前記保持エレメントの前記
カラー部材の中を通っての挿入に応答して、前記ハウジ
ングの前記軸方向孔内で半径方向外側へと変形し、前記
導管の前記第2の軸方向に延びる部分が前記脚部材の前
記内側に向かって開いている溝の中へスナップ動作で嵌
まり込むことができるようになっている、コネクタ組立
体。 - 【請求項21】特許請求の範囲第20項に記載のコネク
タ組立体において、前記保持エレメントのカラー部材
(324,570,620)は、前記シーリングエレメ
ントを前記ハウジングの前記軸方向孔内に位置決めする
ための外方へ延びている環状フランジを備えて形成され
ている、コネクタ組立体。 - 【請求項22】特許請求の範囲第21項に記載のコネク
タ組立体において、前記保持エレメント(316,48
2,506,529,550,618)はさらに、前記
保持エレメントと前記導管を前記ハウジングから取外す
ことができるようにするために、手で前記保持エレメン
トを変形させるための解除用タブ突起(522)を備え
ている、コネクタ組立体。 - 【請求項23】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記導管は流体を搬送するようになっ
ており、前記導管の前記第2の軸方向に延びる部分は前
記導管の端部からあらかじめ定められた距離に配設され
前記ハウジングの軸方向孔内へ挿入されるよう意図され
ている環状突起を含んでなり、前記保持エレメント(3
16,482,506,529,550,618)は該
保持エレメントが前記導管に対して実質的に軸方向運動
をしないで固定されるようになっている前記導管の前記
環状突起と共働して前記導管上に事前に組立てられ、そ
して前記ハウジングに取外し可能に取付けられるように
なっていて、前記保持エレメントが前記導管を前記ハウ
ジングの前記軸方向孔内にその作業位置に固定し、前記
シーリングエレメントは前記導管上でその終端部と前記
保持エレメントとの間に配設され、前記導管が前記ハウ
ジングの前記軸方向孔内に挿入された時に前記導管と前
記ハウジングの向かい合う部分の間に液密のシールを形
成し、前記コネクタ組立体はさらに前記シーリングエレ
メントを前記ハウジングの前記軸方向孔内に位置決めす
るための、前記導管上で前記シーリングエレメントと前
記保持エレメントとの間に配設されたブッシュを含んで
いる、コネクタ組立体。 - 【請求項24】特許請求の範囲第23項に記載のコネク
タ組立体において、前記事前に組立られた導管と保持エ
レメントとのユニットは、前記導管が前記ハウジングの
前記軸方向孔内へ挿入される前まで少なくとも前記導管
の連結されるべき端部を被うようになっている取外し可
能な使い捨てのカバーを備えている、コネクタ組立体。 - 【請求項25】特許請求の範囲第1項に記載のコネクタ
組立体において、前記導管は可撓性の導管であり、前記
保持エレメントは前記ハウジングの前記軸方向孔内に取
外し可能に配置されるようになっており、かつ環状のカ
ラー部分(324,570,620)と、該カラー部分
から軸方向外側へと伸び円周方向で間隔を明けられた比
較的変形可能な第1及び第2の対の脚部分(328,3
30,332,492,494,551,622)と、
各対の脚部分の間に1つづつ配設された一対の比較的変
形しない部分(318,320,322,488,49
0,538,540,560,624)とを含んでなっ
ている、コネクタ組立体。 - 【請求項26】特許請求の範囲第25項に記載のコネク
タ組立体において、前記保持エレメントはさらに、前記
脚部分を曲げて前記変形しない部分を前記ハウジングの
前記半径方向に延びる面と係合する及びその係合から外
れる位置へと動かすための手で操作出来る解除部分を備
えている、コネクタ組立体。
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