JP5673043B2 - 有機エレクトロルミネッセンス素子 - Google Patents

Description

本発明は有機エレクトロルミネッセンス素子（以下有機ＥＬ素子と略記）に用いた場合、蒸着やスピンコートにより製膜が可能であり、かつ優れた性能（高いガラス転移温度、高い発光効率、低電圧駆動、高色純度、長寿命）を発揮し、特に青色発光材料に好適に用いることができる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた有機ＥＬ素子に関する。

近年、有機ＥＬ素子においては、素子の長寿命化が求められている。素子の寿命に影響を及ぼす原因は様々な因子が考えられるが、その一つとして、素子を構成する材料のガラス転移温度(Ｔｇ)が、素子の寿命に大きな影響を及ぼすものと考えられている。すなわち、素子の使用環境や駆動時の発熱などにより、素子の温度が構成する材料のＴｇを上回ると、構成する材料の結晶化が起こり、ダークスポットと呼ばれる非発光領域が発生することが指摘されている。そのため、より高いＴｇを示す材料が求められてきた（非特許文献１、２）。

青色発光素子において、耐久性の優れた素子を提供する青色発光材料は少ない。一例として、ナフタレン化合物を用いた青色発光素子、および、各種のアントラセン化合物（特許文献１〜４）を用いた青色発光素子が報告されているが、いずれも素子の寿命は短く、実用的な材料とはいい難いという欠点があった。

また、１−ナフタレン環とフェニル環が、アントラセンの９位、１０位にそれぞれ置換したアントラセン誘導体が報告されている。それらは有機エレクトロルミネッセンスの発光層や電荷輸送層に関与する有機層ではなく、光反射性電極と光透過性電極間に用いられている有機層である。そのため、青色発光素子の発光効率や色純度等に関する情報の開示されていない（特許文献５）。

また、２−ナフタレン環とフェニル環が、アントラセンの９位、１０位にそれぞれ置換したアントラセン誘導体を青色発光材料に用いられている例が報告されており、また、ジアミノピレン誘導体を青色発光素子におけるドーパント材料として用いた例として報告されている。しかしながら、いずれも発光効率が低いため、寿命が短く実用的な材料としてはいい難い欠点があった（特許文献６）。

特開２００３−３０６４５４号公報 特開２００４−２３５１号公報 ＷＯ２００５−１１３５３１号パンフレット 特開２００７−６３５０１号公報 特開２０１０−１８６６３７号公報 特開２０１０−５３１３１号公報

時任静士、安達千波矢、村田英幸共著、有機ＥＬディスプレイ、オーム社、２００４年発行、１３９〜１４３頁 技術情報協会編、最新機能性色素大全集、技術情報協会、２００７年発行、１０３〜１１９頁

本発明の課題は、高いＴｇを示し、特に青色発光する有機ＥＬ素子用材料として好適に用いることができる化合物を用いることにより、高い発光効率、低電圧駆動、色純度、長寿命、耐熱性などの優れた特性を示す有機ＥＬ素子を提供することである。

本発明者らは、前記諸問題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、本発明に至った。

すなわち本発明は、一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層が、下記一般式［１］で表される化合物と、下記一般式［２］で表される化合物および／または下記一般式［３］で表される化合物とからなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子関する。

一般式［１］

（式中、Ｒ¹〜Ｒ¹⁵は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表し、Ｒ¹⁶〜Ｒ²⁰は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の１価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。）
一般式［２］

（式中、Ａｒ ¹ およびＡｒ ² は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、
Ｒ ²¹ 〜Ｒ ³⁸ は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ−ルオキシ基を表す。）
一般式［３］

（式中、Ａｒ ³ およびＡｒ ⁴ は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、
Ｒ ³⁹ 〜Ｒ ⁵⁶ は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ−ルオキシ基を表す。）

また、本発明は、Ｒ¹〜Ｒ¹⁵が、それぞれ独立に、水素原子、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基である上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。

また、本発明は、Ｒ¹〜Ｒ²⁰が水素原子である上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。

また、本発明は、Ａｒ¹〜Ａｒ⁴が、それぞれ独立に、下記一般式［４］で表される基である上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。

一般式［４］

（式中、Ｒ⁵⁷〜Ｒ⁶¹は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換シリル基、シアノ基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基、または、置換アミノ基を表し、Ｒ⁵⁷〜Ｒ⁶¹は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。）

また、本発明は、発光層が、塗布により成膜されてなる上記有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。

本発明の有機ＥＬ素子は、低い電圧で駆動し、かつ、長寿命であるため、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや平面発光体として好適に使用することができ、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が可能である。

以下、詳細にわたって本発明を説明する。

まず、一般式［１］におけるＲ¹〜Ｒ¹⁵は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。

ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。

また、１価の脂肪族炭化水素基としては、炭素数１〜１８の１価の脂肪族炭化水素基を指し、そのようなものとしては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基が挙げられる。

ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、ペンタデシル基、オクタデシル基といった炭素数１〜１８のアルキル基が挙げられる。

また、アルケニル基としては、ビニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、１−オクテニル基、１−デセニル基、１−オクタデセニル基といった炭素数２〜１８のアルケニル基が挙げられる。

また、アルキニル基としては、エチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル基、１−ブチニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１−オクチニル基、１−デシニル基、１−オクタデシニル基といった炭素数２〜１８のアルキニル基が挙げられる。

また、シクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロオクタデシル基、２−インデノ基といった炭素数３〜１８のシクロアルキル基が挙げられる。

さらに、１価の芳香族炭化水素基としては、１価の単環、縮合環、環集合芳香族炭化水素基が挙げられる。

ここで、１価の単環芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、２，４−キシリル基、ｐ−クメニル基、メシチル基等の炭素数６〜１８の１価の単環芳香族炭化水素基が挙げられる。

また、１価の縮合環芳香族炭化水素基としては、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アンスリル基、２−アンスリル基、５−アンスリル基、１−フェナンスリル基、９−フェナンスリル基、１−アセナフチル基、２−アズレニル基、１−ピレニル基、２−トリフェニレル基等の炭素数１０〜１８の１価の縮合環芳香族炭化水素基が挙げられる。

また、１価の環集合芳香族炭化水素基としては、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、ｐ−ビフェニリル基等の炭素数１２〜１８の１価の環集合芳香族炭化水素基が挙げられる。

さらに、１価の脂肪族複素環基としては、２−ピラゾリノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、２−モルホリニル基といった炭素数３〜１８の１価の脂肪族複素環基が挙げられる。

さらに、１価の芳香族複素環基としては、トリアゾリル基、３−オキサジアゾリル基、２−フラニル基、３−フラニル基、２−フリル基、３−フリル基、２−チエニル基、３−チエニル基、１−ピロ−リル基、２−ピロ−リル基、３−ピロ−リル基、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２−ピラジル基、２−オキサゾリル基、３−イソオキサゾリル基、２−チアゾリル基、３−イソチアゾリル基、２−イミダゾリル基、３−ピラゾリル基、２−キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、１−イソキノリル基、２−キノキサリニル基、２−ベンゾフリル基、２−ベンゾチエニル基、Ｎ−インドリル基、Ｎ−カルバゾリル基、Ｎ−アクリジニル基、２−チオフェニル基、３−チオフェニル基、ビピリジル基、フェナントロリル基といった炭素数２〜１８の１価の芳香族複素環基が挙げられる。

さらに、置換シリル基としては、置換もしくは未置換のアルキル基、または、置換もしくは未置換のアリール基によって置換されたシリル基であり、モノアルキルシリル基、モノアリールシリル基、ジアルキルシリル基、ジアリールシリル基、トリアルキルシリル基、トリアリールシリル基等といった置換シリル基が挙げられる。

ここで、モノアルキルシリル基としては、モノメチルシリル基、モノエチルシリル基、モノブチルシリル基、モノイソプロピルシリル基、モノデカンシリル、モノイコサンシリル基、モノトリアコンタンシリル基等のモノアルキルシリル基が挙げられる。

また、モノアリールシリル基としては、モノフェニルシリル基、モノトリルシリル基、モノナフチルシリル基、モノアンスリルシリル基等のモノアリールシリルが挙げられる。

また、ジアルキルシリル基としては、ジメチルシリル基、ジエチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、ジイソプロピルシリル基、ジブチルシリル基、ジオクチルシリル基、ジデカンシリル基等のジアルキルシリル基が挙げられる。

また、ジアリールシリル基としては、ジフェニルシリル基、ジトリルシリル基等のジアリールシリルが挙げられる。

また、トリアルキルシリル基としては、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリブチルシリル基、トリオクチルシリル基等のトリアルキルシリル基が挙げられる。

また、トリアリールシリル基としては、トリフェニルシリル基、トリトリルシリル基等のトリアリールシリル基が挙げられる。

これらＲ¹〜Ｒ¹⁵における、１価の脂肪族炭化水素基、１価の芳香族炭化水素基、１価の脂肪族複素環基、および、１価の芳香族複素環基は、さらに他の置換基によって置換されていても良い。そのような置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、１価の脂肪族炭化水素基、１価の芳香族炭化水素基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、置換シリル基が挙げられる。これらの置換基の例としては前述のものが挙げられる。

また、一般式[１]中のＲ¹〜Ｒ¹⁵のうち、好ましいものとしては、水素原子、置換または未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換または未置換の１価の芳香族炭化水素基が挙げられ、さらに好ましいものは、水素原子、置換または未置換の１価の芳香族炭化水素基が挙げられ、特に好ましいものは、水素原子が挙げられる。

次に、一般式[１]中のＲ¹⁶〜Ｒ²⁰は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。

ここで、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、および、置換シリル基としては前述のものが挙げられる。

また、一般式[１]中のＲ¹⁶〜Ｒ²⁰のうち、好ましいものとしては、水素原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、であり、さらに好ましいものとしては、水素原子が挙げられる。

本発明における、アントラセンの９位へ１−ナフチル基が置換したアントラセン誘導体は、アントラセンの９位へ２−ナフチル基が置換したアントラセン誘導体に比べて、発光スペクトルが短波長化する。そのため、より青色の色純度の高いドーパント材料との組み合わせによる有機エレクトロルミネッセンス用素子用材料として用いる場合、１−ナフチル基である本発明のほうが優れており、高い発光効率を示すことが可能である。

本発明の一般式［１］で表される化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料について説明したが、これらの有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて蒸着によって有機ＥＬ素子を作成する場合、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料の分子量としては、１５００以下が好ましく、１２００以下がより好ましく、１０００以下がさらに好ましく、８００以下が特に好ましい。この理由として、分子量が大きいと、蒸着による分子の精製が困難になる懸念があるためである。

本発明で用いられる一般式［１］で表される化合物の代表例を、以下の表１に示すが、本発明は、この代表例に限定されるものではない。

次に、一般式［２］におけるＡｒ¹およびＡｒ²は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、Ｒ²¹〜Ｒ³⁸は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ−ルオキシ基を表す。

また、一般式［３］におけるＡｒ³およびＡｒ⁴は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、Ｒ³⁹〜Ｒ⁵⁶は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ−ルオキシ基を表す。

ここで、ハロゲン原子、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族炭化水素基、および、１価の芳香族複素環基としては前述のものが挙げられる。

また、アルコキシル基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、オクチルオキシ基、ｔｅｒｔ−オクチルオキシ基といった炭素数１〜８のアルコキシル基が挙げられる。

また、アリールオキシ基としては、フェノキシ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基、９−アンスリルオキシ基といった炭素数６〜１４のアリ−ルオキシ基が挙げられる。

これらＲ²¹〜Ｒ⁵⁶における、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族炭化水素基、および、１価の芳香族複素環基は、アルコキシル基、アリールオキシ基は、さらに他の置換基によって置換されていても良い。そのような置換基としては、ハロゲン原子、１価の脂肪族炭化水素基、１価の芳香族炭化水素基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基が挙げられ、これらの具体例としては前述したものが挙げられる。

また、Ｒ²¹〜Ｒ⁵⁶において、好ましいものとしては、水素原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基が挙げられ、さらに好ましいものは、水素原子が挙げられる。

さらに、一般式［４］におけるＲ⁵⁷〜Ｒ⁶¹は、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換シリル基、シアノ基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基、または、置換アミノ基を表し、Ｒ⁵⁷〜Ｒ⁶¹は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。

ここで、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基の例としては前述のものが挙げられる。

ここで、置換アミノ基としては、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｍ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−ビフェニリル）アミノ基、ビス［４−（４−メチル）ビフェニリル］アミノ基、Ｎ−α−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−β−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基等の炭素数２〜２６の置換アミノ基が挙げられる。

以上、本発明の一般式［２］および一般式［３］で表される有機ＥＬ素子用材料について説明したが、これらの有機ＥＬ素子用材料を用いて蒸着によって有機ＥＬ素子を作成する場合、有機ＥＬ素子用材料の分子量としては、１５００以下が好ましく、１２００以下がより好ましく、１０００以下がさらに好ましく、８００以下が特に好ましい。この理由として、分子量が大きいと、蒸着による素子の作製が困難になる懸念があるためである。

本発明の一般式［２］および一般式［３］で表される有機ＥＬ素子用材料の代表例を、以下の表２に示すが、本発明は、この代表例に限定されるものではない。

尚、本発明における、湿式成膜法とは、塗布法、インクジェット法、ディップコート法、ダイコート法、スプレーコート法、スピンコート法、ロールコーター法、湿漬塗布法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷、スクリーン印刷法、ＬＢ法等などにより、組成物を塗布して成膜するものである。

有機ＥＬ素子用材料は、高純度の材料が要求されるが、本発明の化合物は、昇華精製法や再結晶法、再沈殿法、ゾーンメルティング法、カラム精製法、吸着法など、あるいはこれら方法を組み合わせて行うことができる。これら精製法の中でも再結晶法によるのが好ましい。昇華性を有する化合物においては、昇華精製法によることが好ましい。昇華精製においては、目的化合物が昇華する温度より低温で昇華ボートを維持し、昇華する不純物を予め除去する方法を採用するのが好ましい。また昇華物を採集する部分に温度勾配を施し、昇華物が不純物と目的物に分散するようにするのが望ましい。以上のような昇華精製は不純物を分離するような精製であり、本発明に適用しうるものである。また、昇華精製を行うことにより、材料の蒸着性の難易度を予測するのに役立つ。

次に、有機ＥＬ素子用インキ組成物について説明する。

本発明における有機ＥＬ素子用インキ組成物は、少なくとも本発明の有機ＥＬ素子用材料と溶剤を含有する。

上記、有機ＥＬ素子用インキ組成物に含まれる溶剤としては種々の溶剤が適用可能であり、特に限定されない。例えば、トルエン、キシレン、メチシレン、シクロヘキシルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素；クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲン化芳香族炭化水素；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；シクロヘキサノン、シクロオクタノン等の脂環を有するケトン；メチルエチルケトン、ジブチルケトン等の脂肪族ケトン；メチルエチルケトン、シクロヘキサノール、シクロオクタノール等の脂環を有するアルコール；ブタノール、ヘキサノール等の脂肪族アルコール；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート（ＰＧＭＥＡ）等の脂肪族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル等が挙げられる。

これらのうち、水の溶解度が低い点、容易には変質しない点で、トルエン、キシレン、メチシレン、シクロヘキシルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素が好ましい。

また、これらの溶媒は単独で使用しても複数混合して用いてもよい。尚、使用可能な溶媒はこれらに限定されるものではない。

有機電界発光素子には、陰極等の水分により著しく劣化する材料が多く使用されているため、組成物中の水分の存在は、乾燥後の膜中に水分が残留し、素子の特性を低下させる可能性が考えられ好ましくない。

また、湿式成膜時における組成物からの溶剤蒸発による、成膜安定性の低下を低減するためには、有機ＥＬ素子用組成物の溶剤として、沸点が１００℃以上、好ましくは沸点が１５０℃以上、より好ましくは沸点が２００℃以上の溶剤を用いることが効果的である。

本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物は、発光材料が低分子材料であって、湿式成膜法によりこの発光材料を含有する層が形成される有機ＥＬ発光素子に用いられることが好ましい。

本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物は、主に、発光材料を含有させ、発光層を形成するために用いられるが、正孔輸送層などの他の層に用いてもよい。

本発明においては、本発明の目的が損なわれない範囲で、所望により発光層に本発明のインキ組成物に、他の公知の発光材料を含有させても良く、また、本発明の組成物を湿式成膜法により成膜した発光層に、他の公知の発光材料を含む発光層を積層しても良い。尚、この場合、他の公知の発光材料を含む発光層は真空蒸着法等の乾式法で形成してもよい。

本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物は、本発明の有機ＥＬ素子用材料の含有量が０．５ｗｔ％以上であることが好ましい。通常、有機ＥＬ素子の発光層膜厚は１０〜１００ｎｍであるが、一般的には５０ｎｍ以上の場合が多い。５０ｎｍよりも薄い膜厚になると発光性能の低下や大幅な色調のずれ等の不具合を生じてしまう。５０ｎｍ以上の膜厚を容易に形成するには０．５ｗｔ％以上の溶液濃度であることが好ましい。０．５ｗｔ％よりも濃度が低い場合は厚膜形成が困難となる。

本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物には、上述した有機ＥＬ素子用材料と溶剤の他に、必要に応じて公知の添加剤を添加してもよい。

本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物は、公知の湿式成膜法、例えば、塗布法、インクジェット法、ディップコート法、ダイコート法、スプレーコート法、スピンコート法、ロールコーター法、湿漬塗布法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷、スクリーン印刷法、ＬＢ法等により成膜できる。

ここで、本発明の化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて作成することができる有機ＥＬ素子について詳細に説明する。

有機ＥＬ素子は、陽極と陰極間に一層または多層の有機層を形成した素子から構成されるが、ここで、一層型有機ＥＬ素子とは、陽極と陰極との間に発光層のみからなる素子を指す。一方、多層型有機ＥＬ素子とは、発光層の他に、発光層への正孔や電子の注入を容易にしたり、発光層内での正孔と電子との再結合を円滑に行わせたりすることを目的として、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子注入層などを積層させたものを指す。また、発光層と陽極との間で発光層に隣接して存在し、発光層と陽極、又は発光層と、正孔注入層若しくは正孔輸送層とを隔離する役割をもつ層であるインターレイヤー層を挿入しても良い。したがって、多層型有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、（１）陽極／正孔注入層／発光層／陰極、（２）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／陰極、（３）陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極、（４）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極、（５）陽極／正孔注入層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（７）陽極／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（８）陽極／発光層／電子注入層／陰極（９）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／インターレイヤー層／発光層／陰極、（１０）陽極／正孔注入層／インターレイヤー層／発光層／電子注入層／陰極、（１１）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／インターレイヤー層／発光層／電子注入層／陰極、等の多層構成で積層した素子構成が考えられる。

また、上述した各有機層は、それぞれ二層以上の層構成により形成されても良く、いくつかの層が繰り返し積層されていても良い。そのような例として、近年、光取り出し効率の向上を目的に、上述の多層型有機ＥＬ素子の一部の層を多層化する「マルチ・フォトン・エミッション」と呼ばれる素子構成が提案されている。これは例えば、ガラス基板／陽極／正孔輸送層／電子輸送性発光層／電子注入層／電荷発生層／発光ユニット／陰極から構成される有機ＥＬ素子に於いて、電荷発生層と発光ユニットの部分を複数層積層するといった方法が挙げられる。

本発明の有機ＥＬ素子用材料は、上述したいかなる層に用いても構わないが、特に青色発光素子を作成する際の発光層材料として好適に用いることができる。また、本発明の有機ＥＬ素子用材料は、単一の化合物での使用はもちろんのこと、２種類以上の化合物を組み合わせて、すなわち混合、共蒸着、積層するなどして使用することが可能である。さらに、上述した発光層において、他の材料と共に用いても構わない。

正孔注入層には、発光層に対して優れた正孔注入効果を示し、かつ陽極界面との密着性と薄膜形成性に優れた正孔注入層を形成できる正孔注入材料が用いられる。また、このような材料を多層積層させ、正孔注入効果の高い材料と正孔輸送効果の高い材料とを多層積層させた場合、それぞれに用いる材料を正孔注入材料、正孔輸送材料と呼ぶことがある。本発明の有機ＥＬ素子用材料は、正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも好適に使用することができる。これら正孔注入材料や正孔輸送材料は、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが通常５．５ｅＶ以下と小さい必要がある。このような正孔注入層としては、より低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、さらに正孔の移動度が、例えば１０⁴ 〜１０⁶ Ｖ／ｃｍの電界印加時に、少なくとも１０^-6ｃｍ² ／Ｖ・秒であるものが好ましい。本発明の有機ＥＬ素子用材料と混合して使用することができる、他の正孔注入材料および正孔輸送材料としては、上記の好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において正孔の電荷輸送材料として慣用されているものや、有機ＥＬ素子の正孔注入層に使用されている公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。

このような正孔注入材料や正孔輸送材料としては、具体的には、例えばトリアゾール誘導体（米国特許３，１１２，１９７号明細書等参照）、オキサジアゾール誘導体（米国特許３，１８９，４４７号明細書等参照）、イミダゾール誘導体（特公昭３７−１６０９６号公報等参照）、ポリアリールアルカン誘導体（米国特許３，６１５，４０２号明細書、同第３，８２０，９８９号明細書、同第３，５４２，５４４号明細書、特公昭４５−５５５号公報、同５１−１０９８３号公報、特開昭５１−９３２２４号公報、同５５−１７１０５号公報、同５６−４１４８号公報、同５５−１０８６６７号公報、同５５−１５６９５３号公報、同５６−３６６５６号公報等参照）、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体（米国特許第３，１８０，７２９号明細書、同第４，２７８，７４６号明細書、特開昭５５−８８０６４号公報、同５５−８８０６５号公報、同４９−１０５５３７号公報、同５５−５１０８６号公報、同５６−８００５１号公報、同５６−８８１４１号公報、同５７−４５５４５号公報、同５４−１１２６３７号公報、同５５−７４５４６号公報等参照）、フェニレンジアミン誘導体（米国特許第３，６１５，４０４号明細書、特公昭５１−１０１０５号公報、同４６−３７１２号公報、同４７−２５３３６号公報、特開昭５４−５３４３５号公報、同５４−１１０５３６号公報、同５４−１１９９２５号公報等参照）、アリールアミン誘導体（米国特許第３，５６７，４５０号明細書、同第３，１８０，７０３号明細書、同第３，２４０，５９７号明細書、同第３，６５８，５２０号明細書、同第４，２３２，１０３号明細書、同第４，１７５，９６１号明細書、同第４，０１２，３７６号明細書、特公昭４９−３５７０２号公報、同３９−２７５７７号公報、特開昭５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同５６−２２４３７号公報、西独特許第１，１１０，５１８号明細書等参照）、アミノ置換カルコン誘導体（米国特許第３，５２６，５０１号明細書等参照）、オキサゾール誘導体（米国特許第３，２５７，２０３号明細書等に開示のもの）、スチリルアントラセン誘導体（特開昭５６−４６２３４号公報等参照）、フルオレノン誘導体（特開昭５４−１１０８３７号公報等参照）、ヒドラゾン誘導体（米国特許第３，７１７，４６２号明細書、特開昭５４−５９１４３号公報、同５５−５２０６３号公報、同５５−５２０６４号公報、同５５−４６７６０号公報、同５５−８５４９５号公報、同５７−１１３５０号公報、同５７−１４８７４９号公報、特開平２−３１１５９１号公報等参照）、スチルベン誘導体（特開昭６１−２１０３６３号公報、同第６１−２２８４５１号公報、同６１−１４６４２号公報、同６１−７２２５５号公報、同６２−４７６４６号公報、同６２−３６６７４号公報、同６２−１０６５２号公報、同６２−３０２５５号公報、同６０−９３４５５号公報、同６０−９４４６２号公報、同６０−１７４７４９号公報、同６０−１７５０５２号公報等参照）、シラザン誘導体（米国特許第４，９５０，９５０号明細書）、ポリシラン系（特開平２−２０４９９６号公報）、アニリン系共重合体（特開平２−２８２２６３号公報）、特開平１−２１１３９９号公報に開示されている導電性高分子オリゴマー（特にチオフェンオリゴマー）等をあげることができる。

正孔注入材料や正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物（特開昭６３−２９５６９６５号公報）、芳香族第三級アミン化合物およびスチリルアミン化合物（米国特許第４，１２７，４１２号明細書、特開昭５３−２７０３３号公報、同５４−５８４４５号公報、同５４−１４９６３４号公報、同５４−６４２９９号公報、同５５−７９４５０号公報、同５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同６１−２９５５５８号公報、同６１−９８３５３号公報、同６３−２９５６９５号公報等参照）を用いることもできる。例えば、米国特許第５，０６１，５６９号に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有する４，４’−ビス（Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル等や、特開平４−３０８６８８号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４’，４”−トリス（Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ）トリフェニルアミン等をあげることができる。また、正孔注入材料として銅フタロシアニンや水素フタロシアニン等のフタロシアニン誘導体も挙げられる。さらに、その他、芳香族ジメチリデン系化合物、ｐ型Ｓｉ、ｐ型ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料や正孔輸送材料として使用することができる。

さらに、正孔注入層に使用できる材料としては、酸化モリブデン（ＭｎＯ_x）、酸化バナジウム（ＶＯ_x）、酸化ルテニウム（ＲｕＯ_x）、酸化銅（ＣｕＯ_x）、酸化タングステン（ＷＯ_x）、酸化イリジウム（ＩｒＯ_x）などの無機酸化物もあげられる。

芳香族三級アミン誘導体の具体例としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−フェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−（４−ｎ−ブチルフェニル）−フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（４−ジ−４−トリルアミノフェニル）−４−フェニル−シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−ビフェニリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン等があげられ、これらは正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも使用することができる。

正孔注入材料として、特に好ましい例を表３に示す。

また、本発明の化合物（有機ＥＬ素子用材料）と共に用いることが出来る正孔輸送材料としては、下記表４に示す化合物も挙げられる。

上に説明した正孔注入層を形成するには、上述の化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法等の公知の方法により薄膜化する。正孔注入層の膜厚は、特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍである。

インターレイヤー層に用いる材料として、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリアリーレン誘導体、アリールアミン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体等の芳香族アミンを含むポリマーが例示される。また、インターレイヤー層の成膜方法は、高分子量の材料を用いる場合には、溶液からの成膜による方法が例示される。

溶液からのインターレイヤー層の成膜には、公知の湿式成膜法、例えば、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェットプリント法、キャピラリ−コート法、ノズルコート法等の塗布法を用いることができる。

インターレイヤー層の厚さは、用いる材料によって最適値が異なり、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよく、通常、１ｎｍ〜１μｍであり、好ましくは２〜５００ｎｍであり、より好ましくは５〜２００ｎｍである。

一方、電子注入層には、発光層に対して優れた電子注入効果を示し、かつ陰極界面との密着性と薄膜形成性に優れた電子注入層を形成できる電子注入材料が用いられる。そのような電子注入材料の例としては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、ジフェノキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ペリレンテトラカルボン酸誘導体、フレオレニリデンメタン誘導体、アントロン誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、ポリフルオレン及びその誘導体、カルシウムアセチルアセトナート、酢酸ナトリウムなどが挙げられる。また、セシウム等の金属をバソフェナントロリンにドープした無機／有機複合材料（高分子学会予稿集，第５０巻，４号，６６０頁，２００１年発行）や、第５０回応用物理学関連連合講演会講演予稿集、Ｎｏ．３、１４０２頁、２００３年発行記載のＢＣＰ、ＴＰＰ、Ｔ５ＭＰｙＴＺ等も電子注入材料の例として挙げられるが、素子作成に必要な薄膜を形成し、陰極からの電子を注入できて、電子を輸送できる材料であれば、特にこれらに限定されるものではない。

上記電子注入材料の中で好ましいものとしては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体が挙げられる。本発明に使用可能な好ましい金属錯体化合物としては、８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体が好適である。８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体の具体例としては、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）アルミニウム、ビス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）アルミニウム、ビス（５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）クロロアルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（ｏ−クレゾラート）アルミニウム等のアルミニウム錯体化合物、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２、４−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２、５−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）ガリウム、ビス（２−メチル−５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）クロロガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（ｏ−クレゾラート）ガリウム等のガリウム錯体化合物の他、８−ヒドロキシキノリナートリチウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）銅、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）マンガン、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）亜鉛、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）亜鉛等の金属錯体化合物が挙げられる。

また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、好ましい含窒素五員環誘導体としては、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体があげられ、具体的には、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−チアゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−(４”−ビフェニル)１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、１，４−ビス［２−(５ −フェニルオキサジアゾリル)］ベンゼン、１，４−ビス［２−(５−フェニルオキサジアゾリル)−４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン］、２−（４’−ｔｅｒｔ− ブチルフェニル）−５−(４”−ビフェニル)−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−チアジアゾール、１，４−ビス［２−(５−フェニルチアジアゾリル)］ベンゼン、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−(４”−ビフェニル)−１，３，４−トリアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−トリアゾール、１，４−ビス［２−(５−フェニルトリアゾリル)］ベンゼン等が挙げられる。

また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいオキサジアゾール誘導体の具体例を表５に示す。

また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいトリアゾール誘導体の具体例を表６に示す。表６中、Ｐｈは、フェニル基を表わす。

また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいシロール誘導体としての具体例を、表７に示す。

さらに、正孔阻止層には、発光層を経由した正孔が電子注入層に達するのを防ぎ、薄膜形成性に優れた層を形成できる正孔阻止材料が用いられる。そのような正孔阻止材料の例としては、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（４−フェニルフェノラート）アルミニウム等のアルミニウム錯体化合物や、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（４−フェニルフェノラート）ガリウム等のガリウム錯体化合物、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＢＣＰ）等の含窒素縮合芳香族化合物が挙げられる。

本発明の有機ＥＬ素子の発光層としては、以下の機能を併せ持つものが好適である。
注入機能；電界印加時に陽極または正孔注入層より正孔を注入することができ、陰極または電子注入層より電子を注入することができる機能
輸送機能；注入した電荷（電子と正孔）を電界の力で移動させる機能
発光機能；電子と正孔の再結合の場を提供し、これを発光につなげる機能
ただし、正孔の注入されやすさと電子の注入されやすさには、違いがあってもよく、また正孔と電子の移動度で表される輸送能に大小があってもよい。

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、発光層として好適に用いることが出来る。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を発光層中のホスト材料又はドーパント材料として使用し、他の化合物と組み合わせて発光層を形成することができるが、特に青色発光素子を作成する際のドーパント材料として好適に用いることができる。

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて、青色から緑色の発光を得るために、ベンゾチアゾール系、ベンゾイミダゾール系、ベンゾオキサゾール系等の蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物、スチリルベンゼン系化合物を用いることができる。これら化合物の具体例としては、例えば特開昭５９−１９４３９３号公報に開示されている化合物をあげることができる。さらに他の有用な化合物は、ケミストリー・オブ・シンセティック・ダイズ（１９７１）６２８〜６３７頁および６４０頁に列挙されている。

前記金属キレート化オキシノイド化合物としては、例えば、特開昭６３−２９５６９５号公報に開示されている化合物を用いることができる。その代表例としては、トリス（８−キノリノール）アルミニウム等の８−ヒドロキシキノリン系金属錯体や、ジリチウムエピントリジオン等が好適な化合物としてあげることができる。

また、前記スチリルベンゼン系化合物としては、例えば、欧州特許第０３１９８８１号明細書や欧州特許第０３７３５８２号明細書に開示されているものを用いることができる。そして、特開平２−２５２７９３号公報に開示されているジスチリルピラジン誘導体も、発光層の材料として用いることができる。このほか、欧州特許第０３８７７１５号明細書に開示されているポリフェニル系化合物も発光層の材料として用いることができる。

さらに、上述した蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物およびスチリルベンゼン系化合物等以外に、例えば１２−フタロペリノン（Ｊ． Ａｐｐｌ． Ｐｈｙｓ．，第２７巻，Ｌ７１３（１９８８年））、１，４−ジフェニル−１，３−ブタジエン、１，１，４，４−テトラフェニル−１，３−ブタジエン（以上Ａｐｐｌ． Ｐｈｙｓ． Ｌｅｔｔ．，第５６巻，Ｌ７９９（１９９０年））、ナフタルイミド誘導体（特開平２−３０５８８６号公報）、ペリレン誘導体（特開平２−１８９８９０号公報）、オキサジアゾール誘導体（特開平２−２１６７９１号公報、または第３８回応用物理学関係連合講演会で浜田らによって開示されたオキサジアゾール誘導体）、アルダジン誘導体（特開平２−２２０３９３号公報）、ピラジリン誘導体（特開平２−２２０３９４号公報）、シクロペンタジエン誘導体（特開平２−２８９６７５号公報）、ピロロピロール誘導体（特開平２−２９６８９１号公報）、スチリルアミン誘導体（Ａｐｐｌ． Ｐｈｙｓ． Ｌｅｔｔ．， 第５６巻，Ｌ７９９（１９９０年）、クマリン系化合物（特開平２−１９１６９４号公報）、国際特許公報ＷＯ９０／１３１４８やＡｐｐｌ． Ｐｈｙｓ． Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ５８，１８，Ｐ１９８２（１９９１）に記載されているような高分子化合物、９，９'，１０，１０’−テトラフェニル−２，２’−ビアントラセン、ＰＰＶ（ポリパラフェニレンビニレン）誘導体、ポリフルオレン誘導体やそれら共重合体等、例えば、下記一般式［５］〜一般式［７］の構造をもつものが挙げられる。

一般式［５］

（式中、Ｒ^x1およびＲ^X2は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ１は、３〜１００の整数を表す。）

一般式［６］

（式中、Ｒ^x3およびＲ^X4は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ２およびｎ３は、それぞれ独立に、３〜１００の整数を表す。）

一般式［７］

（式中、Ｒ^X5およびＲ^X6は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ４およびｎ５は、それぞれ独立に、３〜１００の整数を表す。Ｐｈはフェニル基を表す。）

また、特開平５−２５８８６２号公報等に記載されている一般式（Ｒｓ−Ｑ）₂ −Ａｌ−Ｏ−Ｌ３（式中、Ｌ３はフェニル部分を含んでなる炭素原子６〜２４個の炭化水素であり、Ｏ−Ｌ３はフェノラート配位子であり、Ｑは置換８−キノリノラート配位子を示し、Ｒｓはアルミニウム原子に置換８−キノリノラート配位子が２個を上回り結合するのを立体的に妨害するように選ばれた８−キノリノラート環置換基を示す〕で表される化合物も挙げられる。具体的には、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（パラ−フェニルフェノラート）アルミニウム（ＩＩＩ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（１−ナフトラート）アルミニウム（ＩＩＩ）等が挙げられる。

白色の発光を得る場合の発光層としては特に制限はないが、下記のものを用いることができる。
有機ＥＬ積層構造体の各層のエネルギー準位を規定し、トンネル注入を利用して発光させるもの（欧州特許第０３９０５５１号公報）。
同じくトンネル注入を利用する素子で実施例として白色発光素子が記載されているもの（特開平３−２３０５８４号公報）。
二層構造の発光層が記載されているもの（特開平２−２２０３９０号公報および特開平２−２１６７９０号公報）。
発光層を複数に分割してそれぞれ発光波長の異なる材料で構成されたもの（特開平４−５１４９１号公報）。
青色発光体（蛍光ピーク３８０〜４８０ｎｍ）と緑色発光体（４８０〜５８０ｎｍ）とを積層させ、さらに赤色蛍光体を含有させた構成のもの（特開平６−２０７１７０号公報）。
青色発光層が青色蛍光色素を含有し、緑色発光層が赤色蛍光色素を含有した領域を有し、さらに緑色蛍光体を含有する構成のもの（特開平７−１４２１６９号公報）。
これらの中では、上記の構成のものが特に好ましい。

また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、リン光発光材料を用いることもできる。この場合、本発明の化合物は発光層中のホスト材料として用いることができる。ここでいうリン光発光材料とは、励起三重項状態から基底状態へ遷移する際に発光する化合物を意味する。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に使用できるリン光発光材料は、例えば有機金属錯体があげられ、ここで金属原子は通常、遷移金属であり、好ましくは周期では第５周期または第６周期、族では６族から１１族、さらに好ましくは８族から１１族の元素が対象となる。具体的にはイリジウム、白金や銅などである。また、配位子としては２−フェニルピリジンや２−（２’−ベンゾチエニル）ピリジンなどがあり、これらの配位子上の炭素原子が金属と直接結合しているのが特徴である。別の例としてはポルフィリンまたはテトラアザポルフィリン環錯体などがあり、中心金属としては白金などが挙げられる。例えば、下記に示す公知の化合物がリン光発光材料として好適に用いられる（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。

さらに、本発明の有機ＥＬ素子の陽極に使用される材料は、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物またはこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、ＩＴＯ、ＳｎＯ₂ 、ＺｎＯ等の導電性材料が挙げられる。この陽極を形成するには、これらの電極物質を、蒸着法やスパッタリング法等の方法で薄膜を形成させることができる。この陽極は、上記発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の発光に対する透過率が１０％より大きくなるような特性を有していることが望ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω／□以下としてあるものが好ましい。さらに、陽極の膜厚は、材料にもよるが通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選択される。

また、本発明の有機ＥＬ素子の陰極に使用される材料は、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム・銀合金、アルミニウム／酸化アルミニウム、アルミニウム・リチウム合金、インジウム、希土類金属などが挙げられる。この陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。ここで、発光層からの発光を陰極から取り出す場合、陰極の発光に対する透過率は１０％より大きくすることが好ましい。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、さらに、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。

本発明の有機ＥＬ素子を作製する方法については、上記の材料および方法により陽極、発光層、必要に応じて正孔注入層、および必要に応じて電子注入層を形成し、最後に陰極を形成すればよい。また、陰極から陽極へ、前記と逆の順序で有機ＥＬ素子を作製することもできる。

この有機ＥＬ素子は、透光性の基板上に作製する。この透光性基板は有機ＥＬ素子を支持する基板であり、その透光性については、４００〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率が５０％以上、好ましくは９０％以上であるものが望ましく、さらに平滑な基板を用いるのが好ましい。

これら基板は、機械的、熱的強度を有し、透明であれば特に限定されるものではないが、例えば、ガラス板、合成樹脂板などが好適に用いられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などで成形された板が挙げられる。また、合成樹脂板としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエーテルサルファイド樹脂、ポリサルフォン樹脂などの板が挙げられる。

本発明の有機ＥＬ素子の各層の形成方法としては、真空蒸着、電子線ビーム照射、スパッタリング、プラズマ、イオンプレーティング等の乾式成膜法、もしくはスピンコーティング、ディッピング、フローコーティング等の湿式成膜法のいずれかの方法を適用することができる。また、特表２００２−５３４７８２や、Ｓ．Ｔ．Ｌｅｅ， ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ ｏｆ ＳＩＤ’０２， ｐ．７８４（２００２）に記載されているＬＩＴＩ（Ｌａｓｅｒ Ｉｎｄｕｃｅｄ Ｔｈｅｒｍａｌ Ｉｍａｇｉｎｇ、レーザー熱転写）法や、印刷（オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア印刷、スクリーン印刷）、インクジェット等の方法を適用することもできる。

有機層は、特に分子堆積膜であることが好ましい。ここで分子堆積膜とは、気相状態の材料化合物から沈着され形成された薄膜や、溶液状態または液相状態の材料化合物から固体化され形成された膜のことであり、通常この分子堆積膜は、ＬＢ法により形成された薄膜（分子累積膜）とは凝集構造、高次構造の相違や、それに起因する機能的な相違により区分することができる。また特開昭５７−５１７８１号公報に開示されているように、樹脂等の結着剤と材料化合物とを溶剤に溶かして溶液とした後、これをスピンコート法等により薄膜化することによっても、有機層を形成することができる。各層の膜厚は特に限定されるものではないが、膜厚が厚すぎると一定の光出力を得るために大きな印加電圧が必要となり効率が悪くなり、逆に膜厚が薄すぎるとピンホール等が発生し、電界を印加しても充分な発光輝度が得にくくなる。したがって、各層の膜厚は、１ｎｍから１μｍの範囲が適しているが、１０ｎｍから０．２μｍの範囲がより好ましい。

また、有機ＥＬ素子の温度、湿度、雰囲気等に対する安定性向上のために、素子の表面に保護層を設けたり、樹脂等により素子全体を被覆や封止を施したりしても良い。特に素子全体を被覆や封止する際には、光によって硬化する光硬化性樹脂が好適に使用される。

本発明の有機ＥＬ素子に印加する電流は通常、直流であるが、パルス電流や交流を用いてもよい。電流値、電圧値は、素子破壊しない範囲内であれば特に制限はないが、素子の消費電力や寿命を考慮すると、なるべく小さい電気エネルギーで効率良く発光させることが望ましい。

本発明の有機ＥＬ素子の駆動方法は、パッシブマトリクス法のみならず、アクティブマトリックス法での駆動も可能である。また、本発明の有機ＥＬ素子から光を取り出す方法としては、陽極側から光を取り出すボトム・エミッションという方法のみならず、陰極側から光を取り出すトップ・エミッションという方法にも適用可能である。これらの方法や技術は、城戸淳二著、「有機ＥＬのすべて」、日本実業出版社（２００３年発行）に記載されている。

本発明の有機ＥＬ素子のフルカラー化方式の主な方式としては、３色塗り分け方式、色変換方式、カラーフィルター方式が挙げられる。３色塗り分け方式では、シャドウマスクを使った蒸着法や、インクジェット法や印刷法が挙げられる。また、特表２００２−５３４７８２や、Ｓ．Ｔ．Ｌｅｅ， ｅｔ ａｌ．， Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ ｏｆ ＳＩＤ’０２， ｐ．７８４（２００２）に記載されているレーザー熱転写法（Ｌａｓｅｒ Ｉｎｄｕｃｅｄ Ｔｈｅｒｍａｌ Ｉｍａｇｉｎｇ、ＬＩＴＩ法ともいわれる）も用いることができる。色変換方式では、青色発光の発光層を使って、蛍光色素を分散した色変換（ＣＣＭ）層を通して、青色より長波長の緑色と赤色に変換する方法である。カラーフィルター方式では、白色発光の有機ＥＬ素子を使って、液晶用カラーフィルターを通して３原色の光を取り出す方法であるが、これら３原色に加えて、一部白色光をそのまま取り出して発光に利用することで、素子全体の発光効率をあげることもできる。

さらに、本発明の有機ＥＬ素子は、マイクロキャビティ構造を採用しても構わない。これは、有機ＥＬ素子は、発光層が陽極と陰極との間に挟持された構造であり、発光した光は陽極と陰極との間で多重干渉を生じるが、陽極及び陰極の反射率、透過率などの光学的な特性と、これらに挟持された有機層の膜厚とを適当に選ぶことにより、多重干渉効果を積極的に利用し、素子より取り出される発光波長を制御するという技術である。これにより、発光色度を改善することも可能となる。この多重干渉効果のメカニズムについては、Ｊ．Ｙａｍａｄａ等によるＡＭ−ＬＣＤ Ｄｉｇｅｓｔ ｏｆ Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ Ｐａｐｅｒｓ，ＯＤ−２，ｐ．７７〜８０（２００２）に記載されている。

以上述べたように、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた有機ＥＬ素子は、低い駆動電圧で長時間の青色発光を得ることが可能である。故に、本有機ＥＬ素子は、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや各種の平面発光体として、さらには、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が考えられる。

以下、本発明を実施例で説明するが、本発明はこれら実施例になんら限定されるものではない。

合成例１
化合物（１）の合成方法
反応式（１−１）〜（１−３）を用いて化合物１を合成した。

反応式（１−１）

次に、窒素雰囲気下、９−ブロモアントラセン１１．８ｇ（０．０４６ｍｏｌ）、１−ナフタレンボロン酸１２．２ｇ（０．０５５ｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．０５ｇ、炭酸カリウム（２Ｍ水溶液）５０ｇ、テトラヒドロフラン１５０ｇを４つ口フラスコに加え、１０時間加熱還流した。その後、反応液をトルエンと水で抽出し、有機層を減圧濃縮した。その後、残渣をトルエンとヘキサンのカラムクロマトグラフィーで分離精製し、９−（１−ナフチル）アントラセンを９．５ｇ（６０％）得た。

反応式（１−２）

窒素雰囲気下、９−（１−ナフチル）アントラセン８．０ｇ（０．０２２ｍｏｌ）、Ｎ−ブロモスクシンイミド４．４ｇ（０．０２４ｍｏｌ）、テトラヒドロフラン２００ｇをナスフラスコに加え、室温で１２時間攪拌を行った。その後、反応液をトルエンと水で抽出し、有機層を減圧濃縮した。その後、残渣をトルエンとヘキサンのカラムクロマトグラフィーで分離精製し、９−ブロモ−１０−（１−ナフチル）アントラセンを６．４ｇ（９５％）得た。

反応式（１−３）

窒素雰囲気下、９−ブロモ−１０−（１−ナフチル）アントラセン３．３ｇ（０．００７ｍｏｌ）、フェニルボロン酸２．２ｇ（０．００９ｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．０５ｇ、炭酸カリウム（２Ｍ水溶液）５０ｇ、テトラヒドロフラン１５０ｇを４つ口フラスコに加え、１０時間加熱還流した。その後、反応液をトルエンと水で抽出し、有機層を減圧濃縮した。その後、残渣をトルエンとヘキサンのカラムクロマトグラフィーで分離精製し、化合物（１）を３．５ｇ（８５％）得た。得られた生成物を、トルエン再結晶、および昇華により精製を行った。

合成例２〜５０
以下に示す反応式（２）または、反応式（３）を組み合わせて、表１中の化合物を合成した。

反応式（２）

反応式（２）中、Ｒ¹〜Ｒ¹⁵は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。また、Ｒ¹⁶〜Ｒ²⁰は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。

合成方法としては、合成例１と同様の操作で本発明の化合物（ＶＩ）を得ることができる。

反応式（３）

反応式（３）中、Ｒ¹〜Ｒ¹⁵は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。また、Ｒ¹⁶〜Ｒ²⁰は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。

合成方法としては、合成例１と同様の操作で本発明の化合物（ＶＩ）を得ることができる。

以上の反応式（２）または、反応式（３）を組み合わせて得られた本発明の化合物の構造については、合成例１および、合成例２と同様、マススペクトル（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘII）にて同定した。合成した化合物のマススペクトルの測定結果を表８に示す。尚、化合物番号は本明細書中の表１に記載したものと同じである。

次に、表２の化合物（４１）〜（１０６）の合成方法を以下に示す。

合成例４１
化合物（４１）の合成方法

３ッ口フラスコ中、１、６−ジブロモピレン３．６０ｇ（０．０１ｍｏｌ）、o−ビフェニル（フェニル）アミン５．８８ｇ（０．０２４ｍｏｌ）を脱水トルエン７０ｍｌに溶解させ、トリ（tert−ブチル）ホスフィン０．１ｇ、酢酸パラジウム、tert−ブトキシドナトリウム１．２ｇを加え、窒素ガス下、５時間加熱還流した。その後、反応液にトルエン１００ｍｌとメタノール３００ｍｌ中に注入し、有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、ロータリーエバポレーターにより濃縮した。さらに、シリカゲルによるクロマトグラフィーにより分離精製し、化合物（４１）の粗生成物を２．８６ｇ得た。得られた生成物を、トルエン再結晶、および昇華により精製を行った。

合成例４２〜１０６
以下に示す反応式（４）または、反応式（５）を用いて、表２中の化合物を合成した。

反応式（４）

反応式（５）中、Ａｒ¹およびＡｒ²は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、Ｒ²¹〜Ｒ³⁸は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、アリールオキシ基を表す。

合成方法としては、１、６−ジブロモピレン誘導体（ＸＩ）１当量に対して、ジ置換アミン誘導体（Ｘ、および、ＸＩ）を２．４当量用いる以外は、合成例４１と同様の操作で本発明の化合物（ＸＩＩ）を得ることができる。

反応式（５）

反応式（５）中、Ａｒ³およびＡｒ⁴は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、Ｒ³⁹〜Ｒ⁵⁶は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、アリールオキシ基を表す。

合成方法としては、１、４−ジブロモピレン誘導体（ＸＩＩＩ）１当量に対して、ジ置換アミン誘導体（ＸＩＶ、および、ＸＶ）を２．４当量用いる以外は、合成例４１と同様の操作で本発明の化合物（ＸＶＩ）を得ることができる。

以上の反応式（４）または、反応式（５）を用いて得られた本発明の化合物の構造については、合成例１と同様、マススペクトル、¹Ｈ−ＮＭＲ、¹³Ｃ−ＮＭＲによって同定した。合成した化合物のマススペクトルの測定結果を表９に示す。尚、化合物番号は本明細書中の表２に記載したものと同じである。

有機ＥＬ素子の実施例
以下、本発明の化合物を有機ＥＬ素子用材料として用いた有機ＥＬ素子について下記実施例により説明するが、本発明は下記実施例に限定されるものではない。実施例においては、特に断りのない限り、混合比は全て重量比を示す。蒸着（真空蒸着）は１０^-6Ｔｏｒｒの真空中にて、基板の加熱や冷却といった温度制御はしない条件下で行った。また、素子の発光特性は、発光素子面積２ｍｍ×２ｍｍの有機ＥＬ素子を用いて特性を測定した。

実施例１
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、表４のＨＴＭ５を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表１中の化合物（１）を真空蒸着して膜厚２０ｎｍの発光層を得た。さらに、トリス（８−ヒドロキシキノリノ）アルミニウム錯体（Ａｌｑ３）を真空蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１５０ｎｍ蒸着して電極を形成し、有機ＥＬ素子を得た。この素子を６Ｖに駆動させた際の色度は、ＣＩＥ（ｘ，ｙ）＝（０．１４，０．１０）の青色発光であった。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１０に示す。

実施例２〜２６
化合物（１）のかわりに、表１０に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例５１と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１０に示す。

比較例１
以下に示す化合物（Ａ）を用いて発光層を作成した以外は実施例１と同様に素子を作成した。この素子を６Ｖに駆動させた際の色度は、ＣＩＥ（ｘ，ｙ）＝（０．１５，０．１３）の青色発光であった。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度と半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１０に示す。

表１０

表１０から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例１で作成した素子よりも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。

実施例２７
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表３のＨＩＭ６を真空蒸着して膜厚７０ｎｍの正孔注入層を得た。次に、表１の化合物（１）と化合物（Ｂ）とを ３：１００の組成比で共蒸着して膜厚４０ｎｍの発光層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ₂Ｏ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子を、直流１０Ｖで駆動させた際の外部量子効率は４．６％を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１３．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１１に示す。

実施例２８〜５２
化合物（１）の代わりに表１１の化合物を用いた以外は、実施例２７と同様に素子を作成した。これらの素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率がいずれも４％以上を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１１に示す。

比較例２
化合物（１）の代わりに、化合物（Ａ）を用いた以外は実施例２７と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１１に示す。

表１１

表１１から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例２で作成した素子よりも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。

実施例５３
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表３のＨＩＭ５を真空蒸着して膜厚７０ｎｍの正孔注入層を得た。次に、化合物（Ｃ）と表１の化合物（１）とを ３：１００の組成比で共蒸着して膜厚４０ｎｍの発光層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ₂Ｏ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子を、直流１０Ｖで駆動させた際の外部量子効率は４．６％を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１３．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１２に示す。

実施例５４〜６５
化合物（１）の代わりに表１２の化合物を用いた以外は、実施例５３と同様に素子を作成した。これらの素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率がいずれも４％以上を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１２に示す。

表１２

表１２から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。

実施例６６
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表３のＨＩＭ２を真空蒸着して膜厚８０ｎｍの正孔注入層を得た。次に、化合物（Ｂ）と化合物（１）とを１００：５の重量組成比で共蒸着して膜厚３０ｎｍの発光層を形成した。さらに化合物（Ｄ）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ₂Ｏ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率は３．７％を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１３に示す。

実施例６７〜８６
化合物（１）のかわりに表１３の化合物を用いた以外は、実施例６６と同様に素子を作成した。これら素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率はいずれも３％以上を示し、また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１３に示す。

比較例３
化合物（１）のかわりに化合物（Ａ）を用いた以外は、実施例６６と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１３に示す。

表１３

表１３から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例３で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。

実施例８７
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、表４のＨＴＭ６を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表１中の化合物（１）と表２中の化合物（８０）を重量組成比１００：３で真空下において共蒸着して膜厚５０ｎｍの発光層を得た。さらに、化合物（Ｄ）を真空蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ蒸着して電極を形成し、有機ＥＬ素子を得た。この素子は、８Ｖにて外部量子効率４．５％、発光輝度２５０００（ｃｄ／ｍ²）の青色発光を示し、その色度は、ｘ＝０．１５、ｙ＝０．０６であった。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度（＝（１００時間後の輝度）／（初期輝度））を測定した。結果を表１４に示す。

実施例８８〜１３５
化合物（１）のかわりに表１４に記載の表１の化合物を、化合物（７９）のかわりに表１４に記載の表２の化合物をそれぞれ用いて発光層を作成した以外は実施例８７と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１４に示す。

比較例４
化合物（１）のかわりに化合物（Ｅ）を，化合物（７９）の代わりに化合物（Ｃ）をそれぞれ用いた以外は、実施例８７と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１４に示す。

表１４

表１４から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例４で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。

実施例１３６
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、表４のＨＴＭ７を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表１中の化合物（２）を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの電子輸送性発光層を得た。その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１５０ｎｍ蒸着して電極を形成し、有機ＥＬ素子を得た。結果を表１５に示す。

実施例１３７〜１４９
化合物（２）のかわりに表１５の化合物を用いた以外は、実施例１３６と同様に素子を作成した。これら素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率はいずれも３％以上を示し、また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１５に示す。

比較例５
化合物（１）のかわりに化合物（Ａ）を用いた以外は、実施例１３６と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１５に示す。

表１５

表１５から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例５で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。

実施例１５０
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＨＩＭ２を蒸着して膜厚６５ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表１の化合物（２）と化合物（Ｆ）とを１００：３の組成比で共蒸着して膜厚４５ｎｍの発光層を形成した。さらに、表７のＥＳ２を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子輸送層を形成した。その上に、さらに、Ａｌｑ３を真空蒸着して膜厚１０ｎｍの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでＡｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して、有機ＥＬ素子を得た。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命は１０００時間以上あった。

実施例１５１〜１６３
化合物（２）のかわりに表１６に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例１５０と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で２００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１６に示す。

比較例６
化合物（２）のかわりに化合物（Ｇ）を用いた以外は、実施例１５０と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で２００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１６に示す。

表１６

表１６から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例６で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。

実施例１６４
化合物（１）の溶解度測定

この本発明の化合物（１）のトルエンへの溶解度を調べ、その結果を表１７に示した。表１７に示すが如く、化合物（１）はトルエンに対して成膜に十分必要な溶解性を示した。

実施例１６５〜２０３
化合物（１）のかわりに、表１７中に示す化合物を用いてトルエンへの溶解度を調べた、その結果を表１７に示す。

比較例７
化合物（Ａ）を用いてトルエンへの溶解度を調べた。その結果を表１７に示す。

以下、本発明の化合物と有機溶剤からなる有機ＥＬ素子用インキ組成物を用いた有機ＥＬ素子について説明するが、本発明もまた、下記実施例に限定されるものではない。スピンコートは溶媒種や目標の膜厚に合わせて、５００ｒｐｍ〜２５００ｒｐｍの間の回転速度で1分間の回転動作をさせた。また、素子の発光特性は、発光素子面積２ｍｍ×２ｍｍの有機ＥＬ素子を用いて特性を測定した。

実施例２０４
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ（ポリ(３，４−エチレンジオキシ)−２，５−チオフェン／ポリスチレンスルホン酸、Ｂａｙｅｒ社製ＢＡＹＴＲＯＮ Ｐ ＶＰ ＣＨ８０００）をスピンコート法にて製膜し、膜厚４０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、ＰＶＫ（ポリビニルカルバゾール）を６０％および、化合物（２）を３％および電子輸送材料（化合物（Ｈ））３７％を２.０ｗｔ％の濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により７０ｎｍの膜厚の発光層を得た。さらにその上に、Ｃａを２０ｎｍ蒸着した後、Ａｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度７５０ｃｄ／ｍ²の青色発光が得られた。

実施例２０５〜２２７
化合物（２）のかわりに表１８に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例２０４と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１８に示す。

比較例８
化合物（２）のかわりに化合物（Ａ）を用いた以外は、実施例２０４と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１８に示す。

表１８

表１８から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例８で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。

実施例２１８
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ（ポリ(３，４−エチレンジオキシ)−２，５−チオフェン／ポリスチレンスルホン酸、Ｂａｙｅｒ社製ＢＡＹＴＲＯＮ Ｐ ＶＰ ＣＨ８０００）をスピンコート法にて製膜し、膜厚４０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表１中の化合物（１）と表２中の化合物（７９）を重量組成比３：１００で２.０ｗｔ％の濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により７０ｎｍの膜厚の発光層を得た。さらにその上に、Ｃａを２０ｎｍ蒸着した後、Ａｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度６４０ｃｄ／ｍ²の青色発光が得られた。

実施例２１９〜２３０
化合物（１）のかわりに表１９に記載の表１の化合物を、化合物（７９）のかわりに表１９に記載の表２の化合物をそれぞれ用いて発光層を作成した以外は実施例２１８と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１９に示す。

比較例９
化合物（１）のかわりに化合物（Ｅ）を，化合物（７９）の代わりに化合物（Ｃ）をそれぞれ用いた以外は、実施例２１８と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度６００（ｃｄ／ｍ²）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ²で駆動させた時の発光効率、および１００℃の環境で１００時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表１９に示す。

表１９

以上のように、本発明で示された有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いることにより、高い性能のＥＬ素子が作成できる。比較化合物に対して格段に高い性能が発揮されることは明らかであり、有機ＥＬ素子の高い発光効率、低駆動電圧化、長寿命化、高色純度な青色発光が達成できる。

Claims (5)

1. 一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層が、下記一般式［１］で表される化合物と、下記一般式［２］で表される化合物および／または下記一般式［３］で表される化合物とからなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子。
   一般式［１］
   

   

   
   
   （式中、Ｒ¹〜Ｒ¹⁵は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表し、
   Ｒ¹⁶〜Ｒ²⁰は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の１価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。）
   一般式［２］
   

   

   
   
   （式中、Ａｒ ¹ およびＡｒ ² は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、
   Ｒ ²¹ 〜Ｒ ³⁸ は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ−ルオキシ基を表す。）
   一般式［３］
   

   

   
   
   （式中、Ａｒ ³ およびＡｒ ⁴ は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基を表し、
   Ｒ ³⁹ 〜Ｒ ⁵⁶ は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の１価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ−ルオキシ基を表す。）
2. Ｒ¹〜Ｒ¹⁵が、それぞれ独立に、水素原子、または、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基である請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
3. Ｒ¹〜Ｒ²⁰が、水素原子である請求項１または２記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
4. Ａｒ¹〜Ａｒ⁴が、それぞれ独立に、下記一般式［４］で表される基である請求項１〜３いずれか記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
   一般式［４］
   

   

   （式中、Ｒ⁵⁷〜Ｒ⁶¹は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の１価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換シリル基、シアノ基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基、または、置換アミノ基を表し、Ｒ⁵⁷〜Ｒ⁶¹は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。）
5. 発光層が湿式成膜法により形成されてなる層である請求項１〜４いずれか記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。