JP6480846B2 - シューズ - Google Patents

Description

本発明は、シューズに関するものである。

従来から、シューズとして、使用者の走行時または歩行時における接地の際に、ミッドソールの足裏支持面、特に足の踵部分を支持する踵支持面に対して人体の体重がかかったときに生じる鉛直上下方向の衝撃を吸収および緩和するためのミッドソール構造を備えたシューズが知られている。

例えば、特許文献１には、合成樹脂製のアウターソール上面に軟質弾性体製のミッドソールが貼り合わされた靴底を有するシューズであって、ミッドソールの上面には踵相当部位に凹部が設けられており、この凹部内にミッドソールよりもさらに軟質な発泡樹脂製のクッション材が隙間なく収容されているシューズが開示されている。

また、特許文献２には、靴本体と靴底とを備え、靴底には靴底底面を一定深さまで凹陥状に形成された収容部が設けられており、この収容部内に緩衝エレメントが収容されている運動靴が開示されている。なお、この収容部は、平面視で緩衝エレメントに合わせた形状に形成されており、緩衝エレメントに上下方向の荷重がかかった場合に緩衝エレメントが放射状に膨らんで、その方向の自由な変形を許容するための変形許容空間を有するように構成されている。

特開２００８−１８１６７号公報 特開平０８−３８２１１号公報

ところで、一般的にランニングシューズやウォーキングシューズ等に要求される主な機能としては、衝撃緩和性、踵安定性、フィット性、グリップ性、捩れ剛性などが挙げられる。これらの機能を高めるべくこれまで様々な改良がなされており、その中でも衝撃緩和性を向上させることによって、使用者のパフォーマンスを改善させるようなシューズが求められている。そして、シューズを着用した使用者の歩行時または走行時における接地の際、ミッドソールに設けられた足裏支持面（特に踵支持面）には、鉛直上下方向の衝撃だけではなく、鉛直上下方向以外の方向（例えば前後方向や左右方向）に向かう衝撃が生じることが明らかになっている。すなわち、使用者の足の接地感、歩き心地や走り心地を十分に向上させるためには、踵支持面に対して鉛直上下方向に生じる衝撃だけではなく、それ以外の方向に生じる衝撃についても適切に吸収および緩和することが重要となっている。

しかしながら、上記特許文献１および２のシューズでは、クッション性を有する緩衝体により踵支持面に生じる鉛直上下方向の衝撃のみが吸収されるように構成されているものの、収容部内に緩衝体が隙間なく収容されて移動しないようになっており、鉛直上下方向以外の方向に生じる衝撃を和らげるように工夫されていない。すなわち、上記特許文献１および２のようなシューズのミッドソール構造では、衝撃緩和性が不十分であり、その結果、使用者の接地感、歩き心地や走り心地を向上させることが十分にできていないという問題があった。

本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ミッドソールの構造に改良を加えることによって、使用者の接地感、歩き心地や走り心地を向上させるようにすることにある。

上記の目的を達成するために、この発明では、人体の体重がシューズの踵支持面にかかったときにシューズの鉛直上下方向のみならずそれ以外の方向にも大きな衝撃が生じていることに着目し、アウトソールの接地面が路面に接地したときに緩衝体が収容部内で相対移動することを許容する構造にした。

具体的には、第１の形態は、路面に接地する接地面を有するアウトソールの上側に配置され、人体の足裏を支持するミッドソールを備えるシューズであって、ミッドソールは、人体の足の指先側から踵部後側までの足裏面を支持する足裏支持面を上面に有する前後方向に延びる弾性材からなるミッドソール本体と、ミッドソール本体の足裏支持面の後側領域に設けられ、足裏支持面をアウトソールに向かって凹陥状に形成された収容部と、収容部内に非固着状態で収容され、上面に足の踵部を支持する踵支持面を含み、踵支持面に加わる鉛直上下方向の衝撃を吸収する弾性材からなる緩衝体と、を有し、収容部内の前後壁面と、収容部内に収容された緩衝体の前後端部との間には、それぞれ前側および後側間隙が設けられている。そして、アウトソールの接地面が路面に接地して人体の体重が踵支持面にかかったときに、緩衝体は、収容部内において前側および後側間隙により前後方向に相対移動可能となっていることを特徴とする。

この第１の形態では、収容部内の前後壁面と収容部内に収容された緩衝体の前後端部との間に設けられた前側および後側間隙により、アウトソールの接地面が路面に接地して人体の体重が踵支持面に加わったときに、弾性材からなる緩衝体が収容部内で前後方向に相対移動することを許容する構造となっている。このため、踵支持面に生じる鉛直上下方向の衝撃が緩衝体のクッション性により吸収されるだけでなく、踵支持面に生じる前後方向の衝撃が収容部内における緩衝体の前後方向の動きによってミッドソール内で逃がされることになる。すなわち、アウトソールの接地面が路面に接地するときに、緩衝体のクッション性および可動性によって、踵支持面に生じる鉛直上下方向および前後方向の衝撃が和らげられる。その結果、第１の形態に係るシューズを着用した使用者の歩行時または走行時における足の接地感、歩き心地や走り心地を向上させることができる。

第２の形態は、第１の形態において、前側および後側間隙は、０．５〜５．０ｍｍの範囲であることを特徴とする。

この第２の形態では、緩衝体が必要以上に前後方向に相対移動することはなく、シューズを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を十分に向上させることができる。

第３の形態は、第１または第２の形態において、緩衝体の左右方向の幅は、収容部内における左右壁面間の間隔と略同じ長さに形成されていることを特徴とする。

この第３の形態では、緩衝体は収容部内の左右壁面と緩衝体の左右端部との間に隙間なく収容部内に収容されて収容部内で前後方向の相対移動が許容されることになる。すなわち、緩衝体が収容部内で左右方向に相対移動し難いように制限されるため、踵支持面に生じる前後方向の衝撃をミッドソール内で集中的に逃がすことが可能となる。その結果、シューズを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地をより一層向上させることができる。

第４の形態は、第１または第２の形態において、収容部内の左右壁面と、収容部内に収容された緩衝体の左右側端部との間には、それぞれ左側および右側間隙が設けられており、アウトソールの接地面が路面に接地して人体の体重が踵支持面に加わったときに、緩衝体が収容部内において左側および右側間隙により左右方向に相対移動可能となっていることを特徴とする。

この第４の形態では、アウトソールの接地面が路面に接地して人体の体重が踵支持面に加わったときに、収容部内の左右壁面と収容部内に収容された緩衝体の左右側端部との間に設けられた左側および右側間隙により、弾性材からなる緩衝体が収容部内で左右方向にも相対移動することを許容する構造となっている。このため、踵支持面に生じる鉛直上下方向の衝撃が緩衝体のクッション性により吸収されるだけでなく、踵支持面に生じる前後方向および左右方向の衝撃が収容部内における緩衝体の前後方向および左右方向の動きによってミッドソール内で逃がされることになる。すなわち、アウトソールの接地面が路面に接地するときに、緩衝体のクッション性と、収容部内で四方の周囲壁面に向かう動きが許容された緩衝体の可動性とによって、踵支持面に生じる鉛直上下方向および前後左右方向における衝撃が和らげられる。その結果、シューズを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地をより一層向上させることができる。

第５の形態は、第４の形態において、左側および右側間隙は、０．５〜５．０ｍｍの範囲であることを特徴とする。

この第５の形態では、緩衝体が必要以上に左右方向に相対移動することはなく、シューズを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を十分に向上させることができる。

第６の形態は、第１〜第５の形態のいずれか１つの形態において、緩衝体は、複数枚の弾性材からなる薄板が上下に積層された積層構造を有し、薄板の各々は、収容部内で独立して移動可能に構成されていることを特徴とする。

この第６の形態では、緩衝体が弾性材からなる薄板の積層構造であるので、薄板間の相対移動により収容部内における緩衝体の移動量が相対的に増加することになり、踵支持面に生じる衝撃緩和性をより一層高めることができる。

第７の形態は、第１〜第６のいずれか１つの形態において、緩衝体は、ミッドソール本体と同じ材料からなることを特徴とする。

この第７の形態では、緩衝体のクッション性がミッドソール本体と同等になり、足裏支持面および踵支持面に生じる鉛直上下方向の衝撃をミッドソール全体として均等に吸収することができるとともに、違和感なく歩き心地や走り心地を向上させることができる。

第８の形態は、第１〜第６のいずれか１つの形態において、緩衝体は、ミッドソール本体よりも比重が小さい弾性材または硬度が低い弾性材からなることを特徴とする。

この第８の形態では、ミッドソール本体よりも高められた緩衝体のクッション性によって、足裏支持面の中でも特に踵支持面に生じる鉛直上下方向の衝撃をより集中的に吸収することができる。

以上説明したように、本発明によると、緩衝体に付与されたクッション性および可動性によって、衝撃緩和性が向上し、シューズを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を向上させることができる。

図１は、本発明の第１実施形態に係るシューズのソール構造を示す平面図である。 図２は、シューズのソール構造に人体の足の構造を重ねて示す図１相当図である。 図３は、図１のIII−III線断面図である。 図４は、図１のIV−IV線断面図である。 図５は、第２実施形態に係るシューズのソール構造を示す図１相当図である。 図６は、第２実施形態に係るシューズのソール構造を示す図４相当図である。 図７は、第２実施形態の変形例を示す図４相当図である。 図８は、第２実施形態のその他の変形例を示す図４相当図である。 図９は、その他の実施形態に係るシューズのソール構造を示す図３相当図である。 図１０は、その他の実施形態に係るシューズのソール構造を示す図４相当図である。 図１１は、実施例１における時間と前後方向加速度波形の関係を示すグラフである。 図１２は、実施例２における各サンプルと前後方向加速度の関係を示すグラフである。

［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の各実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。

図１〜図４は、本発明の第１実施形態に係るシューズＳを示し、このシューズＳは左足用のシューズのみを例示している。右足用のシューズは、左足用シューズＳと左右対称になるように構成されているので、以下の説明では左足用シューズＳのみについて説明し、右足用シューズの説明は省略する。また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とはシューズＳの上下方向の位置関係を表し、前方（前側/前）および後方（後側/後）とはシューズＳの前後方向の位置関係を表すものとする。

図１〜図４に示すように、シューズＳは、路面に接地する接地面２を有するアウトソール１を備えている。このアウトソール１は、後述するミッドソール本体４よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。また、アウトソール１の厚みは、例えば２〜７ｍｍの範囲に設定されており、より好ましい適正範囲は３〜５ｍｍである。なお、図３および図４の各断面図においては、図示の便宜上、アウトソール１のハッチングを省略している。

また、アウトソール１の上側には、人体の足裏を支持するミッドソール３が設けられている。このミッドソール３は、その下側部が接着剤などによってアウトソール１上側部に固着され、上方に使用者の足を覆う図示しないアッパー（甲被部）が設けられている。

このミッドソール３は、使用者の足裏面を支持するミッドソール本体４を有している。図１および図２に示すように、このミッドソール本体４の上面には、人体の足の指先側から踵部後側までの足裏面を支持する足裏支持面５が前後方向に延びるように形成されている。また、このミッドソール本体４は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。ミッドソール本体４の硬度は、アスカーＣスケールで、たとえば３０Ｃ〜８０Ｃ（より好ましくは４５Ｃ〜７０Ｃ、具体的には５５Ｃ）に設定されている。また、ミッドソール本体４は、前後方向の略中央部における厚みが例えば約１２ｍｍになるように設定されている。

図１および図２に示すように、ミッドソール本体４の足裏支持面５の前側および後側の領域には、後述する第１および第２緩衝体８，１０の各々を収容するための第１および第２収容部６，７がそれぞれ設けられている。図３に示すように、この第１および第２収容部６，７は、いずれもミッドソール本体４の足裏支持面５をアウトソール１下側に向かって凹陥状に形成されている。

第１収容部６は、人体の足の踏付部に対応する位置（すなわち足の前側に対応する位置）に形成されている。具体的には、図２に示すように、第１収容部６は、使用者がシューズＳを着用した状態で、人体の足の指骨部分Ｆと中足骨部分Ｍとの境界部分を中心とする領域に設けられている。

図１および図２に示すように、第１収容部６内の前壁面６ａおよび後壁面６ｂの各々は、略左右方向に直線状に延びている。第１収容部６内の左側壁面６ｃ（図２に示す左足の外甲側に位置する壁面）は、隣接するミッドソール本体４の外端辺４ａの湾曲形状に沿って形成されている。一方、第１収容部６内の右側壁面６ｄ（図２に示す左足の内甲側に位置する壁面）は、隣接するミッドソール本体４の内端辺４ｂの湾曲形状に沿って形成されている。

これに対し、第２収容部７は、人体の足の踵部に対応する位置（すなわち足の後側に対応する位置）に形成されている。具体的には、図２に示すように、第２収容部７は、使用者がシューズＳを着用した状態で主に人体の踵骨Ｈが当接する領域に設けられている。

図１および図２に示すように、第２収容部７内の前壁面７ａは、略左右方向に直線状に延びている一方、後壁面７ｂは、隣接するミッドソール本体４の後端辺４ｃの湾曲形状に沿って形成されている。また、第２収容部７内の左側壁面７ｃ（図２に示す左足の外甲側に位置する壁面）は、隣接するミッドソール本体４の外端辺４ａに沿って直線状に形成されている一方、右側壁面７ｄ（図２に示す左足の内甲側に位置する壁面）は、隣接するミッドソール本体４の内端辺４ｂの湾曲形状に沿うように形成されている。

図３および図４に示すように、前後壁面７ａ，７ｂおよび左右壁面７ｃ，７ｄの各々は、第２収容部７が開口側（上側）と奥側（下側）とで同じ形状を有する断面構造になるように上下方向に沿った平面状にそれぞれ形成されている。また、第２収容部７の底部７ｅは、ミッドソール本体４後側の厚さの約１／３〜半分に相当する深さ位置に形成されている。

図１および図２に示すように、第１収容部６内には、人体の足の踏付部を支持する第１緩衝体８が収容されている。この第１緩衝体８は、上面に人体の足の踏付部を支持する踏付支持面９が形成されており、この踏付支持面９に加わる鉛直上下方向の衝撃を吸収する弾性材からなる。また、第１緩衝体８の外周面形状は、第１収容部６の内周面形状に対応した形状を有し、このことで、第１緩衝体８は、第１収容部６に対して隙間なく収容されている。さらに、この第１緩衝体８は、第１収容部６の周囲壁面６ａないし６ｄおよび底面６ｅに対して固着されない状態、すなわち非固着状態で収容されている。なお、第１緩衝体８の材質としては、後述する第２緩衝体１０を構成する各薄板１１，１１の材質と同じものを適用するのが好ましい。

一方、図１および図２に示すように、第２収容部７内には、足の踵部（図２に示す踵骨Ｈを含む領域）を支持する第２緩衝体１０が収容されている。図３および図４に示すように、第２緩衝体１０は、２枚の弾性材からなる薄板１１，１１が上下に積層された積層構造を有し、上側に配置されている薄板１１の上面（第２緩衝体１０の上面）には人体の踵部を支持する踵支持面１２が形成されている。ここで、第２緩衝体１０を構成する各薄板１１，１１は、ミッドソール本体４と同じ材料からなる。

図４に示すように、踵支持面１２は、人体の踵部を覆うように下方に向かって湾曲状に窪み、その左右端部は、ミッドソール本体４の第２収容部７以外の足裏支持面５にスムーズに連続している。すなわち、第２緩衝体１０は、アウトソール１の接地面２が路面に接地して人体の体重が踵支持面１２に加わったときに、この踵支持面１２に加わる鉛直上下方向の衝撃を吸収するように構成されている。また、第２緩衝体１０は、第１緩衝体８と同様、第２収容部７内の周囲壁面７ａないし７ｄおよび底面７ｅに対して固着されない状態、すなわち非固着状態で収容されている。

本発明の特徴として、図１に示すように、第２緩衝体１０の前端部１０ａは、第２収容部７の前壁面７ａの直線形状に沿うように、第２収容部７の前壁面７ａと所定の間隔を空けて左右方向に直線状に延びている。一方、第２緩衝体１０の後端部１０ｂは、第２収容部７の後壁面７ｂの湾曲形状に沿うように、第２収容部７の後壁面７ｂと所定の間隔を空けて湾曲状に形成されている。すなわち、第２収容部７内に第２緩衝体１０が収容されている状態において、第２収容部７内の前後壁面７ａ，７ｂと第２緩衝体１０の前後端部１０ａ，１０ｂとの間には、それぞれ前側および後側間隙２１，２２が設けられている。ここで、前側および後側間隙２１，２２の各々は、０．５〜５．０ｍｍの範囲内に設定されているのが好ましく、より好ましくは２．０ｍｍ前後である。

そして、アウトソール１の接地面２が路面に接地して人体の体重が踵支持面１２にかかったときに、第２緩衝体１０は、第２収容部７内において前側および後側間隙２１，２２により前後方向に相対移動可能となっている。また、第２緩衝体１０を構成する２枚の薄板１１，１１の各々は、互いに未固着状態となっており、第２収容部７内で独立して前後方向に相対移動可能に構成されている。なお、薄板１１，１１間における可動性を向上させるために、例えば表面加工処理（例えばフィルム貼付処理）、潤滑油などを塗布する処理、またはベビーパウダなどの粉末体などを添加する処理を薄板１１，１１同士の接触部分に施してもよい。

また、図１に示すように、第２緩衝体１０の左端部１０ｃは、第２収容部７内の左側壁面７ｃに沿うように直線状に形成されている一方、第２緩衝体１０の右端部１０ｄは、第２収容部７内の右側壁面７ｄに沿うように湾曲状に形成されている。そして、第２緩衝体１０の左右方向の幅は、第２収容部７における左右壁面７ｃ，７ｄ同士の間隔と同じ長さに形成されている。すなわち、第２緩衝体１０は、第２収容部７内に収容されている状態で、第２収容部７の左右壁面７ｃ，７ｄと第２緩衝体１０の左右端部１０ｃ，１０ｄとの間に間隙が設けられないように構成されている。このため、第２緩衝体１０は、第２収容部７内で前後方向の相対移動が許容されている一方、第２収容部７内で左右方向に相対移動し難いように制限されている。

したがって、以上のように、第１実施形態に係るシューズＳでは、アウトソール１の接地面２が路面に接地して人体の体重が踵支持面１２に加わったときに、第２収容部７内の前後壁面７ａ，７ｂと第２収容部７内に収容された第２緩衝体１０の前後端部１０ａ，１０ｂとの間に設けられた前側および後側間隙２１，２２により、弾性材からなる第２緩衝体１０が第２収容部７内で前後方向に相対移動することを許容する構造となっている。このため、踵支持面１２に生じる鉛直上下方向の衝撃が第２緩衝体１０のクッション性により吸収されるだけでなく、踵支持面１２に生じる前後方向の衝撃が第２収容部７内における第２緩衝体１０の前後方向の動きによってミッドソール３内で逃がされることになる。すなわち、アウトソール１の接地面２が路面に接地するときに、第２緩衝体１０のクッション性および可動性によって、踵支持面１２に生じる鉛直上下方向および前後方向の衝撃が和らげられる。その結果、シューズＳを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を向上させることができる。

また、前側および後側間隙２１，２２の各々が０．５〜５．０ｍｍの範囲であるため、第２緩衝体１０が必要以上に前後方向に相対移動することはなく、シューズＳを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を十分に向上させることができる。

また、第２緩衝体１０の左右方向の幅が第２収容部７における左右壁面７ｃ，７ｄ同士の間隔と略同じ長さに形成されていることから、第２緩衝体１０は、第２収容部７の左右壁面７ｃ，７ｄと第２緩衝体１０の左右端部１０ｃ，１０ｄとの間に隙間なく第２収容部７内に収容され、第２収容部７内で前後方向の移動が許容されることになる。すなわち、第２緩衝体１０が第２収容部７内で左右方向に移動し難いように制限されるため、踵支持面１２に生じる前後方向の衝撃を集中的に抑制することが可能となる。その結果、シューズＳを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地をより一層向上させることができる。

また、第２緩衝体１０は、複数枚の弾性材からなる薄板１１，１１が上下に積層された積層構造を有し、薄板１１，１１の各々は、第２収容部７内で独立して前後方向に相対移動可能に構成されていることから、薄板１１，１１間の前後方向の相対移動に伴って第２収容部７内における第２緩衝体１０の前後方向の移動量が相対的に増加することになり、踵支持面１２に生じる前後方向の衝撃緩和性をより一層高めることができる。

また、第２緩衝体１０は、ミッドソール本体４と同じ材料からなることから、第２緩衝体１０のクッション性がミッドソール本体４と同等になり、足裏支持面５および踵支持面１２に生じる鉛直上下方向の衝撃をミッドソール全体として均等に吸収することができるとともに、違和感なく歩き心地や走り心地を向上させることができる。

［第２実施形態］
図５および図６は、本発明の第２実施形態に係るシューズＳを示す。この実施形態では、第１の実施形態と比較して、第２緩衝体１０が第２収容部７内で左右方向にも移動可能に構成されている。なお、この実施形態に係るシューズＳの他の構成は、第１実施形態に係るシューズＳの構成と同様である。このため、以下の説明では、図１〜図４と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。

すなわち、図５および図６に示すように、第２緩衝体１０の左端部１０ｃは、第２収容部７内の左側壁面７ｃの直線形状に沿うように、第２収容部７の左側壁面７ｃと所定の間隔を空けて直線状に形成されている。一方、第２緩衝体１０の右端部１０ｄは、第２収容部７内の右側壁面７ｄの湾曲形状に沿うように、第２収容部７内の右側壁面７ｄと所定の間隔を空けて湾曲状に形成されている。そして、第２収容部７内に第２緩衝体１０が収容されている状態において、第２収容部７内の左右壁面７ｃ，７ｄと第２緩衝体１０の左右側端部１０ｃ，１０ｄとの間には、それぞれ左側および右側間隙２３，２４が設けられている。つまり、第２収容部７と第２緩衝体１０との間には、第２収容部７内における前後左右を含めた周囲全体に間隙２１〜２４が設けられている。ここで、左側および右側間隙２３，２４の各々は、０．５〜５．０ｍｍの範囲内に設定されているのが好ましく、より好ましくは２．０ｍｍ前後である。

そして、アウトソール１の接地面２が路面に接地して人体の体重が踵支持面１２に加わったときに、第２緩衝体１０は、第２収容部７内において左側および右側間隙２３，２４により左右方向に相対移動可能となっている。また、第２緩衝体１０を構成する２枚の薄板１１，１１の各々は、互いに未固着状態となっており、第２収容部７内で独立して左右方向に相対移動可能に構成されている。

以上のように、第２実施形態に係るシューズＳでは、アウトソール１の接地面２が路面に接地して人体の体重が踵支持面１２に加わったときに、第２収容部７内の左右壁面７ｃ，７ｄと第２収容部７内に収容された第２緩衝体１０の左右側端部１０ｃ，１０ｄとの間に設けられた左側および右側間隙２３，２４により、弾性材からなる第２緩衝体１０が第２収容部７内で左右方向にも相対移動することを許容する構造となっている。このため、踵支持面１２に生じる鉛直上下方向の衝撃が第２緩衝体１０のクッション性により吸収されるだけでなく、踵支持面１２に生じる前後方向および左右方向の衝撃が第２収容部７内における第２緩衝体１０の前後方向および左右方向の動きによってミッドソール３内で逃がされることになる。すなわち、アウトソール１の接地面２が路面に接地するときに、第２緩衝体１０のクッション性と、第２収容部７内で四方の周囲壁面７ａないし７ｄに向かう動きが許容された第２緩衝体１０の可動性とによって、踵支持面１２に生じる鉛直上下方向および前後左右方向における衝撃が和らげられる。その結果、シューズＳを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地をより一層向上させることができる。

また、左側および右側間隙２３，２４の各々が０．５〜５．０ｍｍの範囲であるため、第２緩衝体１０が必要以上に左右方向に相対移動することはなく、シューズＳを着用した使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を十分に向上させることができる。

また、第２緩衝体１０は、２枚の弾性材からなる薄板１１，１１が上下に積層された積層構造を有し、薄板１１，１１の各々は、第２収容部７内で独立して左右方向に移動可能に構成されていることから、それら薄板１１，１１間の左右方向の相対移動に伴い第２収容部７内における第２緩衝体１０の左右方向の移動量が相対的に増加することになり、踵支持面１２に生じる左右方向の衝撃緩和性をより一層高めることができる。

［第２実施形態の変形例］
この実施形態に係るシューズＳのミッドソール３において、第２収容部７は、開口側（上側）と奥側（下側）とで同じ形状を有する断面構造になるように上下方向に沿った平面状にそれぞれ形成されているが、この形態に限られない。

例えば、図７に示すように、第２収容部７内の左右壁面７ｃ，７ｄが上下方向に断面段差状に形成された段付構造としてもよい。この場合、左右壁面７ｃ，７ｄの下側部分は、上側部分よりも左右方向の幅が狭くなるように形成され、第２緩衝体１０を構成する下側の薄板１１は、上側の薄板１１よりも左右方向の幅が小さくなるように形成されていればよい。そして、この変形例では、上下に配置された薄板１１，１１の各々が第２収容部７内で独立して左右方向に移動可能に構成されている。

また、図８に示すように、第２収容部７を底面７ｅ（左右壁面７ｃ、７ｄ）が下方に向かって左右の間隔が狭まるように形成された断面Ｖ字形状としてもよい。この場合、第２緩衝体１０は、下側の薄板１１が断面Ｖ字状に折曲げ形成されかつ上側の薄板１１が断面略逆三角形状になるように形成されていればよい。そして、この変形例でも、上下に配置された薄板１１，１１の各々が第２収容部７内で独立して左右方向に相対移動可能に構成されている。

すなわち、図７および図８に示すような変形例では、いずれも第２収容部７が下方に向かって左右の間隔が狭まるように形成されているため、踵支持面１２に生じる鉛直上下方向の衝撃が第２緩衝体１０の中心部分に集中しやすくなり、第２緩衝体１０による鉛直上下方向の衝撃吸収性をより一層高めることができる。そして、いずれの変形例についても、上下に配置された薄板１１，１１の各々が第２収容部７内で独立して左右方向に移動可能に構成されているから、上述のように、第２収容部７内における第２緩衝体１０の左右方向の移動量が相対的に増加することによって、踵支持面１２に生じる左右方向の衝撃緩和性を高めることができる。

さらに、図８に示される変形例では、断面Ｖ字形状に形成された第２収容部７内に断面略逆三角形状に形成された第２緩衝体１０が嵌まり込んでいるため、図７の変形例に係る構成と比較して、左右方向への相対移動が抑えられている一方、前後方向に相対移動しやすくなるように構成されている。そして、踵支持面１２に生じる左右方向の衝撃により薄板１１，１１が左右方向に相対移動したとしても、下側の薄板１１の中心位置（逆三角形の頂部）が第２収容部７の左右方向における中心位置（図８に示す底面７ｅの谷部）に戻りやすくなるとともに、上側の薄板１１の中心位置（逆三角形の頂部）も下側の薄板１１上面の谷部に戻りやすくなっている。このように、図８に示される変形例では、第２緩衝体１０が第２収容部７内で左右方向にも相対移動することを許容しつつ、第２収容部７内の定位置（初期位置）に第２緩衝体１０が安定的に保持されやすくすることができる。

［その他の実施形態］
上記各実施形態に係るシューズＳにおいて、図９および図１０に示すように、人体の足の土踏まず部分から踵部後側に至る範囲のアウトソール１とミッドソール３との間に側面視で上下に波打つように湾曲形成された波形プレート３０を別途配置するようにしてもよい。この波形プレート３０を設けることにより、踵支持面１２および足裏支持面５に鉛直上下方向の衝撃が生じてもミッドソール３が局所的に大きく変形することがなく、歩行時または走行時における人体の足首が内側方向または外側方向に向かって過度に倒れ込むような状態を抑制して、より優れた安定性を保つことができる。

上記各実施形態に係るシューズＳのミッドソール３では、第１緩衝体８が第１収容部６の周囲壁面６ａ〜６ｄおよび底面６ｅに対して固着されない状態（すなわち非固着状態）で収容されている形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、第１緩衝体８は、第１収容部６に固着された状態で収容されていてもよい。

上記各実施形態に係るシューズＳのミッドソール３では、第２緩衝体１０を構成する各薄板１１，１１がミッドソール本体４と同じ材料からなる形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、第２緩衝体１０を構成する各薄板１１，１１の材質としては、ミッドソール本体４よりも比重が小さい弾性材または硬度が低い弾性材からなる形態であってもよい。このような形態であれば、ミッドソール本体４よりも高められた第２緩衝体１０のクッション性によって、足裏支持面５の中でも特に踵支持面１２に生じる鉛直上下方向の衝撃をより集中的に吸収することができる。

上記各実施形態に係るシューズＳのミッドソール３では、第２緩衝体１０を上下に積層された２枚の弾性材性の薄板１１，１１からなる形態にしたが、この形態に限られない。すなわち、第２緩衝体１０は、上下に積層された３枚以上の弾性材性の薄板１１，１１，…からなる形態であってもよい。

以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。

次に、具体的に実施した実施例について説明する。

［加速度特性評価試験１］
この評価試験では、走行中の被験者の足に作用する力を運動力学的観点から考察した。具体的には、被験者の足関節上方の脛骨部分（内踝直上約４ｃｍの位置）に加速度計を貼り付け、走行中における被験者の足に作用する前後方向の加速度の時間的変化を測定した。

図１１は、その測定結果を示すグラフであり、被験者の足の着地状態の変化が波形の上下の振れに対応している。同図中の横軸は、時間（ｍｓｅｃ）を示している。また、縦軸は、前後方向加速度波形（Ｕｎｉｔ）を示しており、原点から上側に走行方向に対する後方への加速度を、また原点から下側に走行方向に向かう前方への加速度をそれぞれ示している。なお、図１１に示す波形を構成する個々の値（つまりある時間に対応する加速度の値）は、上述の加速度計を用いて計測された実測値によるものである。

そして、図１１には、実施例１および比較例１にそれぞれ係る２種類のシューズについての波形が示されている。比較例１は、本発明の特徴である間隙が設けられていない従来型シューズを用いた結果である。また、実施例１は、本発明の特徴である前側および後側間隙ならびに左側および右側間隙（各間隙の寸法はいずれも２．０ｍｍ）が設けられた本発明に係るシューズを用いた結果である。

図１１に示すように、接地してから離地に移行するまでの一連のサイクルにおいて、走行中の足には、後方および前方への加速度が交互に繰り返して作用していることがわかる。そして、１０〜３０ｍｓｅｃの時に、比較例１の波形よりも実施例１の波形の方が上下の振れ幅が小さくなっていることがわかった。特に、約１７ｍｓｅｃの時点（すなわち一つ目の大きな谷が現れている時点）では、比較例１の波形の谷部に相当する時の加速度の値が約マイナス４０００であったのに対し、実施例１の波形では約マイナス２０００の値に抑えられていた。すなわち、前方への加速度に関して、実施例１の波形は比較例１の波形の約半分の値に抑えられていた。一方、約１９ｍｓｅｃの時点（すなわち一つ目の大きな山が現れている時点）では、比較例１の波形の山部に相当する時の加速度の値が約７０００であったのに対し、実施例１の波形では約５０００の値に抑えられていた。すなわち、後方への加速度に関しても、比較例１の波形は実施例１の波形よりも小さく抑えられていた。このような結果から、本発明に係るシューズは、従来型シューズと比較して、被験者が接地した時における前後方向の衝撃が抑制されていることが確認できた。

［加速度特性評価試験２］
この評価試験では、被験者に対して以下の表１に示す実施例２〜７ならびに比較例２および３のシューズを着用させ、各シューズを着用したときの前後方向の加速度をそれぞれ計測した。

ここで、前後方向の加速度の計測方法は、上記評価試験１と同様、被験者の足関節上方の脛骨部分（内踝直上約４ｃｍの位置）に加速度計を貼り付け、走行中における被験者の足に作用する前後方向の加速度の値を測定した。この評価試験による結果を図１２に示す。なお、図１２に示される棒グラフの結果は、上述した加速度計により実測した加速度の絶対値を、０〜１００ｍｓの範囲で積分して導き出したものである。

図１２に示されるように、本発明の特徴である間隙、すなわち少なくとも０．５〜５．０の範囲内にそれぞれ設定された前側および後側間隙を備える実施例２〜６および７では、本発明の特徴である間隙が設けられていない比較例２および３よりも前後方向の加速度の値が全般的に低く抑えられていることがわかった。また、実施例２〜６の中でも、薄板が２層に積層されている第２緩衝体を備える実施例２および４〜６では、１層のみの緩衝体を備える実施例３よりも前後方向の加速度の値が低く抑えられていることがわかった。

また、前側および後側間隙のみが設けられた実施例６では、前側および後側間隙ならびに左側および右側間隙が設けられている実施例２〜５よりも前後方向の加速度の値がさらに低く抑えられていることがわかった。これは、実施例６では、第２緩衝体が第２収容部内で前後方向の移動が許容され、第２緩衝体が第２収容部内で左右方向に移動し難いように制限されることから、踵支持面に生じる前後方向の衝撃が集中的に抑制され、その結果、前後方向の加速度の値が低く抑えられたものである。そして、前側および後側間隙の各々の寸法については、０．５〜５．０ｍｍの範囲の中でも特に各２．０ｍｍに設定されていれば、前後方向の加速度の値をより低く抑えることができることがわかった。

さらに、波形プレートが設けられた実施例７では、実施例２〜６に比較して、より前後方向の加速度の値が低く抑えられていることがわかった。

このような結果からも、本発明に係るシューズであれば、従来型シューズと比較して、被験者が接地した時における前後方向の衝撃が抑制されることが確認できた。すなわち、本発明に係るシューズは、使用者の歩行時または走行時における接地感、歩き心地や走り心地を向上させることができるということがわかった。

本発明は、ランニングまたはウォーキングなどのシューズとして産業上の利用が可能である。

Ｓ：シューズ
１：アウトソール
２：接地面
３：ミッドソール
４：ミッドソール本体
５：足裏支持面
７：第２収容部（収容部）
７ａ：前壁面
７ｂ：後壁面
７ｃ：左側壁面
７ｄ：右側壁面
７ｅ：底部
１０：第２緩衝体（緩衝体）
１０ａ：前端部
１０ｂ：後端部
１０ｃ：左端部
１０ｄ：右端部
１１，１１：薄板
１２：踵支持面
２１：前側間隙
２２：後側間隙
２３：左側間隙
２４：右側間隙
３０：波形プレート

Claims (8)

1. 路面に接地する接地面を有するアウトソールの上側に配置され、人体の足裏を支持するミッドソールを備えるシューズであって、
   前記ミッドソールは、
   人体の足の指先側から踵部後側までの足裏面を支持する足裏支持面を上面に有する前後方向に延びる弾性材からなるミッドソール本体と、
   前記ミッドソール本体の足裏支持面の後側領域に設けられ、該足裏支持面を前記アウトソールに向かって凹陥状に形成された収容部と、
   前記収容部内に非固着状態で収容され、上面に足の踵部を支持する踵支持面を含み、該踵支持面に加わる鉛直上下方向の衝撃を吸収する弾性材からなる緩衝体と、を有し、
   前記収容部内の前後壁面と、該収容部内に収容された前記緩衝体の前後端部との間には、それぞれ前側および後側間隙が設けられており、
   前記アウトソールの前記接地面が路面に接地して人体の体重が前記踵支持面にかかったときに、前記緩衝体は、前記収容部内において前記前側および後側間隙により前後方向に相対移動可能となっている、シューズ。
2. 請求項１に記載のシューズにおいて、
   前記前側および後側間隙は、０．５〜５．０ｍｍの範囲である、シューズ。
3. 請求項１または２に記載のシューズにおいて、
   前記緩衝体の左右方向の幅は、前記収容部内における左右壁面間の間隔と略同じ長さに形成されている、シューズ。
4. 請求項１または２に記載のシューズにおいて、
   前記収容部内の左右壁面と、該収容部内に収容された前記緩衝体の左右側端部との間には、それぞれ左側および右側間隙が設けられており、
   前記アウトソールの接地面が路面に接地して人体の体重が前記踵支持面に加わったときに、前記緩衝体が前記収容部内において前記左側および右側間隙により左右方向に相対移動可能となっている、シューズ。
5. 請求項４に記載のシューズにおいて、
   前記左側および右側間隙は、０．５〜５．０ｍｍの範囲である、シューズ。
6. 請求項１〜５のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
   前記緩衝体は、複数枚の弾性材からなる薄板が上下に積層された積層構造を有し、
   前記薄板の各々は、前記収容部内で独立して相対移動可能に構成されている、シューズ。
7. 請求項１〜６のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
   前記緩衝体は、前記ミッドソール本体と同じ材料からなる、シューズ。
8. 請求項１〜６のいずれか１項に記載のシューズにおいて、
   前記緩衝体は、前記ミッドソール本体よりも比重が小さい弾性材または硬度が低い弾性材からなる、シューズ。

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