JP5779082B2 - 継手 - Google Patents

Description

本発明は継手に関し、詳しくは、チューブと配管との接続に用いられる継手の改良に関する。

従来、ビール等の液体輸送用ホースと配管とを接続するための継手としては、ホースを継手の一方の端部内に押圧挿入することにより接続が完了する、いわゆるワンタッチ継手と呼ばれるものが汎用されている。このようなワンタッチ継手におけるホースと継手との分離は、継手に組み込まれた、接続を解除するための部材をその軸方向に押し込むことで、ホースと、ホースを係止する係止部材との係合を解除することにより、行われる。

かかるワンタッチ継手としては、例えば、特許文献１，２に記載されているようなものが知られている。これら特許文献１，２に開示されている継手は、一方の配管に接続されるノーズと、他方の配管に接続され、ノーズが挿入される凹状挿入部を有するボディーとを備え、ノーズ及びボディーに流体が流れる流路部が形成された継手であって、凹状挿入部に設けられた樹脂製のロック部材と、ボディー本体の外周側にロック位置とロック解除位置との間を周方向に回動可能に設けられた解除部材と、ボディー本体の外周面に形成された突起部と、解除部材に設けられ、ロック解除位置で突起部と係合する凹部と、を有している。

また、特許文献３には、チューブが挿入され、チャック部材にて鋏止された後、チャック開放部材が管端内に圧入されるのを防止するチューブ抜け防止機構を有し、チューブ抜け防止機構にてチャック部材を開かないようにしてチューブが管端から抜けるのを防止するようにした、ワンタッチチューブ継手におけるチューブ抜け防止機構が開示されている。

特開２００９−１４１６５号公報（特許請求の範囲等） 特開２００９−１４１６６号公報（特許請求の範囲等） 特開平９−４２５６２号公報（特許請求の範囲等）

上記特許文献１，２に開示されているような継手においては、解除部材を、ロック解除位置まで回動させて、継手の凹状挿入部内に押し込むことで、配管と継手との係合を解除して、配管と継手とを分離することが可能である。しかしながら、かかる継手構造をチューブの接続に適用した場合、解除部材が継手に組み込まれているために、使用時にチューブに対し曲げや捻り、引張りなどの予期しない外力が加えられることにより、解除部材がロック解除位置まで回動してしまい、意図せずに配管と継手とが分離されてしまうおそれがあった。これに対し、特許文献３に記載されているようなチューブ抜け防止技術もあるが、この技術ではスペーサ部材を別途必要とするので、部品数が多くなって、コスト高となるという別の問題を有していた。

そこで本発明の目的は、上記問題を解消して、チューブと配管との接続に用いられるワンタッチ継手において、意図しないチューブと継手との分離を防止するための技術を提供することにある。

本発明者は鋭意検討した結果、チューブと継手とを分離するための解除機構を改良して、ロック解除位置までの不用意な回動を防止するためのばね部を設けることで、上記問題が解消できることを見出して、本発明を完成するに至った。

すなわち、本発明の継手は、一方の端部に、チューブが挿入される凹状挿入部を有するとともに、他方の端部に、配管に接続される接続部を有する継手本体を備え、
前記凹状挿入部内に挿嵌され、挿入された前記チューブを係止する係止部材と、
一方の端部が前記凹状挿入部から突出するとともに他方の端部が該凹状挿入部内に挿嵌され、該凹状挿入部の端部に周方向に設けられたロック位置と解除位置との間を回動自在に形成されて、該解除位置で該凹状挿入部内に押込まれることで、押込まれた先端部により前記係止部材を押圧して、前記チューブの係止状態を解除する解除部材と、を有する継手であって、
前記凹状挿入部の入口側端部の内周に、前記ロック位置から前記解除位置まで切欠き部を有し、前記解除部材の突出側端部近傍の外周に、該切欠き部に係合可能な突起部を有し、
前記突起部の解除位置側にばね部が固設されるとともに、前記切欠き部が、前記解除位置において、該突起部および収縮させた該ばね部を挿嵌可能な深溝部を有することを特徴とするものである。

本発明の他の継手は、一方の端部に、チューブが挿入される凹状挿入部を有するとともに、他方の端部に、配管に接続される接続部を有する継手本体を備え、
前記凹状挿入部内に挿嵌され、挿入された前記チューブを係止する係止部材と、
一方の端部が前記凹状挿入部から突出するとともに他方の端部が該凹状挿入部内に挿嵌され、該凹状挿入部の端部に周方向に設けられたロック位置と解除位置との間を回動自在に形成されて、該解除位置で該凹状挿入部内に押込まれることで、押込まれた先端部により前記係止部材を押圧して、前記チューブの係止状態を解除する解除部材と、を有する継手であって、
前記凹状挿入部の入口側端部の内周に、前記ロック位置から前記解除位置まで切欠き部を有し、前記解除部材の突出側端部近傍の外周に、該切欠き部に係合可能な突起部を有し、
前記切欠き部の解除位置側壁面にばね部が固設されるとともに、該切欠き部が、前記解除位置において、該ばね部を収縮させた状態で前記突起部を挿嵌可能な深溝部を有することを特徴とするものである。

本発明の継手において、前記ばね部は断面Ｎ字状の板ばねとすることができる。また、前記ばね部は、ゴム材料、樹脂材料または金属材料よりなるものとすることができる。さらに、前記チューブは、好適には液体輸送用ホースである。

本発明の継手においては、解除部材における突起部の解除位置側面または切欠き部の解除位置側壁面にばね部を設けたことで、解除部材を解除位置まで回動する際にはこのばね部を意図的に収縮させることが必要となるので、不用意なチューブと継手との分離を防止することができる。これにより、装着および分離の簡便性と、不用意に分離を生じないという安全性とを両立させた継手とすることが可能となった。

本発明の一実施形態に係る継手の組立状態を示す半断面図である。 図１の継手の分解状態を示す半断面図である。 図１中のＡ−Ａ線に沿う継手の断面図である。 （ａ），（ｂ）はそれぞれ図３中のＢ−Ｂ線およびＣ−Ｃ線に沿う継手の部分断面図である。 図３に示すロック状態から解除部材を回動させていく途中の状態（ａ）、および、解除位置まで回動させた状態（ｂ）をそれぞれ示す継手の断面図である。 図５（ｂ）中のＤ−Ｄ線に沿う、継手の、解除部材を押込む前の状態（ａ）および押込んだ後の状態（ｂ）を示す部分断面図である。 （ａ），（ｂ）は、解除部材の一例を示す斜視図である。

以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係る継手の組立状態（ロック状態）を示す半断面図であり、図２は、この継手の分解状態を示す半断面図である。図３は、図１中のＡ−Ａ線に沿う継手の断面図であり、図４（ａ），（ｂ）は、それぞれ図３中のＢ−Ｂ線およびＣ−Ｃ線に沿う継手の部分断面図であり、これらはいずれもロック状態を示す。また、図５は、図３に示すロック状態から解除部材を回動させていく途中の状態（ａ）、および、解除位置まで回動させた状態（ｂ）をそれぞれ示す継手の断面図である。さらに、図６は、図５（ｂ）中のＤ−Ｄ線に沿う継手の、解除部材を押込む前の状態（ａ）および押込んだ後の状態（ｂ）を示す部分断面図である。さらにまた、図７は、解除部材の一例を示す斜視図である。なお、図１ではチューブを示していないが、図３〜図６においては、説明の便宜上、継手にチューブ１００が接続された状態を示す。

図示する継手１０は、雄型部材１１と、雌型部材１２とで構成される継手本体を備えており、例えば、チューブ１００としての液体輸送用ホースを介して、ビール等の液体を所定の圧力（例えば、約０．４ＭＰａ）で輸送する用途に用いられる。

雄型部材１１は、一方の端部に、チューブ１００の外径よりも大きな内径を有し、チューブ１００が挿入される凹状挿入部１３を有している。また、凹状挿入部１３の入口側端部の内周には、後述する解除部材１８と係合する２箇所の切欠き部１４が形成されており、凹状挿入部１３の内方端側には、チューブを保持するための保持部１５が設けられている。

雄型部材１１の凹状挿入部１３内には、挿入されたチューブを係止するための係止部材１６が挿嵌されている。係止部材１６の軸方向外側には、係止部材１６を凹状挿入部１３内で軸方向に移動可能に保持する筒状の保持部材１７が配置されている。保持部材１７の外周には、径方向に突出する凸部１７Ａが形成されており、保持部材１７が雄型部材１１の凹状挿入部１３内に圧入され、凸部１７Ａが凹状挿入部１３の内周に形成された凹部１３Ａに係合されることで、保持部材１７は凹状挿入部１３内で保持されている。ここで、保持部材１７は、凹部１３Ａの軸方向長さと凸部１７Ａの軸方向長さの差分だけ、凹状挿入部１３内で軸方向に移動可能であり、係止部材１６も同様に、凹部１３Ａの軸方向長さと凸部１７Ａの軸方向長さの差分だけ、凹状挿入部１３内で軸方向に移動可能となる。また、係止部材１６および保持部材１７は、いずれも外径が凹状挿入部１３の内径よりも小さく形成されており、凹状挿入部１３内で回動自在となっている。

係止部材１６は、図示するように、断面Ｖ字状の筒状体からなり、チューブ１００の外径よりもわずかに小さい内径を有し、一部に切欠き部を有することで、弾性変形により拡径可能に形成されている。係止部材１６は、内周側にチューブ１００が圧入されることで弾性変形により拡径し、内周縁部１６Ａにより弾性的にチューブ１００の外周を係止する。係止部材１６には、切込み部を適宜形成して、より拡径を容易にしてもよい。

保持部材１７の内周側には、チューブ１００を挿入可能な内径を有する略筒状の解除部材１８が、軸方向に移動可能に挿嵌されている。解除部材１８の軸方向内側端部側の外周には径方向に突出する突起１８Ａが形成されており、解除部材１８が保持部材１７内に圧入された状態で、解除部材１８が軸方向外側に移動したときに、突起１８Ａが保持部材１７の内周に設けられた突起１７Ｂに突き当たることにより、解除部材１８の抜け出しが防止されるようになっている。すなわち、解除部材１８は、保持部材１７により、一方の端部が凹状挿入部１３から突出するとともに、他方の端部が保持部材１７内に位置する状態で保持されている。

解除部材１８の凹状挿入部１３から突出する側の端部には、凹状挿入部１３の軸方向外側端部の内径よりも大きい外径を有するフランジ部１８Ｂが設けられている。また、フランジ部１８Ｂの軸方向内側における解除部材１８の外周には、切欠き部１４に係合可能な突起部１９が設けられている。突起部１９は、図示例では、周方向に約１８０°をなす位置に２個にて設けられているが、これには限られない。

凹状挿入部１３の入り口側端部の内周に設けられた切欠き部１４は、突起部１９が移動するためのものであり、それぞれ周方向に周長の約１／４の長さで形成されている。解除部材１８は、突起部１９が切欠き部１４の一方の端部１４Ａおよび他方の端部１４Ｂに当接する間を、周方向に回動可能となっている。このとき、突起部１９が切欠き部１４の一方の端部１４Ａに当接する位置が、解除部材１８の軸方向内側への移動をロックするロック位置Ｘ（図４参照）であり、突起部１９が切欠き部１４の他方の端部１４Ｂに当接する位置が、解除部材１８の軸方向内側への移動を許容する解除位置Ｙ（図６参照）となっている。言い換えると、解除部材１８は、周方向に設けられたロック位置Ｘと解除位置Ｙとの間を回動自在に構成されている。

図３および図４に示すように、切欠き部１４は、ロック位置Ｘに対応する一方の端部１４Ａ側における軸方向深さの浅い浅溝部１４Ｃと、解除位置Ｙに対応する他方の端部１４Ｂにおける軸方向深さの深い深溝部１４Ｄとを有している。よって、解除部材１８を回動させて突起部１９を解除位置Ｙに位置させることで、突起部１９を深溝部１４Ｄに係合させて、解除部材１８を凹状挿入部３内に押込むことができるようになる（図６（ａ））。このとき、図６（ｂ）に示すように、解除部材１８を軸方向内側に押込むことで、解除部材１８の押込まれた先端部１８Ｃが、係止部材１６のＶ字状の内周側傾斜面１６Ｂを押圧するので、これにより係止部材１６は内周側から押し広げられて拡径し、チューブ１００の係止状態が解除される。

ここで、図３および図５に示すように、突起部１９の解除位置側面には、ばね部２０が固設されている。図示するように、突起部１９を解除位置Ｙに位置させるためには、ばね部２０を切欠き部１４の他方の端部１４Ｂに意図的に押し付けて、自然長よりも収縮させることが必要となるので（図５（ｂ）参照）、チューブと継手との不用意な分離を生ずるおそれがなくなる。図３および図７（ａ）に示す例では、ばね部２０は、断面Ｎ字状の板ばねにより構成されるが、これには限られず、図７（ｂ）に示すような湾曲した板ばねよりなるばね部５０を用いてもよい。また、ばね部２０は、ゴム材料、樹脂材料または金属材料のいずれよりなるものであってもよい。

ここで、突起部１９にばね部２０が固設されていることから、図５（ｂ）に示すように、深溝部１４Ｄは、凸部および収縮させたばね部を挿嵌可能である必要があり、すなわち、深溝部１４Ｄの周方向における幅は、突起部１９および収縮させたばね部２０の周方向における総幅よりも大きく形成する。一方で、ばね部２０によるチューブと継手との不用意な分離の防止の効果を得る上では、深溝部１４Ｃの周方向における幅は、突起部１９および自然長のばね部２０の周方向における総幅よりも小さく形成することが必要である。より具体的には、深溝部１４Ｄは、突起部１９および収縮させたばね部２０がぎりぎり挿嵌できる程度の幅とすることが好ましい。

切欠き部１４の浅溝部１４Ｃの軸方向深さは、解除部材１８の先端部１８Ｃが係止部材１６のＶ字状の内周側傾斜面１６Ａに接しない深さとなっている。一方、切欠き部１４の深溝部１４Ｄの軸方向深さは、解除部材１８の先端部１８Ｃが係止部材１６のＶ字状の内周側傾斜面１６Ａを押圧することができるものであればよい。また、図示する例では、浅溝部１４Ｃと深溝部１４Ｄとの間に、軸方向深さが徐々に変化する傾斜部１４Ｅが設けられており、解除部材１８をロック位置Ｘから解除位置Ｙに向かい回動させつつ、突起部１９を深溝部１４Ｄ内に滑らかに係合させることができるようになっているが、傾斜部１４Ｅを設けずに、浅溝部１４Ｃと深溝部１４Ｄとの間を階段状に形成してもよい。

図３等に示すように、切欠き部１４は、ロック位置Ｘにおいて、解除位置Ｙよりも径方向の幅が小さくなっている。また、切欠き部１４のロック位置Ｘより解除位置側の外周面には、径方向内側に突出する凸部１４Ｆが設けられている。この切欠き部１４の凸部１４Ｆは、解除部材１８をロック状態から解除状態方向に回動させ始めるときに、突起部１９と互いに突き当たる位置に形成されている。すなわち、解除部材１８をロック位置から移動させる際には、突起部１９が凸部１４Ｆを乗り越える必要があるので、これにより、解除部材１８のロック状態の解除が規制されるようになっている。

凹状挿入部１３内の係止部材１６の軸方向内側には、凹状挿入部１３内で係止部材１６を安定的に保持するためのリング状部材２０が配置されている。リング状部材２０の軸方向内側における保持部１５の軸方向外側端部には、内径の大きい段差部１５Ａが設けられており、この段差部１５Ａには、シール性を確保するためのＯリング２２が嵌め込まれている。

雄型部材１１は、図示例ではＬ字状に形成され、雌型部材１２に対し接続される他方の端部に、係止部２３を有している。一方、雌型部材１２は、略筒状であり、一方の端部に雄型部材１１の係止部２３が挿入される挿入口２４を有するとともに、他方の端部に、図示しない配管と接続される接続部２５を有している。また、雄型部材１１の芯部には、チューブ１００が挿入される一方の端部側から雌型部材１２に接続される他方の端部側まで連通し、液体が流れる流路３０が形成されており、雌型部材１２の芯部にも、雄型部材１１の流路３０と連通する流路４０が形成されている。

雄型部材１１の係止部２３の外周には、雌型部材１２の挿入口２４の内周に設けられた凹部２４Ａと係合する凸部２３Ａが、径方向に突出して形成されている。雄型部材１１の係止部２３を雌型部材１２の挿入口２４内に圧入して、雄型部材１１の凸部２３Ａが雌型部材１２の凹部２４Ａに係合されることで、雄型部材１１と雌型部材１２とは、互いに回動可能に係止される。また、雄型部材１１の係止部２３の外周には、溝部２３Ｂが設けられ、この溝部２３Ｂ内には、シール性を確保するためのＯリング２６が嵌め込まれている。一方、雌型部材１２の挿入口２４内に位置する雄型部材１１の係止部２３の端部２３Ｃの外周と雌型部材１２の内周面との間にも、シール性を確保するためのＯリング２７が嵌め込まれている。一方、雌型部材１２の接続部２５の内周には、ねじ部２５Ａが形成されており、このねじ部２５Ａに図示しない配管のねじ部が螺合されて、継手１０と配管とが接続される。

本実施形態においては、継手本体が雄型部材１１と雌型部材１２とからなる場合について説明したが、継手本体は、一方の端部に、チューブが挿入される凹状挿入部を有するとともに、他方の端部に、配管に接続される接続部を有するものであれば、これには限られず、例えば、一部材からなるものであってもよい。

次に、本発明の継手１０の作用について説明する。
図４に示すように、チューブ１００を解除部材１８を通して雄型部材１１の凹状挿入部１３内に挿入すると、内周側に圧入された係止部材１６が弾性的に拡径して、その内周縁部１６Ａがチューブ１００を弾性的に係止する。この状態で、解除部材１８の突起部１９をロック位置Ｘまで回動させることで、チューブ１００は凹状挿入部１３にロックされる（図３参照）。なお、継手１０においては、解除部材１８がロック位置Ｘにあっても解除位置Ｙにあっても、雄型部材１１の凹状挿入部１３内にチューブ１００を挿入することができる。

解除部材１８の突起部１９がロック位置Ｘにある状態でチューブ１００に対し引抜き方向に力を加えても、チューブ１００の外周に弾性的に固定されている係止部材１６が、保持部材１７の軸方向内側の内周に形成された傾斜部１７Ｃに当たってチューブ１００の外周をより強固に固定するので、チューブ１００を凹状挿入部１３から引き抜くことができない。また、この状態で継手１０内の流路３０，４０に流体が流れると、継手１０に内圧が作用し、チューブ１００が引抜き方向の力を受けて軸方向外側に若干移動するので、結果として、チューブ１００の把持力が大きくなる。

ロック位置Ｘでは、解除部材１８の突起部１９が雄型部材１１の切欠き部１４の一方の端部１４Ａに当接しており、突起部１９よりも解除位置側の切欠き部１４の外周面には、凸部１４Ｆが形成されている。この状態では、解除部材１８をロック位置Ｘから解除位置Ｙ方向に回動させようとしても、突起部１９が凸部１４Ｆに突き当たるので、解除部材１８の回動が規制される。よって、解除部材１８の突起部１９を解除位置Ｙまで回動させるためには、突起部１９が凸部１４Ｆを乗り越えることが必要であり、すなわち、解除部材１８に対し突起部１９が凸部１４Ｆを乗り越えるだけの力を加えなければ、解除部材１８をロック状態から移動させることができない。これにより、継手１０の使用時に、不用意に解除部材１８がロック位置Ｘから回動することを、抑制または防止できる。

一方、チューブ１００を雄型部材１１から離脱させる際には、解除部材１８をロック位置Ｘから解除位置Ｙまで回動させる。まず、解除部材１８に対し一定の力を加えることで、弾性変形により突起部１９が凸部１４Ｆを乗り越える。さらに、解除部材１８を浅溝部１４Ｃから傾斜部１４Ｅを介して深溝部１４Ｄまで回動させる。この際、突起部１９の解除位置側面にはばね部２０が固設されているので、突起部１９とともにばね部２０を切欠き部１４の他方の端部１４Ｂに意図的に押し付けて、ばね部２０を自然長よりも収縮させなければ、突起部１９を解除位置Ｙまで回動させることができない。これにより、継手１０の使用時に、たとえ解除部材１８がロック位置Ｘから回動してしまった場合であっても、解除位置Ｙまで回動することについては、抑制または防止することができる。

よって、突起部１９を解除位置Ｙに位置させるためには、再度、解除部材１８に対し一定の力を加えることで、突起部１９に固設されたばね部２０を、自然長から収縮させる。このようにして突起部１９を解除位置Ｙまで回動させた後、突起部１９およびばね部２０を深溝部１４Ｄに係合させながら解除部材１８を凹状挿入部１３内に押込むことで、解除部材１８の先端部１８Ｃが、係止部材１６のＶ字状の内周側傾斜面１６Ａを押圧する。これにより、係止部材１６が内周側から押し広げられて拡径するので、チューブ１００の係止状態が解除され、チューブ１００が雄型部材１１から離脱可能となる。

なお、上記実施形態では、解除部材１８の突起部１９の解除位置側面にばね部２０を設けるものとしたが、これとは逆に、切欠き部１４の解除位置Ｙ側の端部１４Ｂの壁面にばね部を設けるものとしてもよい（図示せず）。この場合、切欠き部１４に設ける深溝部１４Ｄは、解除位置Ｙにおいて、ばね部を収縮させた状態で突起部１９を挿嵌することが可能となるよう形成する。この場合においても、上記実施形態におけるのと同様に、突起部１９を介してばね部を切欠き部１４の端部１４Ｂに意図的に押し付けて、ばね部を自然長よりも収縮させなければ、突起部１９を解除位置Ｙまで回動させることができないので、継手１０の使用時に、不用意に解除部材１８が解除位置Ｙまで回動することを、抑制または防止することができる。

１０ 継手
１１ 雄型部材
１２ 雌型部材
１３ 凹状挿入部
１３Ａ 凹部
１４ 切欠き部
１４Ａ，１４Ｂ 切欠き部の端部
１４Ｃ 浅溝部
１４Ｄ 深溝部
１４Ｅ 傾斜部
１４Ｆ 凸部
１５ 保持部
１５Ａ 段差部
１６ 係止部材
１６Ａ 内周縁部
１６Ｂ 内周側傾斜面
１７ 保持部材
１７Ａ 凸部
１７Ｂ 突起
１７Ｃ 傾斜部
１８ 解除部材
１８Ａ 突起
１８Ｂ フランジ部
１８Ｃ 軸方向内側端部
１９ 突起
２０，５０ ばね部
２１ リング状部材
２２，２６，２７ Ｏリング
２３ 係止部
２３Ａ 凸部
２３Ｂ 溝部
２３Ｃ 端部
２４ 挿入口
２４Ａ 凹部
２５ 接続部
２５Ａ ねじ部
３０，４０ 流路
１００ チューブ
Ａ ロック位置
Ｂ 解除位置

Claims (5)

1. 一方の端部に、チューブが挿入される凹状挿入部を有するとともに、他方の端部に、配管に接続される接続部を有する継手本体を備え、
   前記凹状挿入部内に挿嵌され、挿入された前記チューブを係止する係止部材と、
   一方の端部が前記凹状挿入部から突出するとともに他方の端部が該凹状挿入部内に挿嵌され、該凹状挿入部の端部に周方向に設けられたロック位置と解除位置との間を回動自在に形成されて、該解除位置で該凹状挿入部内に押込まれることで、押込まれた先端部により前記係止部材を押圧して、前記チューブの係止状態を解除する解除部材と、を有する継手であって、
   前記凹状挿入部の入口側端部の内周に、前記ロック位置から前記解除位置まで切欠き部を有し、前記解除部材の突出側端部近傍の外周に、該切欠き部に係合可能な突起部を有し、
   前記突起部の解除位置側にばね部が固設されるとともに、前記切欠き部が、前記解除位置において、該突起部および収縮させた該ばね部を挿嵌可能な深溝部を有することを特徴とする継手。
2. 一方の端部に、チューブが挿入される凹状挿入部を有するとともに、他方の端部に、配管に接続される接続部を有する継手本体を備え、
   前記凹状挿入部内に挿嵌され、挿入された前記チューブを係止する係止部材と、
   一方の端部が前記凹状挿入部から突出するとともに他方の端部が該凹状挿入部内に挿嵌され、該凹状挿入部の端部に周方向に設けられたロック位置と解除位置との間を回動自在に形成されて、該解除位置で該凹状挿入部内に押込まれることで、押込まれた先端部により前記係止部材を押圧して、前記チューブの係止状態を解除する解除部材と、を有する継手であって、
   前記凹状挿入部の入口側端部の内周に、前記ロック位置から前記解除位置まで切欠き部を有し、前記解除部材の突出側端部近傍の外周に、該切欠き部に係合可能な突起部を有し、
   前記切欠き部の解除位置側壁面にばね部が固設されるとともに、該切欠き部が、前記解除位置において、該ばね部を収縮させた状態で前記突起部を挿嵌可能な深溝部を有することを特徴とする継手。
3. 前記ばね部が断面Ｎ字状の板ばねである請求項１または２記載の継手。
4. 前記ばね部が、ゴム材料、樹脂材料または金属材料よりなる請求項１〜３のうちいずれか記載の継手。
5. 前記チューブが液体輸送用ホースである請求項１〜４のうちいずれか一項記載の継手。

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