JPH04275009A - 信号ケーブル接続先表示方法 - Google Patents
信号ケーブル接続先表示方法Info
- Publication number
- JPH04275009A JPH04275009A JP3034941A JP3494191A JPH04275009A JP H04275009 A JPH04275009 A JP H04275009A JP 3034941 A JP3034941 A JP 3034941A JP 3494191 A JP3494191 A JP 3494191A JP H04275009 A JPH04275009 A JP H04275009A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- signal cable
- connection
- connector
- light emitting
- circuit board
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
Links
- 238000000034 method Methods 0.000 title claims abstract description 8
- 238000012790 confirmation Methods 0.000 description 4
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 2
Landscapes
- Testing Of Short-Circuits, Discontinuities, Leakage, Or Incorrect Line Connections (AREA)
- Audible And Visible Signals (AREA)
- Processing Of Terminals (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は信号ケーブルの接続先表
示方法、特に、信号ケーブルの末端に外部より給電する
事により、他端に接続されている回路基板上の発光ダイ
オードを点灯させ、接続状態の確認を行なう信号ケーブ
ルの接続先表示方法に関する。
示方法、特に、信号ケーブルの末端に外部より給電する
事により、他端に接続されている回路基板上の発光ダイ
オードを点灯させ、接続状態の確認を行なう信号ケーブ
ルの接続先表示方法に関する。
【0002】
【従来の技術】従来、この種の信号ケーブル接続確認方
法は、信号ケーブルの両端から、サーキットテスタ等に
よる導通確認を行なっていた。
法は、信号ケーブルの両端から、サーキットテスタ等に
よる導通確認を行なっていた。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】上述した従来の接続先
確認方法は、サーキットテスタを使用する場合、接続先
を予測して導通確認を行なう為、一本の接続確認のため
に、最悪の場合ケーブル束線全ての確認行為が必要とな
る。更に、大型装置に於いて、信号ケーブルの両端が離
れている場合一人では確認出来ないという欠点があった
。
確認方法は、サーキットテスタを使用する場合、接続先
を予測して導通確認を行なう為、一本の接続確認のため
に、最悪の場合ケーブル束線全ての確認行為が必要とな
る。更に、大型装置に於いて、信号ケーブルの両端が離
れている場合一人では確認出来ないという欠点があった
。
【0004】
【課題を解決するための手段】本発明の信号ケーブル接
続先表示方法は、数本の心線から成る信号ケーブルに、
信号線以外の給電用線を設ける事により、信号ケーブル
の末端から給電し、回路基板上には、ケーブル接続コネ
クタに対応した数の発光ダイオードを実装し、上記信号
ケーブルを接続後、同ケーブルの末端に取り付けた給電
機構のスイッチを押下する事により、接続関係の該当し
た発光ダイオードを点灯させる事により、接続確認を行
なう。
続先表示方法は、数本の心線から成る信号ケーブルに、
信号線以外の給電用線を設ける事により、信号ケーブル
の末端から給電し、回路基板上には、ケーブル接続コネ
クタに対応した数の発光ダイオードを実装し、上記信号
ケーブルを接続後、同ケーブルの末端に取り付けた給電
機構のスイッチを押下する事により、接続関係の該当し
た発光ダイオードを点灯させる事により、接続確認を行
なう。
【0005】
【実施例】次に本発明について図面を参照して説明する
。
。
【0006】図1は本発明の一実施例を示すブロック図
である。信号ケーブル1a〜1dが束線状態14になり
、中継盤15のP1〜P4と回路基板コネクタ13のP
1〜P4間を接続している。ここで信号ケーブル1dに
ついて接続確認を行なう場合、中継盤15のP4に位置
する信号ケーブル1dのコネクタ4に給電機構2を接続
すると、電流が他端のコネクタ5に接続されている回路
基板3のコネクタ13のP4を経て、発光ダイオード1
2のD4に流れこれが点灯する事により、接続関係の確
認が実施出来る。
である。信号ケーブル1a〜1dが束線状態14になり
、中継盤15のP1〜P4と回路基板コネクタ13のP
1〜P4間を接続している。ここで信号ケーブル1dに
ついて接続確認を行なう場合、中継盤15のP4に位置
する信号ケーブル1dのコネクタ4に給電機構2を接続
すると、電流が他端のコネクタ5に接続されている回路
基板3のコネクタ13のP4を経て、発光ダイオード1
2のD4に流れこれが点灯する事により、接続関係の確
認が実施出来る。
【0007】
【発明の効果】以上説明したように本発明は、サーキッ
トテスタやケーブル束線の解除が不要になり、また、確
認作業も一人で行なえ、必要時に即座に接続確認が行な
える為、不要な工数を削減出来る効果がある。
トテスタやケーブル束線の解除が不要になり、また、確
認作業も一人で行なえ、必要時に即座に接続確認が行な
える為、不要な工数を削減出来る効果がある。
【図1】本発明の一実施例を示すブロック図である。
1 信号ケーブル
2 給電機構
3 回路基板
4,5 信号ケーブルコネクタ
12 発光ダイオード
Claims (1)
- 【請求項1】 多数の心線から成る信号ケーブルの心
線の一部を給電用に使用し、この信号ケーブルを接続す
る回路基板上に発光ダイオードによる表示部を持たせ、
信号ケーブルの末端に外部から給電する事により、目的
とする接続先回路基板上の発光ダイオードを点灯させ、
複雑に配線された信号ケーブル束線の接続状態を一目で
判明出来る事を特徴とする信号ケーブル接続先表示方法
。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3034941A JPH04275009A (ja) | 1991-03-01 | 1991-03-01 | 信号ケーブル接続先表示方法 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3034941A JPH04275009A (ja) | 1991-03-01 | 1991-03-01 | 信号ケーブル接続先表示方法 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH04275009A true JPH04275009A (ja) | 1992-09-30 |
Family
ID=12428203
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP3034941A Pending JPH04275009A (ja) | 1991-03-01 | 1991-03-01 | 信号ケーブル接続先表示方法 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH04275009A (ja) |
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2017022458A (ja) * | 2015-07-07 | 2017-01-26 | 日立金属株式会社 | 通信監視装置 |
-
1991
- 1991-03-01 JP JP3034941A patent/JPH04275009A/ja active Pending
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2017022458A (ja) * | 2015-07-07 | 2017-01-26 | 日立金属株式会社 | 通信監視装置 |
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