JP5423206B2 - オスコネクタ及び経腸栄養投与セット並びに経腸栄養延長チューブ - Google Patents

Description

本発明は例えば医療用途に使用されるチューブを接続するためのオスコネクタに関する。また、本発明はこのオスコネクタを備えた経腸栄養投与セット及び経腸栄養延長チューブに関する。

食道や口腔の外傷、疾患、又は手術等によって食物を口腔から胃に送り込むことが困難となった患者に栄養剤、流動食、又は薬剤など（一般に「経腸栄養剤」と呼ばれる。以下、「液状物」と称する）を投与する方法として経腸栄養療法が知られている。経腸栄養療法では、液状物を患者の体内に送り込むために可撓性を有するチューブ（一般に「経腸栄養カテーテル」と呼ばれる）が用いられる。経腸栄養療法に用いられるチューブとしては、チューブの挿入経路によって、患者の鼻腔を通って胃又は十二指腸にまで挿入される経鼻チューブ、患者の腹に形成された胃ろうを通って胃内に挿入されるＰＥＧ（Percutaneous Endoscopic Gastrostomy）チューブ、患者の首の付け根に形成された穴を通って胃にまで挿入されるＰＴＥＧ（Percutaneus Trans Esophageal Gastro-tubing）チューブなどが知られている。経腸栄養療法を行う際には、その一端が患者の体内に挿入されたチューブの他端（メスコネクタ）に、液状物が充填された容器（例えばパウチ等）等の流出ポートに接続されたチューブ（例えば経腸栄養投与セット）の下流側端のオスコネクタを挿入して接続する必要がある。

ところで、経腸栄養療法に用いられる液状物の粘度が低いと、胃内の液状物が食道に逆流して肺炎を併発したり、液状物の水分が体内で吸収しきれずに下痢したりする等の問題がある。この問題を防止するために、半固形化したり、トロミ剤や増粘剤を加えたりすることで粘度を高めた液状物が用いられることが多い。

このような高粘度の液状物を患者の体内に送るために、注入器（シリンジ）や液状物を充填した容器を圧縮するための装置などを用いて、液状物に圧力が加えられることがある。この際、液状物に加えられた圧力によって、患者の体内に挿入されたチューブとこれに挿入されたオスコネクタとが外れてしまうという問題があった。チューブとオスコネクタとの分離の問題は、上述した液状物を圧送する場合に限らず、例えばチューブとオスコネクタとの接続部分に作業者が意図せずに外力を加えてしまった場合などにも発生することがあった。

柔軟なチューブとオスコネクタとを強固に接続するための締結具が特許文献１に記載されている。この締結具は、いずれもが略Ｃ字状断面を有する略筒状の外側部材及び内側部材からなる。内側部材は外側部材内に挿入されている。内側部材の外周面は半径方向の厚みが周方向において徐々に増大するように偏心しており、外側部材の内周面は内側部材のこの偏心した外周面に沿っている。オスコネクタが挿入されたチューブの外周面上に、内側部材及び外側部材を外装する。そして、内側部材に対して外側部材を周方向に回転させると、外側部材が、内側部材を縮径するように締め付ける。その結果、チューブがオスコネクタと内側部材とによって半径方向に圧縮されるので、チューブとオスコネクタとを強固に接続することができる。

また、特許文献２には、先端から順に、略円筒形の接続部、先端側が小径の略円錐台形の突状部、略円筒形の基端部を有するオスコネクタが記載されている。

特開２００７−１９０２４０号公報 特開２００７−２２２１９５号公報

上記の特許文献１の締結具では、チューブをオスコネクタと内側部材との間に挟んで半径方向に圧縮する。従って、チューブの肉厚や外径が大きすぎると、内側部材をチューブの外周面上に装着することができない。また、オスコネクタとは別に外側部材及び内側部材という２部品が必要であるので、これらの部品を紛失する可能性があり、また、高価となるという問題がある。

上記の特許文献２のオスコネクタは、チューブに挿入してチューブを拡径することで所望の接続強度を得ているので、チューブの肉厚や外径に関する制限はない。また、オスコネクタ以外の部品は不要であるので、部品の紛失の可能性はなく、また、安価に製作することができる。

しかしながら、特許文献２のオスコネクタを一旦チューブに挿入すると、オスコネクタとチューブとを分離することが困難である。

本発明は、上記の従来の問題を解決し、オスコネクタとは別個の部品を使用することなく、チューブの肉厚や外径にかかわらずチューブとの強固な接続を実現でき、しかも接続後に必要に応じてオスコネクタをチューブから容易に分離することができるオスコネクタを提供することを目的とする。また、本発明はこのようなオスコネクタを備えた経腸栄養投与セット並びに経腸栄養延長チューブを提供することを目的とする。

本発明のオスコネクタは、一端に可撓性を有するチューブに挿入される挿入部を備え、他端を基端部とする略筒形状のオスコネクタであって、前記挿入部の外周面上に、外方向に突出した少なくとも１つのアームを備え、前記少なくとも１つのアームは、中心軸に近づくように弾性変形可能であり、前記挿入部を前記チューブに挿入したとき、前記アームの少なくとも一部が前記チューブに挿入され、前記アームはその弾性回復力により前記チューブを周方向に延伸させることを特徴とする。

本発明の経腸栄養投与セットは、上記の本発明のオスコネクタを一端に備える。

本発明の経腸栄養延長チューブは、上記の本発明のオスコネクタを一端に備える。

本発明によれば、弾性変形可能なアームが挿入部の外周面に設けられている。従って、例えば、アームを中心軸に近づくように弾性変形させた状態でオスコネクタの挿入部をチューブに挿入し、その後、アームの弾性回復力を利用してチューブを拡径させて周方向に延伸させることで、チューブをオスコネクタに密着させることができる。あるいは、アームの外周面にチューブと係合する係合形状を形成しておけば、アームを中心軸に近づくように弾性変形させながらオスコネクタの挿入部をチューブに挿入し、アームの弾性回復力を利用してアームの係合形状をチューブに係合させることができる。これらいずれの場合にも、チューブとオスコネクタとの強固な接続を実現できる。

一方、チューブとオスコネクタとを分離する際には、アームを中心軸に近づくように弾性変形させれば、チューブのオスコネクタに対する密着力が低下するので、あるいはアームの係合形状とチューブとの係合を解除できるので、容易に分離することができる。

オスコネクタのアームは、チューブの内周面にのみ作用する。従って、チューブの肉厚や厚みとは無関係に常に高い接続強度を得ることができる。

アームはオスコネクタの挿入部の外周面に設けられているので、オスコネクタとは別個の部品が不要である。従って、部品を紛失する可能性はない。また、本発明のオスコネクタは、製造が容易で、安価である。

図１は、本発明の実施の形態１に係るオスコネクタの斜視図である。 図２Ａは図１の矢印２Ａに沿って見たオスコネクタの正面図、図２Ｂは図１の矢印２Ｂに沿って見たオスコネクタの側面図である。 図３は、アームが縮径状態にある本発明の実施の形態１に係るオスコネクタの正面図である。 図４は、アームが縮径状態にある本発明の実施の形態１に係るオスコネクタをＰＥＧチューブの上流側端に挿入した状態を示した断面図である。 図５は、本発明の実施の形態１に係るオスコネクタをＰＥＧチューブの上流側端に挿入した後、係合爪と係止爪との係合状態を解除した状態を示した断面図である。 図６は、本発明の実施の形態２に係るオスコネクタの斜視図である。 図７は図６の矢印７に沿って見たオスコネクタの正面図である。 図８は、アームが縮径状態にある本発明の実施の形態２に係るオスコネクタの正面図である。 図９は、アームが縮径状態にある本発明の実施の形態２に係るオスコネクタをＰＥＧチューブの上流側端に挿入した状態を示した断面図である。 図１０は、本発明の実施の形態２に係るオスコネクタをＰＥＧチューブの上流側端に挿入した後、アームの操作レバーから指を離した状態を示した断面図である。 図１１は、本発明の実施の形態３に係るオスコネクタの斜視図である。 図１２は図１１の矢印１２に沿って見たオスコネクタの正面図である。 図１３は、本発明の実施の形態３に係るオスコネクタをＰＥＧチューブの上流側端に挿入する直前の状態を示した斜視図である。 図１４は、本発明の実施の形態３に係るオスコネクタをＰＥＧチューブの上流側端に挿入した状態を示した断面図である。

上記の本発明のオスコネクタにおいて、前記挿入部を前記チューブに挿入したとき、前記アームはその弾性回復力により前記チューブを周方向に延伸させることが好ましい。あるいは、前記アームの外周面には、前記チューブと係合する係合形状が形成されていることが好ましい。これらにより、簡単な方法で上述したようにチューブとオスコネクタとの強固な接続を実現できる。

前記少なくとも１つのアームは、中心軸と反対側に、前記挿入部の先端から前記基端部にいくにしたがって中心軸からの距離が増大するような傾斜面を備えることが好ましい。これにより、チューブに対するオスコネクタの挿入作業性が向上する。

前記アームが、中心軸に対して対称位置に一対設けられていることが好ましい。これにより、より高い接続強度を安定して得ることができる。

上記の本発明のオスコネクタは、前記少なくとも１つのアームを中心軸に近づくように弾性変形させた状態で前記少なくとも１つのアームを係止する係止機構を更に備えることが好ましい。これにより、チューブに対してオスコネクタを挿入及び引き抜きする際に、アームが弾性回復しないように指で押さえ続ける必要がない。

以下、本発明の好適な実施形態を図面を用いて説明する。但し、本発明は以下の実施形態に限定されないことは言うまでもない。

（実施の形態１）
図１は、本発明の本実施の形態１にかかるオスコネクタ１００の斜視図である。図２Ａは図１の矢印２Ａに沿って見たオスコネクタ１００の正面図、図２Ｂは図１の矢印２Ｂに沿って見たオスコネクタ１００の側面図である。

オスコネクタ１００は、その中心軸１０１に沿った貫通穴１０２が形成された全体として略中空円筒形状を有している。オスコネクタ１００の一端は例えばＰＥＧチューブの上流側端（メスコネクタ）に挿入される挿入部１０３であり、その他端は液状物が充填された容器などに接続された経腸栄養投与セットを構成するチューブの下流側端と接続される基端部１０４である。液状物は、基端部１０４側から挿入部１０３側に向かって貫通穴１０２内を流れる。以下の説明の便宜のため、中心軸１０１方向において、基端部１０４側（上流側）を「上側」、挿入部１０３側（下流側）を「下側」と呼ぶ。

挿入部１０３の外周面の一部には、基端部１０４側で外径が大きなテーパ面（円錐面）が中心軸１０１方向に複数個繰り返して配置されたタケノコ形状部１０５が形成されている。但し、タケノコ形状部１０５は一例であって、これ以外の、オスコネクタの挿入部として公知の形状が形成されていても良い。

挿入部１０３の外周面の他の一部に、好ましくはタケノコ形状部１０５よりも基端部１０４側の位置に、中心軸１０１から遠ざかるように外方向に突出した２つのアーム（拡径部）１３０ａ，１３０ｂが形成されている。２つのアーム１３０ａ，１３０ｂは中心軸１０１に対して対称位置に配置されている。

アーム１３０ａ，１３０ｂは、その下側の、挿入部１０３の外周面との境界部分である接続部１３１ａ，１３１ｂを固定端とし、その上側の押圧部１３２ａ，１３２ｂを自由端とする片持ち支持構造を有している。アーム１３０ａ，１３０ｂは、その押圧部１３２ａ，１３２ｂが中心軸１０１に接近するように弾性変形することができる。アーム１３０ａ，１３０ｂの外側面（中心軸１０１とは反対側の面）は、傾斜面１３３ａ，１３３ｂと押圧面１３４ａ，１３４ｂとを含む。傾斜面１３３ａ，１３３ｂは、中心軸１０１と平行な方向に挿入部１０３側から基端部１０４側にいくにしたがって、中心軸１０１からの距離が増大するように傾斜した平面又は曲面である。押圧面１３４ａ，１３４ｂは、押圧部１３２ａ，１３２ｂの、中心軸１０１とは反対側の面であって、傾斜面１３３ａ，１３３ｂと連続し、アーム１３０ａ，１３０ｂのうち中心軸１０１からの距離が最も遠い面である。中心軸１０１に直交する方向に沿った押圧面１３４ａ，１３４ｂ間の距離はタケノコ形状部１０５の最大外径よりも大きい。押圧部１３２ａ，１３２ｂの中心軸１０１側の面に、係合爪１３５ａ，１３５ｂが設けられている。

オスコネクタ１００の外周面の、上記押圧部１３２ａ，１３２ｂとほぼ対向する位置に、２つの係止爪１１０ａ，１１０ｂが設けられている。アーム１３０ａ，１３０ｂを、その押圧部１３２ａ，１３２ｂが中心軸１０１に接近するように弾性変形させると、図３に示すように係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとを噛み合わせ係合させることができる。図３のようにアーム１３０ａ，１３０ｂを弾性変形させた状態を「縮径状態」と呼ぶ。係合爪１３５ａ，１３５ｂ及び係止爪１１０ａ，１１０ｂは、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態に弾性変形させた状態で係止するための係止機構を構成する。これに対して、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとの係合状態が解除され、アーム１３０ａ，１３０ｂに外力が加えられていない図１及び図２Ａに示す状態を「拡径状態」と呼ぶ。

基端部１０４の円筒面である外周面には、中心軸１０１を含む面に沿って板状の一対の把持板１４０ａ，１４０ｂが立設されている。把持板１４０ａ，１４０ｂは、オスコネクタ１００を保持したり、中心軸１０１周りにオスコネクタ１００を回転させるためのトルクをオスコネクタ１００に付与したりする際に把持される。但し、本発明において把持板１４０ａ，１４０ｂは必須ではなく、把持板１４０ａ，１４０ｂを省略したり、把持板１４０ａ，１４０ｂに代えて、基端部１０４の外周面を各種多角柱面に形成したり、該外周面に凹凸模様などを付与したりしても良い。

オスコネクタ１００は、硬質の樹脂材料、例えばポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエチレン、ＡＢＳ樹脂、ポリ塩化ビニル等を用いて、射出成型等により一体に製造することができる。

オスコネクタ１００と可撓性を有する中空のＰＥＧチューブ９０の上流側端（メスコネクタ）とを接続する方法を以下に説明する。

最初に、図３に示すように、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態とする。即ち、図１及び図２Ａに示す拡径状態から、アーム１３０ａ，１３０ｂを、親指と人差し指とで挟んで、その押圧部１３２ａ，１３２ｂが中心軸１０１に接近するように弾性変形させる。上述したように、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとを係合させると、アーム１３０ａ，１３０ｂから指を離しても縮径状態が維持される。

次に、図４に示すように、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態にしたままで、オスコネクタ１００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０の上流側端に挿入する。このとき、オスコネクタ１００の基端部１０４に設けられた把持板１４０ａ，１４０ｂを指で摘み、回転力を加えながらオスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内にねじ込むことができる。

アーム１３０ａ，１３０ｂは、その外側に傾斜面１３３ａ，１３３ｂを備えているので、オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入するにしたがって、ＰＥＧチューブ９０の上流側開口端縁は傾斜面１３３ａ，１３３ｂの形状に沿って周方向に僅かに拡張される。

図４に示すように、アーム１３０ａ，１３０ｂの押圧部１３２ａ，１３２ｂがＰＥＧチューブ９０でほぼ覆われるほどに、オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に深く挿入する。ＰＥＧチューブ９０は柔軟で弾力性を有するので、オスコネクタ１００の外形に沿って周方向に適宜拡張され、オスコネクタ１００の外周面に密着する。

図４において、ＰＥＧチューブ９０の図示しない下流側端は、患者の腹に形成された胃ろうを通って胃内に挿入されている。８０は患者に投与される液状物を搬送するための経腸栄養投与セットの下流側に設けられた可撓性を有する中空のチューブである。チューブ８０の下流側端は、オスコネクタ１００の貫通穴１０２に基端部１０４側から挿入されて、融着などの方法によりオスコネクタ１００と一体化されている。経腸栄養投与セット８０の図示しない上流側端は、例えば経腸栄養剤が充填された容器に接続されている。経腸栄養投与セットの構成は、特に制限はなく、例えばＪＩＳ Ｔ３２１３で規定された経腸栄養投与セットや、これ以外の公知の経腸栄養投与セットのいずれであってもよい。経腸栄養投与セットには、その中を流れる液状物を圧送するための加圧機構などが設けられていても良い。

次に、ＰＥＧチューブ９０の外周面を指で摘んでねじり力を加えるなどして、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとの係合状態を解除する。係合状態が解除されると、図５に示すように、アーム１３０ａ，１３０ｂは、図１及び図２Ａに示した拡径状態に戻ろうとする弾性回復力によって、ＰＥＧチューブ９０の内周面を外側に向かって押し出す。その結果、ＰＥＧチューブ９０は、アーム１３０ａ，１３０ｂによって周方向に伸ばされる。ＰＥＧチューブ９０の周方向の伸び量は、図４の縮径状態よりも、図５の状態の方が大きい。このＰＥＧチューブ９０の周方向の伸び量の増加に対応して、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００との密着力が増大する。このように、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態（図３、図５）から拡径状態（図１、図２、図４）又はこれに近い状態に弾性回復させてＰＥＧチューブ９０の周方向の伸び量を増大させることにより、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００とをより強く接続することができる。

ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００との接続状態を解除するには、上記と逆の操作を行えばよい。即ち、図５において、ＰＥＧチューブ９０を介してアーム１３０ａ，１３０ｂを指で挟んで弾性変形させて、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとを係合させて縮径状態とする。次いで、ＰＥＧチューブ９０からオスコネクタ１００を引き抜く。その後、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとの係合状態を解除してアーム１３０ａ，１３０ｂを拡径状態に戻してもよい。

以上のように、本実施の形態１のオスコネクタ１００は、挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０内に挿入した後に、アーム１３０ａ，１３０ｂの拡径状態へ戻ろうとする弾性回復力を利用して、ＰＥＧチューブ９０の周方向の伸び量を増大させる。これにより、ＰＥＧチューブ９０の内周面とオスコネクタ１００との密着強度が増大するので、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００とを強固に接続することができる。従って、ＰＥＧチューブ９０を通じて液状物を患者に圧送する場合や、オスコネクタ１００とＰＥＧチューブ９０との接続部分に作業者が意図せずに外力を加えてしまった場合などでも、ＰＥＧチューブ９０からオスコネクタ１００が外れてしまうのを防止できる。

オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０に挿入する過程において、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態に維持することにより、アーム１３０ａ，１３０ｂによるＰＥＧチューブ９０の伸び量は小さく抑えられる。また、アーム１３０ａ，１３０ｂには、その押圧面１３４ａ，１３４ｂよりも下側に傾斜面１３３ａ，１３３ｂが設けられている。これらにより、ＰＥＧチューブ９０に対するオスコネクタ１００の挿入作業性は良好である。

一方、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００とを分離する際には、アーム１３０ａ，１３０ｂを再び縮径状態にすればよい。これにより、ＰＥＧチューブ９０の周方向の伸び量が小さくなるので、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００との分離は容易になる。

ＰＥＧチューブ９０は、アーム１３０ａ，１３０ｂによって周方向に可逆的に伸ばされるだけであるので、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００とを何度でも再接続することができる。また、再接続を繰り返しても、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００との接続強度は変化しない。

アーム１３０ａ，１３０ｂがＰＥＧチューブ９０の内周面を中心軸１０１から遠ざかるように押し出すことで、高い接続強度を得ることができる。即ち、オスコネクタ１００はＰＥＧチューブ９０の外周面に対して何ら作用しない。従って、ＰＥＧチューブ９０の外径や肉厚とは無関係に、常に高い接続強度を得ることができる。

また、オスコネクタ１００以外の部品は不要であるので、部品を紛失する可能性がない。オスコネクタ１００を一体成形すれば、組み立て工程が不要となり、低コストで製造できる。

上述したオスコネクタ１００とＰＥＧチューブ９０との接続方法では、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態（図３）にした状態でオスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０に挿入したが、アーム１３０ａ，１３０ｂを拡径状態（図１、図２Ａ）にしたままで図５に示す状態までオスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入しても良い。オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入するのに要する力は、アーム１３０ａ，１３０ｂを拡径状態にした場合の方が、縮径状態にした場合よりも大きくなるが、アーム１３０ａ，１３０ｂに傾斜面１３３ａ，１３３ｂが設けられていること、アーム１３０ａ，１３０ｂが適宜弾性変形すること等のために、挿入することは可能である。この方法では、オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入後に、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとの係合状態を解除する作業は不要となる。ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ１００との接続状態を解除するには、上述した方法と同様に、アーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態にした後に、ＰＥＧチューブ９０からオスコネクタ１００を引き抜けばよい。

ＰＥＧチューブ９０の構成は特に制限はない。本実施の形態のオスコネクタ１００を上述した方法で接続することができればよい。ＰＥＧチューブ９０はシリコーン、ウレタン等の柔軟な材料からなることが好ましい。

（実施の形態２）
本発明の実施の形態２のオスコネクタ２００を説明する以下に示す図において、実施の形態１で説明した図に示された構成要素と同じ構成要素には同一の符号を付しており、それらについての説明を省略する。以下、実施の形態１との相違点を中心に、本実施の形態２のオスコネクタ２００を説明する。

図６は、本発明の本実施の形態２にかかるオスコネクタ２００の斜視図である。図７は図６の矢印７に沿って見たオスコネクタ２００の正面図である。

挿入部１０３の外周面に、好ましくはタケノコ形状部１０５よりも基端部１０４側の位置に、中心軸１０１から遠ざかるように外方向に突出した２つのアーム（拡径部）２３０ａ，２３０ｂが形成されている。２つのアーム２３０ａ，２３０ｂは中心軸１０１に対して対称位置に配置されている。

本実施の形態２のアーム２３０ａ，２３０ｂは、実施の形態１のアーム１３０ａ，１３０ｂと異なり、その自由端側に棒状の操作レバー２３８ａ，２３８ｂを更に備える。操作レバー２３８ａ，２３８ｂは、押圧部１３２ａ，１３２ｂの上側端から、上側に向かって、中心軸１０１とほぼ平行に延びている。操作レバー２３８ａ，２３８ｂは基端部１０４に対向している。

一方、本実施の形態２のオスコネクタ２００は、実施の形態１のオスコネクタ１００が備えていた係合爪１３５ａ，１３５ｂ及び係止爪１１０ａ，１１０ｂを備えていない。

本実施の形態２では、操作レバー２３８ａ，２３８ｂを互いに接近するように指で把持することにより、図８に示すようにアーム２３０ａ，２３０ｂを弾性変形させることができる。図８のようにアーム２３０ａ，２３０ｂを弾性変形させた状態を「縮径状態」と呼ぶ。これに対して、操作レバー２３８ａ，２３８ｂに対する把持力を解除した図６及び図７に示す状態を「拡径状態」と呼ぶ。本実施の形態２では、縮径状態を維持するためには、操作レバー２３８ａ，２３８ｂを把持し続ける必要がある。

更に、本実施の形態２のオスコネクタ２００は、実施の形態１のオスコネクタ１００が備えていた把持板１４０ａ，１４０ｂを備えていない。

オスコネクタ２００は、実施の形態１のオスコネクタ１００と同様に、硬質の樹脂材料、例えばポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエチレン、ＡＢＳ樹脂、ポリ塩化ビニル等を用いて、射出成型等により一体に製造することができる。

オスコネクタ２００と可撓性を有する中空のＰＥＧチューブ９０の上流側端（メスコネクタ）とを接続する方法を以下に説明する。

実施の形態１のオスコネクタ１００と異なり、本実施の形態２のオスコネクタ２００には、アーム２３０ａ，２３０ｂを縮径状態に弾性変形させた状態で係止するための係止機構は設けられていない。従って、操作レバー２３８ａ，２３８ｂを親指と人差し指とで挟んで、図８に示すようにアーム１３０ａ，１３０ｂを縮径状態に弾性変形させる。この状態で図９に示すようにオスコネクタ２００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０の上流側端に挿入する。このとき、操作レバー２３８ａ，２３８ｂを指で摘み、回転力を加えながらオスコネクタ２００をＰＥＧチューブ９０内にねじ込むことができる。

図９に示すように、アーム１３０ａ，１３０ｂの押圧部１３２ａ，１３２ｂがＰＥＧチューブ９０でほぼ覆われるほどに、オスコネクタ２００をＰＥＧチューブ９０内に深く挿入する。ＰＥＧチューブ９０は柔軟で弾力性を有するので、オスコネクタ２００の外形に沿って周方向に適宜拡張され、オスコネクタ２００の外周面に密着する。

次に、操作レバー２３８ａ，２３８ｂから指を離す。これにより、図１０に示すように、アーム２３０ａ，２３０ｂは、図６及び図７に示した拡径状態に戻ろうとする弾性回復力によって、ＰＥＧチューブ９０の内周面を外側に向かって押し出す。その結果、実施の形態１の場合と同様に、ＰＥＧチューブ９０は、アーム２３０ａ，２３０ｂによって周方向に伸ばされる。これにより、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ２００との密着力が増大するので、ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ２００とをより強く接続することができる。

ＰＥＧチューブ９０とオスコネクタ２００との接続状態を解除するには、上記と逆の操作を行えばよい。即ち、図１０において、ＰＥＧチューブ９０で覆われていない操作レバー２３８ａ，２３８ｂを指で摘んでアーム２３０ａ，２３０ｂを縮径状態とし、ＰＥＧチューブ９０からオスコネクタ２００を引き抜く。その後、操作レバー２３８ａ，２３８ｂから指を離すとアーム２３０ａ，２３０ｂは拡径状態に戻る。

本実施の形態２のオスコネクタ２００は、実施の形態１のオスコネクタ１００と同様の効果を奏する。

更に、本実施の形態２のオスコネクタ２００には、実施の形態１のオスコネクタ１００に設けられていた係合爪１３５ａ，１３５ｂ及び係止爪１１０ａ，１１０ｂからなる係止機構が設けられていない。従って、操作レバー２３８ａ，２３８ｂを指で把持したときのみ縮径状態となり、指を離すと拡径状態に戻る。よって、オスコネクタ２００の構造を簡単化することができ、また、チューブに対する挿入／引き抜きの作業を簡単化することができる。

また、接続部１３１ａ，１３１ｂから遠く離れた操作レバー２３８ａ，２３８ｂを把持することでアーム２３０ａ，２３０ｂを縮径状態に弾性変形させることができる。従って、実施の形態１のオスコネクタ１００に比べて、より小さな操作力でアームを縮径状態にすることができる。

（実施の形態３）
本発明の実施の形態３のオスコネクタ３００を説明する以下に示す図において、実施の形態１，２で説明した図に示された構成要素と同じ構成要素には同一の符号を付しており、それらについての説明を省略する。以下、実施の形態１，２との相違点を中心に、本実施の形態３のオスコネクタ３００を説明する。

図１１は、本発明の実施の形態３に係るオスコネクタ３００の斜視図である。図１２は図１１の矢印１２に沿って見たオスコネクタ３００の正面図である。

挿入部１０３の外周面の下側端及びその近傍には、基端部１０４側で外径が大きなテーパ面（円錐面）３０５が形成されている。但し、テーパ面３０５は一例であって、これ以外の、オスコネクタの挿入部として公知の形状（例えばタケノコ形状部１０５）が形成されていても良い。

挿入部１０３の外周面に、好ましくはテーパ面３０５よりも基端部１０４側の位置に、中心軸１０１から遠ざかるように外方向に突出した２つのアーム３３０ａ，３３０ｂが形成されている。２つのアーム３３０ａ，３３０ｂは中心軸１０１に対して対称位置に配置されている。

アーム３３０ａ，３３０ｂは、その下側の接続部３３１ａ，３３１ｂを固定端として挿入部１０３に支持された片持ち支持構造を有している。接続部３３１ａ，３３１ｂは、これより下側の挿入部１０３の外周面よりも外方向に突出している。アーム３３０ａ，３３０ｂの外側面（中心軸１０１とは反対側の面）には、接続部３３１ａ，３３１ｂより上側に、傾斜面３３３ａ，３３３ｂが延びている。傾斜面３３３ａ，３３３ｂは、実施の形態１，２の傾斜面１３３ａ，１３３ｂと同様に、中心軸１０１と平行な方向に挿入部１０３側から基端部１０４側にいくにしたがって、中心軸１０１からの距離が増大するように傾斜した平面又は曲面である。アーム３３０ａ，３３０ｂの外側面上において、傾斜面３３３ａ，３３３ｂの上側には、凹溝３３６ａ，３３６ｂが形成されている。凹溝３３６ａ，３３６ｂは、中心軸１０１に対して直交する平面に沿って延び、アーム３３０ａ，３３０ｂの幅方向の両端縁を繋いでいる。

本実施の形態３のアーム３３０ａ，３３０ｂは、実施の形態２のアーム２３０ａ，２３０ｂと同様に、その自由端側に操作レバー３３８ａ，３３８ｂを更に備える。操作レバー３３８ａ，３３８ｂは、凹溝３３６ａ，３３６ｂから上側に向かって、中心軸１０１とほぼ平行に延びている。操作レバー３３８ａ，３３８ｂは基端部１０４に対向している。

本実施の形態３のオスコネクタ３００は、実施の形態２のオスコネクタ２００と同様に、実施の形態１のオスコネクタ１００が備えていた係合爪１３５ａ，１３５ｂ、係止爪１１０ａ，１１０ｂ、把持板１４０ａ，１４０ｂを備えていない。

本実施の形態３では、実施の形態２と同様に、操作レバー３３８ａ，３３８ｂを互いに接近するように指で把持することにより、アーム３３０ａ，３３０ｂを弾性変形させることができる。アーム３３０ａ，３３０ｂを互いに接近するように弾性変形させた状態を「縮径状態」と呼ぶ。これに対して、操作レバー３３８ａ，３３８ｂに対する把持力を解除した状態を「拡径状態」と呼ぶ。実施の形態２と同様に、縮径状態を維持するためには、操作レバー３３８ａ，３３８ｂを把持し続ける必要がある。

オスコネクタ３００は、実施の形態１，２のオスコネクタ１００，２００と同様に、硬質の樹脂材料、例えばポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエチレン、ＡＢＳ樹脂、ポリ塩化ビニル等を用いて、射出成型等により一体に製造することができる。

オスコネクタ３００とＰＥＧチューブの上流側端（メスコネクタ）とを接続する方法を図１３、図１４を用いて説明する。図１３は、オスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０の上流側端に挿入する直前の状態を示した斜視図である。図１４は、オスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０の上流側端に挿入した状態を示した断面図である。

本実施の形態３のオスコネクタ３００が好ましく使用されるＰＥＧチューブ３９０は、その上流側端に、円筒形状を有する径大部３９１を備えている。径大部３９１の内径は、これより下側の被挿入部３９５の内径より大きく、径大部３９１と被挿入部３９５とはドーナツ状の底板３９３を介して接続されている。径大部３９１の内周面には、周方向に連続する環状凸部３９２が形成されている。環状凸部３９２は、例えばポリプロピレン、ポリカーボネート等の相対的に硬く、実質的に変形しない材料からなる。一方、環状凸部３９２以外の、径大部３９１、底板３９３、被挿入部３９５を含むＰＥＧチューブ３９０はシリコーン、ウレタン等の相対的に柔軟な材料からなる。このような異種材料からなるＰＥＧチューブ３９０は、例えば二色成形（ダブルモールド）により製造できる。参照符号３９９は、ＰＥＧチューブ３９０の下流側端に設けられたバルーン（図示せず）と連通したバルブを指すが、本発明とは関係がないので図１４ではその内部構造の図示を省略している。

オスコネクタ３００とＰＥＧチューブ３９０の上流側端（メスコネクタ）との接続は、図１３に示すようにオスコネクタ３００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ３９０の上流側端から挿入することにより行う。オスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０内に挿入していくと、径大部３９１の内周面に突出した環状凸部３９２が、オスコネクタ３００のアーム３３０ａ，３３０ｂの傾斜面３３３ａ，３３３ｂに当接する。更にオスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０内に挿入すると、環状凸部３９２は、アーム３３０ａ，３３０ｂを中心軸１０１に接近する方向に弾性変形させながら傾斜面３３３ａ，３３３ｂ上を摺動する。そして、アーム３３０ａ，３３０ｂの凹溝３３６ａ，３３６ｂが環状凸部３９２に到達するとアーム３３０ａ，３３０ｂが弾性回復して、図１４に示すように環状凸部３９２が凹溝３３６ａ，３３６ｂ内に嵌入して、オスコネクタ３００とＰＥＧチューブ３９０との接続が達成される。この状態では、オスコネクタ３００の外方向に突出した接続部３３１ａ，３３１ｂが底板３９３に接触する。そして、ＰＥＧチューブ３９０の被挿入部３９５は、先端のテーパ面３０５を含むオスコネクタ３００の挿入部１０３の外形に沿って周方向に拡張されて、挿入部１０３の外周面に密着する。

上記の説明から理解できるように、オスコネクタ３００のアーム３３０ａ，３３０ｂはＰＥＧチューブ３９０の環状凸部３９２によって適宜弾性変形される。従って、オスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０内に挿入する際に、実施の形態２と異なり、操作レバー３３８ａ，３３８ｂを指で挟んでアーム３３０ａ，３３０ｂを縮径状態に弾性変形させる必要はない。但し、アーム３３０ａ，３３０ｂを縮径状態に弾性変形させながらオスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０内に挿入しても良いことは言うまでもない。

ＰＥＧチューブ３９０とオスコネクタ３００との接続状態を解除するには、操作レバー３３８ａ，３３８ｂを指で摘んでアーム３３０ａ，３３０ｂを縮径状態とし、環状凸部３９２と凹溝３３６ａ，３３６ｂとの係合状態を解除する。この状態で、ＰＥＧチューブ３９０からオスコネクタ３００を引き抜けばよい。その後、操作レバー３３８ａ，３３８ｂから指を離すとアーム３３０ａ，３３０ｂは拡径状態に戻る。

以上のように、本実施の形態３のオスコネクタ３００は、挿入部１０３をＰＥＧチューブ３９０の被挿入部３９５内に挿入した状態で、オスコネクタ３００の凹溝３３６ａ，３３６ｂにＰＥＧチューブ３９０の環状凸部３９２を嵌入させて両者を係合させる。これにより、ＰＥＧチューブ３９０とオスコネクタ３００とを強固に接続することができる。従って、ＰＥＧチューブ３９０を通じて液状物を患者に圧送する場合や、オスコネクタ３００とＰＥＧチューブ３９０との接続部分に作業者が意図せずに外力を加えてしまった場合などでも、ＰＥＧチューブ３９０からオスコネクタ３００が外れてしまうのを防止できる。

オスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０に挿入する過程においては、作業者はオスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０内にねじ込むことに専念すればよい。オスコネクタ３００のアーム３３０ａ，３３０ｂの外周面には傾斜面３３３ａ，３３３ｂが設けられているので、オスコネクタ３００の挿入が進むにしたがって、アーム３３０ａ，３３０ｂはＰＥＧチューブ３９０の環状凸部３９２によって徐々に弾性変形させられる。そして、環状凸部３９２が凹溝３３６ａ，３３６ｂ内に嵌入する際の「カチッ」という音と、アーム３３０ａ，３３０ｂが弾性回復する際の形状変化とにより、接続が完了したことを容易に確認できる。また、ＰＥＧチューブ３９０の環状凸部３９２は周方向に連続しているので、ＰＥＧチューブ３９０に対するオスコネクタ３００の中心軸１０１回りの回転位置は何ら考慮する必要がない。これらにより、ＰＥＧチューブ３９０に対するオスコネクタ３００の挿入作業性は良好である。

一方、ＰＥＧチューブ３９０とオスコネクタ３００とを分離する際には、操作レバー３３８ａ，３３８ｂを指で摘んでアーム３３０ａ，３３０ｂを縮径状態にすればよい。これにより、環状凸部３９２と凹溝３３６ａ，３３６ｂとの係合が解除されるので、ＰＥＧチューブ３９０とオスコネクタ３００との分離は容易になる。

ＰＥＧチューブ３９０の環状凸部３９２は実質的に変形しない材料からなり、また被挿入部３９５は挿入部１０３によって周方向に可逆的に伸ばされるだけであるので、ＰＥＧチューブ３９０とオスコネクタ３００とを何度でも再接続することができる。また、再接続を繰り返しても、ＰＥＧチューブ３９０とオスコネクタ３００との接続強度は変化しない。

環状凸部３９２と凹溝３３６ａ，３３６ｂとが係合することで、高い接続強度を得ることができる。即ち、オスコネクタ３００はＰＥＧチューブ３９０の外周面に対して何ら作用しない。従って、ＰＥＧチューブ３９０の外径や肉厚とは無関係に、常に高い接続強度を得ることができる。

また、オスコネクタ３００以外の部品は不要であるので、部品を紛失する可能性がない。オスコネクタ３００を一体成形すれば、組み立て工程が不要となり、低コストで製造できる。

本実施の形態３のオスコネクタは、アームの外周面にＰＥＧチューブ３９０と係合する係合形状が形成されていればよく、係合形状の具体的な構成は上述した凹溝３３６ａ，３３６ｂに限定されない。例えば、凹状の溝ではなく、階段状の単なる段差であってもよい。あるいは、中心軸１０１方向に複数の凹溝が形成されていてもよく、この場合には、複数の凹溝の中から環状凸部３９２と係合する凹溝を選択することにより、オスコネクタ３００のＰＥＧチューブ３９０に対する挿入深さを適宜変更することができる。あるいは、ＰＥＧチューブ３９０の内周面に周方向に連続する環状溝が形成されていても良く、この場合には、アーム３３０ａ，３３０ｂの外周面にはこの環状溝に係合する凸部が形成されていてもよい。

上記のオスコネクタ３００の接続部３３１ａ，３３１ｂは、挿入部１０３の外周面から外方向に突出していたが、実施の形態１，２の接続部１３１ａ，１３１ｂのように挿入部１０３の外周面上に設けられていても良い。この場合には、オスコネクタ３００をＰＥＧチューブに挿入する際に、接続部がＰＥＧチューブの上流側端の開口端縁に引っ掛かることがないので、挿入作業性が向上する。

本実施の形態３のオスコネクタ３００が接続可能なＰＥＧチューブは上記のＰＥＧチューブ３９０に限定されない。

例えば、環状凸部３９２がＰＥＧチューブ３９０の他の部分と同じ柔軟な材料で構成されていてもよい。この場合も、環状凸部３９２が凹溝３３６ａ，３３６ｂと係合することで高い接続強度を得ることができる。また、実施の形態１，２と同様に、アーム３３０ａ，３３０ｂが拡径状態に戻ろうとする弾性回復力を利用して環状凸部３９２を含む径大部３９１を周方向に伸ばすことができるので、更に高い接続強度を得ることができる。柔軟な材料からなる環状凸部３９２は、上述のようにアーム３３０ａ，３３０ｂを弾性変形させる機能に劣るかも知れない。このような場合には、操作レバー３３８ａ，３３８ｂを指で挟んでアーム３３０ａ，３３０ｂを縮径状態に弾性変形させながらオスコネクタ３００をＰＥＧチューブ３９０内に挿入すると、挿入作業性が向上する。

また、底板３９３が設けられておらず、径大部３９１と被挿入部３９５との間でＰＥＧチューブ３９０の内径がなだらかに変化していても良い。

オスコネクタのアームの外周面に形成された係合形状と係合することができれば、ＰＥＧチューブの内周面には上述した環状凸部３９２以外の形状が形成されていてもよい。

上記の実施の形態１〜３は例示に過ぎず、種々の変更が可能である。

例えば、上記の実施の形態１，２，３ではオスコネクタ１００，２００，３００は２つのアーム１３０ａ，１３０ｂ；２３０ａ，２３０ｂ；３３０ａ，３３０ｂを備えていたが、アームの数は２つに限定されず、１つ又は３つ以上であっても良い。但し、アームの数が１つだけだと、オスコネクタが中心軸１０１に対して非対称に配置されることになるので、高い接続強度を安定して得ることが困難となることがある。また、アームの数が３つ以上だと、アームの縮径状態と拡径状態との切り替え操作が煩雑となる可能性がある。従って、アームの数は２つであることが好ましい。

複数のアームを設ける場合、それらの中心軸１０１に対する配置は特に制限はないが、中心軸１０１に対して等角度間隔に配置されることが好ましい。これにより、実施の形態１，２では、オスコネクタをＰＥＧチューブ９０に挿入したときに、ＰＥＧチューブ９０を中心軸１０１に対して対称に伸ばすことができ、且つ、チューブの周方向の伸び量が増大するので、より高い接続強度を安定して得られやすくなる。また、実施の形態３では、オスコネクタとＰＥＧチューブとの係合箇所を中心軸１０１に対して等角度間隔に配置することができるので、より高い接続強度を安定して得られやすくなる。

実施の形態２に示したオスコネクタ２００に、実施の形態１のオスコネクタ１００に設けられていた、係合爪１３５ａ，１３５ｂ及び係止爪１１０ａ，１１０ｂからなる係止機構を設けてもよい。この場合、挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０に挿入した状態において、係合爪１３５ａ，１３５ｂと係止爪１１０ａ，１１０ｂとの係合の解除をＰＥＧチューブ９０の外に露出した操作レバー２３８ａ，２３８ｂを用いて行うことができる。実施の形態３で示したオスコネクタ３００にも、実施の形態１のオスコネクタ１００に設けられていた上述の係止機構を設けることができる。

上記の実施の形態１〜３では、本発明のオスコネクタを経腸栄養投与セットを構成するチューブの下流側端に設ける例を示したが、本発明はこれに限定されない。例えば、ラインを延長するために、経腸栄養投与セットと経腸栄養カテーテルとの間に接続して使用される経腸栄養延長チューブを構成する可撓性を有する中空のチューブの下流側端に設けることもできる。経腸栄養延長チューブの構成は、特に制限はなく、例えばＪＩＳ Ｔ３２６４で規定された経腸栄養延長チューブや、これ以外の公知の経腸栄養延長チューブのいずれであってもよい。オスコネクタと経腸栄養延長チューブとの接続は、上記の実施の形態１〜３と同様に、経腸栄養延長チューブを構成するチューブの下流側端を、オスコネクタ１００，２００，３００の貫通穴１０２に基端部１０４側から挿入し、融着などの方法によりオスコネクタ１００，２００，３００と一体化することで行うことができる。更に、経腸栄養投与セットや経腸栄養延長チューブ以外の中空のチューブの一端に本発明のオスコネクタを取り付けることもできる。

上記の実施の形態１〜３は、本発明のオスコネクタをＰＥＧチューブと接続する場合を例に説明したが、本発明のオスコネクタは、ＰＥＧチューブ以外の経鼻チューブやＰＴＥＧチューブなどの経腸栄養療法に用いられる各種チューブ（経腸栄養カテーテル）や、経腸栄養療法以外に用いられる医療用チューブ、更には医療用以外の用途に用いられるチューブとの接続に適用することが可能である。

本発明の利用分野は特に制限はなく、中空のチューブを接続する必要がある、医療、食品、化学などの各種分野に広範囲に利用することができる。

１００，２００，３００ オスコネクタ
１０１ 中心軸
１０２ 貫通穴
１０３ 挿入部
１０４ 基端部
１０５ タケノコ形状部
１１０ａ，１１０ｂ 係止爪（係止機構）
１３０ａ，１３０ｂ，２３０ａ，２３０ｂ，３３０ａ，３３０ｂ アーム
１３１ａ，１３１ｂ，３３１ａ，３３１ｂ 接続部
１３２ａ，１３２ｂ 押圧部
１３３ａ，１３３ｂ，３３３ａ，３３３ｂ 傾斜面
１３４ａ，１３４ｂ 押圧面
１３５ａ，１３５ｂ 係合爪（係止機構）
１４０ａ，１４０ｂ 把持板
２３８ａ，２３８ｂ，３３８ａ，３３８ｂ 操作レバー
３０５ テーパ面
３３６ａ，３３６ｂ 凹溝（係合形状）

Claims (7)

1. 一端に可撓性を有するチューブに挿入される挿入部を備え、他端を基端部とする略筒形状のオスコネクタであって、
   前記挿入部の外周面上に、外方向に突出した少なくとも１つのアームを備え、
   前記少なくとも１つのアームは、中心軸に近づくように弾性変形可能であり、
   前記挿入部を前記チューブに挿入したとき、前記アームの少なくとも一部が前記チューブに挿入され、前記アームはその弾性回復力により前記チューブを周方向に延伸させることを特徴とするオスコネクタ。
2. 前記アームの外周面には、前記チューブと係合する係合形状が形成されている請求項１に記載のオスコネクタ。
3. 前記少なくとも１つのアームは、中心軸と反対側に、前記挿入部の先端から前記基端部にいくにしたがって中心軸からの距離が増大するような傾斜面を備える請求項１又は２に記載のオスコネクタ。
4. 前記アームが、中心軸に対して対称位置に一対設けられている請求項１〜３のいずれかに記載のオスコネクタ。
5. 前記少なくとも１つのアームを中心軸に近づくように弾性変形させた状態で前記少なくとも１つのアームを係止する係止機構を更に備える請求項１〜４のいずれかに記載のオスコネクタ。
6. 請求項１〜５のいずれかに記載のオスコネクタを一端に備えた経腸栄養投与セット。
7. 請求項１〜５のいずれかに記載のオスコネクタを一端に備えた経腸栄養延長チューブ。

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