Nothing Special   »   [go: up one dir, main page]

JPH051891A - 内面溝付伝熱管 - Google Patents

内面溝付伝熱管

Info

Publication number
JPH051891A
JPH051891A JP30775591A JP30775591A JPH051891A JP H051891 A JPH051891 A JP H051891A JP 30775591 A JP30775591 A JP 30775591A JP 30775591 A JP30775591 A JP 30775591A JP H051891 A JPH051891 A JP H051891A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
tube
grooves
groove
heat transfer
transfer tube
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP30775591A
Other languages
English (en)
Inventor
Yoshihiro Shinohara
義広 篠原
Kiyoshi Oizumi
清 大泉
Yasuhiko Ito
靖彦 伊藤
Makoto Hori
誠 堀
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Hitachi Cable Ltd
Original Assignee
Hitachi Cable Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Hitachi Cable Ltd filed Critical Hitachi Cable Ltd
Priority to JP30775591A priority Critical patent/JPH051891A/ja
Publication of JPH051891A publication Critical patent/JPH051891A/ja
Pending legal-status Critical Current

Links

Landscapes

  • Rigid Pipes And Flexible Pipes (AREA)
  • Metal Extraction Processes (AREA)

Abstract

(57)【要約】 【目的】性能を向上させながら単位重量増加が少なく、
且つ製造状の困難さも大きくない実用的な内面溝付管を
提供すること。 【構成】内面に多数の溝を特定のねじれ角をもって形成
した内面溝付管における個々の溝部の断面積と溝深さの
比を特定すると共に、各溝間に位置する山部の頂角を特
定した。

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は空気調和機、冷凍機、ボ
イラー等の熱交換器の中で、管内流体が相変化を行う用
途に適した内面溝付伝熱管(以下単に内面溝付管とい
う)の改良に関する。
【0002】
【従来の技術】内面溝付管は、その概略を図10に示す
ように、銅管の如き金属管の内面に多数のらせん状の溝
を設けたものである。
【0003】従来この種の内面溝付管には、溝深さ、溝
形状溝のねじれ角度等に種々の制限を加えたものが発表
されているが、それらは実際に使用する側から見ると、
必ずしも最適なものとはいえず、その適用拡大に今一歩
の感がある。その最大の理由は、伝熱性能と製造コスト
の比にある。即ち、内面溝付管は、その微細な内面構造
上、転造法によらなければ、安定した品質が得にくい
が、転造法は、モーターの回転数、その他から来る速度
上の限界、換言すれば、製造コスト的な限界がある。し
かるに平滑管は高速引抜法によって製造が可能であるの
で、従来の内面溝付管は伝熱性能と製造コストの比で考
えると、平滑管からの切替メリットが出にくいという理
由によるところが大きい。
【0004】従来から実用に供されている内面溝付管の
代表的な形状を図11に示す。
【0005】しかし、かかる内面形状をもった溝付管は
以下に述べるような理由で性能/コスト比が低い。
【0006】まず第1に、溝深さ(Hf)と性能が比例
的な関係にあることは従来から衆知であるが、圧力損失
が平滑管に比べて大幅に増大する限界は、溝深さ(H
f)と内径(Di)との比(Hf/Di)が0.02〜
0.03付近にあるにも拘らず、従来品はHf/Di=
0.018以下であるので、溝深さ(Hf)が圧力損失
上の限界にまで達していなかった点にある。これはま
た、従来形状のままで溝深さ(Hf)を大きくすること
が即、単位重量(以下単重という)の増加につながると
いうコスト的な理由にも起因している。
【0007】第2に、性能に影響する要因は、溝形状と
山形状であり、詳細は後述するが、図11(a)に示す
従来品は、溝部の断面積(S)が小さく、山の頂角
(α)が大きいため性能は十分でなかった。また、図1
1(b)の場合は、溝部断面積(S)が(a)の場合よ
り大きいものの、山が台形であるためにやはり満足の行
く性能は得られなかった。
【0008】
【発明が解決しようとする課題】本発明は以上のような
点に鑑みなされたもので、その目的とするところは、性
能を向上させながら単重増加が相対的に少なく、かつ製
造上の困難さも相対的に大きくない実用的な内面溝付管
を提供することにある。
【0009】
【課題を解決するための手段】即ち本発明の要旨は、特
許請求の範囲に記載した如く、溝深さを内部流体の圧力
損失を増加させない程度にできるだけ大きく設定し、個
々の溝部断面積について、液膜の厚みと管内表面積の2
点を勘案して制限を加え、かつ山の形状についても管内
表面積、管の単重、製造時の加工性等を総合的に判断し
て制限を加えたことにある。
【0010】
【実施例】本発明に係る内面溝付管の一実施例における
横断面部分拡大図を図1に示す。この実施例は外径(O
D)9.52mmの銅管の内面に、管軸に対して18°の
ねじれ角(β)をもって円周上に山数(n)60の三角
山が等間隔にできるように溝を形成したもので、有効な
肉厚(Tw)は0.30mmである。
【0011】以下に本発明の数値限定理由を従来品と比
較しながら説明する。
【0012】なお、以下に示すデータは全て管内流体と
してフレオン:R−22を使用し、蒸気圧力4kg/cm2
G、平均乾き度=0.6、熱流速=10Kw/m2 、冷
媒流量=200kg/m2 S、凝縮圧力=14.6kg/cm
2 G、入口過熱度=50℃、出口過冷却度=5℃の条件
であり、内表面積は最小内径(Di)基準でとってあ
る。
【0013】まず最初に、溝深さ(Hf)について説明
する。
【0014】図2は、一般的な内面溝付銅管(OD=φ
9.52、Di=φ8.52、β=18°)について、
横軸に溝深さ(Hf)を管内最小径(Di)との比でと
り、縦軸には、管内熱伝達率及び管内流体の圧力損失を
平滑管との比でとったものである。本図によれば、熱伝
達率は溝深さ(Hf)が深くなるにしたがって比例的に
増加するが、Hf/Di=0.02〜0.03付近から
の増加量は緩慢になる。また圧力損失比はやはりHf/
Di=約0.03までは平滑管と大差ないが、これ以降
は急激に増大する。従って、圧力損失が平滑管と大差な
い範囲でできる限り高性能な範囲を選択するには、Hf
/Di=0.02〜0.03の範囲が望ましい。
【0015】次に、溝のねじれ角度(β)について説明
する。
【0016】図3は内面溝付銅管(OD=φ9.52、
Di=φ8.52、Hf=0.20)について、横軸に
溝の管軸に対するねじれ角度(β)をとり、縦軸に管内
熱伝達率の平滑管との比をとったものである。本図によ
れば、蒸発時は7〜20°付近に僅かなピークをもち、
凝縮時はねじれ角度(β)の増加と共に性能が漸増する
傾向にある。しかし一方で、ねじれ角度(β)の増加
は、管製造時の加工性低下を招くことも考え合わせる
と、最適なねじれ角度(β)としては、蒸発、凝縮とも
性能が急激に立上がる7°付近から30°程度までの範
囲に留めるのが望ましく、これらの範囲内においては性
能的に大差ないと見ることができる。
【0017】次に、溝部断面積(S)について説明す
る。
【0018】一般的に内面溝付管の相変化状態での性能
向上は、内面の凹凸による流体への撹拌効果、内表面積
の増大効果及び凹凸部における液膜変動の効果が考えら
れる。第1の撹拌効果については、溝深さ(Hf)が支
配的であり、これが大きいほど性能向上に寄与すること
は論を待たないが、第3の液膜挙動とも密接に関連す
る。即ち、管内を一定速以上で流体が流れる場合、微細
な溝の毛細管作用と流体速度から来る引摺力によって液
はらせん状の溝内をかけ上がって管内全周を濡らす、い
わゆる環状流となり易い。この状況を図4(a)、
(b)に示す。
【0019】図4(a)の平滑管の場合は上側の乾いた
部分は蒸発に寄与しないのに対し、(b)の溝付管の場
合は、全面で蒸発が促進される。しかし、溝付管1であ
っても、溝部の断面積が異なった場合は、全液量を一定
としたとき、液膜の厚みは図5に示すように、夫々異な
った様相を呈する。即ち、溝部断面積が大きい(c)の
場合は、液膜2が薄すぎて山の先端が露出してしまい、
ここでの蒸発が行なわれない。また、溝部断面積の小さ
な管(a)は、液膜2が厚すぎて、流体ガスー管壁間の
熱抵抗が増大し、やはり性能低下を招く。従って、でき
るだけ薄い液膜で壁面全体が覆われて(b)の状態とな
るような最適な溝断面積が存在する。但し、溝を隔てる
山の形状が同一の場合、内表面積は溝断面積に反比例す
るので、(c)は(b)に比べて表面積的にも性能低下
の方向となるが、(a)は(b)に比べて表面積的には
性能向上の方向となる。従って総合的に最適な溝部断面
積S(正確にはS/Hf)は、図5の(a)と(b)の
中間的な位置にあると予想される。
【0020】また、一定の最適溝部断面積(S)に対し
て、山の断面形状を変えた場合の例を図6に示す。同図
において、(a)は(b)に比べて山の頂角(α)が大
きいため、管製造時の加工性に秀れるものの、山部断面
積が大きく、単重の増加につながると同時に、内表面積
を減少させて性能低下の方向となる。(c)のような矩
形または台形の山部の場合も、単重の増加及び山ピッチ
増加から来る全内表面積の減少は同様である。一方、
(d)のように頂角(α)の小さい山形状は、(b)に
比べて単重の増加なしに内表面積を増大させるが、著し
く頂角が小さいスリムな山は加工性を甚だしく低下させ
るため、製造コストの大幅な増加を招き易い。
【0021】以上に述べた溝や山の形状が性能に及ぼす
定性的な影響をデータ的に示したのが図7〜図9であ
る。
【0022】図7はOD=φ9.52、Di=φ8.5
2、Hf=0.20、β=18、n=60、の内面溝付
銅管における山形状と熱伝達率化の関係を示している。
本図によれば、蒸発、凝縮とも頂角(α)が小さいほど
性能は良く、また台形山(A)より三角山(B)の方が
性能が良いことが判る。しかし、頂角(α)が小さくな
るほど管製造時の加工性が著しく低下してコストアップ
につながるので、実用的には、頂角(α)は30〜60
°の範囲が望ましいといえる。
【0023】図8は、前記頂角をα=50°の三角山で
一定とし、溝部断面積S(正確にはS/Hf)との関係
を見た図である。本図によれば、蒸発性能はS/Hf=
0.3付近にピークがあるが、0.3以上の範囲の急激
な低下に比べ、0.3以下の範囲は性能低下が緩やかで
ある。一方、凝縮性能はS/Hfが小さくなるほど急激
に上昇しており、S/Hf=0.2付近に僅かなピーク
が見られる程度である。
【0024】これらの傾向から見ると、S/Hfが小さ
いほど性能的に安定しているといえるが、反面、山数の
増加による単重の増加がS/Hfに反比例的に増大する
ことも忘れてはならない。即ち、溝を画定する山の数以
外の緒元を一定とした場合、S/Hfが小さくなること
は、山数(n)の増加、延いては単重の増加を意味し、
これをS/Hfとの関係で見ると、反比例的な傾向を示
す。従って、これらを総合的に判断して最適仕様を求め
なければならない。
【0025】本発明の目的の1つである総合的なコスト
メリットを考えるための試算例を次に示す。
【0026】代表的な熱交換器の1つであるルームエア
コンのフィンコイル型熱交換器を想定し、スリット型ア
ルミフィンを含めた管外側熱抵抗と、従来品を使ったと
きの管内側抵抗との比を75%:25%と仮定する。こ
のとき、管内のみ図11(a)に示す従来品から本発明
の一実施例品(OD=9.52、Hf=0.2、β=1
8°、α=50°、n=60)に切替えたときの熱伝達
率向上率を熱通過率増加率に換算すると、図9のBで表
わされる。同様の比較を単重についても行なうと、図9
のAのグラフとなる。
【0027】尚、この場合、従来品(図11(a))の
緒元は、OD=φ9.52、Hf=0.15、β=25
°、α=90°、n=65である。
【0028】ここで熱通過率の向上分だけチューブ長さ
を短かくしたとすれば、この分がそのままコストメリッ
トとなり、また単重の減少分も製造時の加工性の低下を
考慮しなければ、ほぼこれに近い値のコストメリットと
なる。従って、図9のA+Bがチューブ購入側のメリッ
ト合計となる。
【0029】現実には溝付管の採用に当たって空調能力
の向上や効率向上を図れば、その分コストメリットは減
少するし、加工性の低下があれば、更にメリットは減少
する。図9のメリット換算は、単なる目安に過ぎない
が、本発明では性能向上と共に、単重低減にも力点をお
いて検討した結果、性能向上の少ないS/Hfが小さい
領域においても十分メリットを出し得ることが図9から
読みとることができる。従ってS/Hfとしては0.1
5〜0.40の範囲が効果的である。
【0030】
【発明の効果】以上のように、本発明は個々の溝部断面
積と、その溝部を画定する山の形状に制限を加えること
により、単重の低減、加工性の改善等を可能にすると共
に、高性能化を図ったもので、その実用価値は大なるも
のがある。
【図面の簡単な説明】
【図1】本発明の一実施例を示す横断面拡大図。
【図2】溝深さ、伝熱性能及び圧力損失の関係を示すグ
ラフ。
【図3】溝のねじれ角と伝熱性能の関係を示すグラフ。
【図4】管内を流れる流体の流れを模式化した図。
【図5】溝寸法と液膜厚みの関係を模式化した図。
【図6】溝部寸法と山部寸法の関連を示した図。
【図7】山頂角と伝熱性能の関係を示すグラフ。
【図8】溝部断面積、伝熱性能及び単重の関係を示すグ
ラフ。
【図9】溝部断面積と伝熱性能、単重減少率及び従来品
と比べたメリットを試算した例を示すグラフ。
【図10】内面溝付管の概略を示す横断面及び縦断面
図。
【図11】従来品の横断面拡大図と各部寸法の記号を示
した図。
【符号の説明】
1 内面溝付管 2 液膜
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 堀 誠 茨城県土浦市木田余町3550番地 日立電線 株式会社土浦工場内

Claims (1)

  1. 【特許請求の範囲】 【請求項1】管内を流れる流体が相変化を行う伝熱管で
    あって、管の内面に、溝深さ(Hf)が管内径(Di)
    との比でHf/Di=0.02〜0.03、溝の管軸に
    対するねじれ角が7°〜30°である断面が台形状の多
    数のらせん状の溝を持つものにおいて、個々の溝部の軸
    直角断面積(S)を溝深さ(Hf)との比でS/Hf=
    0.15〜0.40とし、かつ各溝間に位置する山部の
    軸直角断面での頂角を30°〜60°としたことを特徴
    とする内面溝付伝熱管。
JP30775591A 1991-11-22 1991-11-22 内面溝付伝熱管 Pending JPH051891A (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP30775591A JPH051891A (ja) 1991-11-22 1991-11-22 内面溝付伝熱管

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP30775591A JPH051891A (ja) 1991-11-22 1991-11-22 内面溝付伝熱管

Related Parent Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP58252191A Division JPS60142195A (ja) 1983-12-28 1983-12-28 内面溝付伝熱管

Publications (1)

Publication Number Publication Date
JPH051891A true JPH051891A (ja) 1993-01-08

Family

ID=17972884

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP30775591A Pending JPH051891A (ja) 1991-11-22 1991-11-22 内面溝付伝熱管

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JPH051891A (ja)

Cited By (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH085278A (ja) * 1994-06-20 1996-01-12 Mitsubishi Shindoh Co Ltd 内面溝付伝熱管
JP2003287392A (ja) * 2002-03-28 2003-10-10 Kobe Steel Ltd 沸騰型伝熱管
KR100918216B1 (ko) * 2004-12-02 2009-09-21 스미토모 게이 긴조쿠 고교 가부시키가이샤 고압 냉매용 내부 홈구비 전열관
US11609123B2 (en) 2020-03-10 2023-03-21 Baidu Online Network Technology (Beijing) Co., Ltd. Calibration method, device for infrared temperature measurement, electronic apparatus and storage medium

Cited By (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH085278A (ja) * 1994-06-20 1996-01-12 Mitsubishi Shindoh Co Ltd 内面溝付伝熱管
JP2003287392A (ja) * 2002-03-28 2003-10-10 Kobe Steel Ltd 沸騰型伝熱管
KR100918216B1 (ko) * 2004-12-02 2009-09-21 스미토모 게이 긴조쿠 고교 가부시키가이샤 고압 냉매용 내부 홈구비 전열관
US11609123B2 (en) 2020-03-10 2023-03-21 Baidu Online Network Technology (Beijing) Co., Ltd. Calibration method, device for infrared temperature measurement, electronic apparatus and storage medium

Similar Documents

Publication Publication Date Title
JPH0421117B2 (ja)
RU2289076C2 (ru) Трубки с канавками для реверсивного использования в теплообменниках
Bergles The implications and challenges of enhanced heat transfer for the chemical process industries
JP4395378B2 (ja) 熱伝達管の製造方法及び使用方法を含む、熱伝達管
US7267166B2 (en) Grooved tubes for heat exchangers that use a single-phase fluid
JPH06201286A (ja) 伝熱管
JP2011075122A (ja) アルミニウム製内面溝付伝熱管
JPH051891A (ja) 内面溝付伝熱管
JP5642462B2 (ja) 熱交換器用伝熱管、及びこれを用いた熱交換器
JPH04260793A (ja) 内面溝付伝熱管
JP3784626B2 (ja) 内面溝付伝熱管を用いた熱交換器の製作方法
JP3219811B2 (ja) 内面溝付伝熱管
JP3829648B2 (ja) 内面溝付伝熱管
JPH0335011B2 (ja)
JP2005134053A (ja) 内面溝付伝熱管及びそれを用いた熱交換器の製作方法
JPS62142995A (ja) 内面らせん溝付伝熱管
JPH0579783A (ja) 内面溝付伝熱管
JP2912826B2 (ja) 内面溝付伝熱管
JPH04260792A (ja) 細径伝熱管
JP3417825B2 (ja) 内面溝付管
JP2997189B2 (ja) 凝縮促進型内面溝付伝熱管
JP5476080B2 (ja) アルミニウム製内面溝付伝熱管
JPH0712483A (ja) 内面溝付伝熱管
JPH02161290A (ja) 内面加工伝熱管
JPH0734949B2 (ja) 伝熱管の製造方法