JP6703326B2 - ケーブル及びワイヤハーネス - Google Patents

Description

本発明は、ケーブル及びワイヤハーネスに関する。

従来、複数の電線の周囲にシースを設けたケーブルが知られている。このようなケーブルでは、シースから複数の電線を剥がし易くするために、電線の周囲にタルク粉体等の潤滑剤を塗布することが行われているが、端末処理等の作業時に潤滑剤が周囲に飛散して作業性が低下してしまうという課題があった。

そこで、複数の電線の周囲に螺旋状にテープ部材を巻き付け、テープ部材の周囲にシースを設けたケーブルが提案されている（例えば、特許文献１、２、及び３参照）。

電線の周囲にテープ部材を設けることにより、電線に潤滑剤を塗布することなく、電線をシースから剥がしやすくすることが可能である。

特開２０１４−２２００４３号公報 特許第５９４３１７０号公報 特許第５９４３１７１号公報

ところで、本発明者らは、ウレタン系樹脂からなるシースをテープ部材の外周に被覆すると、シースにボイドが発生してしまう場合があるという課題があることを見出した。

これに関し、本発明者らが検討したところ、シースにボイドが発生してしまうには、以下の２つの要因があることを見出した。
（１）テープ部材が空気中の水蒸気を吸湿し、水蒸気を吸湿したテープ部材の外周にウレタン系樹脂からなるシースを押し出し成形により被覆すると、被覆の際の熱によりテープ部材が吸湿した水蒸気が蒸発し、当該蒸発した水蒸気によりシースが発泡し、シースにボイドを発生させる。
（２）テープ部材で囲まれている空間内（複数の電線が収容されている空間内）に水蒸気を含んだ空気が溜まり、シースを被覆する際の熱により上記空間内に溜まった空気がテープ部材の空隙やテープ部材が重なり合っている部分から排出され、シースに発泡が生じる。

そこで、本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、ウレタン系樹脂からなるシースにボイドが発生してしまうことを抑制可能なケーブル及びハーネスを提供することを目的とする。

本発明は、上記課題を解決することを目的として、複数の電線が撚り合わされてなる集合体と、前記集合体の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材と、前記テープ部材の外周に被覆されているウレタン系樹脂からなる押出成形体であるシースと、を備え、前記テープ部材は、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維から形成されており、フラジール法による通気性が３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上である不織布テープであり、前記集合体の撚り方向と前記不織布テープの巻き付け方向とが反対方向であるケーブルを提供する。

また、本発明は、上記課題を解決することを目的として、前記ケーブルと、前記電線の端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネスを提供する。

本発明によれば、ウレタン系樹脂からなるシースにボイドが発生してしまうことを抑制可能なケーブル及びハーネスを提供できる。

本発明の一実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。 （ａ）本発明の一実施の形態に係るケーブルの横断面図、（ｂ）（ａ）のケーブルにおける第１電線と第２電線の撚り方向および不織布テープの巻き方向を説明する図である。 本発明の一実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。

［実施の形態］
以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。

（ケーブルを適用する車両の説明）
図１は、本実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。

図１に示すように、車両１００には、電動式の制動装置として、電動パーキングブレーキ（以下、ＥＰＢという）１０１が備えられている。

ＥＰＢ１０１は、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａと、ＥＰＢ制御部１０１ｂと、を備えている。

ＥＰＢ用電気モータ１０１ａは、車両１００の車輪１０２に搭載されている車輪側装置である。ＥＰＢ制御部１０１ｂは、車両１００の車体側装置であるＥＣＵ（電子制御ユニット）１０３に搭載されている。なお、ＥＰＢ制御部１０１ｂは、ＥＣＵ１０３以外のコントロールユニットに搭載されていてもよく、専用のハードウェアユニットに搭載されていてもよい。

図示していないが、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａには、ブレーキパッドが取り付けられたピストンが設けられており、当該ピストンをＥＰＢ用電気モータ１０１ａの回転駆動により移動させることで、ブレーキパッドを車輪１０２の車輪のディスクロータに押し付け、制動力を発生させるように構成されている。ＥＰＢ用電気モータ１０１ａには、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するための電源線として１対の第１電線２が接続されている。

ＥＰＢ制御部１０１ｂは、車両１００の停止後に、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオフ状態からオン状態に操作されたとき、所定時間（例えば１秒間）にわたってＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を出力することにより、ブレーキパッドを車輪１０２のディスクロータに押し付けた状態とし、車輪１０２に制動力を発生させるように構成されている。また、ＥＰＢ制御部１０１ｂは、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオン状態からオフ状態に操作されたとき、あるいは、アクセルペダルが踏込操作されたときに、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を出力し、ブレーキパッドを車輪のディスクロータから離間させて、車輪１０２への制動力を解除するように構成される。つまり、ＥＰＢ１０１の作動状態は、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオンされてから、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオフされるかアクセルペダルが踏み込まれるまで維持されるように構成されている。なお、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃは、レバー式又はペダル式のスイッチであってもよい。

また、車両１００には、ＡＢＳ装置１０４が搭載されている。ＡＢＳ装置１０４は、ＡＢＳセンサ１０４ａと、ＡＢＳ制御部１０４ｂと、を備えている。

ＡＢＳセンサ１０４ａは、走行中の車輪１０２の回転速度を検出する回転速度検出センサであり、車輪１０２に搭載されている。ＡＢＳ制御部１０４ｂは、急停止時に車輪１０２がロックされないように、ＡＢＳセンサ１０４ａの出力に基づいて制動装置を制御し、車輪１０２の制動力を制御するものであり、ＥＣＵ１０３に搭載されている。ＡＢＳセンサ１０４ａには、信号線として１対の第２電線３が接続されている。

第１電線２と第２電線３とを一括してシース７（図２参照）で被覆したものが、本実施の形態に係るケーブル１である。車輪１０２側から延出されたケーブル１は、車体１０５に設けられた中継ボックス１０６内にて電線群１０７に接続され、電線群１０７を介してＥＣＵ１０３やバッテリ（不図示）に接続されている。

図１では、図の簡略化のために１つの車輪１０２のみを示しているが、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａ、およびＡＢＳセンサ１０４ａは、車両１００の各車輪１０２に搭載されていてもよく、例えば、車両１００の前輪のみ、あるいは後輪のみに搭載されていてもよい。

（ケーブル１の説明）
図２（ａ）は、本実施の形態に係るケーブル１の横断面図、図２（ｂ）は第１電線と第２電線の撚り方向および不織布テープ６の巻方向を説明する図である。

図２（ａ），図２（ｂ）に示すように、ケーブル１は、複数の電線（本実施の形態においては、一対の第１電線２及び対撚線４）が撚り合わされてなる集合体５と、集合体５の周囲に螺旋状に巻き付けられており、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維から形成されている不織布テープ６と、不織布テープ６の外周に被覆されているウレタン系樹脂からなる押出成形体であるシース７と、を備えている。

本実施の形態では、第１電線２は、車両１００の車輪１０２に搭載されたＥＰＢ１０１用の電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するための電源線からなる。また、対撚線４を構成する第２電線３は、車輪１０２に搭載されたＡＢＳセンサ１０４ａ用の信号線からなる。

第１電線２は、銅や銅合金等の良導電性の素線を撚り合わせた第１導体２１の周囲に、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる第１絶縁体２２を被覆して構成される。

第１導体２１に用いる素線としては、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。直径０．０５ｍｍ未満の素線を用いた場合は十分な機械的強度が得られず屈曲耐久性が低下するおそれがあり、直径０．３０ｍｍより大きい素線を用いた場合ケーブル１の可撓性が低下するおそれがある。

第１電線２の第１導体２１の外径、および絶縁体２２の厚さは、要求される駆動電流の大きさに応じて適宜設定すればよい。本実施の形態では、第１電線２がＥＰＢ１０１用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するための電源線であることを考慮し、第１導体２１の外径を１．５ｍｍ以上３．０ｍｍ以下に設定すると共に、第１電線２の外径を２．０ｍｍ以上４．０ｍｍ以下に設定した。

第２電線３は、銅や銅合金等の良導電性の素線を撚り合わせた第２導体３１の周囲に、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる第２絶縁体３２を被覆して構成される。第２導体３１に用いる素線としては、第１導体２１と同様に、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。

第２電線３の外径は、第１電線２の外径よりも小さい。本実施の形態では、１対（２本）の第２電線３を撚り合わせた対撚線４と１対の第１電線２とを撚り合わせるため、ケーブル１の外径を円形状に近づけるという観点から、第２電線３として、第１電線２の外径の半分程度のものを用いることが望ましいといえる。具体的には、第２電線３としては、外径１．０ｍｍ以上１．８ｍｍ以下、第２導体３１の外径が０．４ｍｍ以上１．０ｍｍ以下のものを用いることができる。

対撚線４の撚りピッチＰ１は、第２電線３の外径を考慮し、第２電線３に不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、対撚線４の撚りピッチＰ１を約３０ｍｍとしたが、対撚線４の撚りピッチＰ１はこれに限定されるものではない。なお、対撚線４の撚りピッチＰ１とは、任意の第２電線３が対撚線４の周方向において同じ位置となる対撚線４の長手方向に沿った間隔である。

集合体５は、１対の第１電線２と対撚線４とを撚り合わせて構成される。本実施の形態では、１対の第１電線２同士を接触させるとともに、１対の第２電線３同士を接触させ、さらに１対の第１電線２と第２電線３とを接触させて、集合体５を構成した。このとき、１対の第１電線２の間である谷間には、第２電線３の少なくとも一部が配置される。

さらに、本実施の形態では、１対の第１電線２及び対撚線４と不織布テープ６との間に、ケーブル１の長手方向に延びる糸状（繊維状）の複数の介在を配置し（図示せず）、第１電線２と対撚線４と共に撚り合わせることにより、集合体５を構成した。このため、複数の介在の撚り方向及び撚りピッチは、集合体５の撚り方向及び撚りピッチと同じになる。複数の介在は１対の第１電線２及び対撚線４と不織布テープ６との間の隙間を埋めるように配置され、集合体５の外周に不織布テープ６を巻き付けた際の断面形状がより円形状に近づくようにしている。

なお、複数の介在の一部は、１対の第１電線２の間である谷間や１対の第２電線３の間である谷間にも配置されてもよい。

介在としては、ポリプロピレンヤーンや、スフ糸（レーヨンステープルファイバー）、アラミド繊維、ナイロン繊維、あるいは繊維系プラスチック等の繊維状体や、紙もしくは綿糸を用いることができる。また、図２の横断面視において、介在の断面積は、第１電線２の断面積及び第２電線３の断面積よりも小さいとよい。

なお、ＥＰＢ１０１では、基本的に車両の停止後に電気モータ１０１ａに駆動電流を供給する。これに対して、ＡＢＳセンサ１０４ａは車両の走行時に使用されるものであり、通常の使用時において第１電線２に駆動電流が供給されているときにＡＢＳセンサ１０４ａが使用されることは少ない。そこで、本実施の形態では、対撚線４の周囲に設けられるシールド導体を省略している。シールド導体を省略することで、シールド導体を設けた場合と比較してケーブル１の外径を小さくすることができ、また部品点数を削減してコストを抑制することも可能になる。

なお、ここでは第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給する場合を説明しているが、第１電線２は、例えば、車輪１０２に設けられた電気機械式ブレーキ（以下、ＥＭＢという）の電気モータに駆動電流を供給するために用いられてもよい。この場合、車両１００の走行中にも第１電線２に電流が流れることになるため、ノイズによるＡＢＳ装置１０４の誤動作を抑制するために、対撚線４の周囲にシールド導体を設けることが望ましいといえる。

また、ここでは第２電線３がＡＢＳセンサ１０４ａ用の信号線である場合を説明しているが、第２電線３は、車輪１０２に設けられる他のセンサ、例えば温度センサやタイヤの空気圧を検出する空気圧センサ等に用いられる信号線であってもよいし、車両１００の制振装置の制御に用いられるダンパ線であってもよく、さらにはＥＭＢ制御用の信号線（ＣＡＮケーブル等）であってもよい。第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するものである場合であっても、第２電線３が車両１００の停車中に使用される場合には、ノイズによる誤動作を抑制するために、対撚線４の周囲にシールド導体を設けることが望ましいといえる。

集合体５全体の外径は、例えば、５ｍｍ〜９ｍｍ程度である。集合体５の撚りピッチＰ２は、集合体５の外径を考慮し、第１電線２と対撚線４に不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、集合体５の撚りピッチＰ２を約６０ｍｍとしたが、集合体５の撚りピッチＰ２はこれに限定されるものではない。なお、集合体５の撚りピッチＰ２とは、任意の第１電線２または対撚線４が集合体５の周方向において同じ位置となる集合体５の長手方向に沿った間隔である。

集合体５の周囲には、不織布テープ６が螺旋状に巻き付けられており、本実施の形態において、不織布テープ６は、集合体５を構成する全ての電線（１対の第１電線２及び対撚線４）に接触している。不織布テープ６は、集合体５とシース７との間に介在し、屈曲時に集合体５（電線２，３）とシース７間の摩擦を低減する役割を果たす。すなわち、不織布テープ６を設けることで、従来のようにタルク粉体等の潤滑剤を用いることなく、電線２，３とシース７間の摩擦を低減し、屈曲時に電線２，３にかかるストレスを低減して、屈曲耐久性を向上させることが可能になる。

不織布テープ６としては、第１電線２の第１絶縁体２２、および第２電線３の第２絶縁体３２に対して、滑りやすいもの（摩擦係数が小さいもの）を用いることが望ましい。より具体的には、不織布テープ６としては、不織布テープ６と絶縁体２２，３２間の摩擦係数（静摩擦係数）が、不織布テープ６を設けなかった際におけるシース７と絶縁体２２，３２間の摩擦係数（静摩擦係数）よりも小さいものを用いるとよい。

不織布テープ６は、その幅方向（テープ部材３の長手方向および厚さ方向と垂直な方向）の一部が重なり合うように、螺旋状に集合体９に巻き付けられる。不織布テープ６が重なり合う幅は、例えば、不織布テープ６の幅の１／４以上１／２以下である。なお、本実施の形態において、不織布テープ６が重なり合う部分は、接着剤等により接着されていない。

不織布テープ６の幅は、不織布テープ６を巻き付けた際に不織布テープ６に皺が寄らない程度の幅とすればよく、集合体９全体の外径が小さくなるほど幅の狭いテープ部材３を用いることが望ましい。具体的には、集合体９の外径が５ｍｍ以上９ｍｍ以下である場合、不織布テープ６の幅は、２０ｍｍ以上５０ｍｍ以下程度とすればよい。

不織布テープ６の巻きピッチ、すなわち不織布テープ６が周方向の同じ位置となる長手方向に沿った間隔（例えば幅方向の一端部同士の間隔）は、不織布テープ６の幅および重なり幅により調整することが可能である。なお、不織布テープ６の幅を大きくし、巻きピッチを大きくしていくと、不織布テープ６を縦添えした状態に近くなり、ケーブル１の柔軟性が失われて曲げにくくなる。そのため、不織布テープ６の巻きピッチは、５０ｍｍ以下とすることが望ましい。

不織布テープ６の周囲には、ウレタン系樹脂からなるシース７が不織布テープ６と接触して設けられる。シース７は、押し出し成形により形成される押出成形体である。本実施の形態では、第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するものであり、第１電線２に駆動電流が流れる時間が比較的短いためシールド導体を省略しているが、第１電線５の用途等に応じて、不織布テープ６とシース７との間、あるいはシース７の外周にシールド導体を設けてもよい。

さて、本実施の形態に係るケーブル１では、不織布テープ６は、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維からなる不織布で構成されている。

不織布テープ６を、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維から構成することにより、不織布テープ６が吸湿しにくくなり、シース７を被覆する際の熱により不織布テープ６から水分が蒸発しシース７が発泡してしまうことを抑制可能になる。

また、本実施の形態では、不織布テープ６のフラジール法による通気性は、３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上である。これは、通気性が３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ未満と低いと、不織布テープ６で囲まれている空間内（集合体５が収容されている空間内）に水蒸気を含んだ空気が溜まりやすくなり、シース７を被覆する際の熱により溜まった空気が不織布テープ６の空隙や不織布テープ６が重なり合っている部分から排出され、シース７に発泡が生じるおそれがあるためである。なお、フラジール法による通気性の測定は、ＪＩＳ Ｌ１９１３に準拠した方法により行うことができる。

また、不織布テープ６の通気性は、２００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下とすることが望ましい。これは、通気性が２００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃを超えて大きくなると、シース７を被覆する際にシース７の一部が不織布テープ６を透過して電線２側に到達してしまい、第１電線２及び／又は第２電線３とシース７とが融着して端末処理時の作業性が低下するおそれがあるためである。

つまり、不織布テープ６は、通気性が３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上２００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下であるとよい。不織布テープ６に囲まれている空間内に溜まった空気によるシース７の発泡や電線２とシース７との融着をより抑制するために、不織布テープ６は、通気性が４０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上１００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下であることがより好ましい。

また、不織布テープ６の厚さは、０．０３ｍｍ以上０．１０ｍｍ以下とすることが望ましい。これは、不織布テープ６の厚さが０．０３ｍｍ未満であると、シース７を被覆する際にシース７の一部が不織布テープ６を透過して第１電線２及び／又は第２電線３側に到達してしまい、端末処理時の作業性が低下するおそれがある。また、不織布テープ６の厚さが０．１０ｍｍを超えると、不織布テープ６の剛性が高くなりケーブル１の可撓性が低下するおそれがあり、また通気性も低下してしまうおそれがあるためである。

本実施の形態では、通気性６７ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ、厚さ０．０７ｍｍのポリエステルからなる不織布テープ６を用いた。

（対撚線４と集合体５の撚り方向、不織布テープ６の巻き付け方向）
本実施の形態に係るケーブル１では、集合体５の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とが反対方向となっている。さらに、本実施の形態では、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とが反対方向となっている。つまり、ケーブル１では、対撚線４の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とは同じ方向となり、集合体５の撚り方向のみが反対方向となっている。

なお、ここでいう撚り方向とは、ケーブル１を先端側（図２Ｂの左側、不織布テープ６の重なりが上となる側）から見たときに、電線２，３が基端側から先端側にかけて回転している方向をいう。ここでは、対撚線４の撚り方向が右回り（時計回り）となり、集合体５の撚り方向が左回り（反時計回り）となる。なお、対撚線４の撚り方向とは、２本の第２電線３を撚り合わせる方向であり、集合体５の撚り方向とは、２本の第１電線２と対撚線４とを撚り合わせる方向である。

また、不織布テープ６の巻き付け方向とは、ケーブル１を先端側（図２Ｂの左側、不織布テープ６の重なりが上となる側）から見た時に、不織布テープ６が基端側から先端側にかけて回転している方向をいう。ここでは、不織布テープ６の巻き付け方向は右回り（時計回り）となる。図２Ａでは、先端側から見たときの断面図を示しており、対撚線４の撚り方向を破線矢印Ａ、集合体５の撚り方向を破線矢印Ｂ、不織布テープ６の巻き付け方向を破線矢印Ｃで表している。

一般に、電線を撚り合わせたり、螺旋状にテープを巻き付けたりすると、その撚り方向、巻き付け方向に応じて曲がり癖が付与されてしまい、ケーブル全体が自然に湾曲してしまう。本実施の形態では、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせ、かつ、集合体５の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とを異ならせているため、対撚線４の曲がり癖と集合体５の曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺され、かつ、集合体５の曲がり癖と不織布テープ６を巻き付けることによる曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺されることになり、曲がり癖を抑制した直線状のケーブル１を容易に実現できる。その結果、ケーブル１の長手方向における屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になる。

また、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせることで、集合体５を撚り合わせる際の対撚線４の撚りピッチＰ１の変化を抑えながら集合体５を形成することが可能になる。

ただし、対撚線４の撚りピッチＰ１が大きいと、集合体５を撚り合わせる際に対撚線４の撚りが緩んでしまうおそれがある。そのため、対撚線４の撚りピッチＰ１は、少なくとも、集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さくすることが望ましい。すなわち、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とが異なる場合には、対撚線４の撚りピッチＰ１を集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さくすることで、対撚線４の撚りが崩れにくくなり、集合体５の断面形状を安定させることが可能になる。

本実施の形態では、不織布テープ６を巻き付けることによる曲がり癖により、集合体５の曲がり癖を矯正しているため、紙テープ６の巻きピッチＰ３を、ケーブル１の可撓性を維持しつつも曲がり癖を付与できる程度に小さくする必要がある。そのため、不織布テープ６の巻きピッチＰ３は、少なくとも集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さくすることが望ましい。本実施の形態では、対撚線４の撚りピッチＰ１を約３０ｍｍ、集合体５の撚りピッチＰ２を約６０ｍｍとしており、不織布テープ６の巻きピッチＰ３を約３０ｍｍとしている。

なお、本実施の形態では、不織布テープ６の巻きピッチＰ３と対撚線４の撚りピッチＰ１とを同じにしたが、不織布テープ６の巻きピッチＰ３は、対撚線４の撚りピッチＰ１以上にすればよい。このようにすることで、シース７を被覆する際の樹脂圧により、対撚線４を構成する一対の第２電線３の間に不織布テープ６やシース７の一部が入り込んでしまうことを低減でき、対撚線４と接触している部分における不織布テープ６の歪みを低減することが可能となる。これにより、ケーブル１の断面形状を円形状に成形しやくなる。また、対撚線４の屈曲耐久性の低下を低減できるという効果を奏する。

同様に、集合体５の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とを反対方向にすることで、不織布テープ６を巻き付ける際に、集合体５の撚りピッチＰ２が変化しにくくなり、集合体５の撚りピッチＰ２を安定させることが可能になる。

さらに、集合体５の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とを反対方向にすることで、シース７を被覆する際の樹脂圧により、不織布テープ６やシース７の一部が、第１電線２同士の間、または第１電線２と対撚線４との間に入り込んでしまうことが抑制される。つまり、不織布テープ６の周囲にシース７を被覆する前後において、不織布テープに囲まれている空間の断面積の変化（縮小）が抑制される。これにより、不織布テープ６に囲まれている空間内に溜まった空気が不織布テープ６の空隙や不織布テープ６が重なり合っている部分から排出されるのをより低減でき、シース７に発泡が生じるおそれをより低減することが可能である。また、不織布テープ６の断面形状の歪みを抑制することが可能になる。その結果、ケーブル１の端末処理の際に、不織布テープ６やシース７を除去するストリップ作業を容易に行うことが可能になる。上述のように、ケーブル１では曲がり癖が抑制されているため、シース７を除去するストリップ作業がより容易である。

さらにまた、集合体５の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とを反対方向とすることで、集合体５が座屈し易い方向と不織布テープ６が座屈し易い方向とを異ならせることができ、例えばケーブル１を捩じれと曲げが同時に加わったような場合であっても、座屈しにくいケーブル１を実現できる。

（ケーブル１を用いたワイヤハーネスの説明）
図３は、本実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。

図３に示すように、ワイヤハーネス１０は、本実施の形態に係るケーブル１と、第１電線２と第２電線３の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えて構成される。

図３では、図示左側が車輪１０２側の端部を示し、図示右側が車体１０５側（中継ボックス１０６側）の端部を示している。以下の説明では、ワイヤハーネス１０の車輪１０２側の端部を「一端部」、車体１０５側（中継ボックス１０６側）の端部を「他端部」という。

１対の第１電線２の一端部には、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａとの接続のための車輪側電源コネクタ１１ａが取り付けられ、１対の第１電線２の他端部には、中継ボックス１０６内における電線群１０７との接続のための車体側電源コネクタ１１ｂが取り付けられている。

１対の第２電線３（対撚線４）の一端部には、樹脂モールドにより形成された樹脂成形体である筐体を有するＡＢＳセンサ１０４ａが取り付けられ、１対の第２電線３（対撚線４）の他端部には、中継ボックス１０６内における電線群１０７との接続のための車体側ＡＢＳ用コネクタ１２が取り付けられている。

なお、ここでは、第１電線２と第２電線３（対撚線４）に個別にコネクタを設ける場合を説明したが、両電線２，３を一括して接続する専用のコネクタを備えるようにしても構わない。

（実施の形態の作用及び効果）
以上説明したように、本実施の形態に係るケーブル１では、不織布テープ６は、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維からなり、その通気性が３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上である。

不織布テープ６として、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維からなるものを用いることで、不織布テープ６が吸湿しにくくなり、不織布テープ６が吸湿した水分によりシース７にボイドが発生してしまうことを抑制可能になる。

また、不織布テープ６の通気性を３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上とすることで、不織布テープ６に囲まれている空間内に溜まった空気によりシース７にボイドが発生してしまうことを抑制可能になる。

本実施の形態に係るケーブル１では、さらに、集合体５（一対の第１電線２及び対撚線４）の撚り方向と不織布テープ６の巻き付け方向とが反対方向である。これにより、不織布テープ６に囲まれている空間の断面積の変化（縮小）が抑制される。これにより、不織布テープ６に囲まれている空間内に溜まった空気が不織布テープ６の空隙や不織布テープ６が重なり合っている部分から排出されるのをより低減でき、シース７に発泡が生じるおそれをより低減することが可能である。

また、不織布テープ６の巻きピッチＰ３は、対撚線４の撚りピッチＰ１以上にされている。このようにすることで、シース７を被覆する際の樹脂圧により、対撚線４を構成する一対の第２電線３の間に不織布テープ６やシース７の一部が入り込んでしまうことを低減でき、不織布テープに囲まれている空間の断面積の変化（縮小）がさらに抑制される。

（変形例）
（１）上記実施の形態では、集合体５が一対（２本）の第１電線２及び対撚線４から構成されるものとしたが、集合体５は、対撚線４を備えていなくともよく、略同一外径の第１電線２を２本又は３本以上撚り合わせたものであってもよい。
（２）対撚線４の外周に対撚線４を一体化して被覆する内部シースが設けられていてもよい。この場合、集合体５は、一対の第１電線２及び内部シースに被覆された対撚線４を撚り合わせることにより構成される。
（３）上記実施の形態では、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とが反対方向となっているものとしたが、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とは、同じ方向であってもよい。このようにすることで、ケーブル１に捩れが加わった際、集合体５の撚りが開く（緩む）場合には、対撚線４の撚りも開くとともに、集合体５の撚りが閉じる（張る）場合には、対撚線４の撚りも閉じるようになる。これにより、ケーブル１の捩れに伴い第１電線２と対撚線４とに相互に印加される負荷を低減でき、捩れに対する耐久性を向上させることが可能である。
（４）上記実施の形態では、シース７を１層からなるものとしたが、シース７は、２層以上からなってもよい。その場合、最外層を、樹脂に難燃剤が添加されて形成される難燃層とすることも可能である。

（実施の形態のまとめ）
次に、以上説明した実施の形態から把握される技術思想について、実施の形態における符号等を援用して記載する。ただし、以下の記載における各符号等は、特許請求の範囲における構成要素を実施の形態に具体的に示した部材等に限定するものではない。

［１］複数の電線（２，３）が撚り合わされてなる集合体（５）と、前記集合体（５）の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材と、前記テープ部材の外周に被覆されているウレタン系樹脂からなる押出成形体であるシース（７）と、を備え、前記テープ部材は、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維から形成されており、フラジール法による通気性が３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上である不織布テープ（６）であり、前記集合体（５）の撚り方向と前記不織布テープ（６）の巻き付け方向とが反対方向であるケーブル（１）。

［２］前記集合体（５）は、一対の第１電線（２）と、前記第１電線（２）よりも外径が小さい一対の第２電線（３）を撚り合わせた対撚線（４）と、が撚り合わされて構成されており、前記対撚線（４）の撚り方向は、前記集合体（５）の撚り方向と反対方向であり、前記不織布テープ（６）の巻き付け方向と同じ方向である、［１］に記載のケーブル（１）。

［３］前記集合体（５）は、一対の第１電線（２）と、前記第１電線（２）よりも外径が小さい一対の第２電線（３）を撚り合わせた対撚線（４）と、が撚り合わされて構成されており、前記対撚線（４）の撚り方向は、前記集合体（５）の撚り方向と同じ方向であり、前記不織布テープ（６）の巻き付け方向と反対方向である、［１］に記載のケーブル（１）。

［４］前記不織布テープ（６）のフラジール法による通気性が、２００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下である、［１］乃至［３］の何れか１項に記載のケーブル（１）。

［５］前記不織布テープ（６）のフラジール法による通気性が、４０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上１００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下である、［４］に記載のケーブル。

［６］前記集合体（５）の外径が５ｍｍ以上９ｍｍ以下であり、前記不織布テープ（６）の幅が２０ｍｍ以上５０ｍｍ以下である、［１］乃至［５］の何れか１項に記載のケーブル（１）。

［７］［１］乃至［６］の何れか１項に記載のケーブル（１）と、前記電線の端部に取り付けられたコネクタ（１１ａ，１１ｂ）と、を備えた、ワイヤハーネス（１０）。

１…ケーブル
２…第１電線
３…第２電線
４…対撚線
５…集合体
６…紙テープ
７…シース

Claims (5)

1. 複数の電線が撚り合わされてなる集合体と、
   前記集合体の周囲に設けられており、前記集合体との間に空間を形成する層状の介在層と、
   前記介在層の外周に被覆されているウレタン系樹脂からなる押出成形体であるシースと、
   を備え、
   前記介在層は、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維から形成されている１枚の不織布テープがその幅方向の一部が重なり合うとともにその幅方向の一部が重なり合わないで螺旋状に巻きつけられて構成されているとともに、
   前記介在層は、厚さが０．０３ｍｍ以上０．１０ｍｍ以下でありフラジール形法による通気性が３０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上である前記重なり合わない部分を有し、
   前記集合体の撚り方向と前記不織布テープの巻き付け方向とが反対方向であり、
   前記集合体は、１対の第１電線と、前記第１電線よりも外径が小さい１対の第２電線を撚り合わせた対撚線と、が撚り合わされて構成されており、
   前記対撚線の撚り方向は、前記集合体の撚り方向と同じ方向であり、前記不織布テープの巻き付け方向と反対方向である、
   ケーブル。
2. 前記不織布テープのフラジール形法による通気性が、２００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下である、
   請求項１に記載のケーブル。
3. 前記不織布テープのフラジール形法による通気性が、４０ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以上１００ｃｍ³／ｃｍ²・ｓｅｃ以下である、
   請求項２に記載のケーブル。
4. 前記集合体の外径が５ｍｍ以上９ｍｍ以下であり、前記不織布テープの幅が２０ｍｍ以上５０ｍｍ以下である、
   請求項１乃至３の何れか１項に記載のケーブル。
5. 請求項１乃至４の何れか１項に記載のケーブルと、
   前記電線の端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、
   ワイヤハーネス。

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