JP6320074B2 - アンテナ装置 - Google Patents

Description

本発明は、近接して配置された複数のアンテナエレメントを備える小型化されたアンテナ装置に関する。

近年、ＬＴＥ（Long Term Evolution）通信モジュールの普及に伴い、ＭＩＭＯ（Multiple Input Multiple Output）に対応できるアンテナの開発が急務となっている。ＬＴＥとは携帯電話通信規格のひとつで、現在主流となっている第３世代携帯の通信規格（３Ｇ）をさらに高速化させた規格であり、理論上の最高通信速度は、ダウンロードで１００Ｍｂｐｓ以上、アップロードで５０Ｍｂｐｓ以上とされている。このため、複数のアンテナを組み合わせてデータ送受信の帯域を広げる無線通信技術であるＭＩＭＯがＬＴＥ通信モジュールに組み込まれている。ＭＩＭＯでは複数のアンテナで同時に異なるデータを送信し、受信時に合成することで擬似的に広帯域を実現し、通信の高速化を図っている。理論上はアンテナが２本ならば２倍に、３本ならば３倍に帯域幅が増えたのと同じ効果が得られる。このようにＭＩＭＯ技術でのスループットの向上は、アンテナを複数本搭載することにより得られている。

ＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置では、複数のエレメントを備えることから小型化することが困難であり、小型化するとエレメント同士が接近して配置されることになるので、エレメント間のアイソレーションが劣化するおそれがあった。従来のＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置として、２個のアンテナ素子間のアイソレーションを確保できる小型のＭＩＭＯアンテナ装置が特許文献１ないし特許文献３に記載されている。

特開２０１２−１８２５３６号公報 特開２００７−９７１６７号公報 特開２０１１−７７６０８号公報

ＭＩＭＯに対応できる従来のアンテナ装置の一例の構成を図２９に示す。図２９に示すアンテナ装置１００は、基板１１０の表面に第１エレメント１１１が形成されており、基板１１０の裏面に第２エレメント１１２が形成されている。第１エレメント１１１と第２エレメント１１２とは同一の形状とされ、基板１１０を介してほぼ重なって形成されており、基板１１０の表面の構成と裏面の構成とは対象形となっている。第１エレメント１１１の下端は第１給電整合部１１１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル１１１ａが接続されている。第１エレメント１１１の中途には逆三角形状の拡幅部が形成されている。また、第２エレメント１１２の下端は第２給電整合部１１２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル１１２ａが接続されている。第２エレメント１１２の中途にも逆三角形状の拡幅部が形成されている。

図示する長さＬ２０は、第１短縮コイル１１１ａを含む第１エレメント１１１あるいは第２短縮コイル１１２ａを含む第２エレメント１１２の先端から下端までの物理長であり、アンテナ装置１００の設計周波数帯域が８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとされた際に、８３０ＭＨｚの波長をλとして表すと長さＬ２０は約０．３２４λ（約１１７ｍｍ）とされる。この時の第１短縮コイル１１１ａを含む第１エレメント１１１と、第２短縮コイル１１２ａを含む第２エレメント１１２との電気長は約λ／２となる。このように、第１エレメント１１１と第２エレメント１１２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部１１１ｂにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント１１１に給電していると共に、第２給電整合部１１２ｂにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント１１２に給電している。

長さＬ２０を上記長さとした従来のアンテナ装置１００の第１エレメント１１１と第２エレメント１１２との間のアイソレーションの周波数特性を図３０（ａ）に、第１エレメント１１１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図３０（ｂ）に、第２エレメント１１２のＶＳＷＲの周波数特性を図３０（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−６ｄＢ以上得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント１１１は約２．２以下のＶＳＷＲが得られ、第２エレメント１１２は約２．５以下のＶＳＷＲが得られている。アイソレーション特性が良好でないのは、第１エレメント１１１と第２エレメント１１２とが基板１１０の厚さだけしか離れておらず近接して配置されていること、基板１１０を介して重なるよう対面して配置されていることからと考えられる。

２個のエレメント間のアイソレーションとしては、−１０ｄＢ以上のアイソレーションが求められており、−１０ｄＢ以上のアイソレーションを確保するために２個のエレメント間の距離を大きくしたＭＩＭＯに対応できる従来のアンテナ装置の他の例の構成を図３１に示す。図３１に示すアンテナ装置２００は、横幅を拡げた基板２１０の一面の左側部に第１エレメント２１１が形成されており、右側部に第２エレメント２１２が形成されている。第１エレメント２１１と第２エレメント２１２とは同一の形状とされ、基板２１０の両側に線対称で形成されている。第１エレメント２１１の下端は第１給電整合部２１１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル２１１ａが接続されている。第１エレメント２１１の中途には逆三角形状の拡幅部が形成されている。また、第２エレメント２１２の下端は第２給電整合部２１２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル２１２ａが接続されている。第２エレメント２１２の中途にも逆三角形状の拡幅部が形成されている。

図示する長さＬ２１は、第１短縮コイル２１１ａを含む第１エレメント２１１あるいは第２短縮コイル２１２ａを含む第２エレメント２１２の先端から下端までの物理長であり、アンテナ装置２００の設計周波数帯域が８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとされた際に、８３０ＭＨｚの波長をλとして表すと長さＬ２１は約０．３２４λ（約１１７ｍｍ）とされる。この時の第１短縮コイル２１１ａを含む第１エレメント２１１と、第２短縮コイル２１２ａを含む第２エレメント２１２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ２２は第１エレメント２１１と第２エレメント２１２との間の距離であり、約０．１１２λ（約４０ｍｍ）とされている。このように、第１エレメント２１１と第２エレメント２１２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部２１１ｂにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント２１１に給電していると共に、第２給電整合部２１２ｂにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント２１２に給電している。

長さＬ２１を上記長さとした従来のアンテナ装置２００の第１エレメント２１１と第２エレメント２１２との間のアイソレーションの周波数特性を図３２（ａ）に、第１エレメント２１１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図３２（ｂ）に、第２エレメント２１２のＶＳＷＲの周波数特性を図３２（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１０ｄＢ以上得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント２１１は約１．８以下のＶＳＷＲが得られ、第２エレメント２１２は約２．０以下のＶＳＷＲが得られている。このように、アイソレーションはアンテナ間の距離Ｌ２２を大きくすると向上することから、アンテナ間の距離が非常に重要であることが分かる。また、ＶＳＷＲ特性が向上するのは、アイソレーション特性が向上したことによるものと考えられる。

図２９に示す従来のアンテナ装置１００と図３１に示す従来のアンテナ装置２００とを対比すると、基板の幅を狭くすると小型化することができるが、必要とするアイソレーションを得ることができず、２個のエレメントの間の間隔を離して必要とするアイソレーションが得られる基板の大きさとすると、小型化することができないという問題点があった。ＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置には、設置場所の小スペース化、デザイン性におけるアンテナの小型化、アンテナ間のアイソレーションの向上が求められている。

そこで、本発明は、小型で複数のアンテナを一体化しても必要とするアイソレーションを得ることができるアンテナ装置を提供することを目的としている。

本発明にかかるアンテナ装置は、幅が狭くされた細長い矩形状の基板と、該基板の表面に形成された第１エレメントのパターンと、前記基板の裏面に形成された前記第１エレメントとほぼ同形状の第２エレメントのパターンと、前記基板の下部に形成され、前記第１エレメントの下端が接続されている第１給電整合部のパターンと、前記基板の下部に形成され、前記第２エレメントの下端が接続されている第２給電整合部のパターンとを備え、前記第１エレメントと前記第２エレメントとは、幅が狭くされた前記基板の幅方向と直交する方向に形成されており、前記第１エレメントと前記第２エレメントとの間隔がほぼ中央部において大きくなるように、前記第１エレメントおよび前記第２エレメントのほぼ中央部が折曲されていることを最も主要な特徴としている。

本発明のアンテナ装置は、第１エレメントと第２エレメントとの間隔がほぼ中央部において大きくなるように、第１エレメントおよび第２エレメントのほぼ中央部が折曲されていることから、小型で複数のアンテナを一体化しても、設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性が得られるようになる。

本発明の第１実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明の第１実施例にかかるアンテナ装置の他の構成を示す図である。 本発明の第１実施例にかかるアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第２実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明の第２実施例にかかるアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第３実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明の第３実施例にかかるアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第４実施例のアンテナ装置における第１基板の構成を示す図である。 本発明の第４実施例のアンテナ装置における第１基板の他の構成を示す図である。 本発明の第４実施例のアンテナ装置における第２基板および第３基板の構成を示す図である。 本発明の第４実施例のアンテナ装置における第２基板と第３基板とを組み立てた構成を示す図である。 本発明の第４実施例のアンテナ装置における第１基板に第２基板と第３基板とを組み付けて第４実施例のアンテナ装置とする構成を示す図である。 本発明の第４実施例にかかるアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第４実施例にかかるアンテナ装置の他のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第４実施例にかかるアンテナ装置のさらに他のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第５実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明の第５実施例にかかるアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明にかかる第１参考例のアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明にかかる第１参考例のアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明にかかる第２参考例のアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明にかかる第２参考例のアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明にかかる第３参考例のアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明にかかる第３参考例のアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明にかかる第４参考例のアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明にかかる第４参考例のアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 本発明の第６実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す図である。 本発明の第６実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す分解図である。 本発明の第６実施例にかかるアンテナ装置の構成を示す他の分解図である。 従来のアンテナ装置の構成を示す図である。 従来のアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。 従来の他のアンテナ装置の構成を示す図である。 従来の他のアンテナ装置のアイソレーション特性、ＶＳＷＲ特性を示す図である。

本発明の第１実施例にかかるアンテナ装置の構成を図１，２に示す。図１は第１実施例のアンテナ装置１の表面の構成を示す図であり、図２は第１実施例のアンテナ装置１の裏面の構成を示す図である。
第１実施例のアンテナ装置１はＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置とされ２個のエレメントを備えている。第１実施例のアンテナ装置１は、図１，２に示すように、ガラスエポキシ基板やテフロン基板等の高周波特性の良好な基材からなる基板１０は、幅が狭くされた細長い矩形状とされている。基板１０の表面には第１エレメント１１のパターンが形成されており、基板１０の裏面に第２エレメント１２のパターンが形成されている。第１エレメント１１は、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲されており、下端から上端に向かって次第に幅が拡がるように逆三角形状に形成されて、上端部においては細長い形状とされている。第２エレメント１２は第１エレメント１１と同一の形状とされ、基板１０を介して対面して形成されており、基板１０の表面の構成と裏面の構成とは対象形となっている。この場合、第１エレメント１１と第２エレメント１２とは上部において基板１０を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントのパターンは重ならないように形成されている。第１エレメント１１の下端は第１給電整合部１１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル１１ａが接続されている。また、第２エレメント１２の下端は第２給電整合部１２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル１２ａが接続されている。第１給電整合部１１ｂおよび第２給電整合部１２ｂのパターンは基板１０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部１２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部１１ｂのパターンに対して角度θ１回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部１１ｂおよび第２給電整合部１２ｂの整合回路は、例えばπ型のＬＣ回路とされパターンにコイルやコンデンサをハンダ付けしているがその図示は省略しており、整合回路のパターンのみを示している。

図２に示す長さＬ１は、第１短縮コイル１１ａを含む第１エレメント１１あるいは第２短縮コイル１２ａを含む第２エレメント１２の先端から下端までの物理長であり、アンテナ装置１の設計周波数帯域が８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとされた際に、８３０ＭＨｚの波長をλとして表すと長さＬ１は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされる。この時の第１短縮コイル１１ａを含む第１エレメント１１と、第２短縮コイル１２ａを含む第２エレメント１２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ２は第１エレメント１１あるいは第２エレメント１２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．１６２λ（約５８ｍｍ）とされている。さらに、間隔Ｄ１は第１エレメント１１と第２エレメント１２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離であり、間隔Ｄ１は約０．０２２λ（約８ｍｍ）とされている。さらにまた、第１給電整合部１１ｂのパターンに対する第２給電整合部１２ｂのパターンの角度θ１は約９０°とされている。
ここで、第１エレメント１１と第２エレメント１２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部１１ｂにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント１１に給電していると共に、第２給電整合部１２ｂにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント１２に給電している。

長さＬ１，Ｌ２および間隔Ｄ１を上記の寸法とした第１実施例のアンテナ装置１の第１エレメント１１と第２エレメント１２との間のアイソレーションの周波数特性を図３（ａ）に、第１エレメント１１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図３（ｂ）に、第２エレメント１２のＶＳＷＲの周波数特性を図３（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１２ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント１１のＶＳＷＲ特性は約３．０以内となり約８４５ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント１２のＶＳＷＲ特性は約３．０以内となり、約８５０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第１実施例のアンテナ装置１は、幅の狭い基板１０の表面と裏面とにそれぞれ第１エレメント１１と第２エレメント１２とを形成しているが、第１エレメント１１と第２エレメント１２との形状を逆くの字状に折曲することにより、互いにほぼ重ならないようになると共に、第１給電整合部１１ｂと第２給電整合部１２ｂとの角度が約９０°とされていることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性が得られたと考えられる。
なお、基板１０のほぼ中央に丸孔１０ａが、上部の両側に角穴１０ｂがそれぞれ形成されていると共に、両側辺の中央より上部に第１溝部１０ｄがそれぞれ形成され、上辺に第２溝部１０ｅが形成され、下端の両側に互いに傾斜した切欠部１０ｃがそれぞれ形成されている。これらの丸孔１０ａ、角穴１０ｂ、第１溝部１０ｄ、第２溝部１０ｅは、アンテナ装置１を後述する筐体内に収納する際に、取付用および位置決め用として用いられる。

次に、本発明の第２実施例にかかるアンテナ装置の構成を図３に示す。図３は第２実施例のアンテナ装置２の表面の構成を示す図である。
第２実施例のアンテナ装置２はＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置とされ２個のエレメントを備えている。第２実施例のアンテナ装置２は図３に示すように、第１実施例のアンテナ装置１の給電整合部の構成が異なるが、他の構成は第１実施例のアンテナ装置１と共通の構成とされている。ここでは、第２実施例のアンテナ装置２の給電整合部の説明を主に行い、共通の構成の説明はほぼ省略する。基板１０の表面に第１エレメント１１のパターンが形成されており、基板１０の裏面に第２エレメント１２のパターンが形成されている。第１エレメント１１と第２エレメント１２とは、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲されて上部において基板１０を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントは重ならないように形成されている。第１エレメント１１の下端は第１給電整合部２１ａに接続されており、上端には第１短縮コイル１１ａが接続されている。また、第２エレメント１２の下端は第２給電整合部２２ａに接続されており、上端には第２短縮コイル１２ａが接続されている。第１給電整合部２１ａのパターンと第２給電整合部２２ａのパターンとは、ほぼ中央部だけが基板１０を介して重なるように中央部から一側辺にかけて形成されている。なお、第１給電整合部２１ａおよび第２給電整合部２２ａの整合回路は、例えばπ型のＬＣ回路とされているがコイルやコンデンサの図示は省略しており、整合回路のパターンのみを示している。

第１短縮コイル１１ａを含む第１エレメント１１あるいは第２短縮コイル１２ａを含む第２エレメント１２の先端から下端までの物理長である長さは約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされ、この時の第１短縮コイル１１ａを含む第１エレメント１１と、第２短縮コイル１２ａを含む第２エレメント１２との電気長は約λ／２となる。また、第１エレメント１１あるいは第２エレメント１２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長は、約０．１６２λ（約５８ｍｍ）とされている。さらに、第１エレメント１１と第２エレメント１２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離は、約０．０２２λ（約８ｍｍ）とされている。
ここで、第１エレメント１１と第２エレメント１２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部２１ａにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント１１に給電していると共に、第２給電整合部２２ａにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント１２に給電している。

上記の寸法とした第２実施例のアンテナ装置２の第１エレメント１１と第２エレメント１２との間のアイソレーションの周波数特性を図５（ａ）に、第１エレメント１１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図５（ｂ）に、第２エレメント１２のＶＳＷＲの周波数特性を図５（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１０ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント１１のＶＳＷＲ特性は約３．９以内となり約８５０ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント１２のＶＳＷＲ特性は約３．８以内となり、約８５０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第２実施例のアンテナ装置２は、幅の狭い基板１０の表面と裏面とにそれぞれ第１エレメント１１と第２エレメント１２とを形成しているが、第１エレメント１１と第２エレメント１２とのほぼ中央部を逆くの字状に折曲することにより、互いにほぼ重ならないようになることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性が得られたと考えられる。

次に、本発明の第３実施例にかかるアンテナ装置の構成を図６に示す。図６は第３実施例のアンテナ装置３の表面の構成を示す図である。
第３実施例のアンテナ装置３はＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置とされ２個のエレメントを備えている。第３実施例のアンテナ装置３は図６に示すように、第１実施例のアンテナ装置１の２個のエレメントの構成が異なるが、他の構成は第１実施例のアンテナ装置１と共通の構成とされている。ここでは、第３実施例のアンテナ装置３の２個のエレメントの説明を主に行い、共通の構成の説明はほぼ省略する。基板１０の表面に逆三角形状の拡幅部が中途に形成された直線状の第１エレメント３１のパターンが形成されており、基板１０の裏面に逆三角形状の拡幅部が中途に形成された直線状の第２エレメント３２のパターンが形成されている。第１エレメント３１と第２エレメント３２とは、基板１０を介して対面するよう重なって形成されている。第１エレメント３１の下端は第１給電整合部３１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル３１ａが接続されている。また、第２エレメント３２の下端は第２給電整合部３２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル３２ａが接続されている。第１給電整合部３１ｂのパターンおよび第２給電整合部３２ｂのパターンは基板１０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部３２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部３１ｂのパターンに対してθ２回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部３１ｂおよび第２給電整合部３２ｂの整合回路は、例えばπ型のＬＣ回路とされているがコイルやコンデンサの図示は省略しており、整合回路のパターンのみを示している。

図６に示す長さＬ３は、第１短縮コイル３１ａを含む第１エレメント３１あるいは第２短縮コイル３２ａを含む第２エレメント３２の先端から下端までの物理長であり、アンテナ装置３の設計周波数帯域が８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとされた際に、長さＬ３は約０．３２４λ（約１１７ｍｍ）とされる。この時の第１短縮コイル３１ａを含む第１エレメント３１と、第２短縮コイル３２ａを含む第２エレメント３２との電気長は約λ／２となる。また、第１給電整合部３１ｂに対する第２給電整合部３２ｂの角度θ２は約９０°とされている。
ここで、第１エレメント３１と第２エレメント３２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部３１ｂにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント３１に給電していると共に、第２給電整合部３２ｂにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント３２に給電している。

長さＬ３を上記の寸法とした第３実施例のアンテナ装置３の第１エレメント３１と第２エレメント３２との間のアイソレーションの周波数特性を図７（ａ）に、第１エレメント３１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図７（ｂ）に、第２エレメント３２のＶＳＷＲの周波数特性を図７（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−９ｄＢ以上のアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント３１のＶＳＷＲ特性は約２．２以内となり約８１０ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント３２のＶＳＷＲ特性は約２．０以内となり、約８２０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第３実施例のアンテナ装置３は、幅の狭い基板１０の表面と裏面とにそれぞれ第１エレメント３１と第２エレメント３２とが重なるように形成されているが、第１給電整合部３１ｂと第２給電整合部３２ｂとの角度が約９０°とされていることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性が得られたと考えられる。

次に、本発明の第４実施例にかかるアンテナ装置の構成を図８ないし図１２に示す。図８は第４実施例のアンテナ装置４における第１基板４０の表面の構成を示す図であり、図９は第４実施例のアンテナ装置４における第１基板４０の裏面の構成を示す図であり、図１０（ａ）（ｂ）は第４実施例のアンテナ装置４における第２基板４４および第３基板４７の表面の構成を示す図であり、図１１は第４実施例のアンテナ装置４における第２基板４４と第３基板４７とを組み立てた構成を示す図であり、図１２は第１基板４０に第２基板４４と第３基板４７とを組み付けて第４実施例のアンテナ装置４とする構成を示す図である。
第４実施例のアンテナ装置４はＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置とされ、第１基板４０、第２基板４４、第３基板４７に形成された４個のエレメントを備えている。第４実施例のアンテナ装置４における第１基板４０の構成は、図８，９に示すように第１実施例のアンテナ装置１の基板１０の構成と同様とされている。すなわち、ガラスエポキシ基板やテフロン基板等の高周波特性の良好な基材からなる第１基板４０の表面に第１エレメント４１のパターンが形成されており、第１基板４０の裏面に第２エレメント４２のパターンが形成されている。第１エレメント４１は、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲されており、下端から上端に向かって次第に幅が拡がるように逆三角形状に形成されて、上端部においては細長い形状とされている。第２エレメント４２は第１エレメント４１と同一の形状とされ、第１基板４０を介して対面して形成されており、第１基板４０の表面の構成と裏面の構成とは対象形となっている。この場合、第１エレメント４１と第２エレメント４２とは上部において第１基板４０を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントは重ならないように形成されている。第１エレメント４１の下端は第１給電整合部４１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル４１ａが接続されている。また、第２エレメント４２の下端は第２給電整合部４２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル４２ａが接続されている。第１給電整合部４１ｂのパターンおよび第２給電整合部４２ｂのパターンは第１基板４０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部４２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部４１ｂのパターンに対して角度θ３回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部４１ｂおよび第２給電整合部４２ｂの整合回路は、例えばπ型のＬＣ回路とされているがコイルやコンデンサの図示は省略しており、整合回路のパターンのみを示している。

図９に示す長さＬ４は、第１短縮コイル４１ａを含む第１エレメント４１あるいは第２短縮コイル４２ａを含む第２エレメント４２の先端から下端までの物理長であり、アンテナ装置４の設計周波数帯域が８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとされた際に、８３０ＭＨｚの波長をλとして表すと長さＬ４は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされる。この時の第１短縮コイル４１ａを含む第１エレメント４１と、第２短縮コイル４２ａを含む第２エレメント４２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ５は第１エレメント４１あるいは第２エレメント４２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．１６２λ（約５８ｍｍ）とされている。さらに、間隔Ｄ４は第１エレメント４１と第２エレメント４２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離であり、間隔Ｄ４は約０．０３４λ（約１２ｍｍ）とされている。さらにまた、第１給電整合部４１ｂのパターンに対する第２給電整合部４２ｂのパターンの角度θ３は約９０°とされている。
ここで、第１エレメント４１と第２エレメント４２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部４１ｂにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント４１に給電していると共に、第２給電整合部４２ｂにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント４２に給電している。
なお、第１基板４０のほぼ中心軸上に幅の狭い第１長孔４０ａおよび第２長孔４０ｂが形成されていると共に、上辺のほぼ中央に第１溝部４０ｄが形成され、下部の両側に互いに傾斜した斜辺４０ｃが形成されて下辺には第２溝部４０ｅが形成されている。これらの第１長孔４０ａ、第２長孔４０ｂ、第１溝部４０ｄ、第２溝部４０ｅは、第１基板４０に後述する第２基板４４および第３基板４７を組み付ける際に用いられる。

次に、第４実施例のアンテナ装置４における第２基板４４の構成は、図１０（ａ）に示すように第１実施例のアンテナ装置１の基板１０をほぼ半截した一方の構成とされている。すなわち、ガラスエポキシ基板やテフロン基板等の高周波特性の良好な基材からなる第２基板４４は、細長いほぼ矩形状とされており、第２基板４４の右側部には、上端に幅の細い挿入片４４ａが横方向に突出するよう形成され、中央部の上に矩形状の突部４４ｂが形成され、その下に矩形状の凹部４４ｃが形成されその下に矩形状の突部４４ｄが形成され、その下に矩形状の突部４４ｅが形成されている。第２基板４４の下部における左側辺は斜辺４４ｆとされ下端に嵌合部４４ｇが形成されている。この第２基板４４の表面に３分割された第３エレメント４５の上部に相当する第３エレメント４５ａが突部４４ｂから上部にかけて傾斜して形成され、下部に相当する第３エレメント４５ｃが突部４４ｅから下部にかけて傾斜して形成されている。この第２基板４４の裏面には、２分割された第４エレメント４６の中央部および下部に相当する逆くの字状の第４エレメント４６ｂが形成されている。また、第２基板４４の上部には第３短縮コイル４８ａが形成され、表面の下部には２分割された第３給電整合部４９ａのパターンの一方が形成され、裏面の下部には２分割された第４給電整合部４９ｂのパターンの一方が形成されている。

また、第４実施例のアンテナ装置４における第３基板４７の構成は、図１０（ｂ）に示すように第１実施例のアンテナ装置１の基板１０をほぼ半截した他方の構成とされている。すなわち、ガラスエポキシ基板やテフロン基板等の高周波特性の良好な基材からなる第３基板４７は、細長いほぼ矩形状とされており、第３基板４７の左側部において、上端に幅の細い押さえ片４７ｈが横方向に突出するよう形成され、その下に幅の狭い挿入孔４７ａが横方向に形成され、中央部の上に矩形状の凹部４７ｂが形成され、その下に矩形状の突部４７ｃが形成され、その下に矩形状の凹部４７ｄが形成され、その下に矩形状の凹部４７ｅが形成されている。第３基板４７の下部における右側辺は斜辺４７ｆとされ下端に嵌合片４７ｇが形成されている。この第３基板４７の表面に３分割された第３エレメント４５の中央部に相当する逆くの字状の第３エレメント４５ｂが突部４７ｃと凹部４７ｄにかけて形成されている。この第３基板４７の裏面には、２分割された第４エレメント４６の上部に相当する第４エレメント４６ａが傾斜して形成されている。また、第３基板４７の上部には第４短縮コイル４８ｂが形成され、表面の下部には２分割された第３給電整合部４９ａのパターンの他方が形成され、裏面の下部には２分割された第４給電整合部４９ａのパターンの他方が形成されている。

図１０（ａ）（ｂ）に示す第２基板４４と第３基板４７とを組み立てた構成が図１１に示されている。第２基板４４の右側辺に第３基板４７の左側辺を突き合わせると組み立てることができ、組み立てた際に、第２基板４４の突部４４ｂ、凹部４４ｃ、突部４４ｅが、第３基板４７の凹部４７ｂ、突部４７ｃ、凹部４７ｅにそれぞれ嵌合されると共に、第２基板４４の挿入片４４ａが第３基板４７の押さえ片４７ｈにより押さえられて挿入孔４７ａに挿入され、第３基板４７の嵌合片４７ｇが第２基板４４の嵌合部４４ｇに嵌合される。第２基板４４と第３基板４７とを組み立てると、図８，９に示す第１基板４０とほぼ同様の構成となり、表面に３分割されて第２基板４４と第３基板４７とに形成されていた第３エレメント４５ａ，４５ｂ，４５ｃが連続して形成されするようになり、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲された第３エレメント４５が形成される。第３エレメント４５ａ，４５ｂ，４５ｃのつなぎ目はハンダ付けにより電気的に接続することができ、第３エレメント４５は、下端から上端に向かって次第に幅が拡がるように逆三角形状に形成されて、上端部においては細長い形状とされている。また、裏面に２分割されて第２基板４４と第３基板４７とに形成されていた第４エレメント４６ａ，４６ｂが連続して形成されるようになり、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲された第４エレメント４６が形成される。第４エレメント４６ａ，４６ｂのつなぎ目はハンダ付けにより電気的に接続することができ、第４エレメント４６は、下端から上端に向かって次第に幅が拡がるように逆三角形状に形成されて、上端部においては細長い形状とされている。

このように、第４エレメント４６は第３エレメント４５と同一の形状とされ、組み立てた第２基板４４および第３基板４７を介して対面して形成されており、組み立てた第２基板４４および第３基板４７の表面の構成と裏面の構成とは対象形となっている。この場合、第３エレメント４５と第４エレメント４６とは上部において組み立てた第２基板４４および第３基板４７を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントは重ならないように形成されている。第３エレメント４５の下端は第３給電整合部４９ａに接続されており、上端には第３短縮コイル４８ａが接続されている。また、第４エレメント４６の下端は第４給電整合部４９ｂに接続されており、上端には第４短縮コイル４８ｂが接続されている。第３給電整合部４９ａのパターンおよび第４給電整合部４９ｂのパターンは第２基板４４および第３基板４７に対して約４５°右回転して形成されており、第４給電整合部４９ｂのパターンは相対的に第３給電整合部４９ａのパターンに対して角度θ４回転して形成されていることになる。なお、第３給電整合部４９ａおよび第４給電整合部４９ｂの整合回路は、例えばπ型のＬＣ回路とされているがコイルやコンデンサの図示は省略しており、整合回路のパターンのみを示している。

図１１に示す長さＬ６は、第３短縮コイル４８ａを含む第３エレメント４５あるいは第４短縮コイル４８ｂを含む第２エレメント４６の先端から下端までの物理長であり、アンテナ装置４の設計周波数帯域が８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとされた際に、８３０ＭＨｚの波長をλとして表すと長さＬ６は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされる。この時の第３短縮コイル４８ａを含む第３エレメント４５と、第４短縮コイル４８ｂを含む第４エレメント４６との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ７は第３エレメント４５あるいは第４エレメント４６の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．１６２λ（約５７ｍｍ）とされている。さらに、間隔Ｄ５は第３エレメント４５と第４エレメント４６との逆くの字状に折曲された位置の間の距離であり、間隔Ｄ５は約０．０３４λ（約１２ｍｍ）とされている。さらにまた、第３給電整合部４９ａのパターンに対する第４給電整合部４９ｂのパターンの角度θ４は約９０°とされている。
ここで、第３エレメント４５と第４エレメント４６とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第３給電整合部４９ａにより整合をとって図示しない給電線から第３エレメント４５に給電していると共に、第４給電整合部４９ｂにより整合をとって図示しない給電線から第４エレメント４６に給電している。

第４実施例のアンテナ装置４は、第１基板４０に第２基板４４および第３基板４７を組み付けることにより組み立てられている。第１基板４０に第２基板４４と第３基板４７とを組み付けて第４実施例のアンテナ装置４を組み立てる態様が図１２に示されている。この図に示すように、縦方向に配置した第１基板４０の両側に、横方向とした第２基板４４と第３基板４７とを配置する。そして、第１基板４０の第１長孔４０ａに第３基板４７の突部４７ｃと第２基板４４の突部４４ｂを挿入していくと共に、第１基板４０の第２長孔４０ｂに第２基板４４の突部４４ｅを挿入していくようにして、第２基板４４および第３基板４７とで第１基板４０を挟持させる。この際に、第２基板４４の突部４４ｂ、凹部４４ｃ、突部４４ｅが、第３基板４７の凹部４７ｂ、突部４７ｃ、凹部４７ｅにそれぞれ嵌合されると共に、第２基板４４の挿入片４４ａが第１基板４０の第１溝部４０ｄを通過して、第１溝部４０ｄを逆側から通過した押さえ片４７ｈにより押さえられて第３基板４７の挿入孔４７ａに挿入され、第３基板４７の嵌合片４７ｇが第１基板４０の第２溝部４０ｅを挿通して第２基板４４の嵌合部４４ｇに嵌合される。これにより、第１基板４０にほぼ直交して第２基板４４および第３基板４７が一体化するよう固着されて、第４実施例のアンテナ装置４が組み立てられる。
なお、第１エレメント４１および第２エレメント４２は、第３エレメント４５および第４エレメント４６と短絡しないように、第１長孔４０ａおよび第２長孔４０ｂの周囲においてエレメントのパターンが逃げるように形成されている。

長さＬ４〜Ｌ７および間隔Ｄ４，Ｄ５を上記の寸法とした第４実施例のアンテナ装置４の第１エレメント４１と第２エレメント４２との間のアイソレーションの周波数特性を図１３（ａ）に、第１エレメント４１のＶＳＷＲの周波数特性を図１３（ｂ）に、第２エレメント４２のＶＳＷＲの周波数特性を図１３（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１０ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント４１のＶＳＷＲ特性は約３．０以内となり約８５０ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント４２のＶＳＷＲ特性は約２．８以内となり、約８５５ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。
また、第１エレメント４１と第３エレメント４５との間のアイソレーションの周波数特性を図１４（ａ）に、第１エレメント４１のＶＳＷＲの周波数特性を図１４（ｂ）に、第３エレメント４５のＶＳＷＲの周波数特性を図１４（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１４ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント４１のＶＳＷＲ特性は約２．８以内となり約８５５ＭＨｚに共振する特性とされ、第３エレメント４５のＶＳＷＲ特性は約４．１以内となり、約８４５ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。

さらに、第１エレメント４１と第４エレメント４６との間のアイソレーションの周波数特性を図１５（ａ）に、第１エレメント４１のＶＳＷＲの周波数特性を図１５（ｂ）に、第４エレメント４６のＶＳＷＲの周波数特性を図１５（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１７ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント４１のＶＳＷＲ特性は約３．０以内となり約８５０ＭＨｚ前後で共振する特性とされ、第４エレメント４６のＶＳＷＲ特性は約４．５以内となり、約８４５ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。
このように、第４実施例のアンテナ装置４は、幅の狭い第１基板４０と、第１基板４０にほぼ直交する第２基板４４および第３基板４７の表面と裏面とにそれぞれ第１エレメント４１、第２エレメント４２、第３エレメント４５および第４エレメント４６とを形成しているが、第１エレメント４１ないし第４エレメント４６との形状を逆くの字状に折曲することにより、互いにほぼ重ならないようになると共に、第１給電整合部４１ｂのパターンと第２給電整合部４２ｂのパターンとの角度、第３給電整合部４９ａのパターンと第４給電整合部４９ｂのパターンとの角度が約９０°とされていることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性が得られたと考えられる。

次に、本発明の第５実施例にかかるアンテナ装置の構成を図１６に示す。図１６は第５実施例のアンテナ装置５の表面の構成を示す図である。
第５実施例のアンテナ装置５はＭＩＭＯに対応できるアンテナ装置とされ２個のエレメントを備えている。第５実施例のアンテナ装置５は図１６に示すように、２個のエレメントを備えているが、第１実施例のアンテナ装置１の２個のエレメントは異なり、２個のエレメントがクロスしない構成とされており、他の構成は第１実施例のアンテナ装置１と共通の構成とされている。ここでは、第５実施例のアンテナ装置５の２個のエレメントの説明を主に行い、共通の構成の説明はほぼ省略する。第５実施例のアンテナ装置５においては、基板５０の表面に第１エレメント５１のパターンが形成されており、基板５０の裏面に第２エレメント５２のパターンが形成されている。第１エレメント５１と第２エレメント５２とは同一の形状とされ、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲されているが、互いに重ならないように形成されている。第１エレメント５１の下端は第１給電整合部５１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル５１ａが接続されている。また、第２エレメント５２の下端は第２給電整合部５２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル５２ａが接続されている。第１給電整合部５１ｂのパターンと第２給電整合部５２ｂのパターンとは、基板５０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部５２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部５１ｂのパターンに対して角度θ５回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部５１ｂおよび第２給電整合部５２ｂでは、例えばπ型のＬＣ回路とされているがコイルやコンデンサの図示は省略しており、整合回路のパターンのみを示している。また、基板５０の下端には互いに傾斜した切欠部５０ｃがそれぞれ形成されている。

長さＬ８は、第１短縮コイル５１ａを含む第１エレメント５１あるいは第２短縮コイル５２ａを含む第２エレメント５２の先端から下端までの物理長であり、長さＬ８は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされ、この時の第１短縮コイル５１ａを含む第１エレメント５１と、第２短縮コイル５２ａを含む第２エレメント５２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ９は第１エレメント５１あるいは第２エレメント５２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．１６２λ（約５８ｍｍ）とされている。さらに、第１エレメント５１と第２エレメント５２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離は、約０．０２２λ（約８ｍｍ）とされている。さらにまた、第１給電整合部５１ｂのパターンに対する第２給電整合部５２ｂのパターンの角度θ５は約９０°とされている。
ここで、第１エレメント５１と第２エレメント５２とは、約λ／２の電気長の端部給電（電圧給電）のダイポールアンテナとなる。端部給電のダイポールアンテナでは給電点のインピーダンスが高くなるため、第１給電整合部５１ｂにより整合をとって図示しない給電線から第１エレメント５１に給電していると共に、第２給電整合部５２ｂにより整合をとって図示しない給電線から第２エレメント５２に給電している。

上記の寸法とした第５実施例のアンテナ装置５の第１エレメント５１と第２エレメント５２との間のアイソレーションの周波数特性を図１７（ａ）に、第１エレメント５１のＶＳＷＲの周波数特性を図１７（ｂ）に、第２エレメント５２のＶＳＷＲの周波数特性を図１７（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１０ｄＢ以上の良好はアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント５１のＶＳＷＲ特性は約２．３以内となり約８３０ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント５２のＶＳＷＲ特性は約２．２以内となり、約８３０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第５実施例のアンテナ装置５は、幅の狭い基板５０の表面と裏面とにそれぞれ第１エレメント５１と第２エレメント５２とをクロスすることなく互いに重ならないように形成しているが、第１エレメント５１と第２エレメント５２とがほぼ中央部において逆くの字状に折曲されて形成されていること、および、第１給電整合部５１ｂのパターンと第２給電整合部５２ｂのパターンとの角度が約９０°とされていることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性が得られている。

次に、本発明にかかるアンテナ装置をよりよく理解するために、本発明に関する第１参考例ないし第４参考例のアンテナ装置の説明を行う。第１参考例のアンテナ装置６の構成を図１８に示す。
図１８に示す第１参考例のアンテナ装置６は、２個の同一の形状のエレメントを備えているが、第１実施例のアンテナ装置１の２個のエレメントとは異なり、２個のエレメントにおける逆くの字状に折曲する位置が異なっている。ただし、他の構成は第１実施例のアンテナ装置１と共通の構成とされている。ここでは、第１参考例のアンテナ装置６の２個のエレメントの説明を主に行い、共通の構成の説明については省略する。第１参考例のアンテナ装置６においては、基板６０の表面に第１エレメント６１のパターンが形成されており、基板６０の裏面に第２エレメント６２のパターンが形成されている。第１エレメント６１と第２エレメント６２とは、同形状とされ逆くの字状に折曲されているが、折曲されている位置が下部とされており、第１エレメント６１と第２エレメント６２とは上部において基板６０を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントは重ならないように形成されている。第１エレメント６１の下端は第１給電整合部６１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル６１ａが接続されている。また、第２エレメント６２の下端は第２給電整合部６２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル６２ａが接続されている。第１給電整合部６１ｂのパターンと第２給電整合部６２ｂのパターンとは、基板６０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部６２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部６１ｂのパターンに対して角度θ６回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部６１ｂおよび第２給電整合部６２ｂでは、整合回路のパターンのみを示している。

長さＬ１０は、第１短縮コイル６１ａを含む第１エレメント６１あるいは第２短縮コイル６２ａを含む第２エレメント６２の先端から下端までの物理長であり、長さＬ１０は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされ、この時の第１短縮コイル６１ａを含む第１エレメント６１と、第２短縮コイル６２ａを含む第２エレメント６２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ１１は第１エレメント６１あるいは第２エレメント６２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．０９４λ（約３３．５ｍｍ）とされている。さらに、第１エレメント６１と第２エレメント６２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離は、約０．０２２λ（約８ｍｍ）とされている。さらにまた、第１給電整合部６１ｂのパターンに対する第２給電整合部６２ｂのパターンの角度θ６は約９０°とされている。

上記の寸法とした第１参考例のアンテナ装置６の第１エレメント６１と第２エレメント６２との間のアイソレーションの周波数特性を図１９（ａ）に、第１エレメント６１のＶＳＷＲの周波数特性を図１９（ｂ）に、第２エレメント６２のＶＳＷＲの周波数特性を図１９（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−７ｄＢ以上が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント６１のＶＳＷＲ特性は約３．６以内となり約９００ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント６２のＶＳＷＲ特性は約２．８以内となり、約８８０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第１参考例のアンテナ装置６は、幅の狭い基板６０の表面と裏面とに逆くの字状に折曲された同形状の第１エレメント６１と第２エレメント６２とをそれぞれ形成しているが、第１エレメント６１と第２エレメント６２とが下部において逆くの字状に折曲されていることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性を得ることができないことが分かる。

また、第２参考例のアンテナ装置６’の構成を図２０に示す。
図２０に示す第２参考例のアンテナ装置６’は、２個の同一の形状のエレメントを備えているが、第１参考例のアンテナ装置６の２個のエレメントとは異なり、２個のエレメントにおける逆くの字状に折曲する位置を上部にした構成だけが異なっている。すなわち、第２参考例のアンテナ装置６’においては、基板６０の表面に第１エレメント６１’のパターンが形成されており、基板６０の裏面に第２エレメント６２’のパターンが形成されている。第１エレメント６１’と第２エレメント６２’とは、ほぼ中央部が逆くの字状に折曲されているが、折曲されている位置が上部とされており、第１エレメント６１’と第２エレメント６２’とは上部において基板６０を介してクロスしている。他の構成は、第１参考例のアンテナ装置６と同様とされているので、その説明は省略する。

長さＬ１２は、第１短縮コイル６１ａを含む第１エレメント６１’あるいは第２短縮コイル６２ａを含む第２エレメント６２’の先端から下端までの物理長であり、長さＬ１２は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされ、この時の第１短縮コイル６１ａを含む第１エレメント６１’と、第２短縮コイル６２ａを含む第２エレメント６２’との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ１３は第１エレメント６１’あるいは第２エレメント６２’の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．２６２λ（約９３．５ｍｍ）とされている。さらに、第１エレメント６１’と第２エレメント６２’との逆くの字状に折曲された位置の間の距離は、約０．０２２λ（約８ｍｍ）とされている。

上記の寸法とした第２参考例のアンテナ装置６’の第１エレメント６１’と第２エレメント６２’との間のアイソレーションの周波数特性を図２１（ａ）に、第１エレメント６１’のＶＳＷＲの周波数特性を図２１（ｂ）に、第２エレメント６２’のＶＳＷＲの周波数特性を図２１（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−８ｄＢ以上が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント６１’のＶＳＷＲ特性は約３．０以内となり約７５５ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント６２’のＶＳＷＲ特性は約２．７以内となり、約８５０ＭＨｚないし９００ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第２参考例のアンテナ装置６’は、幅の狭い基板６０の表面と裏面とに逆くの字状に折曲された同形状の第１エレメント６１’と第２エレメント６２’とをそれぞれ形成しているが、第１エレメント６１’と第２エレメント６２’とが上部において逆くの字状に折曲されていることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性を得ることができないことが分かる。
このように、幅が狭く細長い矩形状の基板の表面と裏面とに逆くの字状に折曲された同形状の第１エレメントと第２エレメントとをそれぞれ形成する場合は、ほぼ中央部を逆くの字状に折曲すると良好なアイソレーション特性が得られることが分かる。

さらに、第３参考例のアンテナ装置７の構成を図２２に示す。
図２２に示す第３参考例のアンテナ装置７は、２個の同一の形状のエレメントを備えているが、第１実施例のアンテナ装置１の基板とは異なり、横幅を広げた基板とされて基板の表面と裏面とに逆くの字状に折曲されたエレメントがそれぞれ形成されている。他の構成は第１実施例のアンテナ装置１と共通の構成とされている。ここでは、共通の構成についての説明は省略する。第３参考例のアンテナ装置７においては、横幅が広げられた基板７０の表面に第１エレメント７１のパターンが形成されており、基板７０の裏面に第２エレメント７２のパターンが形成されている。第１エレメント７１と第２エレメント７２とは、同形状とされほぼ中央部が逆くの字状に折曲されており、第１エレメント７１と第２エレメント７２とは上部において基板７０を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントは重ならないように形成されている。第１エレメント７１の下端は第１給電整合部７１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル７１ａが接続されている。また、第２エレメント７２の下端は第２給電整合部７２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル７２ａが接続されている。第１給電整合部７１ｂのパターンと第２給電整合部７２ｂのパターンとは、基板７０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部７２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部７１ｂのパターンに対して角度θ７回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部７１ｂおよび第２給電整合部７２ｂでは、整合回路のパターンのみを示している。

長さＬ１４は、第１短縮コイル７１ａを含む第１エレメント７１あるいは第２短縮コイル７２ａを含む第２エレメント７２の先端から下端までの物理長であり、長さＬ１４は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされ、この時の第１短縮コイル７１ａを含む第１エレメント７１と、第２短縮コイル７２ａを含む第２エレメント７２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ１５は第１エレメント７１あるいは第２エレメント７２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．１６２λ（約５８ｍｍ）とされている。さらに、長さＬ１６は第１エレメント７１と第２エレメント７２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離であり、約０．１１２λ（約４０ｍｍ）とされている。さらにまた、第１給電整合部７１ｂに対する第２給電整合部７２ｂの角度θ７は約９０°とされている。

上記の寸法とした第３参考例のアンテナ装置７の第１エレメント７１と第２エレメント７２との間のアイソレーションの周波数特性を図２３（ａ）に、第１エレメント７１のＶＳＷＲの周波数特性を図２３（ｂ）に、第２エレメント７２のＶＳＷＲの周波数特性を図２３（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１２ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント７１のＶＳＷＲ特性は約２．０以内となり約８２５ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント７２のＶＳＷＲ特性は約２．１以内となり、約８３０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第３参考例のアンテナ装置７は、幅の広い基板７０の表面と裏面とに逆くの字状に折曲された同形状の第１エレメント７１と第２エレメント７２とにおいて、逆くの字状に折曲された位置の間隔を広げてそれぞれ形成していることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性を得ることができることが分かる。しかしながら、基板７０の面積が大きくなって小型化することが困難になってしまうことになる。

さらにまた、第４参考例のアンテナ装置８の構成を図２４に示す。
図２４に示す第４参考例のアンテナ装置８は、２個の同一の形状のエレメントを備えているが、第３参考例のアンテナ装置７の基板の横幅をさらに広げた基板とされて、基板の表面と裏面とに逆くの字状に折曲されたエレメントがそれぞれ形成されている。他の構成は第３参考例のアンテナ装置７と共通の構成とされている。ここでは、共通の構成についての説明は省略する。第４参考例のアンテナ装置８においては、さらに横幅が広げられた基板８０の表面に第１エレメント８１のパターンが形成されており、基板８０の裏面に第２エレメント８２のパターンが形成されている。第１エレメント８１と第２エレメント８２とは、同形状とされほぼ中央部が逆くの字状に折曲されており、第１エレメント８１と第２エレメント８２とは上部において基板８０を介してクロスしているが、クロスしている部分を除いては両エレメントは重ならないように形成されている。第１エレメント８１の下端は第１給電整合部８１ｂに接続されており、上端には第１短縮コイル８１ａが接続されている。また、第２エレメント８２の下端は第２給電整合部８２ｂに接続されており、上端には第２短縮コイル８２ａが接続されている。第１給電整合部８１ｂのパターンと第２給電整合部８２ｂのパターンとは、基板８０に対して約４５°右回転して形成されており、第２給電整合部８２ｂのパターンは相対的に第１給電整合部８１ｂのパターンに対して角度θ８回転して形成されていることになる。なお、第１給電整合部８１ｂおよび第２給電整合部８２ｂでは、整合回路のパターンのみを示している。

長さＬ１７は、第１短縮コイル８１ａを含む第１エレメント８１あるいは第２短縮コイル８２ａを含む第２エレメント８２の先端から下端までの物理長であり、長さＬ１７は約０．３３３λ（約１１９ｍｍ）とされ、この時の第１短縮コイル８１ａを含む第１エレメント８１と、第２短縮コイル８２ａを含む第２エレメント８２との電気長は約λ／２となる。また、長さＬ１８は第１エレメント８１あるいは第２エレメント８２の下端から逆くの字状に折曲される位置までの物理長であり、約０．１６２λ（約５８ｍｍ）とされている。さらに、長さＬ１９は第１エレメント８１と第２エレメント８２との逆くの字状に折曲された位置の間の距離であり、約０．１９６λ（約７０ｍｍ）とされている。さらにまた、第１給電整合部８１ｂに対する第２給電整合部８２ｂの角度θ８は約９０°とされている。

上記の寸法とした第４参考例のアンテナ装置８の第１エレメント８１と第２エレメント８２との間のアイソレーションの周波数特性を図２５（ａ）に、第１エレメント８１のＶＳＷＲの周波数特性を図２５（ｂ）に、第２エレメント８２のＶＳＷＲの周波数特性を図２５（ｃ）に示す。これらの図を参照すると、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域においてアイソレーションは約−１３ｄＢ以上の良好なアイソレーション特性が得られている。また、８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚの設計周波数帯域において第１エレメント７１のＶＳＷＲ特性は約２．４以内となり約８２５ＭＨｚに共振する特性とされ、第２エレメント８２のＶＳＷＲ特性は約２．６以内となり、約８２０ＭＨｚに共振するＶＳＷＲ特性となっている。このように、第４参考例のアンテナ装置８は、さらに幅の広い基板８０の表面と裏面とに逆くの字状に折曲された同形状の第１エレメント８１と第２エレメント８２とにおいて、逆くの字状に折曲された位置の間隔をさらに広げてそれぞれ形成していることから、上記設計周波数帯域において動作させるに十分なアイソレーション特性を得ることができることが分かる。しかしながら、基板８０の面積がさらに大きくなって小型化することがさらに困難になってしまうことになる。
このように、逆くの字状に折曲されている第１エレメントと第２エレメントとが表面と裏面とにそれぞれ形成されている基板の幅を拡げるにしたがってアイソレーション特性は良好になるが、基板の面積が大きくなって小型化をすることが困難となり、基板の幅を狭くして小型化してもアイソレーション特性を良好にすることができる本発明のアンテナ装置は、従来のアンテナ装置に比して格別の作用効果を奏していることが分かる。

次に、本発明の第６実施例にかかるアンテナ装置の構成を図２６ないし図２８に示す。図２６は第６実施例のアンテナ装置９の構成を示す斜視図であり、図２７は第６実施例のアンテナ装置９の構成を示す前面側から見た分解斜視図であり、図２８は第６実施例のアンテナ装置９の構成を示す背面側から見た分解斜視図である。
これらの図に示すように第６実施例のアンテナ装置９は、断面コ字状のカバー９１と、カバー９１の開放面を閉塞するよう嵌合されるベース９２からなる筐体９０の内部に、上記第１実施例ないし第３実施例および第５実施例のアンテナ装置１〜３，５のいずれかを収納したアンテナ装置とされている。図２７，図２８には一例として第１実施例のアンテナ装置１を筐体９０内に収納した構成が示されており、第１エレメント１１と第１給電整合部１１ｂのパターンが表面に、第２エレメント１２と第２給電整合部１２ｂのパターンが裏面に形成されている基板１０において、第１給電整合部１１ｂに接続された同軸ケーブル９３ａが導出されていると共に、第２給電整合部１２ｂに接続された同軸ケーブル９３ｂが導出されている。同軸ケーブル９３ａと同軸ケーブル９３ｂとは導出部においてほぼ直交して導出されており、基板１０の切欠部１０ｃに一部が嵌入されて導出されている。

ベース９２の内面側のほぼ中央部にすり割りが形成された丸ボス９２ａが突出するよう形成され、上部の両側には板状の角ボス９２ｂがそれぞれ縦方向に対面して形成されており、下端には底部９２ｃが形成されている。ベース９２の丸ボス９２ａを基板１０の丸孔１０ａに嵌入すると共に、ベース９２の一対の角ボス９２ｂを基板１０に形成されている一対の角穴１０ｂに嵌入することにより、基板１０がベース９２に位置決めされて固着される。また、ベース９２の外面側に一段低くされた段差部からなる係合部９２ｄが両側縁に３つずつ形成されている。
断面コ字状のカバー９１の中央部よりやや上部の両側部９１ｂの内面に板状の凸状リブ９１ｃが横方向にそれぞれ形成されており、上部の内側面に細い板状の凸状リブ９１ｄが形成されている。また、コ字状とされた低い高さの３つの押さえリブ９１ｅが所定間隔毎に内面に形成されており、下端には底部９１ａが形成されている。さらに、カバー９１の開放面から内側に突出するよう断面がクサビ状とされた係合片９１ｆが両側部９１ｂに３つずつ形成されている。合計６つの係合片９１ｆは、ベース９２に形成されている合計６つの係合部９２ｄの形成位置に対応して形成されている。

図２６に示す第６実施例のアンテナ装置９に組み立てる際には、上記したようにベース９２に基板１０を固着する。次いで、この基板１０をカバー９１の開放面から内部に挿入していくと、コ字状の３つの押さえリブ９１ｅが基板１０の両側縁に圧接されると共に、一対の凸状リブ９１ｃが基板１０の一対の第１溝部１０ｄに嵌入され、さらに、凸状リブ９１ｄが基板１０の第２溝部１０ｅに嵌入され、基板１０は位置決めされてカバー９１内に保持される。そして、このカバー９１の開放面を閉塞するようベース９２をカバー９１内に押し込んでいくと、カバー９１の６つの係合片９１ｆがベース９２の６つの係合部９２ｄにそれぞれ係合するようになる。この際に、カバー９１の底部９１ａには切欠が形成されており、この切欠にベース９２の底板９２ｃが嵌入される。底部９１ａと上記切欠には２つの半円状の凹部が横方向に並べて対面して形成されており、半円状の凹部同士により形成された丸孔から同軸ケーブル９３ａおよび同軸ケーブル９３ｂがそれぞれ導出されるようになる。これにより、カバー９１の開放面がベース９２により閉塞された第６実施例のアンテナ装置９に組み立てることができる。
なお、カバー９１およびベース９２は合成樹脂製とされ、筐体９０は電波に対して透明となる。また、第２，３，５実施例のアンテナ装置２，３，５を筐体９０内に収納する際には丸孔と角穴を基板の所定位置に形成すれば良い。丸孔と角穴を基板に形成する際に、基板に形成されているエレメントのパターンが切断されてしまう場合は、切断される丸孔あるいは角穴の周囲にパターンを形成して切断されることを防止する。

以上説明した本発明の各実施例のアンテナ装置において説明した寸法は、一例の寸法であり、この寸法に限るものではない。また、単位を［ｍｍ］で表した寸法は設計周波数帯域を８１４ＭＨｚ〜８９４ＭＨｚとした際の寸法であり、設計周波数帯域が異なれば、その周波数帯域に応じて変更されるものである。
以上説明した本発明の実施例のアンテナ装置において、第１エレメントおよび第２エレメントを逆くの字状に折曲している実施例のアンテナ装置においては、逆くの字状に折曲することに替えてくの字状に折曲しても良く、ほぼ中央部において第１エレメントと第２エレメントとの間隔が大きくなるように折曲されていれば良い。また、第１給電整合部のパターンと第２給電整合部のパターンが基板に対して回転して形成されている実施例のアンテナ装置においては、第１給電整合部のパターンに対する第２給電整合部のパターンの角度が約９０°とされていたが、これに限ることはなく約９０°±約３０°とされていれば、同様のアイソレーション特性およびＶＳＷＲ特性を得ることができる。
また、上記説明した第４実施例のアンテナ装置においては、第１の基板、第２の基板および第３の基板を用いていたが、第１エレメントおよび第２エレメントが表面と裏面とにそれぞれ形成された第１の基板と、第３エレメントおよび第４エレメントが表面と裏面とにそれぞれ形成された第２の基板とを用意し、断面十字状になるよう第１の基板と第２の基板を組み合わせて構成しても良い。また、第１給電整合部あるいは第３給電整合部のパターンに対して第２給電整合部あるいは第４給電整合部のパターンを回転させずに形成するようにしても良い。

１，２，３，４，５，６，６’，７，８，９ アンテナ装置、１０ 基板、１０ａ 丸孔、１０ｂ 角穴、１０ｃ 切欠部、１０ｄ 第１溝部、１０ｅ 第２溝部、１１ 第１エレメント、１１ａ 第１短縮コイル、１１ｂ 第１給電整合部、１２ 第２エレメント、１２ａ 第２短縮コイル、１２ｂ 第２給電整合部、２１ａ 第１給電整合部、２２ａ 第２給電整合部、３１ 第１エレメント、３１ａ 第１短縮コイル、３１ｂ 第１給電整合部、３２ 第２エレメント、３２ａ 第２短縮コイル、３２ｂ 第２給電整合部、４０ 第１基板、４０ａ 第１長孔、４０ｂ 第２長孔、４０ｃ 斜辺、４０ｄ 第１溝部、４０ｅ 第２溝部、４１ 第１エレメント、４１ａ 第１短縮コイル、４１ｂ 第１給電整合部、４２ 第２エレメント、４２ａ 第２短縮コイル、４２ｂ 第２給電整合部、４４ 第２基板、４４ａ 挿入片、４４ｂ 突部、４４ｃ 凹部、４４ｄ 突部、４４ｅ 突部、４４ｆ 斜辺、４４ｇ 嵌合部、４５ 第３エレメント、４５ａ 第３エレメント、４５ｂ 第３エレメント、４５ｃ 第３エレメント、４６ 第４エレメント、４６ａ 第４エレメント、４６ｂ 第４エレメント、４７ 第３基板、４７ａ 挿入孔、４７ｂ 凹部、４７ｃ 突部、４７ｄ 凹部、４７ｅ 凹部、４７ｆ 斜辺、４７ｇ 嵌合片、４７ｈ 押さえ片、４８ａ 第３短縮コイル、４８ｂ 第４短縮コイル、４９ａ 第３給電整合部、４９ｂ 第４給電整合部、５０ 基板、５０ｃ 切欠部、５１ 第１エレメント、５１ａ 第１短縮コイル、５１ｂ 第１給電整合部、５２ 第２エレメント、５２ａ 第２短縮コイル、５２ｂ 第２給電整合部、６０ 基板、６１，６１’ 第１エレメント、６１ａ 第１短縮コイル、６１ｂ 第１給電整合部、６２，６２’ 第２エレメント、６２ａ 第２短縮コイル、６２ｂ 第２給電整合部、７０ 基板、７１ 第１エレメント、７１ａ 第１短縮コイル、７１ｂ 第１給電整合部、７２ 第２エレメント、７２ａ 第２短縮コイル、７２ｂ 第２給電整合部、８０ 基板、８１ 第１エレメント、８１ａ 第１短縮コイル、８１ｂ 第１給電整合部、８２ 第２エレメント、８２ａ 第２短縮コイル、８２ｂ 第２給電整合部、９０ 筐体、９１ カバー、９１ａ 底部、９１ｂ 両側部、９１ｃ 凸状リブ、９１ｄ 凸状リブ、９１ｅ 押さえリブ、９１ｆ 係合片、９２ ベース、９２ａ 丸ボス、９２ｂ 角ボス、９２ｃ 底板、９２ｃ 底部、９２ｄ 係合部、９３ａ 同軸ケーブル、９３ｂ 同軸ケーブル、１００ アンテナ装置、１１０ 基板、１１１ 第１エレメント、１１１ａ 第１短縮コイル、１１１ｂ 第１給電整合部、１１２ 第２エレメント、１１２ａ 第２短縮コイル、１１２ｂ 第２給電整合部、２００ アンテナ装置、２１０ 基板、２１１ 第１エレメント、２１１ａ 第１短縮コイル、２１１ｂ 第１給電整合部、２１２ 第２エレメント、２１２ａ 第２短縮コイル、２１２ｂ 第２給電整合部

Claims (7)

1. 幅が狭くされた細長い矩形状の基板と、
   該基板の表面に形成された第１エレメントのパターンと、
   前記基板の裏面に形成された前記第１エレメントとほぼ同形状の第２エレメントのパターンと、
   前記基板の下部に形成され、前記第１エレメントの下端が接続されている第１給電整合部のパターンと、
   前記基板の下部に形成され、前記第２エレメントの下端が接続されている第２給電整合部のパターンとを備え、
   前記第１エレメントと前記第２エレメントとは、幅が狭くされた前記基板の幅方向と直交する方向に形成されており、前記第１エレメントと前記第２エレメントとの間隔がほぼ中央部において大きくなるように、前記第１エレメントおよび前記第２エレメントのほぼ中央部が折曲されていることを特徴とするアンテナ装置。
2. 幅が狭くされた細長い矩形状の基板と、
   該基板の表面に形成された第１エレメントのパターンと、
   前記基板の裏面に形成された前記第１エレメントとほぼ同形状の第２エレメントのパターンと、
   前記基板の下部に形成され、前記第１エレメントの下端が接続されている第１給電整合部のパターンと、
   前記基板の下部に形成され、前記第２エレメントの下端が接続されている第２給電整合部のパターンとを備え、
   前記第１エレメントと前記第２エレメントとは、幅が狭くされた前記基板の幅方向と直交する方向に形成されており、前記第１給電整合部のパターンおよび前記第２給電整合部のパターンが、前記基板に対して所定角度だけ回転して形成されており、前記第１給電整合部のパターンに対する前記第２給電整合部のパターンの角度が約９０°±約３０°とされていることを特徴とするアンテナ装置。
3. 幅が狭くされた細長い矩形状の基板と、
   該基板の表面に形成された第１エレメントのパターンと、
   前記基板の裏面に形成された前記第１エレメントとほぼ同形状の第２エレメントのパターンと、
   前記基板の下部に形成され、前記第１エレメントの下端が接続されている第１給電整合部のパターンと、
   前記基板の下部に形成され、前記第２エレメントの下端が接続されている第２給電整合部のパターンとを備え、
   前記第１エレメントと前記第２エレメントとは、幅が狭くされた前記基板の幅方向と直交する方向に形成されており、前記第１エレメントと前記第２エレメントとの間隔がほぼ中央部において大きくなるように、前記第１エレメントおよび前記第２エレメントのほぼ中央部が折曲されていると共に、
   前記第１給電整合部のパターンおよび前記第２給電整合部のパターンが、前記基板に対して所定角度だけ回転して形成されており、前記第１給電整合部のパターンに対する前記第２給電整合部のパターンの角度が約９０°±約３０°とされていることを特徴とするアンテナ装置。
4. 請求項１ないし請求項３のアンテナ装置のいずれかが、断面コ字状のカバー内に収納され、該カバーの開放面に平板状のベースが嵌着されて閉塞されていることを特徴とするアンテナ装置。
5. 幅が狭くされた細長い矩形状の第１基板と、断面が十字状になるよう前記第１基板に直交して配置された第２基板とを備えるアンテナ装置であって、
   前記第１基板の表面に、第１エレメントのパターンと該第１エレメントの下端が接続されている第１給電整合部のパターンとが形成され、
   前記第１基板の裏面に、第２エレメントのパターンと該第２エレメントの下端が接続されている第２給電整合部のパターンとが形成され、
   前記第２基板の表面に、第３エレメントのパターンと該第３エレメントの下端が接続されている第３給電整合部のパターンとが形成され、
   前記第２基板の裏面に、第４エレメントのパターンと該第４エレメントの下端が接続されている第４給電整合部のパターンとが形成され、
   前記第１エレメントと前記第２エレメントとは、幅が狭くされた前記第１基板の幅方向と直交する方向に形成されていると共に、前記第３エレメントと前記第４エレメントとは、幅が狭くされた前記第２基板の幅方向と直交する方向に形成されており、前記第１エレメントないし前記第４エレメントはほぼ同形状とされ、前記第１エレメントと前記第２エレメントとの間隔がほぼ中央部において大きくなるように、前記第１エレメントおよび前記第２エレメントのほぼ中央部が折曲されていると共に、前記第３エレメントと前記第４エレメントとの間隔がほぼ中央部において大きくなるように、前記第３エレメントおよび前記第４エレメントのほぼ中央部が折曲されていることを特徴とするアンテナ装置。
6. 前記第１給電整合部のパターンおよび前記第２給電整合部のパターンが、前記第１基板に対して所定角度だけ回転して形成されており、前記第１給電整合部のパターンに対する前記第２給電整合部のパターンの角度が約９０°±約３０°とされていると共に、前記第３給電整合部のパターンおよび前記第４給電整合部のパターンが、前記第２基板に対して所定角度だけ回転して形成されており、前記第３給電整合部のパターンに対する前記第４給電整合部のパターンの角度が約９０°±約３０°とされていることを特徴とする請求項５記載のアンテナ装置。
7. 前記第２基板をほぼ半截した第２基板Ａと第２基板Ｂとを、縦方向に配置した前記第１基板の両側に横方向に配置して、前記第２基板Ａと前記第２基板Ｂとで前記第１基板を挟持するように組み付けることにより、前記第１基板と前記第２基板とが、断面が十字状になるよう配置されることを特徴とする請求項５または６記載のアンテナ装置。

Images