JP6871540B2

JP6871540B2 - アリルイソシアニド類の製造方法

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Publication number: JP6871540B2
Application number: JP2017035319A
Authority: JP
Inventors: 毅大熊; 大雅百合野
Original assignee: Hokkaido University NUC; Nippon Soda Co Ltd
Current assignee: Hokkaido University NUC; Nippon Soda Co Ltd
Priority date: 2017-02-27
Filing date: 2017-02-27
Publication date: 2021-05-12
Anticipated expiration: 2037-02-27
Also published as: JP2018140949A

Description

本発明は、アリルイソシアニド類の製造方法に関する。

アリルイソシアニドは、アリル基とイソシアノ基を一つの分子内に有する化合物である。アリル基とイソシアノ基とは互いに反応性が異なるので、アリルイソシアニドは、多様な化学物質への合成中間体として有用である。
イソシアニドの合成法として、例えば、Ｎ−置換ホルムアミドとリン酸ハロゲン化物との塩基の存在下における反応（特許文献１）、Ｎ−置換ホルムアミドとハロイミニウム塩との塩基の存在下での反応（特許文献２）、Ｎ−置換ホルムアミドにトリフェニルホスフィンと分子ヨウ素を三級アミンの存在下に作用させる脱水反応（非特許文献１）、Ｎ−置換ホルムアミドにマイクロ波を照射させる脱水反応（非特許文献２）、ベンジルハライドとトリアルキルシリルシアニドとの有機酸銀塩または無機酸銀塩の存在下における反応（特許文献３、非特許文献３、特許文献６）、一級アミンとクロロホルムと水酸化カリウムとの反応（カルビルアミン反応）、イソチアナートとハロゲン化ランタノイドとの反応（特許文献４）、アルコールとトリメチルシリルシアニドとのブレンステッド酸の存在下での反応ならびにその後に行われる三級アミンによる中和反応および三級アミンおよびスルホン酸ハロゲン化物による反応（特許文献５）、アルコールとトリメチルシリルシアニドとのメタンスルホン酸の存在下における反応とその後に行われるトリメチルアミンによる中和反応およびトシルクロライドとピリジンによる脱水反応（非特許文献４）、アルコールとクロロジフェニルホスフィンとの有機リチウムの存在下における反応およびその後に行われるジエチルシアノホスホネートによる反応などが知られている。また、ビニルイソシアニドの合成法として、イソシアノメチレントリフェニルホスホランとアルデヒドとの反応（非特許文献５）が知られている。

特開２０１０−２０９０４１号公報特開平７−２１５９４２号公報特開２００４−２４４３９８号公報特開平５−２４６９７５号公報特開２００８−２６６１６４号公報ＷＯ２００６／００６３１９Ａ１

X. Wang, Q.-G. Wang, Q.-L. Luo, Synthesis, 2015, 47, 49-54. A. Porcheddu, G. Giacomelli, M. Salaris, J. Org. Chem., 2005, 70, 2361-2363. Y. Kitano, T. Manoda, T. Miura, K. Chiba, M. Tada, Synthesis, 2006, 405-410. I. Okada, Y. Kitano, Synthesis, 2011, 3997-4002. Martina Spallarossa et al., Org. Lett., 2016, 18 (7), pp 1622-1625

本発明の目的は、アリルイソシアニド類の新規な製造方法を提供することである。

上記目的を達成するために検討した結果、以下の態様を包含する本発明を完成するに至った。

〔１〕遷移金属触媒の存在下に、シアン化物と、置換若しくは無置換のアリル基を有するリン酸トリエステルとを反応させることを含むアリルイソシアニド類の製造方法。

〔２〕置換若しくは無置換のアリル基を有するリン酸トリエステルが、式(I)で表される化合物である、〔１〕に記載の製造方法。

（式(I)中、Ｒ¹およびＲ²は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、または置換若しくは無置換のアリール基を示し、Ｒ³〜Ｒ⁵は、それぞれ独立に、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基を示す。Ｒ³とＲ⁴またはＲ⁴とＲ⁵は一緒になって二価の有機基を形成してもよい。）

〔３〕遷移金属触媒が、ニッケル、パラジウム、白金、ルテニウム、ロジウム、イリジウムまたはコバルトを含む触媒である、〔１〕または〔２〕に記載の製造方法。
〔４〕遷移金属触媒が、パラジウムを含む触媒である、〔１〕または〔２〕に記載の製造方法。
〔５〕シアン化物が、式(III)で表される化合物である、〔１〕〜〔４〕のいずれかひとつに記載の製造方法。

（式(III)中、Ｒ⁶〜Ｒ⁸は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、または置換若しくは無置換のアリール基を示す。）

本発明の製造方法によれば、工業生産上取り扱い難い物質を極力用いずに、アリルイソシアニド類を、高収率で得ることができる。

本発明の製造方法は、アリルイソシアニド類を製造するためのものである。本発明によって得られるアリルイソシアニド類は、置換若しくは無置換のアリル基とイソシアノ基とを一つの分子内に有する化合物である。本発明によって得られるアリルイソシアニド類としては、例えば、式(II)で表される化合物を挙げることができる。

（式(II)中、Ｒ³〜Ｒ⁵は、それぞれ独立に、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基を示す。Ｒ³とＲ⁴またはＲ⁴とＲ⁵は一緒になって二価の有機基を形成してもよい。）
式(II)中のＲ³〜Ｒ⁵における置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基としては、後述する式(I)中のＲ³〜Ｒ⁵における置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基と同じものを挙げることができる。

なお、本明細書において、「無置換」（unsubstituted)は、母核となる基のみであることを意味する。「置換」との記載がなく母核となる基の名称のみで記載しているときは、別段の断りがない限り「無置換」を意味する。
本明細書において、「置換」（substituted）は、母核となる基のいずれかの水素原子が、母核と同種または異種の構造の基で置換されていること、すなわち「置換基」を有することを意味する。「置換基」は１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。２つ以上の「置換基」は同じでもよいし、異なってもよい。
本明細書において「Ｃ１〜６」などの用語は、母核となる基の炭素原子数が１〜６個などであることを表している。この炭素原子数には、置換基の中に在る炭素原子の数を含まない。例えば、置換基としてエトキシ基を有するブチル基は、Ｃ２アルコキシＣ４アルキル基に分類する。

「置換基」は化学的に許容され、本発明の効果を有する限りにおいて特に制限されない。「置換基」となり得る基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基などのＣ１〜８アルキル基；シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのＣ３〜６シクロアルキル基；

メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｉ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｉ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基などのＣ１〜６アルコキシ基；フェニル基、ナフチル基などのＣ６〜１０アリール基；フェノキシ基、１−ナフトキシ基などのＣ６〜１０アリールオキシ基；ベンジル基、フェネチル基などのＣ７〜１１アラルキル基；ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基などのＣ７〜１１アラルキルオキシ基；ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、シクロヘキシルカルボニル基などのＣ１〜７アシル基；ホルミルオキシ基、アセチルオキシ基、プロピオニルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、シクロヘキシルカルボニルオキシ基などのＣ１〜７アシルオキシ基；メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロポキシカルボニル基、ｉ−プロポキシカルボニル基、ｎ−ブトキシカルボニル基、ｔ−ブトキシカルボニル基などのＣ１〜６アルコキシカルボニル基；カルボキシル基；

水酸基；クロロメチル基、クロロエチル基、トリフルオロメチル基、１，２−ジクロロ−ｎ−プロピル基、１−フルオロ−ｎ−ブチル基、パーフルオロ−ｎ−ペンチル基などのＣ１〜６ハロアルキル基；２−クロロ−ｎ−プロポキシ基、２，３−ジクロロブトキシ基などのＣ１〜６ハロアルコキシ基；；４−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、２，４−ジクロロフェニル基などのＣ６〜１０ハロアリール基；４−フルオロフェニルオキシ基、４−クロロ−１−ナフトキシ基などのＣ６〜１０ハロアリールオキシ基；トリフルオロアセチル基、４−クロロベンゾイル基などのＣ１〜７ハロアシル基；シアノ基；

メルカプト基；メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、ｉ−プロピルチオ基、ｎ−ブチルチオ基、ｉ−ブチルチオ基、ｓ−ブチルチオ基、ｔ−ブチルチオ基などのＣ１〜６アルキルチオ基；フェニルチオ基、ナフチルチオ基などのＣ６〜１０アリールチオ基；チアゾリルチオ基、ピリジルチオ基などのヘテロアリールチオ基；ベンジルチオ基、フェネチルチオ基などのＣ７〜１１アラルキルチオ基；（メチルチオ）カルボニル基、（エチルチオ）カルボニル基、（ｎ−プロピルチオ）カルボニル基、（ｉ−プロピルチオ）カルボニル基、（ｎ−ブチルチオ）カルボニル基、（ｉ−ブチルチオ）カルボニル基、（ｓ−ブチルチオ）カルボニル基、（ｔ−ブチルチオ）カルボニル基などの（Ｃ１〜６アルキルチオ）カルボニル基；

メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ｔ−ブチルスルホニル基などのＣ１〜６アルキルスルホニル基；フェニルスルホニル基などのＣ６〜１０アリールスルホニル基；チアゾリルスルホニル基、ピリジルスルホニル基などのヘテロアリールスルホニル基；ベンジルスルホニル基、フェネチルスルホニル基などのＣ７〜１１アラルキルスルホニル基；

ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダニジル基、トリアジニル基などの６員ヘテロアリール基；アジリジニル基、エポキシ基、ピロリジニル基、テトラヒドロフラニル基、ピペリジル基、ピペラジニル基、モルホリニル基などの飽和ヘテロ環基；などを挙げることができる。

また、これらの「置換基」はそれの中にさらに別の「置換基」を有するものであってもよい。例えば、置換基としてのブチル基に、別の置換基としてエトキシ基を有するもの、すなわち、エトキシブチル基のようなものであってもよい。

本発明の製造方法は、遷移金属触媒の存在下に、シアン化物と、置換若しくは無置換のアリル基を有するリン酸トリエステル（以下、アリルリン酸トリエステルということがある。）を反応させることを含む。

（置換若しくは無置換のアリル基を有するリン酸トリエステル）
本発明に用いられる「置換若しくは無置換のアリル基を有するリン酸トリエステル」は、三つのエステル部位のうち少なくとも一つが置換若しくは無置換のアリル基である。残りのエステル部位はシアン化物との反応を阻害しないものであれば、特に制限されない。
無置換アリル基は２−プロペニル基である。置換アリル基として、好ましくは、２−置換２−プロペニル基、３−置換２−プロペニル基、３，３−ジ置換２−プロペニル基、２，３−ジ置換２−プロペニル基、または２，３，３−トリ置換２−プロペニル基を挙げることができる。

アリルリン酸トリエステルとして、例えば、式(I)で表される化合物（以下、リン酸トリエステル(I)ということがある。）を挙げることができる。

式(I)中、Ｒ¹およびＲ²は、それぞれ独立に置換若しくは無置換のアルキル基、または置換若しくは無置換のアリール基を示す。
Ｒ¹およびＲ²におけるアルキル基はＣ１〜６アルキル基が好ましい。Ｃ１〜６アルキル基として、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
Ｒ¹およびＲ²におけるアリール基はＣ６〜１０アリール基が好ましい。Ｃ６〜１０アリール基として、フェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。

式(I)中、Ｒ³〜Ｒ⁵は、それぞれ独立に、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基を示す。Ｒ³とＲ⁴またはＲ⁴とＲ⁵は一緒になって二価の有機基を形成してもよい。
Ｒ³〜Ｒ⁵におけるアルキル基はＣ１〜６アルキル基が好ましい。Ｃ１〜６アルキル基として、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
Ｒ³〜Ｒ⁵におけるのアリール基はＣ６〜１０アリール基が好ましい。Ｃ６〜１０アリール基として、フェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。
Ｒ³〜Ｒ⁵におけるのヘテロアリール基は５〜６員ヘテロアリール基が好ましい。５員ヘテロアリール基として、ピロリル基、フリル基、チエニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、トリアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、テトラゾリル基などを挙げることができる。６員ヘテロアリール基としては、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダニジル基、トリアジニル基などを挙げることができる。

リン酸トリエステル(I)として、市販品を用いてもよいし、公知の方法で合成したものを用いてもよい。リン酸トリエステル(I)は、例えば、置換若しくは無置換のアリルアルコールとリンオキソ酸化合物とのエステル化反応によって合成することができる。このエステル化反応は塩基の存在下で行うことが好ましい。

エステル化反応に使用される置換若しくは無置換のアリルアルコールとして、式(IV)で表される化合物を挙げることができる。

式(IV)中、Ｒ³〜Ｒ⁵は、式(I)中のＲ³〜Ｒ⁵と同じものである。

エステル化反応に使用されるリンオキソ酸化合物として、好ましくはハロホスホン酸ジエステル、より好ましくは式(V)で表される化合物を挙げることができる。

式(V)中、Ｒ¹およびＲ²は、式(I)中のＲ¹およびＲ²と同じものである。
式(V)中、Ｘはハロゲノ基を示す。

（遷移金属触媒）
本発明に用いられる遷移金属触媒は、周期表で第３〜１２族に属する元素を含む触媒、好ましくはニッケル、パラジウム、白金、ルテニウム、ロジウム、イリジウム、またはコバルトを含む触媒、より好ましくはパラジウムを含む触媒である。遷移金属触媒は、系外で触媒活性種を生成させてそれを系内に添加するものでもよいし、触媒前駆物質を系内に添加して系内で触媒活性種を生成させるものでもよい。本発明に用いられる遷移金属触媒は、触媒活性種が、遷移金属錯体と配位子とを含有するものが好ましく、遷移金属錯体１モルと配位子０．００１〜１００モルとを含有するものがより好ましく、遷移金属錯体１モルと配位子０．００１〜５モルとを含有するものがさらに好ましい。

触媒活性種を構成する配位子は、特に制限はない。配位子として、例えば、トリエチルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、トリ（ｔｅｒｔ−ブチル）ホスフィン、トリフェニルホスフィン、１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン[別称：ｄｐｐｆ]、ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテン[別称：ＸＡＮＴｐｈｏｓ]などのリン系化合物、２，２’−ビピリジル、１，１０−フェナントロリンなどの窒素系化合物、１，５−シクロオクタジエン[別称：ＣＯＤ]などのオレフィン系化合物などを挙げることができる。

触媒活性種を構成する遷移金属錯体として、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ジクロロビス［トリス（２−メトキシフェニル）ホスフィン］パラジウム、パラジウム［テトラキス（トリフェニルホスフィン）］、［トリス（ジベンジリデンアセトン）］ジパラジウム、ジクロロビス［ジシクロペンチル（２−メトキシフェニル）ホスフィン］パラジウム、ジクロロビス［ジシクロペンチル（２、６−ジメトキシフェニル）ホスフィン］パラジウム、ビス［ジｔｅｒｔ−ブチル（３、５−ジｔｅｒｔ-ブチルフェニル）ホスフィン］ジクロロパラジウム、酢酸パラジウム、トリフルオロ酢酸パラジウム、メタンスルホン酸パラジウム、トルエンスルホン酸パラジウム、塩化パラジウム、臭化パラジウム、ヨウ化パラジウム、ビス（アセトニトリル）パラジウム(II)ジクロリド、ビス（ベンゾニトリル）パラジウム(II)ジクロリド、テトラフルオロほう酸テトラキス（アセトニトリル）パラジウム(II)、１，１０−フェナントロリンパラジウムジクロリド、１，１０−フェナントロリンパラジウムジアセテート、２，２'−ビピリジンパラジウムジクロリド、２，２'−ビピリジンパラジウムジアセテートなどを挙げることができる。

遷移金属触媒は、アリルリン酸トリエステル１モルに対して、遷移元素が好ましくは０．０００１〜１００モル、より好ましくは０．０００１〜５モル、さらに好ましくは０．０００１〜１モルとなる量で、シアン化物とアリルリン酸トリエステルとの反応において存在させる。

（シアン化物）
本発明に用いられるシアン化物は、シアン化物イオンまたはシアノ基を有する化合物である。シアン化物としては、シアン化水素；シアン化ナトリウム、シアン化カリウム、シアン化銅、シアン化亜鉛、シアン化銀などの金属シアン化物；シアノ水素化ホウ素ナトリウム、シアノホスホン酸ジエチル、シアノリン酸ジエチル；フェリシアン化カリウム；置換若しくは無置換のシリルシアニドなどを挙げることができる。これらのうち、式(III)で表される化合物が好ましい。

式(III)中、Ｒ⁶〜Ｒ⁸は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、または置換若しくは無置換のアリール基を示す。
Ｒ⁶〜Ｒ⁸におけるアルキル基はＣ１〜６アルキル基が好ましい。Ｃ１〜６アルキル基として、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
Ｒ⁶〜Ｒ⁸におけるアリール基はＣ６〜１０アリール基が好ましい。Ｃ６〜１０アリール基として、フェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。

シアン化物の使用量は、アリルリン酸トリエステル１モルに対して、好ましくは１〜１００モル、より好ましくは１〜５モルである。

シアン化物とアリルリン酸トリエステルとの反応は、溶媒中で、または無溶媒でおこなうことができる。この反応で使用し得る溶媒としては、トルエン、キシレンなどの芳香族系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒；ジクロロメタン、クロロホルムなどのハロゲン系溶媒などを挙げることができる。
反応時の温度は、好ましくは−２０〜２００℃、より好ましくは０〜１５０℃である。反応に掛ける時間は、触媒の使用量や反応スケールなどによって異なるが、好ましくは０．１〜２００時間、より好ましくは０．１〜５０時間である。

シアン化物とアリルリン酸トリエステルとの反応を完了した後、蒸留、抽出、吸着、クロマトグラフィー、晶析などの公知の分離または精製の操作を行うことができる。

次に、実施例を示し、本発明をより詳しく説明する。ただし、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。

実施例１

攪拌装置付きの反応器に、酢酸パラジウム１．０モル部のトルエン溶液と、２，２’−ビピリジル１．１モル部のトルエン溶液とを入れて混ぜ合わせた。これにシンナミルリン酸ジエチル４７０モル部を加え、１００℃にて３０分間撹拌した。得られた液にトリメチルシリルシアニド１０００モル部を加え、１００℃にて１７時間攪拌した。その後、常温に戻し、これに飽和重曹水を加え、撹拌した。その後、酢酸エチル、飽和食塩水で抽出を行った。次いで、硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行った。残った有機層から減圧下で溶媒を除去した。１，４−ピラジンを内部標準とした¹Ｈ−ＮＭＲ収率は８８％であった。カラムクロマトグラフィーによって黄色の固体(収率６６％)を得た。
¹H NMR (400MHz, CDCl₃):δ=4.21-4.23 (m, 2H, CH₂), 6.07-6.15 (m, 1H, CHCH₂), 6.71 (d, J = 16.0 Hz, 1H, PhCH), 7.28-7.30 (m, 1H, ArH), 7.32-7.35 (m, 2H, ArH), 7.37-7.39 (m, 2H, ArH) ppm;
¹³C NMR (100 MHz, CDCl₃): δ = 29.7, 43.5 (t, J = 6.7 Hz), 119.4, 126.6, 128.3, 128.7, 133.0, 135.4 ppm

実施例２

撹拌機付きの反応器に、酢酸パラジウム１０モル部のトルエン溶液と、２，２’−ビピリジン１１モル部のトルエン溶液を入れて混ぜ合わせた。これに３−（３−メチルフェニル）−２−プロペニルリン酸ジエチル５２０モル部を加え１００℃にて３０分間撹拌した。得られた液にシアン化トリメチルシラン１０００モル部を加え、１００℃にて２．５時間撹拌した。その後、常温に戻し、これに飽和重曹水を加え、撹拌した。その後、酢酸エチル、飽和食塩水で抽出を行った。次いで、硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行った。残った有機層から減圧下で溶媒を除去した。１，４−ピラジンを内部標準とした¹ＨＮＭＲ収率は８１％であった。カラムクロマトグラフィーによって黄色のオイル（収率７３％）を得た。
¹H NMR (400MHz, CDCl₃):δ=2.34 (s, 3H, CH₃), 4.20-4.22 (m, 2H, CH₂), 6.07-6.13 (m, 1H, CHCH₂), 6.68 (d, J = 16.0 Hz, 1H, ArCH), 7.09-7.10 (d, J = 6.8 Hz, 1H, ArH), 7.17-7.23 (m, 3H, ArH) ppm

実施例３

撹拌機付きの反応器に、酢酸パラジウム１０モル部のトルエン溶液と、２，２’−ビピリジン１１モル部のトルエン溶液を入れて混ぜ合わせた。これに３−（２−メチルフェニル）−２−プロペニルリン酸ジエチル（Ｅ／Ｚ＝１３：１）５２０モル部を加え１００℃にて３０分間撹拌した。得られた液にシアン化トリメチルシラン１０００モル部を加え、１００℃にて３時間撹拌した。その後、常温に戻し、これに飽和重曹水を加え、撹拌した。その後、酢酸エチル、飽和食塩水で抽出を行った。次いで、硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行った。残った有機層から減圧下で溶媒を除去した。１，４−ピラジンを内部標準とした¹ＨＮＭＲ収率は８４％（Ｅ体）および２％（Ｚ体）であった。カラムクロマトグラフィーによって黄色の液体（Ｅ体収率７９％，Ｚ体収率２％）を得た。
¹H NMR (400MHz, CDCl₃):δ=2.36 (s, 3H, CH₃), 4.22-4.23 (m, 2H, CH₂), 5.96-6.02 (m, 1H, CHCH₂), 6.94 (d, J = 15.6 Hz, 1H, ArCH), 7.15-7.21 (m, 3H, ArH), 7.38-7.40 (m, 1H, ArH) ppm (E isomer)

実施例４

撹拌機付きの反応器に、酢酸パラジウム１０モル部のトルエン溶液と、２，２’−ビピリジンのトルエン溶液１１モル部を入れて混ぜ合わせた。これに３−（４−ブロモフェニル）−２−プロペニルリン酸ジエチル５４０モル部を加え１００℃にて３０分間撹拌した。得られた液にシアン化トリメチルシラン１０００モル部を加え、１００℃にて３時間撹拌した。その後、常温に戻し、これに飽和重曹水を加え、撹拌した。その後、酢酸エチル、飽和食塩水で抽出を行った。次いで、硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行った。残った有機層から減圧下で溶媒を除去した。１，４−ピラジンを内部標準とした¹ＨＮＭＲ収率は９２％であった。カラムクロマトグラフィーによって黄色の固体（収率７４％）を得た。
¹H NMR (400MHz, CDCl₃):δ=4.21 (m, 2H, CH₂), 6.08-6.12 (m, 1H, CHCH₂), 6.66 (d, J = 15.6 Hz, 1H, ArCH), 7.24 (d, J = 8.4 Hz, 2H, ArH), 7.46 (d, J = 8.0 Hz 2H, ArH) ppm

実施例５

撹拌機付きの反応器に、酢酸パラジウム１０モル部のトルエン溶液と、２，２’−ビピリジン１１モル部のトルエン溶液を入れて混ぜ合わせた。これに３−（３−メトキシフェニル）−２−プロペニルリン酸ジエチル５２０モル部を加え１００℃にて３０分間撹拌した。得られた液にシアン化トリメチルシラン１０００モル部を加え、１００℃にて６時間撹拌した。その後、常温に戻し、これに飽和重曹水を加え、撹拌した。その後、酢酸エチル、飽和食塩水で抽出を行った。次いで、硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行った。残った有機層から減圧下で溶媒を除去した。１，４−ピラジンを内部標準とした¹ＨＮＭＲ収率は６１％であった。
¹H NMR (400MHz, CDCl₃):δ=3.79 (s, 3H, OCH₃), 4.16-4.17 (m, 2H, CH₂), 6.03-6.10 (m, 1H, CHCH₂), 6.65 (d, J = 15.6 Hz, 1H, ArCH), 6.82 (dd, J = 2.4, 8.4 Hz, 1H, ArH), 6.89 (s, 1H, ArH), 6.96 (d, J = 8.0 Hz, 1H, ArH), 7.23 (t, J = 8.0 Hz, 1H, ArH) ppm

実施例６

撹拌機付きの反応器に、酢酸パラジウム１０モル部のトルエン溶液と、２，２’−ビピリジン１１モル部のトルエン溶液を入れて混ぜ合わせた。これに２−ヘキセニルリン酸ジエチル５００モル部を加え１００℃にて３０分間撹拌した。得られた液にシアン化トリメチルシラン１０００モル部を加え、１００℃にて１時間撹拌した。その後、常温に戻し、これに飽和重曹水を加え、撹拌した。その後、酢酸エチル、飽和食塩水で抽出を行った。次いで、硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行った。残った有機層から減圧下で溶媒を除去した。１，４−ピラジンを内部標準とした¹ＨＮＭＲ収率は５３％であった。
¹H NMR (400MHz, CDCl₃):δ=0.88 (t, J = 7.2 Hz, 3H, CH₃), 1.34-1.44 (m, 2H, CH₂CH₃), 1.99-2.05 (m, 2H, CH₂CH₂CH₃), 3.95 (br s, 1H, CH₂NC), 5.36-5.42 (m, 1H, CHCH₂NC), 5.77 (dt, J = 6.8, 17.2 Hz, 1H, CH=CHCH₂NC) ppm

Claims

パラジウムを含む触媒の存在下に、
式(III)で表される化合物と、
式(I)で表される化合物と
を反応させることを含む、
式(II)で表される化合物の製造方法。

（式(III)中、Ｒ⁶〜Ｒ⁸は、メチル基を示す。）

（式(I)中、Ｒ¹およびＲ²は、それぞれ独立に、無置換のアルキル基を示し、Ｒ³ およびＲ⁵は、水素原子を示し、Ｒ ⁴ は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基を示す。）

（式(II)中、Ｒ ³ およびＲ ⁵ は、水素原子を示し、Ｒ ⁴ は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、または置換若しくは無置換のヘテロアリール基を示す。）