JP5764262B2 - 管腔組織の処置システム、装置及び方法 - Google Patents

Description

関連出願の相互参照

本特許出願は、２０１１年８月２５日に出願された「管腔組織の処置装置及び方法」と名称が付与された米国仮特許出願第６１／５２７，５５４号に対する優先権を主張し、参照することによって全ての目的のためにその全体が組み込まれる。

様々な装置と技術が身体の治療を提供するために存在している。身体の組織部位における治療を施す又は診断を行うための共通のアプローチは、細長いカテーテル又は内視鏡の先端における部位に対する器具の送達をともなう。しかしながら、多くの器具と装置がカテーテル又は内視鏡内に適合しないという課題が存在している。現在、いくつかの装置は、装置の処置面がカテーテル又は内視鏡を介して部位に対して送達するには大きすぎることから、使用が制限されることがある。

カテーテル又は内視鏡を使用した処置部位に対する多くの既存の装置の送達はまた、体内での処置部位の位置によって妨げられることができる。いくつかの場合においては、例えば、装置は、処置部位に到達するように蛇行経路又は小径体管腔を誘導することができるのを必要とする。いくつかの公知の装置は、蛇行送達経路に沿って湾曲することができない。

装置が通過しなければならない送達経路よりも大幅に大きい目標部位を処置する際の他の課題が存在し得る。大きい目標部位を処置するために、大きい処置面を有する装置が大抵は望ましい。しかしながら、処置面が大きすぎる場合には、狭い管腔を介して装置を送達することができないことがある。カテーテル又は内視鏡内に適合するように処置面が低減された場合には、比較的大きい目標部位に対する処置の有効かつ有用な送達にとっては小さすぎる表面積を提供し得る。

したがって、公知のシステム及び方法の上記及び／又は他の不都合を解消することができるシステム、装置及び方法の必要がある。

体管腔内の部位等の目標部位に対する処置を提供するシステム、装置及び方法が記載される。システムは、ガイドアセンブリの先端と連結されることができる拡張可能な支持装置を含むことができる。ガイドアセンブリを使用して目標部位まで拡張可能な支持装置を移動させることが目標部位まで操作部材を送達するように、拡張可能な支持装置上に操作部材が配設されることができる。ガイドアセンブリは、拡張可能な支持装置及び／又は操作部材に対してトルクを伝達する及び／又は回転させるように利用されることができる。

拡張可能な支持部材は、弾性材料からなる固形物を含むことができる。弾性材料は、折り畳み又は圧潰構成と平面又は拡張構成との間で遷移することができるように可撓性であり得る。１つ以上の可撓性支持部は、可撓性支持部が弾性体の中心軸に対して平行にそれぞれ並べられるように弾性体と連結されることができる。可撓性支持部は、少なくともバネ鋼等の高弾性材料又はニチノール等の超弾性材料から形成されることができ、単一中心軸構成、叉骨形構成又は三又構成で配置されることができる。

拡張可能な支持部材は、固体支持部材の外周内に配置された複数のスプラインによって支持される少なくとも高弾性又は超弾性材料から形成された固体支持部材を含むことができる。複数のスプラインは、圧潰構成と拡張構成との間における固体支持部材の遷移を促進する幅と間隔とを有するスプラインのパターンを形成するように空隙によって分離されることができる。スプラインは、所定パターンで配置されることができ、固体支持部材の中心軸と略重複するように配置されたスプラインは、固体支持部材の先端に向かって双方向において中央スプラインから離れるように延在したスプラインを有する。

操作部材は、それが配設された拡張可能な支持装置によって湾曲することができる可撓性回路を含むことができる。可撓性回路は、互いに並列に並べられた複数の電極を含むことができる。電極はまた、電極が拡張構成と圧潰構成との間の遷移を実質的に妨げないように、可撓性回路がそのまわりにおいて平面構成から折り畳み構成へと圧潰する軸に対して並列に並べられることもできる。可撓性回路は、並列電極の一端における第１のバスと、電極の他端における第２のバスとを含むことができる。電極は、他のパターンで第１と第２のバスと連結されてもよい。

拡張可能な支持装置を移動させるのに使用されることができるガイドアセンブリは、絶縁部によって分離された第１の軸部と第２の軸部とを含むことができる。伝達線は、第１の軸と第２の軸との双方を通って延在することができる。第１の軸と第２の軸との間の絶縁部は、第１の軸が第２の軸と独立して回転するのを可能とする。第１の軸は、第１の軸の回転が拡張可能な支持装置に対してトルク及び／又は回転を伝達するように構成されることができる。

いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置は、目標処置領域に対してワーキングチャネルを介して操作部材を送達するために構成されることができる。拡張可能な支持装置は、操作部材を支持して圧潰構成と拡張構成との間において拡張可能な支持装置の拡張を促進するように構成された弾性体を含むことができる。弾性体は、弾性体をガイドアセンブリと連結するために構成された基部と、基部とは反対側の先端部と、弾性体の先端部と基部との間に延在している中心軸とを含むことができる。拡張可能な支持装置はまた、弾性体と連結された１つ以上の支持部を含むことができる。１つ以上の支持部は、弾性体の中心軸に対して平行に並べられることができる。支持部のうちの少なくとも１つは、少なくとも高弾性又は超弾性材料を含むことができる。

拡張可能な支持装置は、叉骨形構成で配置された２つの支持部を含むことができる。拡張可能な支持部は、三又構成で配置された３つの支持部を含んでもよい。拡張可能な支持装置は、弾性体の中心軸の少なくとも一部に沿って延在する単一支持部を有してもよい。拡張可能な支持装置は、少なくとも直線支持部又は縦支持部として構成された１つ以上の支持部を有することができる。拡張可能な支持装置は、超弾性材料から形成された支持部を含むことができる。超弾性材料は、ニチノールを含むことができる。拡張可能な支持部は、高弾性材料から形成された支持部を含んでもよい。高弾性材料は、バネ鋼を含むことができる。弾性体と連結された１つ以上の支持部は、ポリイミドを含むことができる。ポリイミドを含む１つ以上の支持部は、弾性体の周囲に配設されることができる。

拡張可能な支持装置はまた、弾性体上に配設された操作部材を含むことができる。弾性体上に配設された操作部材は、アブレーション装置とすることができる。拡張可能な支持装置はまた、支持部のそれぞれの先端を囲む保護パディングを含むことができる。保護パディングは、シリコーンを含むことができる。

弾性体の基部は、弾性支持部の先端から離れる方向に先細りしていてもよい。弾性体はまた、ワーキングチャネル内への拡張可能な支持装置の移動を容易とするように構成されることもできる。弾性体は、シリコーンを含むことができる。弾性体は、透明とすることができる。弾性体は、成形された弾性体とすることができる。ワーキングチャネルは、内視鏡又はカテーテルの少なくとも一部を含むことができる。支持部は、シリコーン接着剤を使用して弾性体と連結されることができる。弾性体の基部の片側は、マーキング又はテクスチャリングを含むことができる。マーキング又はテクスチャリングは、弾性体のどちらの側に操作部材が配置されるのかの特定を容易とすることができる。

いくつかの実施形態は、拡張可能な支持装置を含むことができる目標処置部まで処置部を送達するシステムを含む。拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するために構成されることができる。拡張可能な支持装置は、弾性体と、弾性体と連結された１つ以上の支持部と、弾性体上に配設された操作部材とを含むことができる。弾性体は、操作部材を支持して圧潰構成と拡張構成との間において拡張可能な支持装置の拡張を促進するように構成されることができる。弾性体は、弾性体をガイドアセンブリと連結するために構成された基部と、基部とは反対側の先端部と、弾性体の先端部と基部との間に延在している中心軸とを含むことができる。弾性体と連結された１つ以上の支持部は、弾性体の中心軸に対して平行に並べられることができる。支持部のうちの少なくとも１つは、少なくとも高弾性又は超弾性材料を含むことができる。

システムはまた、ガイドアセンブリを含むことができる。ガイドアセンブリは、ガイド軸と、ガイド軸に対して拡張可能な支持装置を連結するように構成された連結機構とを含むことができる。システムはまた、ワーキングチャネルを含むことができる。ワーキングチャネルは、拡張可能な支持装置とガイドアセンブリとを受けるように構成されることができる。システムの操作部材は、アブレーション装置を含むことができる。システムのワーキングチャネルは、内視鏡又はカテーテルの少なくとも一部を含むことができる。

いくつかの実施形態は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するために構成された拡張可能な支持装置を提供するステップであり得る、目標処置領域まで拡張可能な支持装置を送達する方法を含む。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルの第１の端部に挿入するステップと、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部から排出されるまでワーキングチャネルを介して拡張可能な支持装置を移動させるステップとを含むことができる。拡張可能な支持装置は、弾性体と、弾性体と連結された１つ以上の支持部とを含むことができる。弾性体は、操作部材を支持して圧潰構成と拡張構成との間において拡張可能な支持装置の拡張を促進するように構成されることができる。弾性体は、弾性体をガイドアセンブリと連結するために構成された基部と、基部とは反対側の先端部と、弾性体の先端部と基部との間に延在している中心軸とを含むことができる。１つ以上の支持部は、弾性体の中心軸に対して平行に並べられることができる。支持部のうちの少なくとも１つは、少なくとも高弾性又は超弾性材料を含むことができる。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルに挿入する前に圧潰位置に拡張可能な支持装置を配置することを含むことができる。

いくつかの実施形態は、１つ以上の伝達線と、１つ以上の伝達線のうちの少なくとも第１の部分を囲む第１の軸と、伝達線のうちの少なくとも第２の部分を囲む第２の軸とを含むことができる、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達して配置するためのガイドアセンブリを含む。伝達線は、電源に対して操作部材を動作可能に接続することができる。第１の軸は、操作部材にトルクを伝達するために構成されることができる。第１の軸と第２の軸は、第１の軸が第２の軸と独立して回転するのを可能とするように構成されることができる。

第１の軸は、可撓性軸を含むことができる。可撓性軸は、ステンレス鋼を含むことができる。可撓性軸は、各層が共通軸まわりに巻回された２つ以上のステンレス鋼ワイヤを含む２つ以上の層を含むことができる。可撓性軸は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するように構成された拡張可能な支持装置と連結するように構成されることができる。

１つ以上の伝達線は、第１の軸の先端において第１の軸と連結されることができ、第１の軸の基端において第１の軸から分離されることができる。ガイドアセンブリはまた、保護要素を含むことができる。保護要素は、第１の軸と連結されることができ、第２の軸の一部にわたって延在することができる。ガイドアセンブリはまた、制御要素を含むことができる。制御要素は、第１の軸と連結されることができ、第１の軸に対して回転運動を伝達するように構成されることができる。制御要素は、制御要素と第１の軸との間のおよそ１対１の回転動作のために第１の軸と連結されることができる。制御要素は、制御部の一端に固定された圧着管によって第１の軸と連結されることができる。制御要素と保護要素は、いくつかの場合には１つの要素として互いに一体化されることができる。

第１の軸は、第１の軸の基端において硬性部を含むことができる。第１の軸の硬性部は、ワーキングチャネルに挿入されるように構成されることができる。第１の軸の硬性部は、いくつかの実施形態において少なくとも２ｃｍの長さを有することができる。第１の軸はまた、硬性部と操作部材との間に配置された可撓性部を含むことができる。第２の軸は、電源と連結されることができる。第２の軸はまた、電源に対して回転可能に固定されることができる。１つ以上の伝達線は、電線を含むことができる。第１の軸と第２の軸は、操作部材を軸方向に移動させるように構成されることができる。第１の軸は、操作部材を軸方向に移動させるように構成されることができる。第１の軸は、操作部材と第２の軸との間に配置されることができる。第２の軸は、第１の軸と電源との間に配置されることができる。

ガイドアセンブリはまた、第１の軸と連結された把持部を含むことができる。ガイドアセンブリはまた、導入部を含むことができる。導入部は、円錐部と、円筒部と、円錐部と円筒部とを通って延在しているチャネルとを含むことができる。第１の軸は、チャネルを通って延在することができる。円筒部は、ワーキングチャネルに挿入するように構成されることができる。ガイドアセンブリは、結合部材を含むことができる。結合部材は、第１の端部と、第２の端部と、結合部材を通って延在しているチャネルとを含むことができる。結合部材の第１の端部は、導入部と連結するように構成されることができる。結合部材は、少なくとも制御要素又は保護要素と少なくとも連結する又は一体化されるように構成されることができる。

いくつかの実施形態は、ガイドアセンブリと、拡張可能な支持装置と、操作部材とを含むことができる目標処置部まで処置部を送達するシステムを含む。ガイドアセンブリは、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達して配置するために設けられることができる。ガイドアセンブリは、１つ以上の伝達線と、１つ以上の伝達線のうちの少なくとも第１の部分を囲む第１の軸と、伝達線のうちの少なくとも第２の部分を囲む第２の軸とを含むことができる。伝達線は、電源に対して操作部材を動作可能に接続することができる。第１の軸は、操作部材に対してトルクを伝達するために構成されることができる。第１の軸と第２の軸は、第１の軸が第２の軸と独立して回転するのを可能とするように構成されることができる。拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するように構成されることができる。拡張可能な支持装置は、ガイドアセンブリの先端と連結されることができる。操作部材は、拡張可能な支持装置と連結されることができる。

システムの拡張可能な支持装置は、操作部材を支持するように構成された弾性体を含むことができる。弾性体は、弾性体をガイドアセンブリと連結するために構成された基部と、基部とは反対側の先端部と、先端部と基部との間に延在している中心軸とを含むことができる。

システムはまた、弾性体と連結され且つ弾性体の中心軸に対して平行に並べられた１つ以上の支持部を含むことができる。支持部のうちの少なくとも１つは、少なくとも高弾性又は超弾性材料を含むことができる。システムの操作部材は、伝達線と連結されることができる。

いくつかの実施形態は、システムを提供するステップを含むことができる、操作部材を目標処置部まで送達するガイドアセンブリを利用する方法を含む。システムは、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達して配置するガイドアセンブリと、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するように構成され且つガイドアセンブリの先端と連結された拡張可能な支持装置と、拡張可能な支持装置と連結された操作部材とを含むことができる。ガイドアセンブリは、電源に対して操作部材を動作可能に接続する１つ以上の伝達線と、１つ以上の伝達線のうちの少なくとも第１の部分を囲む第１の軸と、伝達線のうちの少なくとも第２の部分を囲む第２の軸とを含むことができる。第１の軸は、操作部材に対してトルクを伝達するために構成されることができる。第１の軸と第２の軸は、第１の軸が第２の軸と独立して回転するのを可能とするように構成されることができる。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルの第１の端部に挿入するステップと、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部から排出されるまでガイドアセンブリを利用してワーキングチャネルを介して拡張可能な支持装置を移動させるステップとを含むことができる。

本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルに挿入する前に拡張可能な支持装置を圧潰位置に配置するステップを含むことができる。本方法はまた、操作部材に対してトルクを与えるように第１の軸を回転させるステップを含むことができる。

いくつかの実施形態は、電源に対して操作部材を動作可能に接続する１つ以上の伝達線を含むことができる、ワーキングチャネルを介して且つ目標処置領域まで操作部材を配置するために構成されたガイドアセンブリを含む。ガイドアセンブリはまた、１つ以上の伝達線のうちの少なくとも一部を囲む可撓性軸を含むことができる。可撓性軸は、操作部材に対してトルクを伝達するために構成されることができる。ガイドアセンブリはまた、把持要素を含むことができる。把持要素は、本体と、本体を通って延在しているチャネルとを含むことができる。可撓性軸は、チャネルを通過することができ、把持要素は、可撓性軸がチャネルを通って移動することができるように構成されることができる。

ガイドアセンブリはまた、把持要素の第１の端部と連結された硬性軸を含むことができる。硬性軸は、可撓性軸が硬性軸を通って移動することができるように構成されることができる。硬性軸は、いくつかの実施形態では少なくとも２ｃｍの長さを有することができる。硬性部は、ワーキングチャネルに挿入されるように構成されることができる。

ガイドアセンブリはまた、電源側軸を含むことができる。電源側軸は、可撓性軸が電源側軸と独立して回転するのを可能とするように構成されることができる。電源側軸は、可撓性軸と電源との間に配置されることができる。把持要素は、電源側軸の一部にわたって延在することができる。可撓性軸は、２つ以上の層を含むことができる。各層は、共通軸まわりに巻回された２つ以上のステンレス鋼ワイヤを含むことができる。可撓性軸は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するように構成された拡張可能な支持装置と連結するように構成されることができる。電源側軸は、電源と連結されることができる。電源側軸はまた、電源に対して回転可能に固定されることができる。１つ以上の伝達線は、電線を含むことができる。

ガイドアセンブリはまた、把持要素と連結されたロック機構を含むことができる。ロック機構は、把持部のチャネル内部の可撓性軸に対して固定されることができる。ロック機構は、把持要素の軸に沿って移動して把持要素から延在している可撓性軸の長さを調整するように構成されることができる。ロック機構は、アンロック位置のときに把持要素の軸に沿って移動することができ、ロック位置のときに把持要素に対して固定されることができる。把持要素は、可撓性軸に沿って摺動するように構成されることができ、ロック機構は、可撓性軸に沿った位置において把持要素をロックするように構成されることができる。

ガイドアセンブリはまた、可撓性軸と連結された保護要素を含むことができる。保護要素は、第２の軸の一部にわたって延在することができる。保護要素は、把持要素と電源側軸との間の位置において可撓性軸と連結されることができる。可撓性軸と電源側軸は、操作部材を軸方向に移動させるように構成されることができる。

いくつかの実施形態は、システムを提供するステップを含むことができる、目標処置領域まで操作部材を送達する方法を含む。システムは、ガイドアセンブリを含むことができる。ガイドアセンブリは、電源に対して操作部材を動作可能に接続する１つ以上の伝達線と、１つ以上の電力伝達線のうちの少なくとも一部を囲む可撓性軸と、把持要素とを含むことができる。可撓性軸は、操作部材に対してトルクを伝達するために構成されることができる。把持要素は、本体と、本体を通って延在しているチャネルとを含むことができる。可撓性軸は、チャネルを通過することができる。把持要素は、可撓性軸がチャネルを通って移動するように構成されることができる。システムはまた、可撓性軸の先端と連結された操作部材を含むことができる。本方法はまた、操作部材をワーキングチャネルの第１の端部に挿入するステップと、操作部材がワーキングチャネルの第２の端部から排出されるまでワーキングチャネルを介して操作部材を移動させるステップと、把持要素を回転させて操作部材に対してトルクを伝達するステップとを含むことができる。本方法は、さらに、操作部材をワーキングチャネルに挿入する前に圧潰位置に操作部材を配置するステップを含むことができる。

いくつかの実施形態は、ガイドアセンブリを含むことができる目標領域まで処置部を送達するシステムを含む。ガイドアセンブリは、電源に対して操作部材を動作可能に接続する１つ以上の伝達線と、１つ以上の電力伝達線のうちの少なくとも一部を囲む可撓性軸と、把持要素とを含むことができる。可撓性軸は、操作部材に対してトルクを伝達するために構成されることができる。把持要素は、本体と、本体を通って延在しているチャネルとを含むことができる。可撓性軸は、チャネルを通過することができる。把持要素は、可撓性軸がチャネルを通って移動するように構成されることができる。システムはまた、可撓性軸の先端と連結された拡張可能な支持装置と、拡張可能な支持装置上に配設された操作部材とを含むことができる。システムの操作部材は、可撓性回路を含むことができる。

いくつかの実施形態は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで送達するために構成されることができるアブレーション装置を含む。アブレーション装置は、圧潰構成と拡張構成との間で遷移するように構成された可撓性回路を含むことができる。可撓性回路は、複数の並列電極に対して平行な軸まわりに圧潰するように構成された複数の並列電極を含むことができる。

可撓性回路はまた、複数の並列電極の第１のサブセットと連結された第１のバスと、複数の並列電極の第２のサブセットと連結された第２のバスとを含むことができる。第１のバスと第２のバスは、１つ以上の絶縁層によって少なくとも部分的に被覆されることができる。絶縁層は、第１と第２のバスが目標処置領域を切除するのを妨げるように構成されることができる。１つ以上の絶縁層は、ポリイミドを含むことができる。

第１のバスは、複数の並列電極の第１の端部に配置されることができる。第２のバスは、複数の並列電極の第２の端部に配置されることができる。複数の並列電極は、列をなして配置されることができる。第１のバスと第２のバスは、列をなして他の電極と連結されることができる。第１のバスと第２のバスは、それぞれ、弧状とすることができる。第１のバスと第２のバスは、それぞれ、複数の弧を含むことができる。複数の弧における各弧の端部は、単一電極と連結されることができる。第１のバスは、正端子と連結するように構成されることができる。第２のバスは、負端子又はグラウンド端子と連結するように構成されることができる。

アブレーション装置はまた、第１の面と、第１の面とは反対側の第２の面を有する弾性体を含むことができる。可撓性回路は、弾性体の第１の面上に配設されることができる。いくつかの実施形態において、複数の並列電極は、それぞれ、弾性体の先端まで実質的に延在することができる。

その上に配設された可撓性回路を有する弾性体は、ワーキングチャネル内に配設されたときに複数の並列電極に対して平行な軸まわりに圧潰し、弾性体がワーキングチャネルから現れるときに略平坦な向きに拡張するように構成されることができる。

アブレーション装置はまた、弾性体の第２の面上に配設された第１のバスと第２のバスを含むことができる。第１のバスは、複数の電極の第１のサブセットと連結されることができ、第２のバスは、複数の電極の第２のサブセットと連結されることができる。弾性体は、電極の第１のサブセットが第１のバスに対して連結する１つ以上のビアと、電極の第２のサブセットが第２のバスに対して連結する１つ以上のビアとを含むことができる。第１のバスと第２のバスは、複数の並列電極に対して略垂直に並べられることができる。第１のバスと第２のバスは、銅を含むことができる。第１のバスと第２のバスは、複数の空隙によるハッシュパターンを有することができる。第１と第２のバスは、複数の並列電極の第１の端部と複数の並列電極の第２の端部との間に配置されることができる。

いくつかの実施形態は、中心軸を有するガイドアセンブリと、ガイドアセンブリと連結された弾性体と、弾性体上に配設された可撓性回路とを含むことができる目標処置部まで処置部を送達するシステムを含む。可撓性回路は、複数の並列電極に対して平行で且つガイドアセンブリの中心軸に対して平行な軸まわりに圧潰するように構成された複数の並列電極を含むことができる。

システムはまた、弾性体と連結され且つガイドアセンブリの中心軸に対して平行に並べられた１つ以上の支持部を含むことができる。支持部のうちの少なくとも１つは、超弾性材料を含むことができる。システムはまた、ガイドアセンブリと弾性体と弾性体上に配設された可撓性回路とを受けるように構成されたワーキングチャネルを含むことができる。弾性体と可撓性回路は、ワーキングチャネルの内部に配設されたときに圧潰構成とすることができる。弾性体と可撓性回路は、弾性体がワーキングチャネルの外部にあるときに略平坦な向きに拡張することができる。

いくつかの実施形態は、アブレーション装置を提供するステップを含むことができる、目標処置領域までアブレーション装置を送達する方法を含む。アブレーション装置は、圧潰構成と拡張構成との間で遷移するように構成された可撓性回路を含むことができる。可撓性回路は、複数の並列電極に対して平行な軸まわりに圧潰するように構成された複数の並列電極を含むことができる。本方法はまた、アブレーション装置をワーキングチャネルの第１の端部に挿入するステップと、アブレーション装置がワーキングチャネルの第２の端部から排出されるまでワーキングチャネルを介してアブレーション装置を移動させるステップとを含むことができる。本方法はまた、アブレーション装置をワーキングチャネルに挿入する前に可撓性回路を圧潰構成に配置するステップを含むことができる。

いくつかの実施形態は、外周と高弾性又は超弾性特性とを有する固体支持部材を含むことができる、ワーキングチャネルを介して且つ目標処置領域まで送達するために構成された拡張可能な支持装置を含む。拡張可能な支持装置はまた、固体支持部材の外周に対してパターン内部に形成された複数のスプラインを含むことができる。複数の空隙が隣接するスプライン間に配置されることができる。複数のスプラインの幅と間隔は、支持面を与える圧潰構成と拡張構成との間において支持部材の拡張を促進するように構成されることができる。

固体支持部材は、基端と、先端と、基端から先端まで延在している中心軸とを含むことができる。複数のスプラインのパターンは、固体支持部材の中心軸と略重複する中心軸スプラインと、中心軸スプラインから固体支持部材の第１の側周囲端縁に向かって延在しているスプラインの第１のサブセットと、中心軸スプラインから第１の側周囲端縁とは反対側の固体支持部材の第２の側周囲端縁に向かって延在しているスプラインの第２のサブセットとを含むことができる。

スプラインの第１のサブセットは、互いに平行に配置されることができる。スプラインの第２のサブセットは、互いに平行に配置されることができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、スプラインの第１と第２のサブセットが中心軸スプラインから固体支持部材の先端に向かって延在するように所定角度で中心軸スプラインから延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、０度よりも大きく９０度までの範囲の所定角度で中心軸スプラインから延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、約４５度の角度で中心軸スプラインから延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、中心軸スプラインの厚さ未満の厚さを有することができる。

固体支持部材は、形状記憶特性を有する金属を含むことができる。支持面は、拡張構成において湾曲面を画定することができる。支持面は、拡張構成において略平面を画定することができる。所定形状は、患者の処置部位における組織面に対応することができる。固体支持部材は、いくつかの実施形態においては約０．００３インチの厚さを有することができる。

複数のスプラインのパターンは、水平スプラインによって相互接続された複数の等間隔垂直スプラインを含むことができる。拡張可能な支持部はまた、複数のスプラインによって支持された操作部材を含むことができる。操作部材は、エラストマー系接着剤によって複数のスプラインと連結されることができる。操作部材は、可撓性回路を含むことができる。可撓性回路は、複数のスプラインのパターンを反映するようにパターン化された複数の電極を含むことができる。操作部材は、固体支持部材の全幅にわたって延在することができる。固体支持部材は、丸められた先端縁を含むことができる。固体支持部材は、ワーキングチャネル内への装置の後退を促進するために先細りした基端縁を含むことができる。

いくつかの実施形態は、外周と高弾性又は超弾性特性とを有する固体支持部材と、固体支持部材の外周に対してパターン内部に形成された複数のスプラインと、隣接するスプライン間の複数の空隙とを含むことができる目標領域まで処置部を送達するシステムを含む。複数のスプラインの幅と間隔は、支持面を与える圧潰構成と拡張構成との間において支持部材の拡張を促進するように構成されることができる。システムはまた、固体支持部材上に配設された操作部材を含むことができる。

固体支持部材は、第１の面と、第１の面とは反対側の第２の面とを有することができる。複数のスプラインは、第１の面上に配設されることができ、操作部材は、第２の面上に配設されることができる。操作部材は、可撓性回路を含むことができる。

いくつかの実施形態は、拡張可能な支持装置を提供するステップを含むことができる、目標処置領域まで拡張可能な支持装置を送達する方法を含む。拡張可能な支持装置は、外周と少なくとも高弾性又は超弾性特性とを有する固体支持部材を含むことができる。拡張可能な支持装置はまた、固体支持部材の外周に対してパターン内部に形成された複数のスプラインと、隣接するスプライン間における複数の空隙とを含むことができる。複数のスプラインの幅と間隔は、支持面を与える圧潰構成と拡張構成との間において支持部材の拡張を促進するように構成されることができる。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルの第１の端部に挿入するステップと、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部から排出されるまでワーキングチャネルを介して拡張可能な支持装置を移動させるステップとを含むことができる。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルに挿入する前に拡張可能な支持装置を圧潰構成に配置することを含むことができる。

いくつかの実施形態は、操作部材を支持するために構成された拡張可能な支持部材を含むことができる、ワーキングチャネルを介して且つ目標処置領域まで送達するために構成された拡張可能な支持装置を含む。拡張可能な支持部材は、圧潰構成と拡張構成との間において支持部材の拡張を促進するように選択された幅と間隔とを有する複数のスプラインを含むことができる。支持部材の一部は、拡張構成における面を画定することができる。

複数のスプラインは、中心軸スプラインと、第１の方向において中心軸から離れるように延在しているスプラインの第１のサブセットと、第１の方向とは反対方向において中心軸スプラインから離れるように延在しているスプラインの第２のサブセットとを含むことができる。スプラインの第１のサブセットは、互いに平行に配置されることができる。スプラインの第２のサブセットは、互いに平行に配置されることができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、スプラインの第１と第２のサブセットが中心軸スプラインから中心軸スプラインの先端に向かって延在するように、所定角度で中心軸スプラインから離れるように延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、０度よりも大きく９０度までの範囲の所定角度で中心軸スプラインから離れるように延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、約４５度の角度で中心軸スプラインから離れるように延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、中心軸スプラインの厚さ未満の厚さを有することができる。複数のスプラインは、ニチノールを含むことができる。複数のスプラインは、中心軸スプラインと、互いに等間隔で中心軸スプラインの各側において中心軸スプラインに対して平行に配置された複数の二次スプラインと、二次スプラインを横切って配置され且つ二次スプラインを相互接続する複数の相互接続スプラインとを含むことができる。

いくつかの実施形態は、操作部材を支持するために構成された拡張可能な支持部材を含むことができる目標処置領域に対する処置を提供するシステムを含む。拡張可能な支持部材は、圧潰構成と拡張構成との間において拡張可能な支持部材の拡張を促進するように選択された幅と間隔とを有する複数のスプラインを含むことができる。拡張可能な支持部材の一部は、拡張構成における面を画定することができる。システムはまた、固体弾性体を含むことができる。拡張可能な支持部材は、固体弾性体の外周内において固体弾性体上に配設されることができる。システムはまた、固体弾性体と連結された操作部材を含むことができる。

複数のスプラインは、中心軸スプラインと、第１の方向において中心軸から離れるように延在しているスプラインの第１のサブセットと、第１の方向とは反対方向において中心軸スプラインから離れるように延在しているスプラインの第２のサブセットとを含むことができる。スプラインの第１のサブセットは、互いに平行に配置されることができる。スプラインの第２のサブセットは、互いに平行に配置されることができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、スプラインの第１と第２のサブセットが中心軸スプラインから中心軸スプラインの先端に向かって延在するように、所定角度で中心軸スプラインから離れるように延在することができる。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、約４５度の角度で中心軸スプラインから離れるように延在することができる。操作部材は、エラストマー系接着剤によって固体弾性体と連結されることができる。

操作部材は、可撓性回路とすることができる。可撓性回路は、複数のスプラインを反映するようにパターン化された複数の電極を含むことができる。操作部材は、固体弾性体の全幅にわたって延在することができる。

いくつかの実施形態は、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで送達するために構成された拡張可能な支持装置を提供するステップを含むことができる、目標処置領域まで拡張可能な支持装置を送達する方法を含む。拡張可能な支持装置は、操作部材を支持するために構成された拡張可能な支持部材を含むことができる。拡張可能な支持部材は、圧潰構成と拡張構成との間において支持部材の拡張を促進するように選択された幅と間隔とを有する複数のスプラインを含むことができる。支持部材の一部は、拡張構成における面を画定することができる。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルの第１の端部に挿入するステップと、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部から排出されるまでワーキングチャネルを介して拡張可能な支持装置を移動させるステップとを含むことができる。本方法はまた、拡張可能な支持装置をワーキングチャネルに挿入する前に拡張可能な支持装置を圧潰位置に配置するステップを含むことができる。

上述したことは、以下に続く詳細な説明がより良好に理解されることができるために、本開示にかかる例の特徴と技術的利点とを多少広く概説している。さらなる特徴と利点が以下に記載される。開示された概念と具体例は、本開示と同じ目的を行うための他の構造の変更又は設計するための基礎として容易に利用可能である。そのような均等構成は、添付した特許請求の範囲の精神と範囲とから逸脱していない。利点と一体に関連付けられた本願明細書に開示された概念を特徴付けると考えられる特徴は、それらの動作の機構と方法の双方に関して、添付図面に関連して考慮したとき、以下の記載からより良好に理解される。それぞれの図面は、特許請求の範囲を制限する定義としてではなく、図示と説明のみの目的のために設けられる。

実施形態の性質と利点のさらなる理解は、以下の図面を参照することによって実現されることができる。添付図面において、同様の要素又は特徴は、同一の参照符号を有している。さらに、同じ種類の様々な要素は、同様の要素間を区別するダッシュ記号と第２の符号が参照符号に続くことによって区別されることができる。第１の参照符号のみが明細書において使用される場合には、説明は、第２の参照符号にかかわらず、同じ第１の参照符号を有する同様の要素のうちの任意の１つに適用可能である。

図１Ａは、様々な実施形態にしたがって構成された要素を含む目標処置領域まで処置部を送達するシステムの概略図である。

図１Ｂは、図１Ａに示されたシステムの１つの具体的な実施形態の概略図である。

図２は、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルにおける拡張可能な支持装置の断面図である。

図３Ａは、様々な実施形態にかかる目標処置領域の近くに配置された圧潰と拡張した拡張可能な支持装置の断面図である。 図３Ｂは、様々な実施形態にかかる目標処置領域の近くに配置された圧潰と拡張した拡張可能な支持装置の断面図である。 図３Ｃは、様々な実施形態にかかる目標処置領域の近くに配置された圧潰と拡張した拡張可能な支持装置の断面図である。

図４は、様々な実施形態にかかる拡張構成における拡張可能な支持装置を図示する簡便化した線図である。

図５Ａは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルを通過される拡張可能な支持装置の様々な段階の斜視図である。 図５Ｂは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルを通過される拡張可能な支持装置の様々な段階の斜視図である。 図５Ｃは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルを通過される拡張可能な支持装置の様々な段階の斜視図である。 図５Ｄは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルを通過される拡張可能な支持装置の様々な段階の斜視図である。 図５Ｅは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルを通過される拡張可能な支持装置の様々な段階の斜視図である。 図５Ｆは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネルを通過される拡張可能な支持装置の様々な段階の斜視図である。

図６Ａは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された可撓性支持部の平面図である。

図６Ｂは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された２つの可撓性支持部の平面図である。

図６Ｃは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された３つの可撓性支持部の平面図である。

図７は、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された可撓性支持部の側面図である。

図８は、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された可撓性支持部の側面図である。

図９Ａは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された様々な数の可撓性支持部の断面図である。 図９Ｂは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された様々な数の可撓性支持部の断面図である。 図９Ｃは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された様々な数の可撓性支持部の断面図である。

図１０Ａは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された様々な数の可撓性支持部の断面図である。 図１０Ｂは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された様々な数の可撓性支持部の断面図である。 図１０Ｃは、様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置と連結された様々な数の可撓性支持部の断面図である。

図１１Ａは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。

図１１Ｂは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。

図１２Ａは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１２Ｂは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。

図１３Ａは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｂは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｃは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｄは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｅは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｆは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の側面図である。 図１３Ｇは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｈは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の側面図である。 図１３Ｉは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｊは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｋは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の平面図である。 図１３Ｌは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板の側面図である。

図１４Ａは、様々な実施形態にかかる操作部材についての電極構造の平面図である。 図１４Ｂは、様々な実施形態にかかる操作部材についての電極構造の平面図である。

図１５Ａは、様々な実施形態にかかる操作部材についての電極構造の平面図である。 図１５Ｂは、様々な実施形態にかかる操作部材についての電極構造の平面図である。

図１６Ａは、様々な実施形態にかかる操作部材についての電極構造の概略図である。

図１６Ｂは、様々な実施形態にかかる図１６Ｂに示される電極構造の断面図である。

図１７Ａは、様々な実施形態にかかる操作部材の平面図である。 図１７Ｂは、様々な実施形態にかかる操作部材の平面図である。 図１７Ｃは、様々な実施形態にかかる操作部材の平面図である。 図１７Ｄは、様々な実施形態にかかる操作部材の平面図である。

図１８Ａは、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリの斜視図である。 図１８Ｂは、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリの斜視図である。

図１９Ａは、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリの斜視図である。 図１９Ｂは、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリの斜視図である。

図２０は、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリによって使用する把持要素の斜視図である。

図２１は、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリによって使用する把持要素の斜視図である。

図２２は、様々な実施形態にかかる先端プラグの斜視図である。

図２３は、様々な実施形態にかかるトルク部材の斜視図である。

図２４Ａは、様々な実施形態にかかるトルク部材の斜視図である。 図２４Ｂは、様々な実施形態にかかるトルク部材の断面図である。

図２５Ａは、様々な実施形態にかかる導入部の斜視図である。 図２５Ｂは、様々な実施形態にかかる導入部の斜視図である。

図２６Ａは、様々な実施形態にかかる導入部の斜視図である。 図２６Ｂは、様々な実施形態にかかる導入部の斜視図である。

図２７Ａは、様々な実施形態にかかる操作部材の形成と、それと可撓性支持部との連結方法の断面図である。 図２７Ｂは、様々な実施形態にかかる操作部材の形成と、それと可撓性支持部との連結方法の断面図である。 図２７Ｃは、様々な実施形態にかかる操作部材の形成と、それと可撓性支持部との連結方法の断面図である。 図２７Ｄは、様々な実施形態にかかる操作部材の形成と、それと可撓性支持部との連結方法の断面図である。 図２７Ｅは、様々な実施形態にかかる操作部材の形成と、それと可撓性支持部との連結方法の断面図である。 図２７Ｆは、様々な実施形態にかかる操作部材の形成と、それと可撓性支持部との連結方法の断面図である。

図２８Ａは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体支持部の形成と操作部材に対するその連結方法の断面図である。 図２８Ｂは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体支持部の形成と操作部材に対するその連結方法の断面図である。 図２８Ｃは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体支持部の形成と操作部材に対するその連結方法の断面図である。 図２８Ｄは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体支持部の形成と操作部材に対するその連結方法の断面図である。 図２８Ｅは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体支持部の形成と操作部材に対するその連結方法の断面図である。

図２９は、様々な実施形態にかかる治療システムを使用する方法を図示するフロー図である。

図３０は、様々な実施形態にかかる目標処置領域まで拡張可能な支持装置を送達する方法を図示するフロー図である。

図３１は、様々な実施形態にかかる目標処置部まで操作部材を送達するためにガイドアセンブリを利用する方法を図示するフロー図である。

図３２は、様々な実施形態にかかる目標処置領域まで操作部材を送達する方法を図示するフロー図である。

図３３は、様々な実施形態にかかる目標処置領域までアブレーション装置を送達する方法を図示するフロー図である。

図３４は、様々な実施形態にかかる目標処置領域まで拡張可能な支持装置を送達する方法を図示するフロー図である。

図３５は、様々な実施形態にかかる目標処置領域まで拡張可能な支持装置を送達する方法を図示するフロー図である。

体管腔内の部位等の目標部位に対する処置を提供する方法、システム及び装置が記載される。システムは、ガイドアセンブリの先端と連結されることができる拡張可能な支持装置を含むことができる。ガイドアセンブリを使用して目標部位まで拡張可能な支持装置を移動させることが目標部位まで操作部材を送達するように、拡張可能な支持装置上に操作部材が配設されることができる。ガイドアセンブリは、拡張可能な支持装置及び／又は操作部材に対してトルクを伝達する及び／又は回転させるように利用されることができる。

拡張可能な支持部材は、弾性材料からなる固形物を含むことができる。弾性材料は、折り畳み又は圧潰構成と平面又は拡張構成との間で遷移することができるように可撓性であり得る。１つ以上の可撓性支持部は、可撓性支持部が弾性体の中心軸に対して平行にそれぞれ並べられるように弾性体と連結されることができる。可撓性支持部は、少なくともバネ鋼等の高弾性材料又はニチノール等の超弾性材料から形成されることができ、単一中心軸構成、叉骨形構成、三又構成、又は、開閉構成を含む他の構成で配置されることができる。

拡張可能な支持部材は、固体支持部材の外周内に配置された複数のスプラインによって支持される少なくとも高弾性又は超弾性材料から形成された固体支持部材を含むことができる。複数のスプラインは、圧潰構成と拡張構成との間における固体支持部材の遷移を促進する幅と間隔とを有するスプラインのパターンを形成するように空隙によって分離されることができる。スプラインは、所定パターンで配置されることができ、固体支持部材の中心軸と略重複するように配置されたスプラインは、固体支持部材の先端に向かって双方向において中央スプラインから離れるように延在したスプラインを有する。

操作部材は、それが配設された拡張可能な支持装置によって湾曲することができる可撓性回路を含むことができる。可撓性回路は、互いに並列に並べられた複数の電極を含むことができる。電極はまた、電極が拡張構成と圧潰構成との間の遷移を実質的に妨げないように、可撓性回路がそのまわりにおいて平面構成から折り畳み構成へと圧潰する軸に対して並列に並べられることもできる。可撓性回路は、並列電極の一端における第１のバスと、電極の他端における第２のバスとを含むことができる。電極は、他のパターンで第１と第２のバスとに連結されてもよい。

拡張可能な支持装置を移動させるのに使用されることができるガイドアセンブリは、絶縁部によって分離された第１の軸部と第２の軸部とを含むことができる。伝達線は、第１の軸と第２の軸との双方を通って延在することができる。第１の軸と第２の軸との間の絶縁部は、第１の軸が第２の軸と独立して回転するのを可能とする。第１の軸は、第１の軸の回転が拡張可能な支持装置に対してトルク及び／又は回転を伝達するように構成されることができる。

図１Ａを参照すると、様々な実施形態にかかる目標処置領域まで処置部を送達する一般的なシステム１００が示されている。システム１００は、例えば、胃腸管における臓器や管腔の壁等の体内の目標領域まで処置部を提供するために設計されることができる。システム１００は、電源１０５と、ガイドアセンブリ１１０と、ワーキングチャネル１１５と、及び／又は、拡張可能な支持装置１２０とを含むことができる。拡張可能な支持装置１２０は、一般に、目標処置領域に対して治療を供給するのに使用される操作部材を支持するように構成されることができる。システム１００は、拡張可能な支持装置１２０が体内の目標処置領域まで送達されることができるように、体内にワーキングチャネル１１５の少なくとも一部を配置し、ガイドアセンブリ１１０を使用してワーキングチャネル１１５を介して拡張可能な支持装置１２０を通過させることによって動作することができる。そして、電源１０５は、治療が目標処置領域に施されることができるように、拡張可能な支持装置１２０上に配設された操作部材に対して電力を供給するのに使用されることができる。

拡張可能な支持装置１２０は、補助拡張機構をほとんど又は全く使用せずに圧潰構成と拡張構成との間において遷移することができる自己拡張装置とすることができる。圧潰構成は、一般に、拡張可能な支持装置１２０がワーキングチャネル１１５の内部にあるときに使用されることができる。拡張可能な支持装置１２０がワーキングチャネル１１５から現れるとき、拡張可能な支持装置１２０は、湾曲した向き（すなわち、圧潰構成）から実質的に平面の向き（すなわち、拡張構成）へと遷移すること等によって自己拡張することができる。

拡張可能な支持装置１２０は、操作部材を支持するように構成されることができる。いくつかの実施形態において、操作部材は、目標処置領域に対して切除エネルギを与えることができるアブレーション要素等の治療的又は診断的器具である。いくつかの操作部材は、目標部位に対する操作部材の押圧を含む目標処置領域との直接接触を行うように設計されることができる。

拡張可能な支持装置１２０は、ガイドアセンブリ１１０がワーキングチャネル１１５を介して及び目標処置領域において拡張可能な支持装置１２０を操作するのに使用されることができるようにガイドアセンブリ１１０と連結されることができる。ガイドアセンブリ１１０は、基端１３０と先端１３５とを含むことができ、基端１３０は、電源１０５と連結されるように構成され、先端１３５は、拡張可能な支持装置１２０と連結されるように構成されている。いくつかの実施形態において、ガイドアセンブリ１１０は、ガイドアセンブリ１１０の先端部がガイドアセンブリ１１０の基部と独立して回転するのを可能とする絶縁部１４０を含む。絶縁部１４０は、通常、ワーキングチャネル１１５の外部であって電源１０５の近くに配置されることができる。ガイドアセンブリ１１０の先端部を回転させることは、拡張可能な支持装置１２０に対してトルクを与えることができ、目標処置領域における拡張可能な支持装置１２０のより良好な移動と制御とを可能とする。

ワーキングチャネル１１５は、基端１４５と先端１５０とを含むことができ、拡張可能な支持装置１２０が基端１４５においてワーキングチャネル１１５に挿入され、ワーキングチャネル１１５の先端１５０から現れるまでガイドアセンブリ１１０を使用してワーキングチャネル１１５の長さにわたって誘導されることができるように構成されることができる。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置１２０は、拡張可能な支持装置１２０がワーキングチャネル１１５の内部に適合し且つ拡張可能な支持装置１２０がワーキングチャネル１１５を通って移動するときに圧潰構成のままであるように、ワーキングチャネル１１５に挿入される前に圧潰構成で配置される。ワーキングチャネル１１５は、先端１５０が目標処置領域に近接するように向けられることができる。そのような構成において、拡張可能な支持装置１２０は、ワーキングチャネル１１５の先端１５０から現れるときに目標処置領域の近くに又は目標処置領域に配置されることができる。

電源１０５は、一般に、拡張可能な支持装置１２０及び／又はそれに配設された操作部材と連結されることができる操作部材に対して電力を与えるように設けられることができる。いくつかの実施形態において、電力は、電源１０５と拡張可能な支持装置１２０との間に延在し且つガイドアセンブリ１１０内に収容された１つ以上の伝達線を介して電源１０５から拡張可能な支持装置１２０に対して与えられる。

図１Ｂは、様々な実施形態にかかる図１Ａに示されたシステム１００の例とすることができるシステム１００−ａを図示している。システム１００−ａは、発電機１０５−ａと、第１の軸１１２と第２の軸１１４とを含むことができるガイドアセンブリ１１０−ａと、内視鏡１１５−ａと、拡張可能な支持装置１２０−ａと、拡張可能な支持装置１２０−ａの中心軸に沿って延在している可撓性支持部１５５と、及び／又は、拡張可能な支持装置１２０−ａによって支持された操作部材１６０とを含むことができる。

拡張可能な支持装置１２０−ａは、操作部材１６０が支持される固体弾性体を含むことができる。したがって、拡張可能な支持装置１２０−ａは、湾曲される又は折り畳まれることができる可撓性材料とすることができる。拡張可能な支持装置１２０−ａは、一般に、丸められた先端を含むパドル形状を有することができる。拡張可能な支持装置１２０−ａは、基端において先細りすることができ、ガイドアセンブリ１１０−ａに対して連結することができる。

拡張可能な支持装置１２０−ａの１面に配設されているものは、目標処置領域に対する処置を与えるように構成されることができる操作部材１６０とすることができる。図１Ｂに示されるように、操作部材１６０は、互いに並列に並べられ且つ拡張可能な支持装置１２０−ａの基端から拡張可能な支持装置１２０−ａの先端まで延在している一連の電極とすることができる。電極は、拡張可能な支持装置１２０−ａの基端に配置された第１のバスから延在している電極のおよそ半分と、拡張可能な支持装置１２０−ａの先端に配置された第２のバスから延在している電極のおよそ半分とによってインターレースされることができる。第１のバス又は第２のバスは、正端子に対して接続されることができ、第１のバス又は第２のバスのうちの他方は、負又はグラウンド端子に対して接続されることができ、それにより、バイポーラ電極構成を提供する。発電機１０５−ａに対して接続されたとき、電極は、目標処置領域に対して切除エネルギを与えることができる。

また、拡張可能な支持装置１２０−ａ上に含まれるものは、可撓性支持部１５５が超弾性特性を呈するように、ニチノールから形成されることができる可撓性支持部１５５とすることができる。可撓性支持部１５５は、一般に、可撓性支持装置１２０−ａの中心軸に沿って拡張可能な支持装置１２０−ａの基端から拡張可能な支持装置１２０−ａの先端まで延在することができる。可撓性支持部１５５は、操作部材１６０が配設される面とは反対側の拡張可能な支持装置１２０−ａの面上に配置されることができる。可撓性支持部１５５は、可撓性支持装置１２０−ａがそれ自体崩れることなくガイドアセンブリ１１０を介して運ばれることができるように、所望量の構造を拡張可能な支持装置１２０−ａに与えることができる。可撓性支持部１５５はまた、拡張可能な支持装置１２０−ａが組織等の目標処置領域に対して偏向されたときに付加力を与えることができる。

拡張可能な支持装置１２０−ａは、第１の軸１１２と第２の軸１１４とに分割されたガイドアセンブリ１１０と連結されることができる。伝達ワイヤの共通セットは、第１の軸１１２と第２の軸１１４との双方を通って発電機１０５−ａから拡張可能な支持装置１２０−ａまで延在することができる。図１Ａに示された絶縁部１４０は、第１の軸１１２と第２の軸１１４との間の分割点としての役割を果たすことができ、第１の軸１１２が第２の軸１１４と独立して回転するのを可能とすることができる。保護要素１６５は、第１の軸１１２と連結されることができ、第２の軸１１４の一部にわたって延在することができ、それにより、絶縁部１４０を被覆してガイドアセンブリ１１０を通る伝達線を保護する。保護要素１６５が第１の軸１１２と連結されることができることから、保護要素１６５はまた、第１の軸１１２を回転させるように回転されて拡張可能な支持装置１２０−ａに対してトルクを与えることができるトルク把持部としての役割を果たすことができる。第１の軸１１２は、可撓性とすることができ、コイル状のステンレス鋼ワイヤ等のステンレス鋼から形成されることができる。

体内の目標処置領域にアクセスするための内視鏡１１５−ａが設けられることができる。いくつかの実施形態において、内視鏡１１５−ａは、１つのワーキングチャネルを含み、拡張可能な支持装置１２０−ａとガイドアセンブリ１１０は、目標処置領域に到達するように内視鏡１１５−ａにおける１つのワーキングチャネルを通過することができる。内視鏡１１５−ａは、複数のチャネルを形成するように区画を含むことができ、チャネルのうちの少なくとも１つは、ワーキングチャネルとすることができ、拡張可能な支持装置１２０−ａとガイドアセンブリ１１０は、目標処置領域に到達するように内視鏡１１５−ａにおけるチャネルのうちの１つを通過することができる。いくつかの実施形態において、内視鏡１１５−ａは、口を介して体内に通され、食道へのアクセスを提供する。

図２〜図５は、様々な実施形態にかかる図１に図示された拡張可能な支持装置１２０についてのさらなる詳細を提供している。図２を参照すると、拡張可能な支持装置１２０−ｂは、ガイドアセンブリ１１０−ｂと連結されることができる。図２には示されていないものの、拡張可能な支持装置１２０−ｂは、目標処置領域まで治療を送達する操作部材を運ぶことができる。

拡張可能な支持装置１２０−ｂは、様々な実施形態にかかるワーキングチャネル１１５−ｂ内において圧潰構成で図２に示されている。２つの追加チャネル２０５及び２１０が設けられることができ、３つのチャネル１１５−ｂ、２０５、２１０が外側ケーシング２１５内に収容されることができる。図２は、３つのチャネルを有する外側ケーシング２１５を示しているが、外側ケーシング２１５は、より少数又はより多数のチャネルを有してもよい。追加チャネルは、目標処置領域に対する吸入、吸引、照明、拡大及び／又は他の器具の送達を提供することを含む様々な目的のために使用されることができる。いくつかの実施形態において、外側ケーシング２１５は、内視鏡内に１つ以上のチャネルを有する内視鏡である。代表的な内視鏡構造は、拡張可能な支持装置に備えられる１つのワーキングチャネルと、カメラ及び関連する配線用の１つのチャネルと、光源用の１つのチャネルとによる３つのチャネルを有することができる。拡張可能な支持装置１２０−ｂ及び吸入装置等の２つ以上の装置を受けることができるワーキングチャネルを設けることが望ましい。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｂは、吸入が活性化されたときに取り除かれる。

用語ワーキングチャネルが目標領域まで器具を提供するために使用される多種多様なチャネルをいうことは十分理解することができる。例えば、気管支鏡において、ワーキングチャネルは、バイオプシ部と称されることができる。本願明細書においてさらに記載されるように、本願明細書に記載された様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置１２０は、医療用途に応じた様々な器具によって使用されることができる。

図３Ａを参照すると、様々な実施形態にかかる圧潰構成における拡張可能な支持装置１２０−ｃが示されている。拡張可能な支持装置１２０−ｃは、示された圧潰構成と図３Ｂ又は図３Ｃに示された拡張構成との間で遷移するために構成されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃは、圧潰構成でワーキングチャネルに挿入するために構成されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃがワーキングチャネルの端部から送達されたとき、それは拡張構成に遷移することができる。拡張構成においては、拡張可能な支持装置１２０−ｃの少なくとも１つの寸法は増加することができる。操作部材が拡張可能な支持装置１２０−ｃ上に配設されたとき、操作部材はまた、拡張構成と圧潰構成との間で遷移することができる。様々な実施形態において、拡張構成は、圧潰構成よりも十分に大きく、拡張可能な支持装置１２０−ｃが処置面３００に接触するのを可能とする。後述するように、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、それ自体、必ずしも大きさが増加しない。むしろ、様々な観点において、「拡張」は、径方向拡張、３次元空間における増加、及び／又は、装置の開放をいう。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、（図３Ａに示されていない）ワーキングチャネルによって圧潰構成において解放可能に保持される。圧潰と拡張構成が逆転してもよいことは、本願明細書における記載から十分理解することができる。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、拡張構成から自己圧潰するように構成されている。

例えば、図３Ａに示されるように、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、圧潰構成において丸められた又は湾曲した形状を有することができる。典型的な圧潰形状は、一般に、ワーキングチャネルの内壁面に一致することができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃの外面は、一般に、その全面に沿ってワーキングチャネルの壁と接触したままとすることができる。いくつかの場合において、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、圧潰構成が異なる形状をもたらすように構成されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃは、圧潰したときに折り目又は鋭い径を有しない丸められた形状を有する傾向がある。これは、一部には、湾曲に耐える拡張可能な支持装置１２０−ｃ上に配設された操作部材に起因することができる。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、Ｕ字形に圧潰する。

圧潰構成において概して均一の径を有することが望ましい。全体が圧潰した拡張可能な支持装置１２０−ｃがワーキングチャネルの内壁面に対して拡張することが望ましい。当業者によって理解されるように、これは、弦長を最大化することができ、ワーキングチャネルにおいてより大きい面の送達を可能とする。

圧潰構成の大きさと形状が特定の用途と使用される器具に依存することは十分理解することができる。外側ケーシング２１５は、１つ以上のワーキングチャネルを有する内視鏡とすることができる。代表的な内視鏡のワーキングチャネルは、約１ｍｍ、約２ｍｍ、約３ｍｍ、約５ｍｍ、約８ｍｍ又は約１０ｍｍの直径を有することができる。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、約１．２ｍｍ、約１．７ｍｍ、約２．０ｍｍ、約２．６ｍｍ、約２．８ｍｍ、約３．７ｍｍ、約５．０ｍｍ又は約６．０ｍｍの直径のワーキングチャネルを介した挿入を許容するように圧潰する。いくつかの内視鏡のワーキングチャネルは、他の直径を有してもよい。

外側ケーシング２１５が内視鏡であるように称されているものの、拡張可能な支持装置１２０−ｃが、これに限定されるものではないが、カテーテルを含む様々な送達器具によって使用されることができることは十分理解することができる。さらに、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、カテーテル管腔、カニューレ管腔又は患者の体内の管腔等の様々な種類のワーキングチャネルを介して送達されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃはまた、当業者によって理解されるように様々な他の器具によって使用するために構成されることができる。例えば、拡張可能な支持装置１２０−ｃは、導入部又は他の送達装置を使用して送達されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃは、シース、ファスナ又は同様の装置によって圧潰構成で保持されることができる。

図３Ｂを参照すると、拡張可能な支持装置１２０−ｃの拡張構成は、図３Ａに示された圧潰構成形状に対して略平面形状を有することができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃは、拡張構成を有することができ、これにより、操作部材１６０−ａが配設された拡張された支持装置１２０−ｃの面が最小の側方湾曲付勢による概して平坦な形状を有する。拡張構成における拡張可能な支持装置１２０−ｃは、目標処置領域３００に向かって処置面に面して外側に存在することができる。拡張構成における拡張可能な支持装置１２０−ｃは、平面処置面を有することができる。様々な実施形態において、拡張構成における処置面のほとんど又は全ては平坦である。様々な実施形態において、拡張構成における処置面の中央部は、基本的に平坦であり、外側領域は僅かに湾曲している。

図３Ｂを係属して参照すると、操作部材１６０−ａは、拡張可能な支持装置１２０−ｃ上に配設されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｃは、ガイドアセンブリ１１０−ｃの先端に取り付けられることができる。典型的な実施形態において、ガイドアセンブリ１１０−ｃは、ワーキングチャネルを介して且つワーキングチャネルから拡張可能な支持装置１２０−ｃを誘導するようにワーキングチャネル内に配置される。ガイドアセンブリ１１０−ｃは、ユーザがガイドアセンブリ１１０−ｃの基端から拡張可能な支持装置１２０−ｃを操作するのを可能とする。ガイドアセンブリ１１０−ｃは、拡張可能な支持装置１２０−ｃが押圧、牽引されて回転されるのを可能とする。

図３Ｃを参照すると、拡張可能な支持装置１２０−ｃの拡張構成は、湾曲形状を有することができる。いくつかの実施形態において、拡張構成の湾曲形状は、図３Ａに示された圧潰構成の湾曲形状よりも湾曲していない。換言すれば、拡張構成における拡張可能な支持装置１２０−ｃの径は、圧潰構成における拡張可能な支持装置１２０−ｃの径よりも大きくすることができる。図３Ｃに示されるような湾曲を有する拡張構成は、食道の場合であり得る等の湾曲面に対して均一組織接触を提供するのに有益であり得る。

図４を参照すると、拡張構成における拡張支持装置１２０−ｄの簡便化された概略図が様々な実施形態にしたがって示されている。拡張構成における拡張支持装置１２０−ｄの形状は平面とすることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｄは、径「Ｒ」を有する僅かな湾曲を有する面を画定することができる。拡張可能な支持装置１２０−ｄの面は、幅「Ｗ」を有することができる。さらに詳細に後述するように、拡張可能な支持装置１２０−ｄの幅Ｗは、それが展開されるワーキングチャネル（Ｗ_ｃ）の直径よりも広い。しかしながら、様々な実施形態において、径Ｒは、少なくともＷ及びＷ_ｃよりも大きい大きさのオーダーである。様々な実施形態において、比率Ｒ／Ｗは、少なくとも２、少なくとも５、少なくとも１０又は１００よりも大きい。様々な実施形態において、拡張構成における拡張可能な支持装置１２０−ｄは、径を有しない完全に平坦な面を画定する。

比較的大きい表面積を展開する拡張可能な支持装置１２０−ｄを提供することが望ましい。換言すれば、ワーキングチャネルに対して大きい幅を有する拡張構成における拡張可能な支持装置１２０−ｄを有することが望ましい。ワーキングチャネルから拡張するための拡張された支持装置１２０−ｄの能力は、１よりも大きいＷ／Ｗ_ｃ比率を可能とする。様々な実施形態において、比率Ｗ／Ｗ_ｃは、少なくとも１．５、少なくとも２、少なくとも５、少なくとも１０又は１００よりも大きい。他の実施形態において、比率Ｗ／Ｗ_ｃは、他の値をとることができる。

様々な実施形態にかかる拡張可能な支持装置の送達と展開の一般的性質が、第１の端部においてワーキングチャネル１１５−ｅに入り且つ第１の端部とは反対側の第２の端部においてワーキングチャネル１１５−ｅから出る拡張可能な支持装置１２０−ｅの斜視図である図５Ａ〜図５Ｆを参照しながらここに記載されることができる。図５Ａ〜図５Ｆに示されるように、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、ワーキングチャネル１１５−ｅ内の圧潰構成からワーキングチャネル１１５−ｅ外の拡張構成まで拡張するように構成されることができる。図５Ａと図５Ｂにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、ワーキングチャネル１１５−ｅの小径を介した送達を収容するように回転される又は折り畳まれることができる。図５Ｃと図５Ｄにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、ワーキングチャネル１１５−ｅから排出し始めることができる。図５Ｃにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｅの先端のみが、ワーキングチャネル１１５−ｅから現れることができ、結果として、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、ほとんど圧潰構成のままである。図５Ｄにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｅの多くが、ワーキングチャネル１１５−ｅから現れることができ、結果として、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、圧潰構成から拡張構成へと遷移し始めることができる。図５Ｅにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、ワーキングチャネル１１５−ｅから完全に現れることができ、したがって、完全に拡張構成である。図５Ｅに示される拡張構成において、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、目標領域に接触するように成形される概して平らな面には折り畳まれていない。「拡張」と称するものの、拡張可能な支持装置１２０−ｅの面は、拡張中に形状を変化させることができるが、実際には表面積を変化させない。むしろ、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、処置領域に対してより大きな表面積を提示するように翼状に広がることができる。図５Ｅに示されるように、例えば、拡張構成における拡張可能な支持装置１２０−ｅは、処置領域に良好に一致する。

様々な実施形態において、圧潰構成は、小さな接触面を有し、拡張可能な支持装置は、広い面を提供するために拡張するように構成されている。胃腸（ＧＩ）管を処置する場合には、例えば、拡張可能な支持装置の接触面は、拡張構成において大幅に大きくすることができる。これは、一部には、ＧＩ管が典型的なワーキングチャネルよりも大きな直径を有することに起因することができる。ＧＩ管壁のより大きな径は、比較的平坦な接触面を提示することができる。しかしながら、完全に平坦な拡張可能な支持装置は、比較的丸められたＧＩ管壁と拡張可能な支持装置の弱い接触を有することができる。様々な実施形態において、拡張構成の形状と寸法は、内管腔壁等の処置部位に一致するように選択される。例えば、拡張可能な支持装置は、処置領域の曲率半径に対応する展開された湾曲平面形状を有することができる。

当業者は、多くの体腔の内壁が平面又は完全に丸くないことを十分理解することができる。多くの体腔は粗い。いくつかの体腔は、内面に沿って小柱又はひだを含む。様々な実施形態において、拡張構成における拡張可能な支持装置は、処置されることになる壁面に基づいて選択された形状を有する。例えば、拡張構成における拡張可能な支持装置は、波又は起伏を含むことができる。拡張構成における拡張可能な支持装置は、目標面の形状に一致する形状を有することができる。拡張構成における拡張された支持装置は、粗い又はひだのある目標面を伸ばすように平坦形状を有することができる。

様々な実施形態において、拡張された支持装置は、拡張構成における付加を改善するように構成されている。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、処置部位において接触力を提供し且つ良好な付加を達成するように、拡張構成において十分な剛性を有する。様々な実施形態において、拡張構成における拡張可能な支持装置は、例えば、止血のために組織における血管系を圧迫する等、処置面に対して圧力を加えるのに適切な剛性を有する。

一般に、拡張力は、処置を送達するために十分な拡張力を提供するときに、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルに圧潰され返されるのを可能とする範囲内にある。典型的な実施形態において、拡張可能な支持装置上に配設された操作部材は、可鍛銅と、薄い絶縁体とを備える。そのため、操作部材は、形状変化に抵抗する傾向がある。したがって、拡張可能な支持装置の拡張力は、操作部材抵抗と他の環境要因を考慮して自己拡張を確実にするのに十分である。

様々な観点において、拡張力は、処置領域面と拡張可能な支持装置の接触力（偏向力とも称される）を調整するように選択される。拡張力は、用途に応じて変化することができる。例えば、消化管における体腔は、通常、より強く、血管よりも大きな内部力に耐えることができる。拡張力は、必要とされる処置面積に依存することができる。例えば、動脈に展開されるために構成された拡張可能な支持装置には、より小さい力が必要であり得る。拡張力はまた、処置に応じて変化することができる。例えば、血管系用の止血装置は、食道用のアブレーション装置よりも小さい拡張力を必要とすることができる。接触力に影響を与えることができる他の要因は、可撓性支持部とワーキングチャネルの偏向を含む。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、それが圧潰構成にあるとき、少なくとも５ＧＰａの拡張力（すなわち、径方向力）を与えるように寸法決めされて構成される。様々な実施形態において、拡張力は、拡張可能な支持装置上に配設された操作部材の湾曲強度以上である。様々な用途において、拡張可能な支持装置が展開されることになる血管の損傷リスクを低減するために拡張力を低減することが望ましい。例えば、大きい拡張力は、血管を損傷することがある。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、スナップ式開放よりもむしろ、徐々に又は選択された時間間隔で展開するように構成されている。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、非均一拡張力を与えるように構成されている。例えば、拡張可能な支持装置の外側端縁は、より小さい又はより大きい力を与えることができる。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置が拡張構成にあるとき、その外側端縁に沿った拡張力は、少なくとも０．５ＧＰａ、少なくとも５ＧＰａ、少なくとも２５ＧＰａ又は少なくとも４０ＧＰａである。いくつかの実施形態は、他の拡張力の値を利用することができる。拡張可能な支持装置は、湾曲平面処置面と丸められた端縁等の損傷のリスクを低減するための特徴を含むことができる。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、処置部位における内壁面を伸ばすために十分な力を加えるように構成されている。例えば、拡張可能な支持装置は、壁におけるひだを広げるように内壁面に対して押圧されることができる。

拡張可能な支持装置の拡張構成が処置部位と拡張可能な支持装置の接触のパラメータにおいて役割を果たすことは、本願明細書における記載から十分理解することができる。拡張可能な支持装置が完全に平坦形状に拡張して非常に硬い場合には、拡張可能な支持装置は、曲面との良好な接触をなすことができない。同様に、拡張構成における拡張可能な支持装置が若干可撓性を有する場合には、ある程度、処置面と一致することができる。拡張構成において曲面を有する拡張可能な支持装置は、概して平坦な処置部位と接触するにはさほど適切でない。いくつかの用途において、処置部位と拡張可能な支持部材との完全よりも少ない接触を達成することが望ましい。拡張可能な支持装置は、より大きな直径の管腔とのより多くの接触と、より小さな直径の管腔とのより少ない接触又はその逆を提供するように選択された固定された形状と大きさとの拡張構成を有することができる。例えば、拡張構成は、より小さな管腔とのより多くの接触を達成し、より大きな管腔のスポット処置を可能とするように小径を有することができる。この構成は、同じ装置を使用して異なる大きさの体腔に対してより多くのエネルギを送達するために適切であり得る。

他の例において、拡張構成における拡張された支持装置は、身体の異なる部分についていくつかの異なる処置面を含むことができる。様々な実施形態において、処置面は、拡張された支持装置の下側にある。このように、拡張された支持装置は、他の側（例えば、胃内壁）における異常組織を処置するために狭い開口（例えば、下部食道括約筋）を介して展開されることができる。１つの例において、処置面は、例えば、異常頸部組織を処置するためにカップ状である。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、第１の処置面と、少なくとも他の処置面とを含む。他の処置面は、略平面又は他の形状とすることができる。処置面と他の処置面は、隣接していてもよい。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置の拡張構成は調整可能である。例えば、拡張を増加させる−拡張可能な支持装置をさらに平坦にして広げる−ために又は拡張を減少させるために補助拡張装置が設けられることができる。様々な実施形態において、補助拡張装置は、拡張可能な部材（例えば、バルーン）又はアクチュエータである。拡張構成は、手動で又は自動的に調整されることができる。拡張構成調整は、ユーザ制御をともなうユーザによって又は所定のプリセットパラメータに基づいて決定されることができる。

図５Ｆを参照すると、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、様々な実施形態にかかる特定の拡張形状を有する。拡張構成において、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、パドル状の本体を有することができる。拡張可能な支持装置１２０−ｅは、長手方向に延在している概して平行な側面を有する外周を有することができる。拡張可能な支持装置１２０−ｅは、無傷先端１１０５を含むことができる。拡張可能な支持装置１２０−ｅの先端１１０５は、処置領域の不注意な穿孔又は損傷のリスクなしに拡張可能な支持装置１２０−ｅが軸方向に移動されるのを可能とする鋭い端縁とコーナーを回避するように丸められることができる。本願明細書において使用されるように、「軸」方向は、基端から先端への方向である。様々な実施形態において、先端１１０５は、約０．２５インチの径を有する。様々な実施形態において、先端１１０５は、約０．１２５インチの径を有する。丸められた先端１１０５は、滑らかな遷移において側端縁と交わることができる。したがって、少なくとも拡張可能な支持装置１２０−ｅの周囲の外側部は、損傷又は損害を低減するように丸められる。丸められた先端１１０５はまた、ワーキングチャネル１１５−ｅへの拡張可能な支持装置１２０−ｅの圧潰と挿入とを促進することができる。

拡張可能な支持装置１２０−ｅの基端１１１０は、ワーキングチャネル１１５−ｅへの拡張可能な支持装置１２０−ｅの引き抜きを促進するように先細りすることができる。特に、先細りした基端１１１０は、ワーキングチャネル１１５−ｅの端縁と接触するための曲がった接触面を提供する。拡張可能な支持装置１２０−ｅがワーキングチャネル１１５−ｅ内に引き抜かれるとき、ワーキングチャネル１１５−ｅの壁は、拡張可能な支持装置１２０−ｅに圧潰構成へと収縮させるように拡張可能な支持装置１２０−ｅに対する折り畳み力を提供することができる。この折り畳み動作は、チューブへのフェザーの引き抜きと同様である。後述するように、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、圧潰と拡張動作を促進して制御するように注意深く選択された構造と構成とを有することができる。基端１１１０はまた、ガイド軸１１０に対して連結するために構成されることができる。

いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｅの片側は、操作部材が配設された拡張可能な支持装置１２０−ｅの側を示すために、先細りした基端１１１０においてテクスチャリングあるいはマーキングされる。そのようなテクスチャリング又はマーキングは、拡張可能な支持部材１２０−ｅが透明であってユーザにとって拡張可能な支持装置１２０−ｅの側を区別するのが困難になるときに有益であり得る。テクスチャリングとマーキングはまた、拡張可能な支持装置１２０−ｅ上に配設された操作部材上にあることもできる。

しかしながら、拡張可能な支持装置１２０−ｅの形状と構成が用途に応じて変化することができることは、本願明細書の記載から十分理解することができる。例えば、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、湾曲側面又は多角形状周囲を有することができる。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｅは、略楕円形である。拡張可能な支持装置１２０−ｅはまた、展開時に異なる断面形状を有することができる。

いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置は、弾性材料からなる固形物を含む。弾性材料からなる固形物は、上述したようにパドル形状に成形された弾性体を含む成形された弾性体とすることができる。いくつかの実施形態において、弾性材料はシリコーンである。弾性体は、例えば、透明、半透明及び／又は不透明とすることができる。固体弾性体は、その可撓性と塑性変形に対する耐性のために、拡張可能な支持体にとって適切な材料とすることができる。弾性材料からなる概して平面の本体は、外力の印加によって折り畳まれる又は湾曲された後に外力の印加が除去されたときに平面構成に戻ることができるため、弾性材料は、一般に、圧潰構成と拡張構成との間で遷移する能力を有する拡張可能な支持装置を提供することができる。拡張可能な支持装置に使用される固体弾性体は、様々な実施形態にしたがって様々な厚さを有することができる。

図６Ａを参照すると、様々な実施形態にかかるパドル形状であって固体弾性体から形成されることができ、さらに拡張可能な支持装置１２０−ｇと連結された可撓性支持部１５５−ａを含む拡張可能な支持装置１２０−ｇが提供されている。可撓性支持部１５５−ａは、拡張可能な支持装置１２０−ｇに対してさらなる構造支持部を追加するように、及び／又は、拡張可能な支持装置１２０−ｇが目標処置領域に対して偏向されたときに付加力を提供するように設けられることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｇに対してさらなる支持部を設けることは、拡張可能な支持装置１２０−ｇが、弾性材料等の可撓性材料から形成されるときに有益であり得る。固体弾性体から形成された拡張可能な支持装置１２０−ｇと連結された可撓性支持部１５５−ａがない場合には、拡張可能な支持装置１２０−ｇは、ワーキングチャネルを介して運ばれるときに、ワーキングチャネル内でのそれ自体にわたる折り畳みや障害物の形成等の問題にぶつかることがある。可撓性支持部１５５−ａが設けられるとき、拡張可能な支持装置１２０−ｇは、ワーキングチャネルを介して運ばれるときに圧潰構成で拡張可能な支持装置１２０−ｇを維持するように適切な構造支持部を有することができる。

図６Ａに示されるように、可撓性支持部１５５−ａは、拡張可能な支持装置１２０−ｇの基端１１１０−ａから先端１１０５−ａまで延在することができる。いくつかの実施形態において、可撓性支持部１５５−ａは、拡張可能な支持装置１２０−ｇの基端１１１０−ａと先端１１０５−ａとの間に延在している中心軸と重複して並べられる。

可撓性支持部１５５−ａは、拡張可能な支持装置１２０−ｇが非直線ワーキングチャネルを通過されるときに湾曲することができるように可撓性材料から形成されることができる。いくつかの実施形態において、可撓性支持部１５５−ａは、少なくとも高弾性又は超弾性材料から形成されている。超弾性材料は、例えばニチノールとすることができる。高弾性材料は、例えばバネ鋼とすることができる。

図６Ａにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｇは、単一の可撓性支持部１５５−ａを含むことができ、さらなる支持部は設けられていない。しかしながら、他の実施形態は、２つ以上の可撓性支持部を含んでもよい。図６Ｂを参照すると、拡張可能な支持装置１２０−ｈは、様々な実施形態にかかる「叉骨形」構成で配置された２つの可撓性支持部１５５−ｂ−１、１５５−ｂ−２を含む。この叉骨形構成において、可撓性支持部１５５−ｂ−１、１５５−ｂ−２は、拡張可能な支持装置１２０−ｈの中心軸に対して平行に配置されることができるが、拡張可能な支持装置１２０−ｈの周囲端縁に配置される。図６Ｃを参照すると、拡張可能な支持装置１２０−ｉは、様々な実施形態にかかる「三又」構成で配置された３つの可撓性支持部１５５−ｃ−１、１５５−ｃ−２、１５５−ｃ−３を含む。この三又構成において、可撓性支持部１５５−ｃ−１、１５５−ｃ−３は、中心軸に対して平行に配置されて拡張可能な支持装置１２０−ｉの周囲端縁に配置されることができる一方で、支持部１５５−ｃ−２は、拡張可能な支持装置１２０−ｉの中心軸と並べられて重複している。図７と図８に示されるように、周囲に配置された可撓性支持部は、基端において拡張可能な支持装置の先細りが続く先細り部を含むことができる。図６Ａ〜図６Ｃは、１つから３つの可撓性支持部を使用して示しているが、任意数の可撓性支持部が使用されることができる。さらに、可撓性支持部は、直線又は縦支持部とすることができる。他の実施形態は、開及び／又は閉構成を含む他の構成を利用することができる。

２つ以上の可撓性支持部が設けられるいくつかの実施形態において、可撓性支持部は、異なる材料から形成されることができる。例えば、図６Ｃに示された三又構成において、中心軸に沿って配置された可撓性支持部１５５−ｃ−２は、ニチノールから形成されることができる一方で、周囲に配置された可撓性支持部１５５−ｃ−１、１５５−ｃ−３は、ポリイミド等の異なる材料から形成されることができる。各可撓性支持部の厚さはまた、周囲に配置された可撓性支持部１５５−ｃ−１、１５５−ｃ−３が中心軸に沿って配置された可撓性支持部１５５−ｃ−２よりも薄いとき等、可変とすることができる。

図６Ａを参照すると、保護パディング１２４５は、可撓性支持部１５５−ａの先端を囲むことができる。複数の可撓性支持部が使用されるとき、保護パディングは、いくつかの又は全ての可撓性支持部を囲むことができる。図６Ｂを参照すると、保護パディング１２４５−ａ−１及び１２４５−ａ−２は、可撓性支持部１５５−ｂ−ｌ及び１５５−ｂ−２の先端を囲んでいる。図６Ｃを参照すると、保護パディング１２４５−ｂ−１、１２４５−ｂ−２、１２４５−ｂ−３は、可撓性支持部１５５−ｃ−ｌ、１５５−ｃ−２、１５５−ｃ−３の先端を囲んでいる。保護パディングは、可撓性支持部の先端が目標処置領域を損傷するのを防止するように設けられることができる。いくつかの実施形態において、保護パディングは、先端の上下に積層されたシリコーンを備える。

いくつかの実施形態において、可撓性支持部は、屈曲や湾曲等がない直線可撓性支持部として構成されている。換言すれば、可撓性支持部は、ガイドアセンブリに対して一般に平行に並べられることができる。図７と図８を参照すると、可撓性支持部のいくつかの実施形態は、１つ以上の湾曲を含む。図７に示されるように、可撓性支持部１５５−ａ−１は、可撓性支持部１５５−ａ−１と連結された拡張可能な支持装置１２０−ｇ−１がまた所定角度で配置されるように下方向に曲げられることができる。図８に示されるように、可撓性支持部１５５−ａ−２は、可撓性支持部１５５−ａ−２が異なる平面上に２つの平行部を有するように、２つのおよそ直角の湾曲部を含むことができる。拡張可能な支持装置１２０−ｇ−２は、ワーキングチャネルから延在している可撓性支持部１５５−ａ−２の部分とは異なる平面上にある可撓性支持部１５５−ａ−２の部分と連結されることができる。他の構成もまた可能である。一般的にいえば、非直線可撓性支持部は、その上に配設された操作部材と目標処置領域との間の接触を改善するように設けられることができる。

拡張可能な支持装置に対する可撓性支持部の連結の任意の方法が使用可能である。いくつかの実施形態において、可撓性支持部は、シリコーン接着剤を使用して拡張可能な支持装置と連結されることができる。図９Ａ、図９Ｂ及び／又は図９Ｃを参照すると、可撓性支持部１５５−ｄ、１５５−ｅ−１、１５５−ｅ−２、１５５−ｆ−１、１５５−ｆ−２、１５５−ｆ−３は、可撓性支持部がそれらの各拡張可能な支持装置１２０−ｊ、１２０−ｋ、１２０−ｌの外側に配置されるように、それらの各拡張可能な支持装置１２０−ｊ、１２０−ｋ、１２０−ｌと連結されることができる。図１０Ａ、図１０Ｂ及び／又は図１０Ｃを参照すると、可撓性支持部１５５−ｇ、１５５−ｈ−１、１５５−ｈ―２、１５５−ｉ−１、１５５−ｉ−２、１５５−ｉ−３は、それらがそれらの各拡張可能な支持装置１２０−ｍ、１２０−ｎ、１２０−ｏ内に部分的に埋め込まれるように、それらの各拡張可能な支持装置１２０−ｍ、１２０−ｎ、１２０−ｏと連結されることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｍ、１２０−ｎ及び１２０−ｏは、各可撓性支持部１５５−ｇ、１５５−ｈ−１、１５５−ｈ―２、１５５−ｉ−１、１５５−ｉ−２、１５５−ｉ−３に対する接着のためにプライマによってオーバーモールドされることができる。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、スプラインと空隙のパターンを形成するために固体基板の一部が選択的に基板から除去された固体基板を含む。固体基板に形成されたパターンは、具体的には、パターン化された固体基板の湾曲又は折り畳みを制御するように設計されることができる。固体基板の除去部は、一般に、小さい強度を有してより容易に折り畳む固体基板をもたらすことができる。換言すれば、固体基板に形成されたパターンは、固体基板の湾曲強度又は剛性に影響を与えることができる。パターンは、パターン化された固体基板の局所領域において異なる湾曲強度を提供するように選択されることができる。例えば、パターンは、中央領域に沿ったより大きな剛性と、長手方向外側端縁に沿った比較的小さい湾曲剛性とを提供するように選択されることができる。結果として得られたパターン化された固体基板は、自己拡張することができる。バルーン膨張力等の拡張力は、一般に、固体基板を拡張するのを必要としない。様々な実施形態において、固体支持部は、所定形状まで自己拡張する。

材料の選択的な除去と選択される特定パターンは、圧潰構成に圧潰し返すのを可能としながら拡張を最適化するように特定範囲内で固体基板の拡張力を調整することができる。いくつかの実施形態において、パターニングによって形成されたスプラインの幅と間隔は、圧潰と拡張構成との間で遷移するために固体基板の能力に影響を与える。

いくつかの実施形態において、固体基板は、固体基板材料の板として開始し、その後、拡張可能な支持装置の一部として使用するのに適切な最終パターン化固体基板を提供するために板が成形されてパターン化される。いくつかの実施形態において、板は、０．００２から０．００４インチの範囲の均一厚さを有する。様々な実施形態において、板は、可変厚さを有するか又は可変厚さを有するようにパターン化される（すなわち、可変厚さのスプラインを有するようにパターン化される）。固体基板は、厚さが幅と高さよりも小さい大きさのオーダーであるように薄くすることができる。

複数のスプラインと空隙を含むようにパターン化された固体基板は、拡張可能な基板装置として単独で使用可能であるか又は上記においてより詳細に記載された固体弾性体とともに使用可能である。パターン化された基板が拡張可能な支持装置のために単独で使用されるとき、操作部材は、パターン化された基板上に直接配設されることができる。上述した固体弾性体とともに使用されるとき、パターン化された基板は、固体弾性体の面上に配設されてそれと連結されることができる。

いくつかの実施形態において、パターン化された固体基板は、操作部材が配設された固体弾性体の面とは反対側の固体弾性体の面上に配設される。いくつかの実施形態において、パターン化された固体基板は、固体弾性体の面上に配設され、操作部材は、パターン化された固体基板が固体弾性体と操作部材との間に介在するように、パターン化された固体基板上に配設される。パターン化された固体基板が固体弾性体とともに使用されるとき、パターン化された固体基板は、一般に、固体弾性体の周囲形状と同様又は同一の周囲形状を有することができる。例えば、固体弾性体がパドル形状を有するとき、パターン化された固体基板もまた、パドル形状を有することができる。パドル状に成形されたパターン化された固体基板は、丸められた先端と先細りした基端等、パドル状の固体弾性体と同様の特徴を有することができる。パターン化された固体基板の外周は、固体弾性体の外周と同延で固体弾性体の外周に対して内部とすることができるか、又は、パターン化された固体基板の一部又は全ては、固体弾性体の外周に対して外部とすることができる。

図１１Ａを参照すると、スプライン１６１０と空隙１６１５を形成するために除去されたパターン化された固体基板１６０５の一部を有するパターン化された固体基板１６０５が様々な実施形態にしたがって示されている。パターン化された固体基板１６０５は、先端１６２０と、基端１６２５と、パターン化された固体基板１６０５の基端１６２５から先端１６２０まで延在している中心軸とを含むことができる。

スプライン１６１０と空隙１６１５のパターンは、操作部材に対する支持を提供し且つ拡張構成と圧潰構成との間の拡張を促進する任意のパターンを含むことができる。図１１Ａにおいて、パターン化された固体基板１６０５は、様々な実施形態にしたがって拡張構成で示されており、略平面、湾曲平面又は目標処置領域面と一致する面を一般に含むことができる。

図１１Ａに示される実施形態を含む様々な実施形態において、パターン化された固体基板１６０５は、パターン化された固体基板１６０５の中心軸と実質的に重複する中心軸スプライン１６３０を含む。中心軸スプライン１６３０は、パターン化された固体基板１６０５の基端１６２５においてガイドアセンブリ１１０−ｅと連結されることができる。いくつかの実施形態において、ガイドアセンブリ１１０−ｅと中心軸スプライン１６３０は、単一片である。パターン化された固体基板１６０５はまた、パターン化された固体基板１６０５の外周まわりを画定して延在している外周部１６５５を含むようにパターン化されることもできる。

いくつかの実施形態において、パターン化された固体基板１６０５は、スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットが形成されるようにパターン化される。スプラインの第１のサブセットは、互いに平行に配置されることができ、パターン化された固体基板１６０５の中心軸スプラインから第１の側方周囲端縁に向かって延在することができる。スプラインの第２のサブセットは、互いに平行に配置されることができ、パターン化された固体基板１６０５の中心軸スプライン１６３０から第２の側方周囲端縁に向かって延在することができ、第２の側方周囲端縁は、第１の側方周囲端縁とは反対側である。いくつかの実施形態において、スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットの幅及び／又は厚さは、中心軸スプライン１６３０の幅及び／又は厚さよりも小さい。いくつかの実施形態において、スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、それらがパターン化された固体基板１６０５の外周部１６５５とそれぞれ接続するまで、中心軸スプライン１６３０から離れるように延在している。

いくつかの実施形態において、スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、中心軸スプライン１６３０から離れるように且つパターン化された固体基板１６０５の先端１６２０に向かって延在している。このように、スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットは、（中心軸スプライン１６３０と密接に平行である）０度よりも大きく且つ（中心軸スプライン１６３０に対して垂直である）９０度までの範囲とすることができる所定角度で中心軸スプライン１６３０から離れるように延在している。いくつかの実施形態において、スプラインの第１のサブセットの角度は、スプラインの第２のサブセットの角度と同じであり、他の実施形態においては、スプラインの第１のサブセットの角度は、スプラインの第２のサブセットの角度とは異なる。いくつかの実施形態において、スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットの角度は、約４５度である。スプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットが中心軸スプライン１６３０から離れるように先端１６２０に向かって突出しているとき、これは、パターン化された固体基板１６０５がワーキングチャネルへと引き戻されるときに拡張構成と圧潰構成との間におけるパターン化された固体基板１６０５の遷移を促進するのに役立つことができる。このスプラインパターンは、チューブに引き戻されるフェザーと同様に挙動することができる。

図１１Ｂは、図１１Ａに示されたパターン化された固体基板１６０５の例とすることができる様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板１６０５−ａを図示している。パターン化された固体基板１６０５−ａは、中心軸スプライン１６３０−ａと、複数のスプライン１６１０−ａと、複数の空隙１６１５−ａとを含むことができる。複数のスプライン１６１０−ａは、図１１Ａを参照しながら上述したようにスプラインの第１のサブセットとスプラインの第２のサブセットとに分割されることができる。パターン化された固体基板１６０５−ａはまた、図６〜図８に関してより詳細に上述したように可撓性支持部１５５−ｊを含むことができる。ニチノールから形成されることができる可撓性支持部１５５−ｊは、例えば、パターン化された固体基板１６０５−ａの各面に配置されることができる。パターン化された固体基板１６０５−ａが固体弾性体とともに使用されるいくつかの実施形態において、固体弾性体は、パターン化された固体支持部１６０５−ａと可撓性支持部１５５−ｊとの間に配置されることができる。

パターン化された固体支持部１６０５−ａはまた、ビア１６５０を含むことができる。ビア１６５０は、パターン化された固体支持部１６０５−ａの反対側に配置されたバスに対してパターン化された固体支持部１６０５−ａの片側に配設された操作部材を連結するために設けられることができる。任意数のビア１６５０が設けられることができ、ビア１６５０は、パターン化された固体支持部１６０５−ａにわたってどこでも配置されることができる。図１１Ｂに示されるように、ビア１６５０は、パターン化された固体支持部１６０５−ａのパターンを妨げることができる。

パターン化された固体基板の他のパターンもまた使用可能である。様々な実施形態において、パターンは、繰り返しパターンである。パターンは、繰り返し形状から形成されることができる。例えば、パターンは、繰り返しダイヤモンド、三角形又は四角形とすることができる。パターンは、３、４又はそれ以上の側面からなる繰り返し多角形とすることができる。様々な実施形態において、パターンは、異なる領域における２つ以上の異なるパターンから形成される。例えば、パターン化された固体基板の外側端縁は、内部、中央領域とは異なるパターンを有することができる。パターンは、同様に成形されることができるが、異なる寸法を有するスプラインと空間から形成されることができる。図１１Ａと図１１Ｂに示されるパターンと同様に、これらの他のパターンは、パターン化された固体基板の拡張力等のパターン化された固体基板の特性に影響を及ぼすことができる。

図１２Ａ及び／又は図１２Ｂを参照すると、他のパターンは、垂直スプライン２００５と水平スプライン２０１０とを有する断面パターンを含むことができ、様々な実施形態にしたがって、垂直方向は、一般に、基端１６２５−ａから先端１６２０−ａまでを含み、中心軸に対して略平行である。水平スプライン２０１０は、垂直スプライン２００５に対して直交又は垂直とすることができる。垂直スプライン２００５と水平スプライン２０１０は、略同一幅を有することができる。垂直スプライン２００５は、パターン化された固体支持部１６０５−ｂの基端１６２５−ａから先端１６２０−ａまで細長くすることができる。水平スプライン２０１０は、通常は隣接する垂直スプライン２００５の間に短距離延在することができる。水平スプライン２０１０は、軸方向において非均一空間によって互いにオフセットされることができる。隣接する垂直スプライン２００５は、等距離量で間隔をあけることができる。パターン化された固体基板１６０５−ｂはまた、パターンを邪魔することができる様々な位置において１つ以上のビア１６５０−ａを含むことができる。そのような規則正しい間隔を有する比較的長い垂直スプライン２００５のパターンは、パターン化された固体基板１６０５−ｂの折り畳み又は回転動作を促進することができる。対照的に、横方向においては、パターン化された固体基板は、比較的剛性とすることができる。そのような剛性は、操縦性を改善することができ、付加力を向上させることができる。

図１３Ａから図１３Ｌは、様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板において使用するのに適切な様々な他のパターンを図示している。図１３Ａは、様々な実施形態にかかる図１２Ａと図１２Ｂに示されたパターンに対して様々な観点で同様である直交スプラインのパターンを有するパターン化された固体基板１６０５−ｃを図示している。パターンは、互いに離隔された垂直に延在しているスプライン２００５−ａと、水平に延在しているスプライン２０１０−ａとを含むことができる。スプラインの間隔は変化させることができる。いくつかの実施形態において、外側端縁に沿って隣接する垂直スプライン２００５−ａとの間隔は、パターンの内部における隣接するスプラインの間隔よりも大きい。これは、外側端縁に沿ってパターン化された固体基板１６０５−ｃの弾性を向上させるのに有益であり得る。スプラインのそれぞれの幅は、パターン化された固体基板１６０５−ｃにわたって変化させることができる。

図１３Ｂは、様々な実施形態にかかるクロスハッチングスプライン１６１０−ｂのパターンを図示している。図１３Ｂに描かれたパターンは、パターンが様々な実施形態にしたがって歪められることがあるのを除き、図１２Ａと図１２Ｂに示されたパターンに対する様々な観点で同様である。パターンは、パターン化された固体基板１６０５−ｄの本体全体にわたって繰り返す必要がない。パターンは、パターン化された固体基板１６０５−ｄの先端１６２０−ｂに沿って繰り返すことができる。中間部に沿って、パターンは、比較的ランダムとすることができる。一連のスプラインのうちの１つは、不完全とすることができる。パターンは、パターン化された固体基板１６０５−ｄの基端１６２５−ｂに沿って再度繰り返し始めることができる。

図１３Ｃは、パターン化された固体基板１６０５−ｅを図示しており、様々な実施形態にかかる形状の２つの異なる繰り返しパターンが存在することができる。先端１６２０−ｃは、四角形や八角形の繰り返しパターンを含むことができる。基端１６２５−ｃは、六角形のハニカム状パターンを有することができる。

図１３Ｄは、様々な実施形態にかかる様々なパターンの組み合わせを有するパターン化された固体基板１６０５−ｆを図示している。先端１６２０−ｄは、例えば垂直方向等の一般に共通の方向に向けられた複数の波状スプライン１６１０−ｃ−１を含むことができる。中間部は、市松パターンのスプライン１６１０−ｃ−２を有することができる。基部１６２５−ｄは、異なるスプライン１６１０−ｃ−３のパターンを有することができる。いくつかのスプライン１６１０−ｃ−３は、直線とすることができ、いくつかは波状とすることができ、いくつかはギザギザ形状を有することができる。

図１３Ｅ及び／又は図１３Ｆは、図１２Ａと図１２Ｂに示されたパターンと同様である様々な実施形態にかかるスプライン１６１０−ｄのパターンを有するパターン化された固体支持部１６０５−ｇを図示している。スプライン１６１０−ｄは、垂直部と水平部とに形成されることができる。水平部は、互い違いに配置されて可変長を有することができる。長さは、垂直スプライン部の間隔によって画定されることができる。隣接する垂直スプライン部の間隔は、例えば、約０．０１６インチとすることができる。垂直方向と水平方向のスプライン部の幅は、約０．０１６インチとすることができる。例外は、切り欠きの境界を画定するスプライン部とすることができる。これらのスプライン部は、約０．００８インチとすることができる。

パターン化された固体基板１６０５−ｇは、中心軸可撓性支持部１５５−ｋと一体に形成されることができる。中心軸可撓性支持部１５５−ｋは、パターン化された固体基板１６０５−ｇの中心軸に沿って延在してそれと一致するバックボーンとして構成されることができる。中心軸可撓性支持部１５５−ｋは、スプライン１６１０−ｄの幅及び／又は厚さよりも大きい幅及び／又は厚さを有することができる。パターン化された固体基板１６０５−ｇは、先端１６２０−ｅの中心軸可撓性支持部１５５−ｋから張り出すことができる。

図１３Ｇ及び／又は図１３Ｈは、図１２Ａと図１２Ｂに示されたパターンと同様である様々な実施形態にかかるパターン化された固体基板１６０５−ｈを図示している。パターン化された固体基板１６０５−ｈは、例えば約０．００８インチの幅を有する等の比較的狭い水平スプライン２００５−ｂを有することができる。本願明細書において記載されるように、水平スプライン２０１０−ｂは、パターン化された固体基板１６０５−ｈの拡張と圧潰において役割を果たすことができる。部分的には、水平スプライン２０１０−ｂが一般に曲がるのに対して、垂直スプライン２００５−ｂは、旗のように互いのまわりに回転することができる。したがって、狭いスプライン部は、下方の拡張／圧潰力を有するパターン化された固体基板１６０５−ｈをもたらすことができる。これは、拡張のための力を低下させながらワーキングチャネルにパターン化された固体基板１６０５−ｈをより容易に後退させることができる。

図１３Ｉ、図１３Ｊ及び／又は図１３Ｋは、様々な実施形態にかかる様々なスプライン間隔と代替の空隙寸法とを有するパターンを図示している。パターンは、図１２Ａと図１２Ｂに示されたパターンと他の点では同様である。

図１３Ｉは、様々な実施形態にかかる垂直と水平に配置された複数のスプライン１６１０−ｅによるパターンを有するパターン化された固体基板１６０５−ｉを図示している。上述したいくつかのスプラインパターンとは対照的に、中心軸に隣接する水平部は、比較的長くすることができ、それによってより広い空隙を設けることができる。この構成は、パターン化された固体支持部１６０５−ｉの外側端縁に沿うよりも隣接する中心軸に必要とされるより小さい曲げ力をもたらすことができる。操作において、パターン化された固体基板１６０５−ｉは、Ｕ字状に折り畳まれる傾向にある。

図１３Ｊは、様々な実施形態にかかる垂直と水平に配置された複数のスプライン１６１０−ｆを有するパターンを有するパターン化された固体基板１６０５−ｊを図示している。上述したいくつかのスプラインのパターンとは対照的に、パターンは、比較的大きな空隙を有することができる。より大きな空隙は、より弱いパターン化された固体基板１６０５−ｊをもたらし、同様に、より小さい拡張力をもたらすことができる。空隙の比較的均一な分布と大きさは、比較的均一な湾曲をもたらすことができる。

図１３Ｋ及び／又は図１３Ｌは、様々な実施形態にかかる図１２Ａと図１２Ｂに示されたパターンと同様であるパターンを有するパターン化された固体基板１６０５−ｋを図示している。図１３Ｌは、展開された構成において、パターン化された固体基板１６０５−ｋに対して配置する中心軸可撓性支持部１５５−ｌを図示するパターン化された固体基板１６０５−ｋの上端面図を提供することができる。パターン化された固体基板１６０５−ｋは、垂直と水平に配置された複数のスプライン１６１０−ｇを含むことができる。スプライン１６１０−ｇのパターンは、矩形の形状を有する空隙１６１５−ｂを画定することができる。空隙１６１５−ｂは、一般に、幅よりも短い高さを有することができる。同様に、隣接する水平スプライン部との間の空間は、一般に、垂直スプライン部の長さよりも小さくすることができる。パターン化された固体基板１６０５−ｋはまた、パターン化された固体基板１６０５−ｋの幅全体にわたって延在している複数の水平スプライン部を含むことができる。水平部は、中心軸可撓性支持部１５５−ｌによって妨げられることができる。

示されたパターンは、上述したパターンのいくつかよりも低いスプライン密度を有することができる。スプライン密度は、所定部における空隙の面積に対するスプラインの面積の比率をいうことができる。換言すれば、スプライン密度は、空隙を形成するために除去された材料の量に対する材料の残りをいうことができる。

上述したものを含む使用される任意のパターンにおいて、スプラインと空隙の大きさは、圧潰構成と拡張構成との間においてパターン化された固体基板を遷移する能力について可変効果を生み出すために大きく変化することができる。パターン化された固体基板の全体寸法はまた、パターン化された固体基板の圧潰と拡張に影響を与えることができる。

様々な実施形態において、パターン化された固体基板の幅は、約７ｍｍである。様々な実施形態において、パターン化された固体基板の幅は、約３ｍｍ、約４ｍｍ、約５ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ又は１０ｍｍ以上である。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．２インチ、０．２７インチ又は０．２７６インチの幅を有する。他の実施形態は、パターン固体基板の他の幅を含んでもよい。

様々な実施形態において、スプラインは、幅が約０．０１５インチである。スプラインの幅は、パターン化された固体基板の厚さに基づくことができる。例えば、スプラインの幅は、パターン化された固体基板の厚さに比例させることができる。様々な実施形態において、スプラインの幅は、約０．００８インチと約０．０２インチとの間、約０．００８インチと約０．０１５インチとの間、約０．０１インチと約０．０２インチとの間、又は、約０．０１インチと約０．０１５インチとの間である。他の実施形態は、スプラインの他の幅を含んでもよい。

パターンが垂直と水平スプラインを含む様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．００８インチ、約０．０１インチ、約０．０１２インチ、約０．０１５インチ、約０．０１６インチ、約０．０２インチ又は約０．０３インチの幅を有する垂直スプラインと、約０．００８インチ、約０．０１インチ、約０．０１２インチ、約０．０１５インチ、約０．０１６インチ、約０．０２インチ又は約０．０３インチの幅を有する水平スプラインとを含む。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．０３インチの幅を有する垂直スプラインと、約０．０１インチ、０．０２インチ又はそれらの組み合わせの幅を有する水平スプラインとを含む。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．０１６インチの幅を有する垂直スプラインと、約０．０１インチ、約０．０１６インチ、約０．０２インチ又はそれらの組み合わせの幅を有する水平スプラインとを含む。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．０１６インチの幅を有する垂直スプラインと、約０．０１２インチの幅を有する水平スプラインとを含む。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．０１６インチの幅を有する垂直スプラインと水平スプラインとを含む。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．０１インチから約０．０３インチの範囲の幅を有するスプラインを含む。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、約０．００８インチの幅を有する垂直スプラインと水平スプラインとを含む。他の実施形態は、スプラインの他の幅を含んでもよい。

様々な実施形態において、隣接する垂直スプラインの間隔（空隙幅）は、約０．０１６インチであるか、約０．０２４インチであるか、０．０３インチよりも大きいか又は０．０４インチよりも大きい。様々な実施形態において、隣接する水平スプラインの間隔（空隙長）は、約０．０１６インチであるか、約０．０２４インチであるか、０．０５インチよりも大きいか、０．１インチよりも大きいか、０．２インチよりも大きいか又は０．３インチよりも大きい。本願明細書において説明したように、パターンは、曲げられた向きのスプラインを含むことができ、これによってスプラインは水平又は垂直ではない。様々な実施形態において、隣接するスプラインの間隔は、約０．０１６インチであるか、約０．０２４インチであるか、０．０５インチよりも大きいか、０．１インチよりも大きいか、０．２インチよりも大きいか又は０．３インチよりも大きい。他の実施形態は、空隙の他の幅を含んでもよい。

パターン化された固体基板は、少なくとも高弾性若しくは超弾性特性、形状記憶特性又は双方を有する材料から形成されることができる。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、超弾性材料（ＳＥＭ）から形成される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、形状記憶金属又は形状記憶合金（ＳＭＡ）から形成される。パターン化された固体基板に適した材料は、これに限定されるものではないが、ニッケル・チタン、銅・アルミニウム・ニッケル、銅・亜鉛・アルミニウム、鉄・マンガン・ケイ素とそれらの合金を含むことができる。パターン化された固体基板はまた、他の材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態において、パターン化された固体基板は、これに限定されるものではないが、バネ鋼を含む高弾性材料を有する材料から形成される。いくつかの実施形態において、高弾性材料は、約４００ＭＰａから約１１００ＭＰａまでの範囲の降伏強度を有する材料を含む。

いくつかの場合において、パターン化された固体基板の材料は、用途に基づいて選択される。例えば、パターン化された固体基板が大きい度合いで圧潰する必要がある場合には、したがって、大きな歪みが発生することがあり、ニチノールがバネ鋼よりも適している可能性がある。しかしながら、多くの要因が、形状、スプラインパターンと他の要素との相互作用等の要素によって受ける歪み量に影響を及ぼすことは、本願明細書の説明から十分理解することができる。

超弾性材料は、通常、大きな弾性（回復可能）変形を許容する。例えば、ＳＥＭは、固体ワイヤについてｋＮ／ｍｍの範囲、０．４〜２ｍｍの外径を有するチューブについて約１０から約１００Ｎ／ｍｍの範囲の負荷の下で高い減衰を有して２２．５％の変形に耐えることができる。６０％以上の回復可能な変形は、薄肉ＳＥＭチューブで観察されている。この現象は、時々「巨大な超弾性効果」（ＧＳＥ）と称される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板１６０５は、ＳＥＭから形成される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板１６０５は、ＧＳＥ特性を有する材料から形成される。

いくつかの実施形態において、パターン化された固体基板は、ニッケル・チタンから形成される。ニッケル・チタンは、しばしばニチノール（すなわち、ニッケル・チタン海軍武器研究所）と称される。ニッケル・チタンは、形状記憶と超弾性特性の双方を有することが知られている。ニッケル・チタン合金は、時々、ニッケルとチタンの略等しい組成物から製造される。ニチノール合金の性能は、一般に、オーステナイト相とマルテンサイト相との間で遷移する結晶構造における相変態に基づいている。オーステナイト相は、一般に、高温相と称され、マルテンサイト相は、低温相と称される。マルテンサイト相において、材料は、比較的低い引張強度を有し、比較的低い温度で安定である。オーステナイト相において、材料は、一般に、比較的高い引張強度を有し、マルテンサイト相よりも高い温度で安定である。相変態は、超弾性と形状記憶効果が達成される一般的なメカニズムである。

形状記憶合金は、一般に、非弾性的にマルテンサイト相の特定の形状に変形させることができ、オーステナイト相まで加熱されたとき、合金は、特定の形状に変形し直すことを意味する。したがって、温度が上昇すると、材料は、回復可能な歪みを受けることができる。典型的なニチノールの場合は、変態温度（Ａｆ）は、約５０℃とすることができる。Ａｆ温度は、用途に応じて変えることができる。様々な実施形態において、支持部材のＡｆ温度は、約１５℃であるように選択される。様々な実施形態において、支持部材のＡｆ温度は、２０℃未満に選択される。ニチノールの変態温度を調整する方法は、一般に、全ての目的のために参照することによって組み込まれるＧｏｌｄｓｔｅｉｎらによる米国特許第４，２８３，２３３号明細書によって例示されるように一般に知られている。

超弾性又は擬似弾性は、一般に、加熱の関与なしに応力下に置かれたときの合金の比較的高い弾性をいう。例えば、同等の鋼ワイヤにおける０．５％の可逆歪みと比較して、超弾性ニチノールワイヤにおいては８％以上の伸びの可逆歪みを見ることができる。超弾性特性は、応力が合金に加えられて合金がオーステナイト相からマルテンサイト相へと変化したときにオーステナイト相において現れることができる。この特定のマルテンサイト相は、より正確には応力誘起マルテンサイト（ＳＩＭ）として知られている。相は、相転移温度よりも高い温度と、Ｍｄとして知られている温度未満の温度では一般に不安定である。Ｍｄよりも高い温度では、応力誘起マルテンサイトは達成されることができず、超弾性特性は失われる。しかしながら、この温度範囲内では、応力誘起マルテンサイトは、力が除去された後にオーステナイト相に戻ることができる。この相変化は、ニチノールの回復可能な歪み特性を可能にすることができる。

応力が（変態温度又はそれよりも高い）超弾性特性を有する金属の試験片に加えられたとき、試験片は、合金がその後にＳＩＭを受ける特定の応力レベルに到達するまで一般に弾性変形する。相変態が進行すると、合金は、マルテンサイト相へのオーステナイト相の変態が完了するまで、応力がほとんど又は全く対応して増加しないで歪みの大幅な増加を受けることができる。したがって、金属は、一般に、最初に弾性変形し、その後に、塑性変形する。

様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、形状記憶材料から形成される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、形状記憶材料から全体が形成される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、超弾性特性を有する材料から形成される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、超弾性特性を有する材料から全体が形成される。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、ニチノールから形成される。他の超弾性及び／又は形状記憶材料が本発明の様々な実施形態にしたがって使用されることができることは、十分理解することができる。パターン化された固体基板は、超弾性特性、形状記憶特性又は形状記憶材料の双方の特性を利用することができる。

様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、形状記憶合金から形成され、材料の固有の特性を利用している。形状記憶効果は、パターン化された固体基板がワーキングチャネルへの挿入を容易にするように圧潰構成へと変形されるのを可能とする。その後、パターン化された固体基板は、パターン化された固体基板が所定の圧潰形状に向かって付勢されるようにワーキングチャネル内で加熱されることができる。所定の形状は、上述したような特定の形状とすることができる。

様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、形状記憶合金の超弾性特性を利用するように設計され、したがって、ワーキングチャネル内で拡張して圧潰するように配設される。超弾性特性は、パターン化された固体基板が組織表面に対して拡張することを可能とする。

いくつかの実施形態において、パターン化された固体基板は、０．００３インチの厚さを有するニチノール板から形成される。支持部材が例えば２．８ｍｍのワーキングチャネル等のワーキングチャネル内に圧潰されたとき、パターン化された固体基板は、例えば、約３％から約４％の歪みを受けることができる。従来の材料により、パターン化された固体基板は、これらの条件下で塑性変形することができる。しかしながら、ニチノールにより、材料が塑性変形することなく、例えば、約６％から約８％の歪みを受けることができることが見出された。したがって、パターン化された固体基板は、塑性変形することなく、ワーキングチャネル内に容易に適合することができる。

様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、形状記憶合金から形成され、拡張構成と圧潰構成のうちの少なくとも一方において操作部材を維持するように構成されている。

パターン化された固体基板は、他の方法で形状記憶特性を利用することができる。様々な実施形態において、パターン化された固体基板は、一旦、体内温度に曝されるとパターン化された固体基板が準備中に容易にワーキングチャネル内で回転してプリセット形状まで拡張するのを許容するように選択された初期転移温度（Ａｆ）を有する形状記憶材料から形成される。例えば、Ａｆ温度は、室温と正常体温との間とすることができる。換言すれば、材料は、室温と体温との間のオーステナイト相であるように設計されることができる。様々な実施形態において、Ａｆ温度は、約２３℃と約３７℃との間、約２５℃と約３７℃との間、約２５℃と約４０℃との間、約２５℃と約４５℃との間、約１５℃と約４５℃との間、約２０℃と約３５℃との間、約１５℃と約２０℃との間、又は、約２０℃と約３０℃との間である。したがって、パターン化された固体基板の温度が拡張構成に広げられるのを望む時点において体内で上昇するように、パターン化された固体基板のＡｆ温度は選択されることができる。このプロセスはまた、２５℃未満の温度を維持するために冷水でパターン化された固体基板を洗い流し、拡張を活性化にしたいときに熱水でパターン化された固体基板を洗い流すユーザによって支援されることができた。

上述した拡張可能な支持装置のいずれか等の拡張可能な支持装置は、操作部材を支持するように構成されることができる。操作部材は、拡張可能な支持装置の外側に面した面上に配設されることができる。操作部材は、目標処置領域まで治療を提供するために構成された任意の操作部材を含むことができる。いくつかの実施形態において、操作部材は、これに限定されるものではないが、高周波（ＲＦ）エネルギと、熱エネルギと、電磁エネルギとを含むエネルギを送達するために構成される。様々な実施形態において、操作部材は、加熱若しくは冷却流体又は低温流体を送達するために構成される。様々な実施形態において、操作部材は、レーザ処置、マイクロ波処置、高周波アブレーション、超音波アブレーション、感光薬を用いた光力学処置、アルゴンプラズマ凝固、凍結療法、及び／又は、Ｘ線処置のために構成される。

いくつかの実施形態において、操作部材が、それが配設された拡張可能な支持装置によって圧潰して拡張するように、操作部材はまた、圧潰と拡張構成との間の遷移のために構成される。いくつかの実施形態において、操作部材は、この遷移に対応するために可撓性である。いくつかの実施形態において、可撓性操作部材は、それが配設された拡張可能な支持装置の移動に対して無視できる抵抗を提供する。

操作部材の他の特徴はまた、操作部材の一部とすることができる電極の設計等、圧潰と拡張構成との間の遷移において操作部材を支援するように設計されることができる。いくつかの実施形態において、操作部材の一部として含まれる電極は、形状変化に抵抗するが、塑性変形することなく、ある程度湾曲することができる可鍛金属から形成される。電極の可鍛金属が硬すぎる場合、それは影響を与え、場合によっては、圧潰と拡張移動を防止する。操作部材を可撓性とし且つ圧潰と拡張構成との間の遷移をもたらす他のアプローチは、所望の方向への湾曲に対する抵抗を低減するように操作部材を設計することができる。例えば、複数の電極を含む操作部材は、電極が一般に、操作部材が圧潰構成に畳まれるにつれて湾曲しないように圧潰と拡張構成との間における遷移中に操作部材の湾曲が沿って生じる軸に対して平行な方向に向いた電極を含むことができる。

例えば、高周波エネルギを使用した処置の場合、操作部材は、高周波発生器として構成されたエネルギ源に接続された電極又は電極アレイを含むことができる。ＲＦ発生器は、電極アレイへの電気エネルギの伝達に適した連結と接続線とを用いて接続されることができる。電極アレイは、少なくとも電極のモノポーラ又はバイポーラアレイとして構成されることができる。例えば、マイクロ波エネルギを使用した処置の場合、操作部材は、適切なアンテナ又はマイクロ波エネルギ源として構成されたエネルギ源に接続されたアレイを含むことができる。マイクロ波源は、アンテナ又はアレイにマイクロ波エネルギの伝達に適した連結と接続線とを用いて接続されることができる。極低温処置の場合には、例えば、操作部材は、スプレー送達の場合には、ノズル、ノズルアレイ、又は、治療が低温容器との接触を介して施される場合は、極低温流体用の容器等、極低温ガスや液体用の適切なアプリケータとすることができる。極低温アプリケータは、極低温ガス又は液体の制御された送達に適した連結と接続線とを用いて極低温源に接続されることができる。光療法の場合、例えば、操作部材は、使用される光源にとって適切なように適した適切な固定若しくは可動レンズ又はレンズアレイを設けることができる。フォトニック送達要素は、光療法源によって生成された光又は光線エネルギの制御された送達に適した連結と接続線を用いて光源に接続されることができる。

図１４Ａを参照すると、様々な実施形態にかかる操作部材１６０−ｂが示されている。操作部材１６０−ｂは、例えば、固体弾性支持部等の拡張可能な支持装置１２０−ｐの面上に配設されることができる。可撓性支持部１５５−ｍは、拡張可能な支持装置１２０−ｐの同一面上又は対向面上に設けられることができる。可撓性支持部１５５−ｍは、拡張可能な支持装置１２０−ｐの中心軸と一致させることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｐは、ワーキングチャネル１１５−ｆを介して目標処置領域のまわりに拡張可能な支持装置１２０−ｐと操作部材１６０−ｂを移動させるのに使用可能であるガイドアセンブリ１１０−ｆと連結されることができる。操作部材１６０−ｂと拡張可能な支持装置１２０−ｐは、双方とも、圧潰と拡張構成との間で遷移するように構成されることができる。

いくつかの実施形態において、操作部材１６０−ｂは、可撓性回路を含む。可撓性回路は、複数の電極２２０５を含むことができる。いくつかの実施形態において、可撓性回路は、さらに、電極が配設されたバッキング層を含む。そして、絶縁体を含むことができるバッキング層は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの上に配設されることができる。いくつかの実施形態において、電極２２０５は、拡張可能な支持装置１２０−ｐ上に直接配設される。可撓性回路の様々な態様は、通常の集積回路やマイクロ電子デバイスと同様である。操作部材１６０−ｂは、電極以外の様々な手術や補助的な医療機器を含むことができる。

いくつかの実施形態において、複数の電極２２０５は、互いに並列に並べられ、拡張可能な支持装置１２０−ｐの幅の少なくとも一部に及ぶ電極２２０５の列を形成することができる。電極２２０５は、互いに均等に及び／又は可変距離で間隔をあけることができる。複数の電極２２０５は、一般に、操作部材１６０−ｂが配設された拡張可能な支持装置１２０−ｐの先端１１０５−ｄから基端１１１０−ｄまで延在する軸と並列に並べられることができる。いくつかの実施形態において、この軸は、中心軸となり、一般に、拡張可能な支持装置１２０−ｐの両側間の途中に配置される。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置１２０−ｐは、圧潰構成に遷移したとき、この中心軸まわりに圧潰するように構成される。中心軸と並列になるように複数の電極２２０５を並べることにより、電極２２０５が、一般に、それらの平行な向きに起因して圧潰移動に抵抗しないように、可撓性回路と電極２２０５はまた、中心軸まわりに圧潰するように構成されることができる。そのような実施形態において、個々の電極２２０５は、有意な程度に湾曲又は変形されない。むしろ、折り畳み又は圧潰は、電極２２０５の間の空間、より具体的には、可撓性の拡張可能な支持装置１２０−ｐにおいて生じることができる。したがって、拡張のために利用される拡張力が減少されることができる。

いくつかの実施形態において、可撓性回路は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの外周まで延在している。各電極２２０５は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの基端１１１０−ｄから拡張可能な支持装置１２０−ｐの先端１１０５−ｄまで延在することができる。図１４Ａに示されたもの等のいくつかの実施形態において、複数の電極２２０５は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの基端１１１０−ｄの先細り部には延在していない。電極２２０５の行は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの側方外周端縁まで延在することができる。いくつかの実施形態において、可撓性回路は、一般に、拡張可能な支持装置１２０−ｐの形状と同延である。いくつかの実施形態において、可撓性回路は、可撓性回路の一部が拡張可能な支持装置１２０−ｐの一部にわたって延在するように拡張可能な支持装置１２０−ｐよりも大きい。いくつかの実施形態において、可撓性回路は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの一部が可撓性回路の周囲を越えて延在するように拡張可能な支持装置１２０−ｐよりも小さい。拡張可能な支持装置１２０−ｐと操作部材１６０−ｂの形状や位置関係が他の方法で変更することができることは、本願明細書の説明から十分理解することができる。

いくつかの実施形態において、複数の電極２２０５は、バイポーラ電極アレイを提供する。そのような実施形態において、操作部材１６０−ｂは、第１のバス２２１５と第２のバス２２２０とを含むことができる。第１のバス２２１５は、ソース線又はドレイン線のいずれかであり得る。第１のバス２２１５がソース線である場合には、第２のバス２２２０は、ドレイン線とすることができ、第１のバス２２１５がドレイン線である場合には、第２のバス２２２０は、ソース線とすることができる。第１のバス２２１５がソース線又はドレイン線であるかに応じて、第１のバス２２１５は、正端子又は負若しくはグラウンド端子と連結されることができる。同様に、第２のバス２２２０がソース線又はドレイン線であるかに応じて、第２のバス２２２０は、正極端子又は負若しくはグラウンド端子と連結されることができる。

いくつかの実施形態において、第１のバス２２１５は、複数の電極２２０５の第１のサブセットと連結され、第２のバス２２２０は、複数の電極２２０５の第２のサブセットと連結される。第１のバス２２１５と第２のバス２２２０は、電極２２０５の行における他の電極２２０５に対して連結することができ、それによって電極２２０５の第１のサブセットと電極２２０５の第２のサブセットとを画定する。

いくつかの実施形態において、第１のバス２２１５は、複数の電極２２０５の第１の端部に配置され、第２のバス２２２０は、複数の電極２２０５の反対側の端部に配置されている。第１のバス２２１５と第２のバス２２２０とを弧状とすることができる。いくつかの実施形態において、第１のバス２２１５と第２のバス２２２０は、それぞれ、拡張可能な支持装置１２０−ｐの幅を拡張する単一弧である。拡張可能な支持装置１２０−ｐの先端部１１０５−ｄに配置された弧状の第１のバス２２１５は、拡張可能な支持装置１２０−ｐがパドル形状を有するとき等、先端１１０５−ｄの湾曲に対して平行とすることができる。拡張可能な支持装置１２０−ｐの先端１１０５−ｄにおける弧状の第１のバス２２１５は、基端１１１０−ｄに向かって弧状の第１のバス２２１５から離れるように延在することができる電極２２０５の第１のサブセットと連結されることができる。いくつかの実施形態において、電極２２０５の第１のサブセットは、拡張可能な支持装置１２０−ｐの基端１１１０−ｄにおいて第２のバス２２２０と接続しない。拡張可能な支持装置１２０−ｐの基端１１１０−ｄの近くに配置された弧状の第２のバス２２２０は、先端１１０５−ｄに配置された第１のバス２２１５の反対方向において弧形状を有することができる。換言すれば、拡張可能な支持装置１２０−ｐの基端１１１０−ｄの近くに配置された第２のバス２２２０の弧形状は、拡張可能な支持装置１２０−ｐの先端１１０５−ｄから離れるように湾曲することができる。電極２２０５の第２のサブセットは、拡張可能な支持装置１２０−ｐの基端１１１０−ｄにおいて弧状の第２のバス２２２０と連結されることができ、拡張可能な支持装置１２０−ｐの先端１１０５−ｄに向かって弧状の第２のバス２２２０から離れるように延在することができる。いくつかの実施形態において、電極２２０５の第２のサブセットは、拡張可能な支持装置１２０−ｐの１１０５−ｄにおいて第１のバス２２１５と接続しない。

図１４Ｂを参照すると、第１のバス２２１５と第２のバス２２２０は、様々な実施形態にしたがって目標処置領域に対するエネルギの伝達を防止又は妨げることができる材料２２２５によって少なくとも部分的に被覆されることができる。いくつかの実施形態において、第１のバス２２１５と第２のバス２２２０は、絶縁材料２２２５によって被覆されている。例えばポリイミド等の任意の適切な絶縁材料２２２５が使用可能である。絶縁材料２２２５によって第１のバス２２１５と第２のバス２２２０を被覆することは、目標処置領域に対する処置のより正確且つ精密な送達のために提供することができる多くの四角形の処置パターンを送達する操作部材１６０−ｂを提供するのに有益であり得る。例えば、操作部材１６０−ｂが切除エネルギを提供するように構成されているとき、被覆された第１のバス２２１５と第２のバス２２２０を有する操作部材１６０−ｂは、目標処置領域のより正確で精密なアブレーションを提供するように、丸められたより少ない定義された端縁を有するものよりもむしろ、四角形の切除パターンを送達することができる。

図１５Ａと図１５Ｂは、様々な実施形態にかかる図１４Ａと図１４Ｂに示された可撓性回路と同様である可撓性回路を図示している。提供された第１のバス２２１５−ａと第２のバス２２２０−ａは、図１５Ａと図１５Ｂに示されるように、単一弧よりもむしろ複数の弧を含むことができる。いくつかの実施形態において、各弧の端部は、単一の電極２２０５−ａと連結されている。したがって、第１のバス２２１５−ａに含まれる各弧の端部は、電極の第１のサブセットにおける単一の電極２２０５−ａと連結されることができる一方で、第２のバス２２２０−ａに含まれる各弧の端部は、電極の第２のサブセットにおける単一の電極２２０５−ａと連結されることができる。図１５Ｂを参照すると、複数の弧を含む第１のバス２２１５−ａと複数の弧を含む第２のバス２２２０−ａとの少なくとも一部は、ポリイミド等の絶縁材料２２２５によって被覆されることができる。

図１４Ａ、図１４Ｂ、図１５Ａ又は図１５Ｂに示されていないが、いくつかの実施形態において、第１のバスと第２のバスは、（複数の電極を含む）可撓性回路が配設された面とは反対側の拡張可能な支持装置の面上に配置されている。図１７Ａ及び／又は図１７Ｂは、そのような構成を示すことができる。そのような実施形態において、拡張可能な支持装置は、１つ以上のビアを含むことができる。第１と第２のバスは、拡張可能な支持装置の前面と背面との間の経路を提供するビアを介して、電極の第１のサブセットと電極の第２のサブセットとに対してそれぞれ接続されることができる。拡張可能な支持装置の第２の面上に配設された第１のバスと第２のバスは、拡張可能な支持装置の第１の面上に配設された電極に対して略垂直に並べられることができる。第１のバスと第２のバスは、図１４Ａ、図１４Ｂ、図１５Ａと図１５Ｂに示されるように、電極の第１の端部と第２の端部との間又はその２つの組み合わせの位置において、電極の両端に配置されることができる。

任意の適切な材料は、上述した電極、第１のバス、及び／又は、第２のバスを使用可能である。いくつかの実施形態において、電極、第１のバス又は第２のバスの少なくとも１つは、銅から形成される。いくつかの実施形態において、第１のバスと第２のバスは、銅から形成される。いくつかの実施形態において、第１のバスと第２のバスは、第１のバスと第２のバス内の複数の空隙を含むハッシュパターンを含むことができる。このハッシュパターン、具体的には複数の空隙は、拡張可能な支持装置が圧潰構成に遷移したときに第１のバスと第２のバスが圧潰することができる容易さを改善することができる。第１のバスと第２のバスが電極に対して垂直（したがって、圧潰構成に遷移するとき、拡張可能な支持装置がそれに沿って圧潰する軸に対して垂直）に並べられている実施形態において、ハッシュパターンは、拡張可能な支持装置の圧潰に対してさほど抵抗がないことを提供する第１のバスと第２のバスをもたらすことができる。

いくつかの実施形態において、上述した電極は、バッキング層又は拡張可能な支持層上に配設された電極材料のパターン化された層から形成される。例えば、金属を含むことができる電極材料の層が下にある支持部上に配設された後、電極材料の一部を除去して上述したパターンを含む所望のパターンの電極を提供するために従来のエッチング技術が使用可能である。いくつかの実施形態において、電極材料層として１オンスの銅が使用可能であり、電極材料層の厚さは、０．０１インチ未満の厚さを有することができる。他の銅の量及び／又は厚さは、いくつかの実施形態において利用されることができる。

操作部材は、接着剤等の従来の固定技術によって拡張可能な支持装置に取り付けられることができる。様々な実施形態において、操作部材は、底面全体に沿って拡張可能な支持装置に取り付けられる。様々な実施形態において、操作部材の一部のみが拡張可能な支持装置に取り付けられる。様々な実施形態において、操作部材の周囲の全部又は一部が拡張可能な支持装置に取り付けられる。操作部材は、操作部材の中央等の選択された領域にのみ拡張可能な支持装置に取り付けられることができる。様々な実施形態において、操作部材は、構造間のずれやせん断に対応するために選択された位置にのみ拡張可能な支持装置に取り付けられる。操作部材と、その支持部材への取り付けは、圧潰と拡張構成との間における拡張可能な支持装置の移動に影響を与えることができる。

図１６Ａ及び／又は図１６Ｂを参照すると、様々な実施形態にかかる操作部材１６０−ｃが示されている。操作部材１６０−ｃは、組織表面に対してＲＦアブレーションを送達するためのＲＦアブレーション回路とすることができる。操作部材１６０−ｃは、絶縁材料２４０５上に複数の電極２２０５−ｂを含むことができる。電極２２０５−ｂは、電源１０５−ｂに対して接続されることができる。複数の電極２２０５−ｂは、バイポーラアレイ状に形成されることができる。電極２２０５−ｂは、ソース線の第１のバス２２１５−ｂとドレイン線の第２のバス２２２０−ｂ上に配置されることができる。ソース線の第１のバス２２１５−ｂは、「イン」ライン２４１５によって電源１０５−ｂの正端子に対して接続されることができ、ドレイン線の第２のバス２２２０−ｂは、「アウト」ライン２４２０によって負端子又はグラウンドに対して接続されることができる。ソース線の第１のバス２２１５−ｂとドレイン線２２２０−ｂは、電極２２０５−ｂの下方に延在することができる。ソース線の第１のバス２２１５−ｂとドレイン線の第２のバス２２２０−ｂは、電気バスラインとして構成されることができる。複数の電極２２０５−ｂの一部は、ソース線の第１のバス２２１５−ｂに対して接続されることができ、電極２２０５−ｂの残りは、ドレイン線の第２のバス２２２０−ｂに対して接続されることができる。いくつかの実施形態において、電極２２０５は、ソース線の第１のバス２２１５−ｂとドレイン線の第２のバス２２２０−ｂに対して交互に接続される。電源１０５−ｂが電極２２０５−ｂを活性化すると、エネルギが正電極からグラウンド又は負電極へと移動することができる。

ソース線の第１のバス２２１５−ｂは、ビア１６５０−ｂを介して「イン」ライン２４１５に対して接続されることができる。同様に、ドレイン線の第２のバス２２２０−ｂは、ビア１６５０−ｂによって「アウト」ライン２４２０に対して接続されることができる。ビア１６５０−ｂは、拡張可能な支持装置１２０−ｒを介して延在することができる。様々な実施形態において、電極２２０５−ｂは、ビア１６５０−ｂを介して挿入されて拡張可能な支持装置１２０−ｒの下方の電気部品や回路に接続されたワイヤを含む。いくつかの実施形態において、「イン」ライン２４１５と「アウト」ライン２４２０は、ワイヤ（例えば、リッツ線）の束を含む。ワイヤは、ガイド軸１１０−ｇを通って延在することができ、反対側の端部において電源１０５−ｂに対して接続することができる。様々な実施形態において、ビア１６５０−ｂは、拡張と圧潰中に拡張可能な支持装置１２０−ｒに対する接続の横方向の移動やせん断に対応するために電気的接続に対して大きすぎる。

電極２２０５−ｂは、細長く、一般に共通の方向に面することができる。様々な実施形態において、電極２２０５−ｂは、拡張可能な支持装置１２０−ｒ及び／又はガイド軸１１０−ｇの中心軸と並べられている。操作部材１６０−ｃは、１つ以上のモノポーラ電極等の他の構成を含んでもよい

電極は、約１ｍｍと約１０ｍｍとの間、約１ｍｍと約７ｍｍとの間、約１ｍｍと約６ｍｍとの間、約１ｍｍと約５ｍｍとの間、約１ｍｍと約３ｍｍとの間、又は、約１ｍｍと約４ｍｍとの間の長さを有することができる。様々な実施形態において、電極の長さは、約５ｍｍと約５０ｍｍとの間であり、様々な実施形態において、約１５ｍｍである。電極の長さが、用途や拡張可能な支持装置に応じて変化することができることを本願明細書の説明から十分理解することができる。

電極のそれぞれは、約４ｍｍ、約３ｍｍ、約２ｍｍ、約１ｍｍ、約０．９ｍｍ、約０．８ｍｍ、約０．７ｍｍ、約０．６ｍｍ、約０．５ｍｍ、約０．４ｍｍ、約０．３ｍｍ、約０．２ｍｍ又は約０．１ｍｍの幅を有することができる。様々な実施形態において、各電極は、１ｍｍ未満の幅を有する。様々な実施形態において、各電極は、約０．２５インチの幅を有する。様々な実施形態において、電極の平均幅は、約４ｍｍ、約３ｍｍ、約２ｍｍ、約１ｍｍ、約０．９ｍｍ、約０．８ｍｍ、約０．７ｍｍ、約０．６ｍｍ、約０．５ｍｍ、約０．４ｍｍ、約０．３ｍｍ、約０．２ｍｍ又は約０．１ｍｍである。様々な実施形態において、電極の平均幅が１ｍｍ未満である。電極が、異なる幅及び／又は長さを有してもよいことは、本願明細書の説明から十分理解することができる。

様々な実施形態において、隣接する電極の間隔は、電極の長さ、幅、形状又はこれらの組み合わせに基づいている。いくつかの実施形態において、電極の間隔は、バッキング層又は拡張可能な支持装置に電極を固定することによって固定されている。隣接する電極の間隔は、約０ｍｍと約１ｍｍとの間、約０ｍｍと約０．５ｍｍとの間、約０ｍｍと約０．４ｍｍとの間、約０ｍｍと約０．３ｍｍとの間、又は、約０ｍｍと約０．２ｍｍとの間とすることができる。隣接する電極の間隔は、０．３ｍｍ未満、０．２ｍｍ未満、０．１ｍｍ未満又は０．０５ｍｍ未満とすることができる。様々な実施形態において、隣接する電極の間隔は、約０．３ｍｍである。電極が異なる間隔を有することができることは、本願明細書の説明から十分理解することができる。

寸法や電極のレイアウトは、用途に応じて変えることができることは、十分理解することができる。例えば、ワーキングチャネルが大きい場合、より大きな処置面及び／又はより大きな電極を有する拡張可能な支持装置を使用することが望ましい。大きな目標処置面は、通常、操作部材を含む構成要素のスケールアップを必要とすることができる。

操作部材は、用途要求に応じて異なって構成されることができることは、本願明細書における記載から十分理解することができる。様々な実施形態において、操作部材は、複数の電極アレイを含む。アレイは、個別に給電することができる。電極の数と種類もまた変化させることができる。

様々な実施形態において、電極の寸法と電極の間隔は、制御された深さのアブレーションを可能とするように選択される。制御された深さのアブレーションについての電極構成の例は、米国特許第６，５５１，３１０号明細書（Ｇａｎｚら）と、米国特許第７，１５０，７４５号明細書（Ｓｔｅｒｎら）と、米国特許第７，３４４，５３５号明細書（Ｓｔｅｒｎら）と、米国特許第７，５３０，９７９号明細書（Ｇａｎｚら）と、米国特許第７，９９３，３３６号明細書（Ｊａｃｋｓｏｎら）と、米国特許第８，０１２，１４９号明細書（Ｊａｃｋｓｏｎら）と、米国特許出願公開第２００８／００９７４２７号明細書（Ｓｔｅｒｎら）と、米国特許出願公開第２００９／００１２５１３号明細書（Ｕｔｌｅｙら）と、米国特許出願公開第２００９／００４８５９３号明細書（Ｇａｎｚら）とに記載されており、特許と特許公開の全内容は、あらゆる目的のために本願明細書においてここに組み込まれる。様々な実施形態において、発電機及び／又は制御装置は、制御された深さまで組織の切除を行うために操作部材を使用してエネルギの印加を制御するように構成されている。

いくつかの実施形態において、図１６Ａと図１６Ｂに示される電極２２０５−ｂは、圧潰と拡張機能を促進するために拡張可能な支持部材１２０−ｒの圧潰と拡張がそのまわりに生じる軸に対して平行に向けられている。電極２２０５−ｂは、絶縁層２４０５によって拡張可能な支持装置１２０−ｙから分離されることができるものの、電極２２０５−ｂは、湾曲中に互いに影響を与えることができる。例えば、得られた回路がより剛性になるように電極２２０５−ｂが絶縁層２４０５に固定されている場合、これは、拡張可能な支持装置１２０−ｒの湾曲に抵抗することができる。様々な実施形態において、電極２２０５−ｂは、支持スプライン等の他の支持構造との重複を最小限にするように拡張可能な支持装置１２０−ｒ上に配置されている。様々な実施形態において、電極とスプラインは、交差する関係で配置されて構成されている。

図１７Ａ〜図１７Ｄは、様々な実施形態にかかる可撓性回路の形態の操作部材１６０−ｄを図示している。操作部材１６０−ｄは、拡張可能な支持装置の上面に取り付けられることができる。図１７Ａは、操作部材１６０−ｄの上面を示している。図１７Ｂは、操作部材１６０−ｄの背面を示している。図１７Ｃは、上面側から見た操作部材１６０−ｄの一部の拡大図である。操作部材１６０−ｄは、拡張可能な支持装置に付着するための接着ストリップとして構成することができる。

いくつかの実施形態において、操作部材１６０−ｄが配設された拡張可能な支持装置は、幅が約７ｍｍから約８ｍｍである。操作部材１６０−ｄは、拡張可能な支持装置の幅の全て又は略全てにわたって延在する電極アレイ２５０５を含むことができる。いくつかの実施形態において、電極アレイ２５０５は、約７ｍｍと約８ｍｍとの間の幅を有することができる。拡張可能な支持装置及び／又は電極アレイ２５０５の幅は、それらが展開されることが意図されるときに通過するワーキングチャネルの大きさに依存することができる。

いくつかの実施形態において、電極アレイ２５０５は、１２個の棒の形状をした電極２２０５−ｚを含む。いくつかの実施形態において、電極２２０５−ｃは、絶縁シート又は裏地の各側において１オンスの銅から形成されることができる。いくつかの実施形態において、各電極２２０５−ｃは、約０．２インチと約０．３インチとの間、好ましくは０．２５インチの幅を有することができる。いくつかの実施形態において、隣接する電極２２０５−ｃの間隔は、約０．２５インチと約０．４インチとの間、好ましくは０．３インチとすることができる。電極２２０５−ｃの長さは変えることができる。いくつかの実施形態において、内部に配置された電極２２０５−ｃは、操作部材１６０−ｄの側面に沿った電極２２０５−ｃよりも長い。様々な実施形態において、中心軸に沿った電極２２０５−ｃは最大の長さを有し、長さは、電極アレイ２５０５の側面に向かって移動すると減少する。いくつかの実施形態において、電極アレイ２５０５は、丸められた処置面を画定する。電極アレイ２５０５の先端２５１０と基端２５１５は、湾曲されることができる。

操作部材１６０−ｄは、接着裏地を有する絶縁材料２４０５−ａの上に電極２５０５のアレイを含むことができる。電極２２０５−ｃは、絶縁材料２４０５−ａの上面に長手方向に延在することができる。図１７Ｂに示されるように、絶縁材料２４０５−ａの背面には、様々な実施形態にかかる第１のバス２２１５−ｃと第２のバス２２２０−ｃを含むことができる。図１７Ｃに示されるように、上面における電極２２０５−ｚのそれぞれは、様々な実施形態にかかるビア１６５０−ｃによって第１のバス２２１５−ｃ又は第２のバス２２２０−ｃのいずれかに接続されることができる。第１のバス２２１５−ｃと第２のバス２２２０−ｃは、絶縁材料２４０５−ａにわたって銅から形成されることができる。第１のバス２２１５−ｃと第２のバス２２２０−ｃは、ハッチパターンを有することができる。

操作部材は、半田パッド２５２０を含むことができる。いくつかの実施形態において、操作部材１６０−ｄは、正負端子用の２つのパッド２５２０を含む。操作部材１６０−ｄが、構成に応じて、１つ、２つ又はそれ以上のパッドとバスとを含むことができることは、十分理解することができる。例えば、操作部材１６０−ｄは、単一のバスラインを有するモノポーラ電極アレイとして構成されることができる。

図１７Ｄを参照すると、操作部材１６０−ｄは、様々な実施形態にしたがって、第１のバス２２１５−ｃを正端子に対して接続するための線２４１５−ａと、グラウンドに対して第２のバス２２２０−ｃを接続するための線２４２０−ａとを含むことができる。線２４１５−ａと２４２０−ａは、パッド２５２０により、それぞれ、第１のバス２２１５−ｃと第２のバス２２２０−ｃとに対して接続されることができる。パッド２５２０は、拡張可能な支持装置における切り欠きに挿入するために成形されて配置されることができる。

ＲＦアブレーション用の電極アレイに関して説明したが、本願明細書に記載された実施形態を使用するのに適した操作部材が、治療又は診断の他の形態を管理するために構成されることができることは、十分理解することができる。例えば、上述した技術は、マイクロ波焼灼用アンテナを形成するために適用されてもよい。他の例において、操作部材は、拡張可能な支持装置と重複するセンサ要素を含むことができる。モノポーラのＲＦ構成もまたいくつかの実施形態において使用可能である。いくつかの実施形態は、バイポーラＲＦ構成を利用することができる。

様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、アブレーション装置であり、いくつかの実施形態においてはＲＦアブレーション装置である。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、熱アブレーション用に構成されている。いくつかの実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、抵抗加熱や伝導によって周囲組織を加熱するように構成されている。本願明細書に記載された操作部材の実施形態は、他のモダリティによって周囲組織を処置又は診断するように構成されることができる。

様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、食道における異常組織のアブレーション用に構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、下部食道括約筋における異常組織のアブレーション用に構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、下部の筋層を損傷することなくバレットの食道及び／又は上皮における前癌組織の切除のために構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、これに限定されるものではないが、胃腸（ＧＩ）管（例えば、食道や十二指腸）と、消化管と、消化器系（例えば、胆管）と、心臓血管系と、内分泌系（例えば、膵臓）と、呼吸器系とを含む様々な体腔及び／又は内臓において使用するために構成されている。

様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、所定深さまで組織を切除するように構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、下部の粘膜下組織を損傷することなく、粘膜組織を切除するように構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、下部の筋層を損傷することなく、粘膜組織を切除するように構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、食道の粘膜下組織層を越えない切除深さを達成するために、組織に対して適切なレベルのエネルギを印加するように構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、上皮に対する切除の深さを制御するように構成されている。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、表面アブレーション用に構成されている。例えば、操作部材の様々な実施形態は、組織表面を焦がすように構成されることができる。様々な実施形態において、本願明細書に記載された操作部材は、例えば、粘膜層における組織の再成長を開始するのに十分なエネルギを送達するように構成されている。

アブレーションの深さを制御することは、電力や処理時間等のいくつかの要因に基づいている。様々な実施形態において、電源は、十分な電力と、所定の深さまで組織を切除するのに十分な時間のために電極アレイを活性化する。典型的な実施形態において、電源は、十分な電力で、約１Ｊ／平方ｃｍと約５０Ｊ／平方ｃｍとの間、約１０Ｊ／平方ｃｍと約４０Ｊ／平方ｃｍとの間、約１５Ｊ／平方ｃｍと約１０５Ｊ／平方ｃｍとの間、約２５Ｊ／平方ｃｍと約１０５Ｊ／平方ｃｍとの間、約３０Ｊ／平方ｃｍと約１０５Ｊ／平方ｃｍとの間、約３５Ｊ／平方ｃｍと約１０５Ｊ／平方ｃｍとの間、又は、約４０Ｊ／平方ｃｍと約１０５Ｊ／平方ｃｍとの間で送達するのに必要な時間長だけ電極アレイを活性化する。他の単位面積当たりのエネルギは、いくつかの実施形態において利用されることができる。

様々な実施形態において、操作部材は、約１０ワット／平方ｃｍと約５０ワット／平方ｃｍとの間、約１０ワット／平方ｃｍと約４０ワット／平方ｃｍとの間、約１０ワット／平方ｃｍと約３０ワット／平方ｃｍとの間、約１５ワット／平方ｃｍと約３０ワット／平方ｃｍとの間、又は、約１５ワット／平方ｃｍと約４０ワット／平方ｃｍとの間で送達するように構成されている。他の単位面積当たりのエネルギは、いくつかの実施形態において利用されることができる。

様々な実施形態において、発電機は、約１０ミリ秒と約５分との間、約１００ミリ秒と約１分との間、約１００ミリ秒と約３０秒との間、約１０ミリ秒と約１秒との間、約１００ミリ秒と約１秒との間、又は、約３００ミリ秒と約８００ミリ秒との間だけ電極を活性化するように構成されている。様々な実施形態において、発電機は、１秒未満、５００ミリ秒未満又は３００ミリ秒未満だけ電極を活性化するように構成されている。いくつかの実施形態において、操作部材は、約３００ミリ秒から約８００ミリ秒の間、約４０Ｗ／平方ｃｍ送達するように構成されている。いくつかの実施形態において、操作部材は、約３００ミリ秒から約８００秒の間、約１２Ｊ／平方ｃｍから約１５Ｊ／平方ｃｍ送達するように構成されている。他の単位面積量と時間当たりのエネルギは、いくつかの実施形態において利用されることができる。

いくつかの実施形態において、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで拡張可能な支持装置とその上に配設された操作部材とを送達して配置するためにガイドアセンブリが設けられる。ガイドアセンブリは、１つ以上のガイド軸を含むことができる。各ガイド軸は、一般に、比較的長くて細い筒体を含むことができる。各ガイド軸は、基端と先端とを含むことができる。いくつかの実施形態において、１つのガイド軸の先端は、拡張可能な支持装置と連結され、１つのガイド軸の基端が電源と連結されている。

各ガイド軸の材料は、一般に限定されるものではない。ガイド軸に適した材料は、これに限定されるものではないが、金属や熱可塑性樹脂を含む。ガイド軸の材料は、硬質で可撓性とすることができるか又は剛性と可撓性材料の双方の部分を含むことができる。様々な実施形態において、ガイド軸は、拡張可能な支持装置と同じ材料から形成されている。ガイド軸のうちの１つは、拡張可能な支持部材と一体に形成されることができるか又は別個の部品として形成されることができる。ガイド軸が拡張可能な支持部材とは別個の部品である場合には、ガイド軸は、例えば、溶接又は接着剤等の任意の適切な材料又は技術を使用して拡張可能な支持装置と連結されることができる

様々な実施形態において、ガイド軸は、均一厚さを有する。様々な実施形態において、ガイド軸は、約０．０１インチ、約０，０１２インチ又は約０．００２インチの厚さを有する。様々な実施形態において、０．０１２インチ＋／−０．０００５インチの厚さを有する。

図１８Ａを参照すると、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリ１１０−ｈが示されている。ガイドアセンブリ１１０−ｈは、１つ以上の伝達ワイヤ３１０５が通過することができる２つの別個の軸部を含むことができる。第１の軸１１２−ａ（先端軸と称されることもできる）と、第２の軸１１４−ａ（基軸又は電源側軸と称されることもできる）は、絶縁部１４０−ａによって分離されている。第１の軸１１２−ａは、絶縁部１４０−ａからガイドアセンブリ１１０−ｈの先端と連結された拡張可能な支持装置に向かって延在することができる。第２の軸１１４−ａは、絶縁部から拡張可能な支持装置に電力を供給するのに使用される電源に向かって戻って延在している。第１の軸１１２−ａと第２の軸１１４−ａは、拡張可能な支持装置とその上に配設された操作部材とを、ワーキングチャネルを介して軸方向等、軸方向に移動するように構成されることができる。

１つ以上の伝達線３１０５は、電源に対して操作部材を動作可能に接続するために構成されることができる。したがって、いくつかの実施形態において、伝達線３１０５は、ガイドアセンブリ１１０−ｈの第２の軸１１４−ａと第１の軸１１２−ａとの双方を通って延在しながら、電源と連結された基端と、拡張可能な支持装置上の操作部材と連結された先端とを有する。このように、第１の軸１１２−ａと第２の軸１１４−ａは、１つ以上の伝達線３１０５の少なくとも一部を囲む。いくつかの実施形態において、１つ以上の伝達線３１０５は、第１の軸１１２−ａが第２の軸１１４−ａから分離されているために絶縁部１４０−ａにおいて露出している。いくつかの実施形態において、伝達線は電線である。

いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ａは、第２の軸１１４−ａと独立して回転可能であるように構成されることができる。これは、少なくとも部分的に、第２の軸１１４−ａから第１の軸１１２−ａを分離する絶縁部１４０−ａに起因することができる。いくつかの実施形態において、第２の軸１１４−ａは、電源の基端と連結されている。第１の軸１１２−ａと第２の軸１１４−ａとの間の絶縁部１４０−ａは、電源と第２の軸１１４−ａとの間の連結が、第１の軸１１２−ａから拡張可能な支持装置へのトルクの伝達を妨げないのを確実にするのに役立つことができる。

いくつかの実施形態において、第２の軸１１４−ａからの第１の軸１１２−ａの分離は、第１の軸１１２−ａが拡張可能な支持部材とその上に配設された任意の操作部材とに対してトルクを伝達するために構成されるのを可能とする。いくつかの実施形態において、これは、第１の軸１１２−ａの回転が拡張可能な支持装置及び／又は伝達線３１０５に伝達されるように、拡張可能な支持装置及び／又は伝達線３１０５の少なくとも一部に対して第１の軸１１２−ａの少なくとも一部を連結することによって達成される。第１の軸１１２−ａが伝達線３１０５と連結されたとき、伝達線３１０５は、第１の軸１１２−ａの先端において第１の軸１１２−ａと連結されることができる一方で、第１の軸１１２−ａの基端において第１の軸１１２−ａと連結解除されることができる。これは、第１の軸１１２−ａが拡張可能な支持装置及び／又は伝達線３１０５に対してトルクを伝達するように構成されるのを確実にするのに役立つことができる。

図１８Ｂを参照すると、いくつかの実施形態において、絶縁部１４０−ａは、保護要素１６５−ａによって被覆されることができる。保護要素１６５−ａは、任意の適切な材料から形成されることができ、絶縁部１４０−ａを被覆して伝達線３１０５を保護するのを可能とする任意の形状及び／又は大きさを有することができる。図１８Ｂに示されるように、保護要素１６５−ａは、他の形状が使用可能であるものの、一般に、円筒状を有することができる。いくつかの実施形態において、保護要素は１６５−ａは、第１の軸１１２−ａと連結され、絶縁部１４０−ａと第２の軸１１４−ａの一部とにわたって延在するように十分な長さである。いくつかの実施形態において、保護要素１６５−ａは、第１の軸１１２−ａが第２の軸１１４−ａと独立して回転し続けることができるように、第２の軸１１２−ａから連結解除される。第１の軸に対する保護要素１６５−ａの連結は、保護要素が、第１の軸１１２−ａに対して回転運動を伝達するよう構成されるのを可能とすることができる。このように、保護要素１６５−ａはまた、拡張可能な支持装置に対してトルクを伝達するように第１の軸１１２−ａを回転させる際にユーザを支援するトルク把持部としての役割も果たすことができる。

図１８Ｂはまた、第１の軸１１２−ａが挿入されることができるワーキングチャネル１１５−ｇを示している。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ａの先端に配置された拡張可能な支持装置は、圧潰構成においてワーキングチャネル１１５−ｇ内に挿入され、ガイドアセンブリ１１０−ｈは、ワーキングチャネル１１５−ｇを通って拡張可能な支持装置を移動させるのに使用される。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ａは、ワーキングチャネル１１５−ｇに入るガイドアセンブリ１１０−ｈの主要部分となる。保護要素１６５−ａは、ワーキングチャネル１１５−ｇ内にガイドアセンブリ１１０−ｃのさらなる挿入を防止するストッパとしての役割を果たすことができる。

第１の軸１１２−ａは、第１の軸１１２−ａが蛇行経路を有するワーキングチャネル１１５−ｇを介してより容易に移動するのを可能とする可撓性材料から形成されることができる。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ａについて使用される可撓性材料は、ステンレス鋼ケーブル材料等のステンレス鋼である。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ａは、共通軸に巻回された２つ以上のステンレス鋼ワイヤから形成される各層を有する２つ以上の同心層を含む。

図１９Ａ及び／又は図１９Ｂは、様々な実施形態にかかるガイドアセンブリ１１０−ｉを図示している。ガイドアセンブリ１１０−ｉは、図１８Ａ及び／又は図１８Ｂに図示されたガイドアセンブリ１１０−ｈに対して多くの観点で同様である。ガイドアセンブリ１１０−ｉは、第１の軸１１２−ｂと、第２の軸１１２−ｂと、第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４−ｂとの間に配置された保護要素１６５−ｂとを含むことができる。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ｂは、ワーキングチャネルを通って延在し且つ第１の軸１１２−ｂの先端と連結された拡張可能な支持装置に対してトルクを伝達するように構成されている。

保護要素１６５−ｂは、第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４―ｂとの間に配置されることができる。図１９Ａ及び図１９Ｂに示されるように、保護要素１６５―ｂは、ユーザによる操作を支援するためにローレット面を含むことができる。第１の軸１１２−ｂは、拡張可能な支持装置に回転させるために保護素子１６５―ｂに加えられるトルクを伝達するように構成されることができる。様々な実施形態において、第１の軸１１２−ｂは、５インチ・オンスのトルク、好ましくは９インチ・オンスのトルクを伝達するように構成されている。

第２の軸１１４−ｂは、１つ以上の伝達線が電源１０５−ｃまでルーティングされることができるチューブ体を含むことができる。第２の軸１１４−ｂはまた、他の接続を受けるように構成されてもよい。第２の軸１１４−ｂは、ナイロン等のプラスチック、ペバックス（登録商標）（ポリエーテル・ブロック・アミド）等の熱可塑性エラストマ、又は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）から形成されることができる。第２の軸１１４−ｂは、電源１０５−ｃが処置を受ける患者から離れて配置されることができるように細長くすることができる。様々な実施形態において、第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４−ｂは、ユーザによる目視検査を可能とするように透明にすることができる。例えば、内部要素は、患者の体内に挿入されたときに拡張可能な支持装置の軸方向位置をユーザが視覚的に確認するのを可能とするマーカー又はインデックスを含むことができる。

いくつかの実施形態において、伝達線及び／又は他の内部要素は、ガイドアセンブリ１１０−ｉの全体を通って延在している。様々な実施形態において、要素は、同様に第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４−ｂとを備えた２つの部分に分離される。

いくつかの実施形態において、第２の軸１１４−ｂは、伝達線等の内部要素に取り付けられない。これは、第２の軸１１４−ｂが内部要素と独立して回転するのを可能とすることができる。実際に、第２の軸１１４−ｂは、内部配線が拡張可能な支持装置によって回転するのに対して、電源１０５−ｃのような固定装置に取り付けられることができる。したがって、第２の軸１１４−ｂは、動作中にねじることなく電線を収容することができる。当業者によって理解されるように、ワイヤは、第２の軸１１４―ｂよりも大きい程度までねじることができる。これは、第２の軸１１４−ｂが、座屈、圧着又は結合することなく、かなりの程度まで回転されるのを可能とすることができる。

いくつかの実施形態において、第２の軸１１４−ｂは、一般に、ガイドアセンブリ１１０−ｉの先端における拡張可能な支持装置の移動において役割を果たしていない。その代わりに、第２の軸１１４−ｂは、単に「一応」内部要素を収容するにすぎない。第２の軸１１４−ｂは、剛性又は可撓性とすることができる。

第１の軸１１２−ｂは、回転を引き起こすために拡張可能な支持装置に対してトルクを伝達するように構成されることができる。第１の軸１１２−ｂは、蛇行したワーキングチャネルを介して移動するのを可能とするために十分に可撓性とすることができるだけでなく、拡張可能な支持装置に対して軸方向力を伝達するように十分な剛性を有することができる。保護要素１６５−ｂからのトルクは、拡張可能な支持装置に第１の軸１１２−ｂを介して伝達されることができ、それによって拡張可能な支持装置を回転させる。同様に、保護要素１６５−ｂの軸方向力は、第１の軸１１２−ｂに拡張可能な支持装置を押圧させて軸方向に移動させることができる。

第１の軸１１２−ｂは、先端において拡張可能な支持装置と連結され、基端において保護要素１６５−ｂと連結されることができる。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ｂはまた、基端において剛性部３２０５を含む。いくつかの実施形態において、剛性部３２０５は、保護要素１６５−ｂと第１の軸１１２−ｂとの間のファスナとしての役割を果たすことができる。剛性部３２０５は、回転方向と軸方向において保護要素１１２−ｂに対して第１の軸１１２−ｂを接続することができる。いくつかの実施形態において、剛性部３２０５は、保護要素１６５−ｂに対して接続されたステンレス鋼製の皮下注射管である。剛性部３２０５は、第１の軸１１２−ｂに対して保護要素１６５−ｂを固定するために圧着されることができる。剛性部３２０５は、ワーキングチャネルの基端においてガイドアセンブリ１１０−ｉの整列を維持することができ、保護要素１６５−ｂから第１の軸１１２−ｂまで良好なトルク伝達を確実にする。剛性部３２０５は、ワーキングチャネルに挿入されるように構成されることができる。いくつかの実施形態において、剛性部３２０５は、約２ｃｍの長さを有する。剛性部３２０５が含まれているときには、第１の軸１１２−ｂは、剛性部３２０５と可撓性部とを含むように考えることができ、可撓性部は、その上に配設された操作部材を有する拡張可能な支持装置と剛性部３２０５との間に配置されている。導入部はまた、ワーキングチャネル内での整列と移動とを支援するために剛性部３２０５とともに使用されることができる。

第２の軸１１４−ｂとは異なり、第１の軸１１２−ｂは、伝達ワイヤと保護要素１６５―ｂとに回転可能に固定されることができる。換言すれば、保護要素１６５−ｂの回転は、拡張可能な支持装置を順次回転させるように第１の軸１１２−ｂを回転させることができる。これと同時に、ワイヤは、拡張可能な支持装置の回転に基づいて回転させることができる。しかしながら、第２の軸１１４−ｂは、いくつかの場合には、ワイヤが内部でねじれながら発電機に固定されたままとすることができる。したがって、第１の軸１１２−ｂは、保護要素１６５−ｂによってトルク可能とすることができるが、第２の軸１１４−ｂはそうではない。他の方法では、第１の軸１１２−ｂ及び１１４−ｂは、互いに回転可能に連結解除されることができる。

第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４−ｂとを通って延在している伝達線は、比較的可撓性とすることができる。いくつかの実施形態において、伝達線は、一般に、第１の軸１１２−ｂが回転されるときによじれのリスクがない。伝達線は、単に第２の軸１１４−ｂの内側においてねじれて回転することができる。伝達線が第１の軸１１２−ｂの先端に固定されるのみであるいくつかの実施形態において、伝達線は、第１の軸１１２−ｂ内で自由に回転させることもできる。

様々な実施形態において、ガイドアセンブリ１１０−ｉは、伝達線のトルクとねじれとを低減させるように構成されている。伝達線は、互いに連結解除される基端と先端とを含んでもよい。例えば、保護要素１６５―ｂは、基端における伝達線から、保護要素１６５−ｂから先端方向に延在している伝達線の回転を連結解除するための機械的装置を含むことができる。伝達線の回転を連結解除するための適切な装置は、これらに限定されるものではないが、ベアリング、ブッシング、固定子コア組立体等が挙げられる。

様々な実施形態において、保護要素１６５―ｂは、クイックコネクタとして構成されている。本願明細書の説明から当業者によって理解され得るように、第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４−ｂは、それぞれが伝達線の独自のセットを有する独立したアセンブリとして構成されることができる。したがって、保護要素１６５−ｂは、第１の軸１１２−ｂと第２の軸１１４−ｂとを容易に接続するとともに、接続解除するように構成することができる。これは、手術中において使いやすさを有益に向上させることができる。様々な実施形態において、第１の軸１１２−ｂは使い捨てであり、第２の軸１１４−ｂは再利用されることができる。

第１の軸１１２−ｂに適した材料は、これに限定されるものではないが、熱可塑性樹脂とステンレス鋼とが挙げられる。様々な実施形態において、第１の軸１１２−ｂは、０．００２”×０．００５”のステンレス鋼編組ナイロン１２である。様々な実施形態において、第１の軸１１２−ｂは、ペバックス（登録商標）から形成された０．００２”×０．００５のチューブである。いくつかの実施形態において、第１の軸１１２−ｂは、ステンレス鋼のコイル軸から形成される。保護要素１６５―ｂは、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）等の熱可塑性プラスチックや他の材料から形成されることができる。様々な実施形態において、第２の軸１１２−ｂは、アセンブリと伝達線の回転とを補助する潤滑性のライナ（例えば、ＰＴＦＥ又はＦＥＰ）を含む。様々な実施形態において、伝達線は、１つ以上の導電性ワイヤの束である。

いくつかの実施形態において、ガイドアセンブリは、さらに、把持要素を含む。把持要素は、拡張可能な支持装置にトルクを伝達する際に補助して及び／又は軸方向に拡張可能な支持装置を移動させるために第１の軸と連結されることができる。いくつかの実施形態において、把持要素は、身体と身体を貫通して延在しているチャネルとを含む。第１の軸は、チャネルを通過することによって第１の軸に対して把持要素を連結することができる。いくつかの実施形態において、把持要素は、第１の軸がチャネルを通って移動することができるように構成されている。把持要素はまた、第１の軸もまた通過することができる把持要素の先端から延在している剛性部を含むことができる。把持要素上の剛性部は、上述した剛性部３２０５と多くの観点で同様とすることができる。把持要素の先端から延在している剛性部は、少なくとも２ｃｍの長さとすることができ、ワーキングチャネルへの挿入のために構成されることができる。

いくつかの実施形態において、把持要素は、第１の軸の基端に配置されている。把持要素は、第１の軸と第２の軸との間の絶縁部に起因して露出されることができる任意の伝達ワイヤ用の保護要素としての役割を果たすように、第２の軸の一部にわたって延在するように構成されることができる。

図２０を参照すると、様々な実施形態にかかる把持要素３３０５が示されている。把持要素３３０５は、一般に、細長い形状を有することができ、把持要素３３０５の本体内のチャネルを通過する第１の軸１２２−ｃのおかげで第１の軸１１２−ｃと連結されることができる。把持要素３３０５は、第１の軸１１２−ｃに沿って摺動するように構成されることができる。いくつかの実施形態において、把持要素は、ロック機構３３１０を含む。ロック機構３３１０は、第１の軸１１２−ｃの長さに沿った位置で把持要素３３０５をロックするように構成されることができる。これは、任意の適切なロック機構３３１０を使用して達成されることができる。いくつかの実施形態において、ロック機構３３１０は、（例えば、第１の軸１１２−ｃがロック機構３３１０と把持要素３３０５との間にピンチされるまで第１の軸１１２−ｃに対してロック機構３３１０を下方に螺合することにより）ロック機構３３１０が第１の軸１１２−ｃに対して係合されたときに、把持要素３３０５がロック機構３３１０に固定されることによって所定位置にロックされるように、把持要素３３０５に固定される。

いくつかの実施形態において、把持要素３３０５は、ワーキングチャネルに挿入されることができる第１の軸１１２−ｃの長さを制御するために設けられている。把持要素３３０５は、ストッパとしての役割を果たすことができる。把持要素３３０５は、第１の軸１１２−ｃの先端に向かって移動されて所定位置にロックされると、ワーキングチャネル内を通過することができる第１の軸１１２−ｃの量を短縮することができる。把持要素３３０５は、第１の軸１１２−ｃの基端に向かって移動されると、ワーキングチャネル内に通過することができる第１の軸１１２−ｃの量を増加させることができる。操作において、医師は、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの先端から現れて目標処置領域の近くにもたらされるまで、ワーキングチャネル内に拡張可能な支持部と第１の軸１１２−ｃとを挿入することができる。そして、把持要素３３０５は、ワーキングチャネルの入口に対して支えられるまで、先端に向かって第１の軸１１２−ｃに沿って摺動することができる。その位置で所定位置に把持要素３３０５をロックすることにより、医師は、把持要素３３０５がワーキングチャネルの入口に対して支えられている限り、効果的に第１の軸１１２−ｃの長さを設定し、拡張可能な支持装置が目標領域の近くの所望の位置にとどまるのを確実にすることができる。

図２０は、把持要素３３０５がまた、ワーキングチャネル内に挿入されるように構成され、把持要素３３０５を並べるのに役立つ先端における硬性部３２０５−ａを含むことができる旨を示している。剛性部３２０５−ａは、上述した剛性部３２０５と同様又は同一とすることができる。図２０はまた、把持要素３２０５が、保護要素１６５−ｃとともに使用可能であることを示している。保護要素１６５−ｃは、上述した保護要素１６５ｂと同様又は同一とすることができる。保護要素１６５−ｃは、第１の軸１１２−ｃと連結されることができ、第２の軸１１４−ｃの一部にわたって延在することができ、露出した伝達線を保護する。保護要素１６５−ｃはまた、把持要素３３０５が第２の軸１１４−ｃにわたって摺動するのを防止するために設けられることもできる。

図２１を参照すると、様々な実施形態にかかる把持要素３４０５が示されている。把持要素３４０５は、一般に、細長い形状を有することができ、把持要素３４０５の本体内の経路を通過する第１の軸１１２−ｄのおかげで第１の軸１１２−ｄと連結されることができる。把持要素３４０５は、ロック機構３４１５がこれに沿って把持要素３４０５の先端又は基端に向かって摺動することができる軸方向経路３４１０を含むことができる。ロック機構３４１５は、把持要素３４０５の経路内に配置された第１の軸部１１２−ｄの一部に固定されるように構成されることができる。ロック機構はまた、軸方向経路３４１０に沿ってどこでも所定位置にロックされることができる。したがって、アンロック位置にあるとき、ロック機構３４１５は、軸方向経路３４１０に沿って移動することができるが、ロック位置にあるとき、ロック機構３４１５は、把持要素３４０５に固定され、軸方向経路３４１０に沿って摺動することができない。

ロック又はアンロック位置では、ロック機構３４０５は、第１の軸１１２−ｄの一部に固定されたままとすることができる。このように、ロック機構は、アンロック位置にあるとき、把持要素３４０５内に及び把持要素３４０５から第１の軸１１２−ｄを移動することができ、ロック位置にあるとき、所定位置に第１の軸１１２−ｄを保持することができる。したがって、把持部３４０５は、把持要素３４０５から延在している第１の軸１１２−ｄの量を、それに対応してワーキングチャネルを介して供給されることができる第１の軸１１２−ｄの長さを調整して制御するように構成される。例えば、把持要素３４０５がワーキングチャネルの入口に対して配置されるとき、ロック機構３４１５は、第１の軸１１２−ｄの長さを短くして拡張可能な支持部材をワーキングチャネルに向かって引っ張り戻すように、把持要素３４０５の基端に向かって移動されることができる。ロック機構３４１５はまた、第１の軸１１２−ｄの長さを増加して目標処置領域の近くに拡張可能な支持部材を移動させるように、把持要素３４０５の先端に向かって移動されることができる。拡張可能な支持装置にとって所望の位置が達成されると、ロック機構３４１５は、拡張可能な支持装置の位置を固定するために把持要素３４０５に対してロックされることができる。

いくつかの実施形態において、ガイドアセンブリは、トルク部材を使用して拡張可能な支持装置と連結されている。トルク部材は、第１の軸の先端に配置された構造、拡張可能な支持装置の基端に配置された構造、又は、その２つの組み合わせとすることができる。トルク部材は、一般に、第１の軸の回転によって発生するトルクが拡張可能な支持装置に伝達されるのを確実にするように構成されている。いくつかの実施形態において、ガイドアセンブリ及び／又はトルク部材は、およそ１対１の回転運動がガイドアセンブリとトルク部材との間に達成されるように構成される。

図２２を参照すると、様々な実施形態にかかる先端プラグ３５０５が示されている。先端プラグ３５０５は、拡張可能な支持装置１２０−ｓの基端から突出した構造を含むことができる。先端プラグ３５０５は、ガイドアセンブリの第１の軸の先端に挿入されたリブ付き部分を含むことができる。先端プラグ３５０５はまた、フェースエッジ３５１５を形成する円錐部３５１０を含むことができる。このフェースエッジ３５１５は、第１の軸の先端に載ることができ、円錐部３５１０が第１の軸に挿入されることができないように第１の軸の先端の直径よりも広くなるように構成されている。先端プラグ３５０５は、糊、接着剤又は締まり嵌め等の従来技術によって第１の軸内に固定されることができる。

図２３は、様々な実施形態にかかるトルク部材３６０５を示している。トルク部材３６０５は、ガイドアセンブリと拡張可能な支持装置の先端から延在しているロック部材との間にトルクを伝達するために構成されることができる。トルク部材３６０５は、拡張可能な支持装置を回転させるトルクの印加を可能とするために剛性とすることができる。トルク部材３６０５は、固体で剛体のスロット３６１０を含むことができる。スロット３６１０は、ロック部材がスロット内にしっかりと受けられることができるように、拡張可能な支持装置の先端から延在しているロック部材の厚さに対応する厚さを有することができる。様々な実施形態において、トルク部材３６０５は、先端においてガイドアセンブリの直径以下の幅を有することができる。トルク部材３６０５は、先端においてガイドアセンブリの幅よりも僅かに小さい厚さを有することができる。同様に、ロック部材は、ワーキングチャネルの幅／直径以下の厚さを有することができる。このように、ロック部材は、引き抜き中に折り畳む又は圧潰する必要をなくすことができ、トルク伝達を可能とするように比較的剛性とすることができる。本願明細書では、「厚さ」は、ページ内への方向をいい、 「幅」は、左から右への方向をいう。

図２４Ａ及び／又は図２４Ｂは、ガイドアセンブリと拡張可能な支持装置の基端から延在しているロック部材との間にトルクを伝達するために構成された、様々な実施形態にかかる他のトルク部材３７０５を示している。トルク部材３７０５は、熱可塑性等の剛性材料から形成されることができる。いくつかの実施形態において、トルク部材は、ポリカーボネートから形成される。

トルク部材３７０５は、基端３７１５と先端３７２０とを有する本体３７１０を含むことができる。トルク部材３７０５は、その長さに沿って丸められた表面を有するペグ又は棒状に成形されることができる。

先端３７２０は、拡大されることができ、トルク部材３７０５の嵌合部３７２５を画定することができる。嵌合部３７２５は、先端３７２０と基端３７１５との間の点に先端３７２０から延在することができる。嵌合部３７２５は、基端よりも小径を有する先端を有する面取りされた外面を有することができる。嵌合部３７２５の基端はまた、絶縁端縁３７３０と平坦面３７３５とを含むことができる。嵌合部３７２５は、絶縁端縁３７３０が第１の軸の先端に当接するように第１の（すなわち、先端）軸の先端に挿入されるように構成されることができる。様々な実施形態において、本体３７１０は、第１の軸の内壁に対応する形状と寸法とを有する。いくつかの実施形態において、嵌合部３７２５の先端と基端は、穿孔や他の要素の損傷のリスクを低減するように丸められている。トルク部材３７０５は、糊、接着剤又は締まり嵌め等の従来技術により、第１の軸内に固定されることができる。

トルク部材３７０５は、トルク部材３７０５の全長に延在しているスロット３７４０を含むことができる。様々な実施形態において、トルク部材３７０５は、拡張可能な支持装置の先端から延在しているロック部材の長さに対応する長さを有する。スロット３７４０は、ロック部材の幅に対応する幅を有することができる。スロット３７４０の幅は、トルク部材３７０５の幅よりも小さくすることができる。スロット３７４０は、トルク部材３７０５の中心線上の所定距離に配置されることができる。

いくつかの実施形態において、トルク部材３７０５は、約０．２インチの長さを有する。トルク部材３７０５は、約０．０７２インチの幅（直径）を有することができ、嵌合部３７２５は、約０．０９インチの最大幅（直径）を有することができる。嵌合部３７２５の傾斜面は、トルク部材３７０５の長手方向軸から約１５度の角度を形成することができる。嵌合部３７２５は、トルク部材３７０５の端部から延在し、約０．０３９インチの長さを有することができる。スロット３７４０は、約０．０５６インチの幅を有することができる。スロット３７４０の底部は、トルク部材３７０５の中心線の上方約０．０１１インチに配置されることができる。他の実施形態は、異なる寸法を含んでもよい。

スロット３７４０は、拡張可能な支持装置の先端から延在しているロック部材と、トルク部材３７０５との連動を可能とするように構成されることができる。図１２Ａを参照すると、様々な実施形態にかかるロック部材１２８０が図示されている。ロック部材１２８０のスロート部１２８５は、スロット３７４０内に保持されることができ、ロック部１２９０は、トルク部材３７０５の基端３７１５に対してロックされることができる。

図２５Ａ及び／又は図２５Ｂを参照すると、導入部２６０５は、内視鏡等のワーキングチャネル内への拡張可能な支持装置の導入を支援するのに使用されることができる。導入部２６０５は、双方の部分を通って延在しているチャネルを有する円錐部２６１０と円筒部２６１５とを含むことができる。円筒部２６１５は、ワーキングチャネルの開口に挿入されることができるようにワーキングチャネルの開口の直径よりも小さくすることができる均一な外径を有することができる。いくつかの実施形態において、円筒部２６１５の外径は、円筒部２６１５が、ワーキングチャネルの開口に挿入されたときにワーキングチャネルの開口と面一に適合するように、僅かな程度だけワーキングチャネルの開口の直径よりも小さい。円錐部２６１０は、第１の直径と第２の直径とを有することができる。第１の直径は、円筒部２６１５の直径と略同一とすることができる。第２の直径は第１の直径よりも大きくすることができ、円錐部２６１０の直径は、それによって円錐形を形成するために第１の直径から第２の直径まで増加することができる。いくつかの実施形態において、円筒部２６１５と円錐部２６１０は、同軸上に配列されている。

ワーキングチャネル開口に挿入されると、導入部２６０５は、ワーキングチャネルに拡張可能な支持装置を挿入するための広い口を提供することができる。より具体的には、円錐部２６１０の第２の直径は、それによって術者が容易にワーキングチャネルに拡張可能な支持装置を誘導するように、ワーキングチャネルの開口よりも広い面積を提供することができる。

いくつかの実施形態において、導入部２６０５は、連結部材２６２０とともに使用されることができる。いくつかの実施形態において、連結部材２６２０は、図１Ｂの保護要素１６５等の制御要素及び／又は保護要素の一部である。いくつかの実施形態において、連結部材２６２０は、保護要素とは別個の装置であるが、保護要素と連結されることができる。連結部材２６２０は、第１の端部２６２５から第２の端部２６３０まで連結部材２６２０を介して延在しているチャネルを有する第１の端部２６２５と第２の端部２６３０とを有することができる。第１の端部２６２５は、導入部２６０５を連結部材２６２０と連結するために構成された連結機構を含むことができる。いくつかの実施形態において、円錐部２６１０の第２の直径は、連結部材２６２０の第１の端部２６２５において連結機構と嵌合する連結機構を含む。これに限定されるものではないが、図２５Ａに示されるように、摩擦嵌め、雄雌ネジ切り又はクリップを含む任意の適切な連結機構が導入部２６０５を連結部材２６２０に対して連結するのに使用可能である。図２５Ｂを参照すると、導入部２６０５は、連結部材２６２０と連結されて示されている。

図２６Ａ及び／又は図２６Ｂを参照すると、連結部材２６０５は、連結部材２６０５と保護要素１６５−ｄとが単一体であるように、保護要素１６５−ｄの一部を形成する。連結部材２６０５は、保護要素１６５−ｄの先端を形成することができ、保護要素１６５−ｄに対して導入部２６０５を連結するのに使用される連結機構によって保護要素１６５−ｄを設けることができる。図２６Ａに示されるように、導入部２６０５は、ワーキングチャネル１１５−ｈの開口内に挿入され、ワーキングチャネル１１５−ｈ内への拡張可能な支持装置の挿入の際に支援するのに使用されることができる。図２６Ａに示されるように、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネル１１５−ｈ内に挿入されており、ガイドアセンブリ１１０−ｊの一部は、ワーキングチャネル１１５−ｈの外部のままである。

図２６Ｂを参照すると、導入部２６０５は、ワーキングチャネル１１５−ｈから離れるように且つ保護要素１６５−ｄの連結部材２６２０に向かって移動されることができる。導入部２６０５は、一般に、導入部２６０５のチャネルを通過するガイドアセンブリ１１０−ｊのおかげでガイドアセンブリ１１０−ｊに沿って摺動する。導入部２６０５が保護要素１６５−ｄの連結部材２６２０に到達すると、各装置の連結機構は、保護要素１６５−ｄに対して導入部２６０５を連結するのに使用されることができる。このように、導入部２６０５は、ガイドアセンブリ１１０−ｊに沿った位置に固定されることができ、より詳細に上述したように保護要素１６５−ｄがガイドアセンブリ１１０−ｊに固定されるのに起因してガイドアセンブリ１１０−ｊに沿って前後に摺動するのを防止されることができる。結果として、導入部２６０５は、術者を妨害したり、ガイドアセンブリ１１０−ｊ及び／又は保護要素１６５−ｄを介して拡張可能な支持装置の操作に干渉したりすることができない。

処置システムの上述した要素が製造される方法は、一般に、限定されるものではない。図２７Ａ〜図２７Ｆを参照すると、様々な実施形態にかかる、拡張可能な支持装置上に操作部材を構築し、拡張可能な支持装置を可撓性支持部に取り付ける方法が示されている。図２７Ａにおいて、パドルの形状の固体弾性体等の拡張可能な支持装置１２０−ｔが提供される。図２７Ｂにおいて、金属層２７０５の層が、任意の公知の技術を使用して拡張可能な支持装置の上面に配設される。図２７Ｃに示されるように、その後、マスクを使用したエッチング等の任意の公知の技術を使用して金属層２７０５が操作部材１６０−ｅを形成するためにエッチングされる（例えば、電極のパターン）。図２７Ｄにおいて、ニチノール可撓性支持部等の可撓性支持部１５５−ｎが提供される。図２７Ｅにおいて、シリコーン接着剤等の接着剤２７１０が可撓性支持部１５５−ｎの面上に設けられる。図２７Ｆにおいて、拡張可能な支持装置１２０−ｔと操作部材１６０−ｅとの組み合わせが接着剤２７１０上に配設され、時間及び／又は圧力が拡張可能な支持装置１２０−ｔと操作部材１６０−ｅとの組み合わせを可撓性支持部１５５−ｎに対して固定するように供給される。操作部材を構成する他の方法もまた、いくつかの実施形態において利用されることができる。

図２８Ａ〜図２８Ｅは、様々な実施形態にかかる、パターン化された固体支持部を製造し、パターン化された固体支持部上に操作部材を提供する方法の一連の図である。図２８Ａは、様々な実施形態にかかる、パターン化された固体支持部を形成するための固体支持部材料２８０５を示している。固体支持部材料２８０５は、ニチノール等の形状記憶金属合金から形成された材料の固体層とすることができる。固体支持部材料２８０５は、切断や圧延等の公知の方法を使用して薄くて概して平面のシート状に形成されることができる。

次に、固体支持部材料２８０５は、様々な実施形態にしたがって、図２８Ｂに示されるようにパターン化された固体支持部１６０５−ｌを形成するための技術を使用してパターン化される。好適なパターン化技術の例としては、ウェット及びドライエッチング、リソグラフィ、蒸着、カッティング、ミリングが挙げられる。パターン化は、パターン化された固体支持部１６０５−ｌにおいてスプラインを画定することができる。パターン化は、圧延と同時に行われてもよい。

次に、図２８Ｃ及び図２８Ｄに示されるように、操作部材が形成される。いくつかの実施形態において、操作部材は、ＲＦ電極を有する可撓性回路である。図２８Ｃを参照すると、絶縁材料２４０５−ａが従来技術を使用して形成されることができる。典型的な絶縁材料２４０５−ａは、０．００１インチの非接着ポリイミドシートから形成されることができる。

図２８Ｄに示されるように、その後、導体材料が、絶縁材料２４０５−ａに追加されることができ、電極の操作部材１６０−ｆを形成するためにエッチングされることができる。このステップにおいて、接着剤２８１５はまた、絶縁材料２４０５−ａに対して背面に塗布されることができる。例えば、薄いアクリル系及び／又はシリコーンシート接着剤２８１５が絶縁材料２４０５−ａの背面に塗布されることができる。典型的な実施形態において、パターン又は電極は、レーザエッチングすることによって形成される。

図２８Ｅは、様々な実施形態にかかる、組み立てられた操作部材１６０−ｆと、パターン化された固体支持部１６０５−ｌとを示している。図１８Ｅに示されるように、操作部材１６０−ｆの電極がパターン化された固体支持部１６０５−ｌのスプライン上に配置されることができる。図２８Ｅは、パターン化された固体支持部１６０５−ｌと操作部材１６０−ｆとの簡便化した且つ誇張した図である。具体的には、例えば、層の相対的厚さは変化する。他の実施形態が、パターン化された固体支持部を製造し、パターン化された固体支持部上に操作部材を設けることに利用されることができる。

本願明細書の説明から他のプロセスが製造プロセスにおいて使用されることができることは、十分理解することができる。例えば、製造プロセスは、１つ以上のコーティングプロセスを含むことができる。例えば、操作部材の任意の部分は、生物活性剤等の材料によってコーティングされることができる。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、医薬品、核酸、アミノ酸、糖又は脂質等の生体分子によってコーティングされている。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置は、抗血栓剤（例えば、ヘパリン）、抗血小板剤（例えばアスピリン、アラキドン酸、プロスタサイクリン）又は血小板由来の抗体等の抗過形成剤によってコーティングされることができる。他の適切な生物学的コーティング材料と添加剤は、内皮細胞と、幹細胞と、細胞増殖因子とが挙げられる。様々な実施形態において、操作部材は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、拡張ＰＴＦＥ（ｅＰＴＦＥ）、ポリプロピレン又はポリ（ラクチド）等の生体適合性プラスチックによってコーティングされる。様々な実施形態において、操作部材の機能と干渉しないように、コーティングのみが拡張可能な支持装置に適用される。拡張可能な支持装置は、プロセスにおける任意のステップにおいて保護層によってコーティングされることができる。例えば、拡張可能な支持装置は、酸化又は生体吸収を防止するためのバリア層によってコーティングされることができる。

製造プロセスはまた、研磨、熱処理等の他のステップを含んでもよい。アブレーション装置の組立方法は、材料科学、コンピュータ、半導体分野における共通の他の技術とプロセスとを実装することができる。いくつかの実施形態において、操作部材は、導電性塗料、成形又はレーザエッチングによって拡張可能な支持装置に直接適用される。

個々の成分の様々な実施形態を含む本願明細書において記載されたシステムの様々な実施形態は、様々な方法で使用されることができる。特定の方法の実施の形態が以下記載される。

第１のステップにおいて、臨床医は、一般的な臨床的評価を行うことができる。この評価は、疾患目標、必要な処置の種類、処置装置の送達様式を評価することを含むことができる。臨床的評価に基づいて、臨床医は、適切な処置装置を選択することができる。例えば、キットは、異なる処置のために構成された複数の操作部材を設けてもよい。キットは、それぞれが異なる大きさの処置面と電極構成と処置法等を有する複数のアブレーション装置を含むことができる。臨床医は、疾患目標が大きい場合には、キットからより大きなアブレーション装置を選択することができる。キットは、例えば、体腔のより大きい又はより小さい周囲部、９０度の部分又は１２０度の部分を処置するためのアブレーション装置を含むことができる。

操作部材が選択されると、臨床医は、システムを組み立てることができる。一例では、キットは、ガイドアセンブリと、その上に配設された可変操作部材を有する複数の拡張可能な支持装置とを含む。臨床医は、ガイドアセンブリの先端上で選択された拡張可能な支持装置を摺動することができ、それを所定位置に固定する。他の例では、キットは、それぞれがガイドアセンブリと取り付けられた拡張可能な支持装置・操作部材コンボとを有する複数の予め組み立てられたシステムを含むことができる。さらに他の例では、システムは、様々な疾患目標の処置（例えば、フリーサイズ）の処置のために構成された拡張可能な支持・操作部材コンボを含むことができる。

システムが準備されると、臨床医は、内視鏡等のワーキングチャネルの基端においてキャップを介して拡張可能な支持装置・操作部材コンボを挿入することができる。この段階において、内視鏡は、既に挿入されてもよく、患者の体内に配置されてもよい。通常、内視鏡の先端は、従来技術を使用して目標部位に隣接して配置される。

拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、最初に先端が挿入されることができる。拡張可能な支持装置・操作部材のコンボは、より小さなワーキングチャネル内に適合するように圧潰されるのを必要とする場合に、拡張構成において予め付勢されることができる。臨床医は、挿入のために圧潰するように拡張可能な支持装置・操作部材コンボを優しく絞ることができる。導入部は、いくつかの場合に利用されることができる。拡張可能な支持装置・操作部材コンボの丸められた先端は、ワーキングチャネル内で装置を回転する際に支援することができる。拡張可能な支持装置・操作部材コンボの先端が挿入されると、臨床医は、ワーキングチャネル内に拡張可能な支持装置・操作部材コンボの残りの部分を進ませる。

次に、臨床医は、ガイドアセンブリを使用して圧潰構成においてワーキングチャネルを介して拡張可能な支持装置・操作部材コンボを押圧することができる。臨床医は、ガイドアセンブリを使用してパイプクリーナのようなチャネルを介して拡張可能な支持装置・操作部材コンボを軸方向に移動させることができる。

ガイドアセンブリの長さは、拡張可能な支持装置・操作部材コンボが完全に挿入されたとき、内視鏡の入口における内視鏡キャップのまさに近くに保護要素又は把持要素が配置されるように、内視鏡の長さに一致させることができる。臨床医は、挿入を支援するために導入部を使用することができる。保護又は把持要素は、内視鏡のワーキングチャネルよりも大きくすることができ、したがって、挿入止めとして機能する。保護又は把持要素はまた、反対側の端部における拡張可能な支持装置・操作部材コンボ位置をユーザに対する視覚的な手がかりとして機能することができる。保護又は把持要素は、内視鏡のキャップに接近すると、ユーザは、内視鏡の最も先端に対する拡張可能な支持装置・操作部材コンボの位置を測定することができる。

ガイドアセンブリは、内視鏡や様々な他の送達管腔への挿入に対応するために大きすぎるようにすることができる。様々な実施形態において、典型的な保護又は把持要素の先端から延在している細長い剛性部は、様々なワーキングチャネルの長さによって軸方向の位置調整のために使用されることができる。ユーザが保護又は把持要素を押圧して引っ張ると、剛性部は、ワーキングチャネルに配置されたままとすることができる。剛性部の剛性は、ワーキングチャネルの内壁にガイドアセンブリを結合することなく容易に軸方向の移動を可能とすることができる。

システムは、これに限定されるものではないが、胃腸（ＧＩ）管、気道、外耳道、尿路、胆管系、胆管、女性生殖器系、胸の臓器（例えば、心臓）、硬膜上腔、上顎骨と顔、手を含む様々な管腔と処置部位とによって使用するために構成されることができる。システムは、これに限定されるものではないが、食道胃十二指腸内視鏡検査（例えば、食道、胃、十二指腸）、上顎洞鏡検査（例えば、小腸）、大腸内視鏡検査又はＳ状結腸鏡検査（例えば、大腸と結腸）、拡大内視鏡検査、内視鏡的逆行性胆道膵管造影（ＥＲＣＰ）、十二指腸内視鏡検査支援胆管膵管造影又は術中胆道鏡検査（例えば、胆管）、検鼻法（例えば、鼻）、気管支鏡検査（例えば、下気道）、膀胱鏡検査（例えば、尿路）、直腸鏡検査（例えば、直腸）、肛門鏡検査（例えば、肛門）、直腸鏡検査、整形手術、整形外科手術（例えば、内視鏡手根管症候群と硬膜外腔のような手の外科）、歯内手術、隅角鏡検査、コルポスコピー（例えば、子宮頸部）、子宮（例えば、子宮）と卵管検査（例えば、卵管）、腹腔鏡検査、関節鏡検査（例えば、関節の内側）、胸腔鏡や縦隔鏡、羊水鏡検査、胎児鏡を含む内視鏡を使用した様々な治療と処置のために構成されることができる。システムは、これに限定されるものではないが、透析、カテーテル法、血管形成術、バルーンベースの手順（例えば、バルーン中隔開口とバルーンｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ）、電気生理学、モニタリング（例えば、心臓モニタリング）、薬物送達、耳あかの除去と耳垢栓塞の処置を含む他の器具を使用した様々な治療と処置のために構成されることができる。

カテーテル等のワーキングチャネルを含む内視鏡又は他の装置は、従来技術を使用して体内に挿入されることができる。例えば、内視鏡は、身体開口部を介して又は切開部位を介して挿入されることができる（例えば、腹腔鏡）。本願明細書の説明から理解されるように、システムは、カテーテル、ロボット手術器具、その他等の管腔を有する他の器具とともに使用されることができる。

通常、ワーキングチャネルは、処置部位に対して体腔、管又は血管を介してルーティングされることができる。臨床医は、ワーキングチャネルの先端が、適切に拡張可能な支持装置・操作部材コンボを展開する前に処置部位に配置されている旨を必要に応じて確認する。位置が確認されると、臨床医は、拡張可能な支持装置・操作部材コンボを展開するように処理することができる。

システムは、拡張可能な支持装置・操作部材コンボを容易且つ正確に展開するのを可能とすることができる。臨床医は、保護又は把持要素を軸方向に移動させることができ、したがって、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、ワーキングチャネルの先端から移動される。拡張可能な支持装置・操作部材コンボがワーキングチャネルの外部に延在するとき、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、ワーキングチャネル壁から解放されてもよい。拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、臨床医の側でいかなる他の重要な動作もなく、圧潰構成から拡張構成へと自己拡張する。臨床医は、拡張可能な支持装置・操作部材コンボが先端に展開されていることを確認するためにキャップの近くに保護又は把持要素を移動させる必要があるのみである。チャネル壁に対する拡張可能な支持装置の自然な「バネ」力もまた、展開を確認するためにユーザに対して触覚フィードバックを提供することができる。

様々な実施形態において、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、それが抑制されていないときに拡張構成へと一度に自己拡張するように構成されている。様々な実施形態において、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、拡張構成において略平面である。様々な実施形態において、拡張した拡張可能な支持装置・操作部材コンボの面は、目標処置面に対して略平行である。様々な実施形態において、拡張された拡張可能な支持装置・操作部材コンボの面は、ガイドアセンブリの長手方向軸に対して略平行である。

トルク可能なガイドアセンブリは、拡張可能な支持装置・操作部材コンボが拡張中または拡張後に回転されるのを可能とすることができる。ユーザは、例えば、保護又は把持要素を回転させることによって拡張可能な支持装置・操作部材コンボを容易に回転させることができる。第１の軸が第２の軸から回転可能に連結解除されることから、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、第２の軸と独立に回転されることができる。典型的な実施形態では、第２の軸は、固定電源と制御ユニットとに取り付けられている。したがって、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、ねじれと回転応力とを発現させることなく回転させることができる。

様々な実施形態において、拡張後に、ユーザは、処置面が組織面に面するように、拡張可能な支持装置・操作部材コンボを回転させる。保護又は把持要素はまた、ユーザが組織の他の領域の処置に対する処置後に拡張可能な支持装置・操作部材コンボを回転させるのを可能とする。ユーザは、内視鏡の先端を偏向させることにより、処置部位との拡張可能な支持装置・操作部材コンボの所望の接触に影響を与えることができる。ユーザは、ガイドアセンブリを使用して拡張可能な支持装置・操作部材コンボを偏向させることにより、接触に影響を与えることができる。例えば、保護又は把持要素は、内視鏡の端部から処置部位に向かって離れるように拡張可能な支持装置・手術部材コンボを延在するように操作されることができる。

拡張可能な支持装置・操作部材コンボが処置部位に配置されると、臨床医は、拡張可能な支持装置・操作部材コンボを使用して処置を管理することができる。臨床医は、操作部材を介して（電極を介して等）エネルギを送達するように電源を活性化することができる。様々な実施形態において、電源は、予めプログラムされた処置プロトコルを実行する。様々な実施形態において、電源は、手動で制御される。

エネルギ送達後、臨床医は、フォローアップ処置が必要であるかどうかを判定することができる。もしそうであれば、処置部位は、後続の処置のために準備されることができる。例えば、処置された組織は、洗浄装置によって洗浄されることができる。洗浄装置は、拡張可能な支持装置・操作部材コンボに取り付けられたクリーナを備えることができる。拡張可能な支持装置・操作部材コンボとともに使用するための洗浄装置の一例は、Ｕｔｌｅｙらによる米国特許出願公開第２００９／００３６８８６号明細書に開示されており、その全内容は、あらゆる目的のために参照することによって本願明細書においてここに組み込まれる。

処置が終了した後、臨床医は、拡張可能な支持装置・操作部材コンボを後退させるように保護又は把持要素を引っ張ることができる。拡張可能な支持装置・操作部材コンボが引き抜かれると、拡張可能な支持装置・操作部材コンボの先細り端縁の一部は、ワーキングチャネルと接触することができる。拡張可能な支持装置・操作部材コンボがさらに引き抜かれると、先細り端縁は、圧潰又は圧延力が拡張可能な支持装置に印加されるように、ワーキングチャネル壁に対して摺動することができる。この力は、拡張可能な支持装置、したがってその上に配設された操作部材に、ワーキングチャネル内に引っ張られるように圧潰構成へと後退させ戻すことができる。

完全に後退した拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、ワーキングチャネルにあるとき安全に再配置されることができる。そして、拡張可能な支持装置・操作部材コンボ装置は、内視鏡を使用して第２の処置位置に再配置されることができる。内視鏡が再配置されると、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、上述したように、内視鏡の端部から再拡張されることができる。あるいは、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、ワーキングチャネルを介して再配置されることができる。例えば、臨床医は、保護又は把持要素を使用して軸方向に拡張可能な支持装置・操作部材コンボを移動させることができ、及び／又は、拡張可能な支持装置・操作部材コンボを回転させることができる。処置が終了すると、拡張可能な支持装置・操作部材コンボは、完全に後退し、内視鏡の基端から取り外すことができる。

図２９を参照すると、様々な実施形態にかかる本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法２９００が示されている。例えば、方法２９００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。ブロック２９０５において、治療システムが提供される。システムは、本願明細書に記載されたシステムの個々の要素の任意の実施形態を含む、本願明細書に記載された治療システムの任意の実施形態を含むことができる。一般に、このシステムは、拡張可能な支持装置と、必要に応じてその上に配設された操作部材と、ガイドアセンブリの先端において拡張可能な支持装置が連結されるガイドアセンブリと、拡張可能な支持装置とガイドアセンブリとを受けるように構成されたワーキングチャネルとを含む。

ブロック２９１０において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入される。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルに拡張可能な支持装置を挿入する前に圧潰位置に配置される。拡張可能な支持装置の先端は、ワーキングチャネルへの拡張可能な支持装置の挿入の際のさらなる支援のために丸められることができる。

ブロック２９１５において、拡張可能な支持装置は、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部から現れるまでワーキングチャネルを通って移動される。ガイドアセンブリは、ワーキングチャネルを介してワーキングチャネルの第２の端部から出る拡張可能な支持装置の移動を支援するのに使用されることができる。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルの第２の端部を通過した後に拡張構成へと自己遷移する。

拡張可能な支持装置がワーキングチャネルを通過した後、任意のステップが行われることができ、ガイドアセンブリの一部が拡張可能な支持装置に対してトルクを与えるように回転される。いくつかの実施形態において、ガイドアセンブリの第１の軸部は、拡張可能な支持装置に対してトルクを与えるように回転される。第１の軸は、第２の軸と回転可能に独立することができる。

図２９に図示された方法又は図３０、図３１、図３２、図３３、図３４及び／又は図３５に図示された方法のいずれかの後に行われることができる他のさらなるステップは、ワーキングチャネルを偏向することと、（その上に配設された操作部材を有することができる）拡張可能な支持装置を目標処置領域と接触させること及び／又は拡張可能な支持装置（拡張可能な支持装置と連結された任意には可撓性支持部も）を介して付加力を与えること及び／又は目標処置領域までエネルギを送達することを含むことができる。他のステップもまた、様々な実施形態にしたがって利用されることができる。

図３０を参照すると、本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法２９００が様々な実施形態にしたがって示されている。例えば、方法３０００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。方法３０００は、拡張可能な支持装置を目標処置領域まで送達するために提供することができる。方法３０００は、図２９の方法２９００の例とすることができる。

ブロック３００５において、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するために構成された拡張可能な支持装置が提供されることができる。拡張可能な支持装置は、操作部材を支持するように構成された弾性体を含むことができる。弾性体は、ガイドアセンブリと弾性体を連結するために構成された基端部と、基端部と反対側の先端部と、弾性体の基端部と先端部との間に延在している中心軸とを含むことができる。拡張可能な支持装置は、弾性体と連結され且つ中心軸に対して平行に並べられた１つ以上の支持部を含むことができ、支持部のうちの少なくとも１つは、超弾性材料を含む。

ブロック３０１０において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入されることができる。ブロック３０１５において、拡張可能な支持装置は、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部を通過するまでワーキングチャネルを通って移動されることができる。

方法３０００のいくつかの実施形態は、拡張可能な支持装置がガイドアセンブリを利用してトルク及び／又は回転されるブロック３０２０を含むことができる。いくつかの実施形態は、ワーキングチャネルへと拡張可能な支持装置を挿入する前に拡張可能な支持装置を圧潰位置に配置することを含む。

図３１を参照すると、本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法３１００が様々な実施形態にしたがって示されている。例えば、方法３１００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。方法３１００は、操作部材を目標処置部まで送達するためにガイドアセンブリを利用するために提供することができる。方法３１００は、図２９の方法２９００の例とすることができる。

ブロック３１０５において、ガイドアセンブリを含むシステムが提供されることができる。ガイドアセンブリは、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達して配置するために構成されることができる。ガイドアセンブリは、電源に対して操作部材を動作可能に接続する１つ以上の伝達線と、操作部材に対してトルクを伝達するために構成された１つ以上の伝達線の少なくとも第１の部分を囲む第１の軸と、伝達線の少なくとも第２の部分を囲む第２の軸とを含むことができる。第１の軸と第２の軸は、第１の軸が第２の軸と独立して回転するのを可能とするように構成されることができる。システムは、目標処置領域までワーキングチャネルを介して操作部材を送達するように構成され且つガイドアセンブリの先端と連結された拡張可能な支持装置を含むことができる。システムは、拡張可能な支持装置と連結された操作部材を含むことができる。

ブロック３１１０において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入されることができる。ブロック３１１５において、拡張可能な支持装置は、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部を通過するまでガイドアセンブリを利用してワーキングチャネルを介して移動されることができる。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルへと拡張可能な支持装置を挿入する前に圧潰位置に配置されることができる。いくつかの実施形態は、操作部材に対してトルクを与えるようにガイドアセンブリの第１の軸を回転させることを含むことができるブロック３１２０を含むことができる。

図３２を参照すると、本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法３２００が様々な実施形態にしたがって示されている。例えば、方法３２００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。方法３２００は、操作部材を目標処置領域まで送達することができる。方法３２００は、図２９の方法２９００の例とすることができる。

ブロック３２０５において、ガイドアセンブリを含むシステムが提供されることができる。ガイドアセンブリは、電源に対して操作部材を動作可能に接続する１つ以上の伝達線と、１つ以上の伝達線の少なくとも一部を囲む可撓性軸と、操作部材に対してトルクを伝達するために構成された第１の軸と、本体と本体を介して延在しており且つ可撓性軸が通過するチャネルとを備え且つ可撓性軸がチャネルを介して移動するように構成された把持要素とを含むことができる。システムはまた、可撓性軸の先端と連結された操作部材を含むことができる。

ブロック３２１０において、操作部材は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入されることができる。ブロック３２１５において、操作部材は、操作部材がワーキングチャネルの第２の端部を通過するまでワーキングチャネルを介して移動されることができる。ブロック３２２０において、把持要素は、操作部材に対してトルクを伝達するように回転されることができる。いくつかの実施形態は、ワーキングチャネルへと操作部材を挿入する前に圧潰位置に操作部材を配置することを含むことができる。

図３３を参照すると、本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法３３００が様々な実施形態にしたがって示されている。例えば、方法３３００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。方法３３００は、アブレーション装置を目標処置部まで送達することができる。方法３３００は、図２９の方法２９００の例とすることができる。

ブロック３３０５において、アブレーション装置が提供されることができる。アブレーション装置は、圧潰構成と拡張構成との間で遷移するように構成された可撓性回路を含むことができる。可撓性回路は、複数の並列電極に対して平行な軸まわりに圧潰するように構成された複数の並列電極を含むことができる。

ブロック３３１０において、アブレーション装置は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入されることができる。ブロック３３１５において、アブレーション装置は、アブレーション装置がワーキングチャネルの第２の端部を通過するまでワーキングチャネルを介して移動されることができる。方法３３００のいくつかの実施形態は、ワーキングチャネルへとアブレーション装置を挿入する前に圧潰構成へと可撓性回路を配置することを含む。

図３４を参照すると、本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法３４００が様々な実施形態にしたがって示されている。例えば、方法３４００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。方法３４００は、拡張可能な支持装置を目標処置部まで送達することができる。方法３４００は、図２９の方法２９００の例とすることができる。

ブロック３４０５において、拡張可能な支持装置が提供されることができる。拡張可能な支持装置は、外周と超弾性特性とを備える固体支持部材と、固体支持部材の外周に対して内部にパターン形成された複数のスプラインと、隣接するスプライン間の複数の空隙とを含むことができる。複数のスプラインの幅と間隔は、圧潰構成と略平面支持面を提供する拡張構成との間において支持部材の拡張を促進するように構成されることができる。

ブロック３４１０において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入されることができる。ブロック３４１５において、拡張可能な支持装置は、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部を通過するまでワーキングチャネルを介して移動されることができる。いくつかの実施形態において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルへと拡張可能な支持装置を挿入する前に圧潰構成に配置される。

図３５を参照すると、本願明細書に記載されたシステム及び／又は装置の様々な実施形態を使用する一般的な方法３５００が様々な実施形態にしたがって示されている。例えば、方法３５００は、システム１００、拡張可能な支持要素１２０、ガイドアセンブリ１１０、操作部材１６０、及び／又は、他の装置及び／又は要素の様々な実施形態を利用して実行されることができる。方法３５００は、拡張可能な支持装置を目標処置領域まで送達することができる。方法３５００は、図２９の方法２９００の例とすることができる。

ブロック３５０５において、ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで送達するために構成された拡張可能な支持装置が提供されることができる。装置は、操作部材を支持するために構成された拡張可能な支持部材と、圧潰構成と拡張構成との間で支持部材の拡張を促進するように選択された幅と空間とを有する複数のスプラインを備える支持部材とを含むことができる。支持部材の一部は、拡張構成における略平面を画定することができる。ブロック３５１０において、拡張可能な支持装置は、ワーキングチャネルの第１の端部に挿入されることができる。ブロック３５１５において、拡張可能な支持装置は、拡張可能な支持装置がワーキングチャネルの第２の端部を通過するまでワーキングチャネルを介して移動されることができる。いくつかの実施形態は、ワーキングチャネルへと拡張可能な支持装置を挿入する前に圧潰位置に拡張可能な支持装置を配置することを含む。

上述した説明は、例を提供するものであり、様々な実施形態の範囲、能力又は構成を限定することを意図するものではない。むしろ、説明及び／又は図は、様々な実施形態を実行するための可能な説明を当業者に提供する。様々な変更が要素の機能と構造とにおいて行われることができる。

したがって、様々な実施形態は、必要に応じて様々な手順又は要素を省略、置換又は追加することができる。例えば、当然のことながら、本方法は、記載されたものとは異なる順序で行われることができ、様々なステップが追加、省略又は組み合わせられてもよい。また、特定の実施形態に関して記載された態様と要素は、様々な他の実施形態において組み合わせられてもよい。また、当然のことながら、以下のシステム、方法及び装置は、個別に又はまとめてより大きなシステムの要素とすることができ、他の手順は、それらの適用より優先し、あるいは、それらの適用を変更することができる。

上述した具体的な実施形態の説明は、図示及び説明の目的で提示されている。それらは、本発明を網羅していること又は開示された正確な形式に限定することを意図したものではなく、上記教示を考慮すると明らかに多くの変更及び変形が可能である。実施形態は、様々な実施形態の原理とその現実的な用途を説明するために選択されて記載されており、それにより、特定の予期される用途に適するように他の当業者が様々な変更とともに様々な実施形態を利用することを可能としている。本願明細書に添付された特許請求の範囲によって定義された様々な実施形態とそれらの均等物の範囲を目的としている。

Claims (24)

1. ワーキングチャネルを介して目標処置領域まで操作部材を送達するために構成された拡張可能な支持装置であって、
   前記操作部材を支持して圧潰構成と拡張構成との間で前記拡張可能な支持装置の拡張を促進するように構成された弾性体であって、前記弾性体をガイドアセンブリと連結するために構成された基端部と、前記基端部とは反対側の先端部と、前記弾性体の前記基端部と前記先端部との間に延在している中心軸とを備える前記弾性体と、
   前記弾性体と連結され且つ前記中心軸に対して平行に並べられた１つ以上の支持部とを備え、
   前記支持部は、前記弾性体の前記中心軸の少なくとも一部に沿って延在している少なくとも１つの中心支持部を有していて、少なくとも前記中心支持部は、少なくとも高弾性又は超弾性材料を含む、拡張可能な支持装置。
2. 前記１つ以上の支持部が、叉骨形構成で配置された２つの支持部を備える、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
3. 前記１つ以上の支持部が、三又構成で配置された３つの支持部を備える、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
4. 前記１つ以上の支持部が、前記弾性体の前記中心軸の少なくとも一部に沿って延在している単一の支持部から構成されている、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
5. 前記１つ以上の支持部のうちの少なくとも１つが、直線支持部又は縦支持部として構成されている、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
6. 前記超弾性材料がニチノールを含む、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
7. 前記高弾性材料がバネ鋼を含む、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
8. 前記弾性体と連結された前記１つ以上の支持部のうちの少なくとも１つが、ポリイミドを含む、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
9. ポリイミドを含む前記１つ以上の支持部のうちの少なくとも１つが、前記弾性体の周囲に配設されている、請求項８に記載の拡張可能な支持装置。
10. さらに、
    前記弾性体上に配設された前記操作部材を備える、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
11. 前記操作部材が、アブレーション装置である、請求項１０に記載の拡張可能な支持装置。
12. さらに、
    前記１つ以上の支持部のそれぞれの先端を囲む保護パディングを備える、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
13. 前記保護パディングがシリコーンを含む、請求項１２に記載の拡張可能な支持装置。
14. 前記弾性体の前記基端部が、前記弾性体の前記先端部側とは反対側に先細りしており、前記ワーキングチャネル内の前記拡張可能な支持装置の移動を容易とするように構成されている、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
15. 前記弾性体がシリコーンを含む、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
16. 前記弾性体が透明である、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
17. 前記弾性体が、成形された弾性体である、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
18. 前記ワーキングチャネルが、内視鏡又はカテーテルの少なくとも一部を含む、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
19. 前記１つ以上の支持部が、シリコーン接着剤を使用して前記弾性体と連結されている、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
20. 前記弾性体の前記基端部の片側が、前記操作部材が配置された前記弾性体の側の特定を容易とするように少なくともマーキング又はテクスチャリングを含む、請求項１に記載の拡張可能な支持装置。
21. 目標処置領域まで処置を送達するシステムであって、
    該システムは、ワーキングチャネルを介して前記目標処置領域まで操作部材を送達するために構成された拡張可能な支持装置を有していて、
    前記支持装置は、
    前記操作部材を支持して圧潰構成と拡張構成との間で前記拡張可能な支持装置の拡張を促進するように構成された弾性体であって、前記弾性体をガイドアセンブリと連結するために構成された基端部と、前記基端部とは反対側の先端部と、前記弾性体の前記基端部と前記先端部との間に延在している中心軸とを備える前記弾性体と、
    前記弾性体と連結され且つ前記中心軸に対して平行に並べられた１つ以上の支持部とを備え、
    前記支持部は、前記弾性体の前記中心軸の少なくとも一部に沿って延在している少なくとも１つの中心支持部を有していて、少なくとも前記中心支持部は、少なくとも高弾性又は超弾性材料を含み、
    該システムは、さらに前記弾性体上に配設された前記操作部材を備えるシステム。
22. さらに、
    ガイド軸と、
    前記ガイド軸に対して前記拡張可能な支持装置を連結するように構成された連結機構とを備える前記ガイドアセンブリを備える、請求項２１に記載のシステム。
23. さらに、
    前記ワーキングチャネルが、前記拡張可能な支持装置と前記ガイドアセンブリとを受けるように構成されている、請求項２２に記載のシステム。
24. 前記操作部材が、アブレーション装置を備え、
    前記ワーキングチャネルが、内視鏡又はカテーテルの少なくとも一部を含む、請求項２３に記載のシステム。

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