JP5420991B2 - コネクタ - Google Patents

Description

本発明は、パイプなどの雄部材にホースを連結するために用いられるコネクタに関し、より詳しくは雄部材との連結状態を確認することができるコネクタに関する。

パイプなどの雄部材にホースを連結するコネクタは、その連結状態を確認するチェック部材をもつことが好ましい。このようなチェック部材をもつコネクタとして、例えば特許文献１及び特許文献２に開示されたものが知られている。このコネクタは、図２９及び図３０に示すように、雌部材本体８２と、係止部材８３と、チェック部材８４とから構成されている。雌部材本体８２は、挿入開口端８１ａをもつ略円筒状のハウジング８１を有する。挿入開口端８１ａには、先端から所定の距離隔てた位置に遠心方向に突出するリング状突部８０ａが設けられたパイプ状の雄部材８０が挿入される。係止部材８３は、ハウジング８１の挿入開口端８１ａ側の端部に挿入保持され、ハウジング８１内に挿入された雄部材８０を雌部材本体８２に連結させるための部材である。チェック部材８４は、ハウジング８１の外周面に軸直角方向から外装保持され、雌部材本体８２に雄部材８０が結合されたことを確認するための部材である。

そして、ハウジング８１の挿入開口端８１ａ側の端部には、半径方向に貫通し互いに対向するように周方向に配設された一対の窓部８１ｂが設けられている。また、係止部材８３は、半径方向に弾性変形可能で各窓部８１ｂと対応する位置に配設された一対の爪部８３ａを有している。

また、チェック部材８４は、図３０に示すように、ハウジング８１の外周面に軸直角方向から外装保持され、弾性変形により拡径可能なＣ字形状部８４ａと、Ｃ字形状部８４ａの両端部から内方に突出して各窓部８１ｂからハウジング８１内にそれぞれ挿入される一対の係止突起部８４ｂとを有している。各係止突起部８４ｂは、雄部材８０が雌部材本体８２に結合される前の状態で各窓部８１ｂの周方向端部と係止してチェック部材８４がハウジング８１から引き抜かれることを規制する第１係止部８４ｃと、雄部材８０の挿入完了時にリング状突部８０ａで押圧されて半径方向外方に移動してＣ字形状部８４ａを拡径させる先端当接部８４ｄと、雄部材８０の挿入完了時に窓部８１ｂの周方向端縁と係止してＣ字形状部８４ａの弾性復帰力によりチェック部材８４がハウジング８１から外れることを規制する傾斜第２係止部８４ｅとをそれぞれ有している。

このコネクタでは、雄部材８０を雌部材本体８２に結合させる前の状態において、チェック部材８４がハウジング８１の外周面に外装保持され、チェック部材８４の係止凹部８４ａがハウジング８１の窓部８１ｂの端縁に係止されるとともに、チェック部材８４の係止突起部８４ｂが窓部８１ｂ内で係止部材８３の爪部８３ａよりも軸方向奥側の位置に挿入されている。この状態で、雄部材８０を雌部材本体８２のハウジング８１内に挿入すると、雄部材８０のリング状突部８０ａは、係止部材８３の爪部８３ａをその弾性に抗して半径方向外方に押し拡げ、爪部８３ａを通過する。これにより、爪部８３ａの先端とリング状突部８０ａとが係止して、雄部材８０と雌部材本体８２とは結合状態とされる。

この結合状態（図２９及び図３０の状態）では、雄部材８０のリング状突部８０ａが、チェック部材８４の両先端当接部８４ｄを半径方向外方に押し拡げることにより、Ｃ字形状部８４ａが拡径される。これにより、各係止突起部８４ｂの傾斜第２係止部８４ｅがハウジング８１の各窓部８１ｂの周方向端縁にそれぞれ当接して係止される。このように、係止突起部８４ｂの傾斜第２係止部８４ｅが各窓部８１ｂの周方向端縁と係止することによって、Ｃ字形状部８４ａの弾性復帰力によりチェック部材８４がハウジング８１から外れることを確実に規制することができる。

そして、この状態でチェック部材８４を引き抜いてハウジング８１から外そうとすれば、各係止突起部８４ｂの傾斜第２係止部８４ｅと各窓部８１ｂの周方向端縁との摺接を介して、Ｃ字形状部８４ａがさらに拡径されるので、チェック部材８４をハウジング８１から引き抜いて容易に外すことができる。これにより、雄部材８０と雌部材本体８２との結合を確認することができる。なお、チェック部材８４を引っ張ってもハウジング８１から外すことができない場合には、雄部材８０と雌部材本体８２との結合が不完全である場合が多いので、雄部材８０の挿入端部が雌部材本体８２のハウジング８１内に十分に挿入されるように、再度結合作業を行う。

また、他のコネクタとして、例えば特許文献３及び特許文献４に開示されたものがある。このコネクタは、チェック部材が雄部材に押圧されることによって軸方向に弾性変形する構成からなる。そして、チェック部材が雄部材に押圧される際にハウジングから軸方向に倒れないようにするために、ハウジングに形成された凹部にチェック部材に形成された突部を挿入している。

特開平１１−３４４１８２号公報 特開２００３−３４３７８２号公報 国際公開第２００７／０６６６７５号 国際公開第９４／２７０７７号

ところで、上記のコネクタにおいて、雄部材８０の挿入端部を雌部材本体８２のハウジング８１内に挿入する際には、雄部材８０の挿入端部がハウジング８１の軸線に対して斜め方向に傾いた状態で挿入される場合がある。図２９及び図３０に示したコネクタ、すなわち、チェック部材がＣ字形状部を有する構成からなるコネクタにおいては、かかる場合に、例えば、雄部材８０の挿入端部が一方の係止突起部８４ｂ側に向かって傾いた状態で挿入されると、雄部材８０の挿入端部が一方の係止突起部８４ｂに当接して一方の係止突起部８４ｂを径方向外方に押し拡げる。このようにして、一旦径方向外方に押し拡げられた一方の係止突起部８４ｂは、筒状部の窓部の周方向端縁に係止する。この場合、雄部材８０の挿入端部の当接が解除されても、Ｃ字形状部の弾性復帰力が十分ではないので元の位置へ戻らない。

この状態では、一方の係止突起部８４ｂの先端当接部８４ｄのみが、雄部材８０のリング状突部８０ａに当接していないにも拘わらず半径方向外方に押し拡げられている。そのため、一方の係止突起部８４ｂの傾斜第２係止部８４ｅのみが、ハウジング８１の窓部８１ｂの周方向端縁に当接して係止した状態になっている。この状態で、チェック部材８４を強く引っ張れば、一方の係止突起部８４ｂの傾斜第２係止部８４ｅとハウジング８１の窓部８１ｂの周方向端縁との係止状態が解除されて、チェック部材８４がハウジング８１から外れてしまうことも考えられる。このように、雄部材８０と雌部材本体８２との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材８４がハウジング８１から外れてしまっては、チェック部材８４としての機能が果たされなくなる。

なお、特許文献２には、雌部材本体８２のハウジング８１の外周面に、平行して周方向に延びるように形成された２本の同一形状の突条を設けるとともに、チェック部材８４のＣ字形状部８４ａの中央平坦部分に、長さ方向一方側端付近において軸方向一端側に突出する周方向ずれ防止突出部を設け、且つ長さ方向他方側端付近において軸方向他端側に突出する周方向ずれ防止突出部を設けることが開示されている。この場合には、チェック部材８４に周方向への外力が作用したときに、Ｃ字形状部８４ａの軸方向片側のみで周方向ずれ防止突出部が突条に押し付けられるので、Ｃ字形状部８４ａに作用する周方向ずれ防止突出部を中心とした回転力は軸方向に傾いたものとなるため、係止突起部８４ｂが軸直角方向に移動してハウジング８１の窓部８１ｂの周方向端縁から簡単に抜け出してしまうのを防止することができる。これにより、上記のように、雄部材８０と雌部材本体８２との結合が不完全（不適正）である場合に、チェック部材８４を強く引っ張っても、チェック部材８４がハウジング８１から容易に外れてしまうのを回避することができる。

しかし、特許文献２の上記技術を採用した場合には、２本の突条がハウジング８１の外周面に設けられていることから、その分ハウジング８１の外径寸法が大きくなり、ハウジング８１の大型化を招くこととなる。そのため、雄部材８０にコネクタを結合してチェック部材をハウジング８１から引き抜いて外した後に、ハウジング８１の外周にカバーが装着される場合や、配管レイアウトとの関係でハウジング８１の大きさを変更できない場合には、特許文献２の上記技術を適用することが困難となる。

なお、特許文献３及び４のコネクタは、雄部材がチェック部材を軸方向に押圧することにより、チェック部材が外れる状態となるものである。そのため、この構成では、上述したような問題が生じることはない。つまり、上記問題は、Ｃ字形状部を有するチェック部材に特有の問題である。

本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、Ｃ字形状部を有するチェック部材を採用した場合に、雌部材の外径寸法を変更することなく、チェック部材としての機能をより確実に果たし得るようにしたコネクタを提供することを解決すべき課題とするものである。

上記の課題を解決するため、雌部材の筒状部には、外周面に開口する嵌合凹部を有し、チェック部材は、Ｃ字形状部の内周面から内方に突出して嵌合凹部の少なくとも周方向に嵌合する嵌合突部を有することとした。

すなわち、本発明のコネクタは、
軸方向先端から所定距離隔てた位置に遠心方向に突出するリング状突部が設けられた挿入端部をもつ筒状の雄部材に連結されるコネクタであって、
軸方向一端側に筒状部を備えた雌部材であって、前記筒状部が、前記雄部材の前記挿入端部が挿入される挿入開口端と、半径方向に貫通し互いに対向するように周方向に配設された一対の窓部と、前記挿入開口端から挿入された前記雄部材の前記リング状突部と係止して前記雄部材の抜けを規制する係止端部と、を有する前記雌部材と、
前記筒状部の外周面に外装保持されるチェック部材であって、弾性変形により拡径可能なＣ字形状部と、該Ｃ字形状部の両端部から内方に突出して各前記窓部から前記筒状部内にそれぞれ挿入される一対の係止突起部とを有する前記チェック部材と、を備え、
前記チェック部材の各前記係止突起部は、前記雄部材が前記雌部材に結合される前の状態において、前記窓部の周方向端部と係止して前記チェック部材が前記筒状部から引き抜かれることを規制するとともに、前記雄部材が前記雌部材へ挿入されて結合完了した状態において、前記リング状突部で押圧されて半径方向外方に移動して前記Ｃ字形状部を拡径させることで、前記チェック部材が前記筒状部から引き抜かれることを可能とし、
前記筒状部は、外周面に開口する嵌合凹部を有し、
前記チェック部材は、前記Ｃ字形状部の内周面から内方に突出して前記嵌合凹部の少なくとも周方向に嵌合する嵌合突部を有し、
前記一対の係止突起部のうち一方の係止突起部が、前記雄部材によって径方向外方に押し拡げられた場合に、
前記Ｃ字形状部には、拡径する力によって周方向へずれようとする力が生じ、
前記嵌合突部は、前記嵌合凹部に周方向に嵌合することで、前記Ｃ字形状部の前記周方向へのずれを抑制し、かつ、
他方の係止突起部は、前記窓部の周方向端部に対して係止している状態を維持することを特徴としている。

なお、本明細書において「軸方向」とは雌部材の軸方向を意味し、「周方向」とは雌部材の周方向を意味する。

本発明のコネクタでは、雄部材を雌部材に結合させる前の状態において、チェック部材のＣ字形状部に設けられた嵌合突部が筒状部に設けられた嵌合凹部に嵌合された状態で、チェック部材が筒状部の外周面に軸直角方向から外装保持されている。このとき、チェック部材の各係止突起部は、各窓部から筒状部内にそれぞれ挿入されるとともに、各係止突起部は、各窓部の周方向端部とそれぞれ係止している。このように、係止突起部が窓部の周方向端部と係止することにより、チェック部材が引き抜かれて筒状部から外れることを確実に規制することができ、この状態でチェック部材を引き抜いて筒状部から外そうとしても容易には外すことができない。

そして、雄部材の挿入端部を雌部材の筒状部内に挿入開口端から挿入すると、雄部材のリング状突部は、雄部材が所定距離挿入されると、筒状部内に設けられた係止端部と係止することにより、雄部材と雌部材とが結合状態とされる。

この雄部材の挿入完了時においては、リング状突部の移動軌跡内に位置していた各係止突起部の部分がリング状突部により押圧されて半径方向外方にそれぞれ移動し、これによりＣ字形状部が拡径される。このようにチェック部材のＣ字形状部が拡径すると、各係止突起部が筒状部の各窓部の周方向端縁にそれぞれ当接して係止される。このように、係止突起部が窓部の周方向端縁と係止することにより、Ｃ字形状部の弾性復帰力によりチェック部材が筒状部から外れることを規制されている。

この状態でチェック部材を引き抜ぬいて筒状部から外そうとすれば、各係止突起部と各窓部の周方向端縁との摺接を介して、Ｃ字形状部がさらに拡径されるので、チェック部材を筒状部から引き抜いて容易に外すことができる。これにより、雄部材と雌部材との完全（適正）な結合を確認することができる。

ところで、本発明のコネクタにおいて、雄部材の挿入端部を雌部材の筒状部内に挿入する際に、雄部材の挿入端部が一方の係止突起部側に向かって傾いた状態で挿入された場合には、雄部材の挿入端部が一方の係止突起部に当接して一方の係止突起部を径方向外方に押し拡げる。一方の係止突起部が径方向外方に押し拡げられたとしても、嵌合凹部と嵌合突部が嵌合していることにより、Ｃ字形状部は筒状部に対して周方向にずれることを規制されている。そのため、他方の係止突起部は、窓部の周方向端部に対して係止している状態を維持している。そして、一方の係止突起部は、実質的に窓部に対して係止していない状態となる。

つまり、一方の係止突起部には、径方向内方へ戻ろうとする弾性復帰力が十分に作用する。そのため、一方の係止突起部に対する雄部材の挿入端部の当接が解除されると、一方の係止突起部は元の位置に戻る。従って、チェック部材を強く引っ張っても、チェック部材が筒状部から容易に外れてしまうことがない。よって、雄部材と雌部材との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材が筒状部から外れてしまうことが回避されるので、チェック部材としての機能をより確実に果たすことができる。

さらに、本発明のコネクタにおいて、筒状部に設けられる嵌合凹部は、筒状部の外周面から外方へ突出するものではないので、筒状部の外径寸法を変更する必要がない。そのため、筒状部の外周にカバーが装着される場合や、配管レイアウトとの関係で筒状部の大きさを変更できない場合にも、所望の嵌合凹部を筒状部に設けることが可能である。

したがって、本発明のコネクタによれば、筒状部の外径寸法を変更することなく、チェック部材の機能をより確実に果たし得るようにすることができる。

なお、本発明において、筒状部に設けられる嵌合凹部は、筒状部の外周面にのみ開口する凹部であっても、筒状部の内周面及び外周面の両面に開口する貫通穴であってもよい。この場合、嵌合凹部の深さは、深くするほど、この嵌合凹部に嵌合される嵌合突部に対する周方向及び軸方向の係合面積を大きくすることが可能であるので、筒状部に要求される強度と肉厚などを考慮して適宜設定することができる。また、嵌合凹部の形状を変更することによって、嵌合凹部の周方向長さや軸方向長さ、即ち、嵌合突部に対する周方向及び軸方向の係合面積を大きくすることが可能である。嵌合凹部の形状は、例えば、矩形や円形、Ｉ形、Ｚ形、Ｈ形など種々の形状を任意に選択することができる。また、嵌合凹部の個数は、単数であっても複数であってもよい。一方、チェック部材に設けられる嵌合突部は、嵌合凹部の形状や大きさに合わせて形成することができるが、可能な限り、嵌合凹部と符合する形状や大きさにされていることが好ましい。なお、ここでいう符合とは、嵌合突部と嵌合凹部とがぴったりと嵌り合うこと、つまり、嵌合突部と嵌合凹部とが全面において接触する状態で嵌合する形状であることを意味する。

また、本発明のコネクタにおいて、
前記嵌合凹部は、前記筒状部の外周面に周方向に離隔して２か所に設けられ、
前記嵌合突部は、
前記Ｃ字形状部の周方向中央部より一端部側に設けられ、一方の前記嵌合凹部に対して周方向一方側に嵌合する第一の嵌合突部と、
前記Ｃ字形状部の周方向中央部より他端部側に設けられ、他方の前記嵌合凹部に対して周方向他方側に嵌合する第二の嵌合突部と、
を有するようにしても良い。

これにより、嵌合凹部が筒状部の外周面に周方向に離隔して２か所に設けられる場合に、嵌合凹部及び嵌合突部を、最適に設けることができる。

また、本発明のコネクタにおいて、前記第一の嵌合突部と前記第二の嵌合突部は、前記Ｃ字形状部の周方向中央部を挟んだ両側にそれぞれ設けられているようにすることが好ましい。これにより、チェック部材を雌部材に装着する際に、Ｃ字形状部が拡径することによって、２つの嵌合突部の離間距離が拡大する。そして、チェック部材が雌部材に装着されると、２つの嵌合突部の内側（周方向中央部寄り）においてしっかりと雌部材に係合し得る。つまり、２つの嵌合突部による嵌合凹部に対する係合力が高くなる。これにより、問題となる現象において、Ｃ字形状部が周方向にずれることをより効果的に規制することができる。

また、本発明のコネクタにおいて、
前記第一の嵌合突部は、前記一方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向中央部側の面に接触する状態に形成され、
前記第二の嵌合突部は、前記他方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向中央部側の面に接触する状態に形成されるようにしても良い。

これにより、第一及び第二の嵌合突部と一方及び他方の嵌合凹部との周方向への相対変位を確実に規制できることから、チェック部材と筒状部との周方向への相対変位を確実に規制することが可能となる。これにより、チェック部材はその機能をより確実に果たすことができる。なお、この場合には、第一の嵌合突部が接触する一方の嵌合凹部の面と、第二の嵌合突部が接触する他方の嵌合凹部の面は、周方向において内側面同士となる。

また、本発明のコネクタにおいて、
前記第一の嵌合突部は、前記一方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向の反中央部側の面に接触する状態に形成され、
前記第二の嵌合突部は、前記他方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向の反中央部側の面に接触する状態に形成されるようにしても良い。

これにより、第一及び第二の嵌合突部と一方及び他方の嵌合凹部との周方向への相対変位を確実に規制できることから、チェック部材と筒状部との周方向への相対変位を確実に規制することが可能となる。これにより、チェック部材はその機能をより確実に果たすことができる。なお、この場合には、第一の嵌合突部が接触する一方の嵌合凹部の面と、第二の嵌合突部が接触する他方の嵌合凹部の面は、周方向において外側面同士となる。
また、本発明のコネクタにおいて、前記第一の嵌合突部は、前記一方の係止突起部と前記Ｃ字形状部の周方向中央部との間に設けられ、前記第二の嵌合突部は、前記他方の係止突起部と前記Ｃ字形状部の周方向中央部との間に設けられるようにしても良い。

また、本発明のコネクタにおいて、前記嵌合突部は、前記Ｃ字形状部の周方向中央部から内方に突出して設けられるようにしても良い。これにより、Ｃ字形状部に対して、最少個数の嵌合突部を最適な位置に設けることができる。

また、本発明のコネクタにおいて、前記嵌合突部は、周方向両側面が前記嵌合凹部の周方向両側面と接触する状態に形成されているようにしても良い。これにより、嵌合突部と嵌合凹部との周方向への相対変位を確実に規制できることから、チェック部材と筒状部との周方向への相対変位を確実に規制することが可能となる。これにより、雄部材と雌部材との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材が筒状部から外れてしまうことをより効果的に回避することが可能となるので、チェック部材としての機能をより確実に果たすことができる。

また、本発明のコネクタにおいて、前記嵌合突部は、軸方向両側面が前記嵌合凹部の軸方向両側面と接触する状態に形成されているようにしても良い。これにより、嵌合突部と嵌合凹部との軸方向への相対変位を確実に規制することができる。また、チェック部材が軸直角方向に対して軸方向の一端側又は他端側に傾いた斜め方向に引き抜かれた場合に、チェック部材の引く抜き方向への傾動を防止することができるので、Ｃ字形状部が該引き抜き方向に傾動してチェック部材の第１係止部と窓部の周方向端部との係止が外れ易くなることがない。これにより、チェック部材としての機能が適切に果たされる。

また、本発明のコネクタにおいて、前記チェック部材は、前記Ｃ字形状部の周方向略中央から軸方向一端側及び他端側のうちの少なくとも一方に一体的に延設され、前記ハウジングに対して軸直角方向に起立するように保持された該Ｃ字形状部が軸方向一端側及び他端側のうちの少なくとも一方へ傾動することを少なくとも該ハウジングの外周面との当接により規制する少なくとも一つの傾動規制部を有しているようにしても良い。

これにより、雄部材の挿入完了前、すなわち雄部材と雌部材との結合が完全（適正）に完了しておらず、チェック部材の第１係止部と窓部の周方向端部とが未だ係止しているときに、傾動規制部が延在する側の斜め方向にチェック部材が引き抜かれた場合であっても、Ｃ字形状部が該引き抜き方向に傾動してチェック部材の第１係止部と窓部の周方向端部との係止が外れ易くなることがない。したがって、チェック部材としての機能が適切に果たされる。特に、嵌合突部の周方向両側面が嵌合凹部の周方向両側面と接触する状態に形成されている場合には、相乗効果が期待でき、また、傾動規制部の軸方向長さを短くして小型化することも可能である。

また、本発明のコネクタにおいて、
前記雌部材は、前記挿入開口端と前記一対の窓部とを備える筒状のハウジングと、
該ハウジングとは別体に形成されて該ハウジング内に挿入保持される係止部材であって、半径方向に弾性変形可能で各前記窓部と対応する位置に配設される一対の爪部を有する前記係止部材と、を備え、
各前記爪部は、前記挿入開口端から軸方向奥方に向かうにつれて半径方向内方に傾斜し、前記雄部材の挿入時に前記リング状突部が押圧摺接する傾斜内面、及び前記係止端部をそれぞれ有するようにしても良い。

これにより、雄部材と雌部材とが係止部材を介して結合されることから、雌部材から係止部材を雄部材と共に取り外すことにより、雄部材と雌部材との結合を簡単に解除することが可能となるため、メンテナンスなどを有利に行うことができる。

また、本発明のコネクタにおいて、前記嵌合突部の径方向内端は、前記ハウジングの内周面と同一または前記ハウジングの内周面より径方向外方に位置するようにしても良い。これにより、係止部材をハウジングに取り付ける際に、嵌合突起が係止部材の取付の邪魔にならない。

また、本発明のコネクタにおいて、前記嵌合凹部は、内周面に対して非貫通の凹部とするとよい。つまり、嵌合凹部は、筒状部の外周面のみに開口している。換言すると、嵌合凹部は外周面から内周面に亘って貫通していないこととなる。従って、嵌合凹部が貫通している場合に比べると、非貫通の凹部である方が、筒状部の剛性または強度を高くすることができる。

一方、本発明のコネクタにおいて、前記嵌合凹部は、前記筒状部の外周面から内周面に貫通する貫通孔としてもよい。これにより、嵌合凹部と嵌合突部の引っ掛かり量を大きくできるので、筒状部とチェック部材との周方向ずれを確実に抑制することができる。

また、本発明のコネクタにおいて、
前記チェック部材の各前記係止突起部は、
前記雄部材が前記雌部材に結合される前の状態で前記窓部の周方向端部と係止して前記チェック部材が前記筒状部から引き抜かれることを規制する第１係止部と、
前記雄部材が前記雌部材に結合される前の状態で前記雄部材の挿入時における前記リング状突部の軌跡内に位置するとともに前記雄部材の挿入完了時に前記リング状突部で押圧されて半径方向外方に移動して前記Ｃ字形状部を拡径させる先端当接部と、
前記雄部材の挿入完了時に前記窓部の周方向端縁と係止して前記Ｃ字形状部の弾性復帰力により前記チェック部材が前記筒状部から外れることを規制するとともに、前記雄部材の挿入完了後で前記チェック部材を前記筒状部から引き抜く際に前記窓部の周方向端縁との摺接を介して前記Ｃ字形状部をさらに拡径すべく、前記筒状部の略求心方向に向かって傾斜して延在する傾斜第２係止部と、
をそれぞれ有するようにしても良い。

これにより、上述した係止突起部を実現できる。さらに、チェック部材の各係止突起部を上記のように構成することで、上記した問題が起こりやすい状態となる。すなわち、雄部材の挿入端部を雌部材の筒状部内に挿入する際に、雄部材の挿入端部が一方の係止突起部側に向かって傾いた状態で挿入された場合には、雄部材の挿入端部が一方の係止突起部に当接して一方の係止突起部を径方向外方に押し拡げる。一方の係止突起部が径方向外方に押し拡げられると、嵌合凹部と嵌合突部が嵌合していることにより、一方の係止突起部が径方向内方へ戻ろうとする弾性復帰力が作用する。そのため、一方の係止突起部に対する雄部材の挿入端部の当接が解除されると、一方の係止突起部はその弾性復帰力により元の位置に戻る。そのため、チェック部材を強く引っ張っても、チェック部材が筒状部から容易に外れてしまうことがない。よって、雄部材と雌部材との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材が筒状部から外れてしまうことが回避されるので、チェック部材としての機能をより確実に果たすことができる。

しかし、この状態でチェック部材を強く引っ張ると、本構成のコネクタでは、チェック部材の嵌合突部と筒状部の嵌合凹部とが嵌合した状態にされていることによって、Ｃ字形状部の他方の係止突起部は、さらに拡径して半径方向外方に押し拡げられることを規制される。

実施形態１に係るコネクタの斜視図である。 実施形態１に係るコネクタの平面図である。 実施形態１に係るコネクタの軸方向に沿う断面図であって、図２のＡ−Ａ断面図である。 実施形態１に係るコネクタの軸直角方向に沿う断面図であって、図２のＢ−Ｂ断面図である。 実施形態１に係るコネクタの軸方向に沿う断面図であって、図３のＣ−Ｃ断面図である。 実施形態１に係る雌部材の平面図である。 実施形態１に係る雌部材の正面図である。 実施形態１に係るチェック部材を示す図であって、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＤ−Ｄ断面図である。 実施形態１に係る係止部材の斜視図である。 実施形態１に係る雄部材の正面図である。 実施形態１に係るコネクタにおいて雄部材の挿入完了時を示す断面図である。 実施形態１に係るコネクタにおいて雄部材の挿入完了時を示す断面図であって、図１１のＦ−Ｆ断面図である。 実施形態１に係るコネクタにおいて雄部材を傾いた状態で挿入した場合を示す断面図であって、図１１のＦ−Ｆ断面図である。 実施形態２に係るコネクタの斜視図である。 実施形態２に係るコネクタの平面図である。 実施形態２に係るコネクタの軸直角方向に沿う断面図であって、図１５のＧ−Ｇ断面図である。 実施形態２に係る雌部材の平面図である。 実施形態２に係る雌部材の正面図である。 実施形態３に係るコネクタの斜視図である。 実施形態３に係るコネクタの平面図である。 実施形態３に係るコネクタの軸方向に沿う断面図であって、図２０のＨ−Ｈ断面図である。 実施形態３に係るコネクタの軸直角方向に沿う断面図であって、図２０のＪ−Ｊ断面図である。 実施形態３に係るコネクタの軸方向に沿う断面図であって、図２１のＫ−Ｋ断面図である。 実施形態３に係る雌部材の平面図である。 実施形態３に係るチェック部材を示す図であって、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＬ−Ｌ断面図である。 実施形態３に係るコネクタにおいて雄部材の挿入完了時を示す断面図であって、図１１のＦ−Ｆ断面図である。 実施形態３に係るコネクタにおいて雄部材を傾いた状態で挿入した場合を示す断面図であって、図１１のＦ−Ｆ断面図である。 本発明の実施形態３の変形例に係る雌部材の平面図である。 従来のコネクタにおいて雄部材が挿入された後の状態を示す軸方向に沿う断面図である。 従来のコネクタにおいて雄部材が挿入された後の状態を示す軸直角方向に沿う断面図である。

以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。

〔実施形態１〕
実施形態１に係るコネクタについて、図１〜図１３を参照して説明する。本実施形態のコネクタは、筒状の雄部材１に結合されるコネクタであって、雌部材本体３及び係止部材４からなる筒状部を有する雌部材１０と、雌部材本体３に外装保持され、雌部材１０に雄部材１が結合されたことを確認するためのチェック部材５と、から構成されている。以下に、各構成部品について、詳細に説明する。

雄部材１は、金属製又は樹脂製のパイプよりなり、図１０に示すように、挿入端部１ｃを有する。この挿入端部１ｃには、リング状突部１ａと先端部１ｂとが設けられている。リング状突部１ａは、軸方向先端から所定の距離隔てた位置に遠心方向に突出するように設けられている。先端部１ｂは、リング状突部１ａより先端側に位置する部分である。

雌部材本体３は、樹脂（例えば、ＰＡ：ポリアミド）製で、図１〜図７、図１１〜図１３に示すように、軸方向一端側（図２、図３、図５、図６及び図７の右側、以下同様）に設けられたハウジング３１と、軸方向他端側（図２、図３、図５、図６及び図７の左側、以下同様）にハウジング３１と同軸的に設けられたホース接続端部３２と、を備えている。

ハウジング３１は、軸方向一端側から順に同軸状に設けられた大径部３１ａ、中径部３１ｂ及び小径部３１ｃよりなり、雄部材１の挿入端部１ｃが挿入される挿入開口端３１ｄを軸方向一端側の端部に有している。また、ホース接続端部３２は内周面に軸穴を有し、ホース接続端部３２の外周面には環状の溝部とホース２の抜けを規制するための複数の段部とが設けられている。そして、ホース接続端部３２の外周面に、ゴムホースあるいは樹脂チューブ等のホース２が圧入により外装されて、固定されている。

ハウジング３１の大径部３１ａの部分は、図４，図１２及び図１３に示すように、互いに平行に延びる一対の平坦壁部３１ｅ、３１ｅと、各平坦壁部３１ｅ、３１ｅの上端同士及び下端同士をそれぞれ一体的に接続する一対の円弧壁部３１ｆ、３１ｆとからなる。そして、各円弧壁部３１ｆ、３１ｆの周方向中央部には、半径方向に貫通し互いに対向するように周方向に配設された長方形状の窓部３５、３５がそれぞれ設けられている。

各円弧壁部３１ｆ、３１ｆには、各窓部３５を周方向において両側で挟むようにして２個ずつ合計４個の嵌合凹部３３、…、３３が設けられている。各嵌合凹部３３、…、３３は、軸直角断面がＶ字形で軸方向に延びる凹溝により構成されている。各嵌合凹部３３、…、３３は、図６及び図７に示すように、各窓部３５、３５の軸方向他端側（図の左側）近傍に設けられている。そして、各嵌合凹部３３、…、３３は、ハウジング３１の内周面に対して非貫通の凹部である。つまり、各嵌合凹部３３、…、３３は、ハウジング３１の外周面のみに開口している。換言すると、各嵌合凹部３３、…、３３は、ハウジング３１の外周面から内周面に亘って貫通していない。

なお、この嵌合凹部３３、…、３３が各円弧壁部３１ｆ、３１ｆに２個ずつ設けられているのは、ハウジング３１に対してチェック部材５がどちら側から装着されても対応できるようにされているからである。

ここで、ハウジング３１の軸直角断面において、相互に対向するように配設された両窓部３５、３５の該対向方向と平行に延びる中心軸を第１の対称軸Ｐ（図４に示す）とし、この対称軸Ｐと直交する第２の対称軸Ｑ（図４に示す）とする。この場合、両平坦壁部３１ｅ、３１ｅは、この第１の対称軸Ｐと平行に延びている。また、上記両窓部３５、３５の二組の周方向端部３５ａ、３５ａは、第１の対称軸Ｐと平行に延びる対向平行面とされている。両窓部３５、３５は、第２の対称軸Ｑに対しても対称に形成されている。これらの構成により、ハウジング３１の大径部３１ａの部分（本実施形態では、ハウジング３１を含む雌部材本体３）は、第１の対称軸Ｐに対して対称形状とされるとともに、第２の対称軸Ｑに対しても対称形状とされている。そして、チェック部材５も後述するように第２の対称軸Ｑに対して対称形状とされていることから、ハウジング３１に対して、チェック部材５を図４の右側からでも左側からでも装着することが可能となる。

中径部３１ｂの内周面には、長円筒状のカラー部材３６、ハウジング３１に挿入された挿入端部１ｃの先端部１ｂの外周面をシールするリング状のシール部材３７、短円筒状のカラー部材３８及び同じく先端部１ｂの外周面をシールするリング状のシール部材３７が軸方向一端側から順に配設されている。また、小径部３１ｃの内周面は、ハウジング３１に挿入された挿入端部１ｃの先端部１ｂの外周面と嵌合するリング状の嵌合内周面とされている。

係止部材４は、弾性変形可能な樹脂（例えば、ＰＡ：ポリアミド）製部材よりなり、ハウジング３１の大径部３１ａ内に挿入保持されている。係止部材４は、図９に示すように、周方向両端部４１ａ、４１ａ間に比較的大きな変形用隙間が設けられた断面Ｃ形状又はＣ字状（ほぼ環状）の本体部４１を有する。この本体部４１の内面は、変形用隙間と対向する部分を除いて軸方向他端側（ハウジング３１の軸方向奥側）に向かって縮径する状態に形成されており、本体部４１の軸方向他端部４１ｂは、変形用隙間と対向する部分を除いて雄部材１とほぼ同じ内径状態に形成され、リング状突部１ａよりも小さい内径状態に形成されている。本体部４１の変形用隙間と対向する部分の内面はほぼ円筒内面状態に形成され、本体部４１の変形用隙間と対向する部分の軸方向他端部４１ｂには、切欠状凹部４２が形成されている。

本体部４１の径方向対称位置には、径方向外方に突出した一対の爪部４３、４３が形成されている。各爪部４３は、傾斜内面４３ａと、係止段部４３ｂと、係止端部４３ｃとを有している。傾斜内面４３ａは、係止部材４がハウジング３１内に挿入保持された状態で、挿入開口端３１ｄから軸方向奥方に向かうにつれて半径方向内方に傾斜している。この傾斜内面４３ａの径方向断面形状は、円弧状に形成されている。そして、この傾斜内面４３ａは、雄部材１の挿入時にリング状突部１ａが押圧摺接する。

係止段部４３ｂは、ハウジング３１の窓部３５の軸方向端部と係止して係止部材４の抜けを規制する。係止端部４３ｃは、雄部材１と雌部材本体３との結合時にリング状突部１ａと係止して雄部材１の抜けを規制する。なお、各爪部４３、４３の軸方向他端側には、雄部材１と雌部材本体３との結合時にリング状突部１ａが入り込むスリット４５、４５が対向して形成されており、このスリット４５、４５の軸方向一端側が雄部材１の抜けを規制する上記係止端部４３ｃを構成している。

本体部４１の軸方向一端部には、爪部４３、４３と対応した位置から軸方向一端側に向かって径方向外側に傾斜して延びる一対の操作アーム４４、４４が一体的に設けられており、各操作アーム４４、４４の軸方向一端部には径方向外側に突出した操作端部４４ａ、４４ａが形成されている。操作アーム４４、４４の内面４６、４６は、傾斜内面４３ａに連続的に繋がるように、断面円弧状であって、軸方向他端側に向かって中心又は中心軸方向にほぼテーパ状に傾斜している。そして、雄部材１を操作アーム４４、４４の操作端部４４ａ、４４ａ側から係止部材４の本体部４１内に挿入するときに、雄部材１のリング状突部１ａが当該内面４６、４６または傾斜内面４３ａに当接するように、内面４６、４６及び傾斜内面４３ａが形成されている。なお、係止部材４は、ハウジング３１内への挿入のし易さを考慮して、ハウジング３１に対して軸方向に相対移動可能に保持されている。

チェック部材５は、図８に示すように、Ｃ字形状部５１と、一対の係止突起部５２、５２と、取手部５３と、嵌合突部５５、５５とを有しており、これらは樹脂により一体に形成されている。Ｃ字形状部５１は、弾性変形により拡径可能な形状をなしている。一対の係止突起部５２、５２は、Ｃ字形状部５１の両端部から内方に一体的に突出されている。取手部５３は、リング状に形成されており、Ｃ字形状部５１の周方向中央から半径方向外方に一体的に延設されている。この取手部５３には、チェック部材５がハウジング３１から引き抜かれる際に手指等が掛けられて、引き抜き力が作用する。

嵌合突部５５、５５は、Ｃ字形状部５１の周方向中央部から一端側及び他端側にそれぞれ設けられた嵌合凹部３３、…、３３に嵌合する。この嵌合突部５５、５５は、詳細には、Ｃ字形状部５１の周方向中央部と一端部の中間位置、及び、周方向中央部と他端部の中間位置の２箇所に、内周面から内方に突出し、且つ、Ｃ字形状部５１の軸方向両側へ突出するようにして１個ずつ設けられている。各嵌合突部５５、５５は、各嵌合凹部３３、…、３３と符合する形状及び大きさに形成されている。即ち、各嵌合突部５５、５５は、各嵌合凹部３３、…、３３のＶ字形の断面形状と符合する三角形の断面形状を有する。なお、ここでいう符合とは、嵌合突部５５と嵌合凹部３３とがぴったりと嵌り合うこと、つまり、嵌合突部５５と嵌合凹部３３とが全面において接触する状態で嵌合する形状であることを意味する。

なお、このチェック部材５は、図８から明らかなように、Ｃ字形状部５１の周方向の中央及び両係止突起部５２、５２間の中心を通る中心線（図８のＤ−Ｄ線）を対称軸とした対称形状とされている。

このチェック部材５は、Ｃ字形状部５１を弾性変形により拡径した状態にして、Ｃ字形状部５１の両端部の係止突起部５２、５２を窓部３５、３５から挿入して、図４などに示すようにハウジング３１に装着することができる。Ｃ字形状部５１の内周面形状は、ハウジング３１の大径部３１ａの外周面形状と略対応しており、チェック部材５がハウジング３１に外装保持された状態で、Ｃ字形状部５１の内周面は大径部３１ａの外周面と圧接状態で密接している（後述する）。このチェック部材５がハウジング３１に装着されたときには、Ｃ字形状部５１に設けられている嵌合突部５５、５５が、ハウジング３１の円弧壁部３１ｆ、３１ｆに設けられた嵌合凹部３３、３３に嵌合される。

ここで、上述したように、この嵌合突部５５、５５は、嵌合凹部３３、３３と符合する大きさの矩形状に形成されている。これにより、嵌合突部５５、５５の周方向両側面と嵌合凹部３３、３３の周方向両側面とが接触し、且つ嵌合突部５５、５５の軸方向両側面と嵌合凹部３３、３３の軸方向両側面とが接触した状態になっている。

各係止突起部５２、５２は、第１係止部５２ａ、５２ａと、先端当接部５２ｂ、５２ｂと、傾斜第２係止部５２ｃ、５２ｃとをそれぞれ有している。第１係止部５２ａ、５２ａは、雄部材１が雌部材１０（雌部材本体３及び係止部材４）に結合される前の状態で、窓部３５の周方向端部３５ａと係止してチェック部材５がハウジング３１から軸直角方向（図４の第２の対称軸Ｑ方向、以下同様）に引き抜かれることを規制する。

先端当接部５２ｂ、５２ｂは、雄部材１が雌部材１０に結合される前の状態で、雄部材１の挿入時におけるリング状突部１ａの軌跡内に位置する。さらに、先端当接部５２ｂ、５２ｂは、雄部材１の挿入完了時に、リング状突部１ａで押圧されて半径方向外方に移動してＣ字形状部５１を拡径させる。

傾斜第２係止部５２ｃ、５２ｃは、雄部材１の挿入完了時に、窓部３５の周方向端縁３５ｂと係止してＣ字形状部５１の弾性復帰力によりチェック部材５がハウジング３１から軸直角方向に外れることを規制する。さらに、傾斜第２係止部５２ｃ、５２ｃは、雄部材１の挿入完了後であって、チェック部材５をハウジング３１から軸直角方向に引き抜く際に、窓部３５の周方向端縁３５ｂとの摺接を介してＣ字形状部５１をさらに拡径すべく、ハウジング３１の略求心方向に向かって傾斜して延在する。

なお、チェック部材５がハウジング３１に外装保持された状態において、係止突起部５２は、爪部４３の係止段部４３ｂよりもハウジング３１の軸方向他端側の位置で、窓部３５からハウジング３１内にそれぞれ挿入される。詳細には、係止部材４のスリット４５が形成されている軸方向位置に、係止突起部５２が挿入される。また、本実施形態では、各係止突起部５２の先端当接部５２ｂは、チェック部材５がハウジング３１に外装保持され、かつ、雄部材１が雌部材１０に結合される前の状態で、挿入される雄部材１の先端部１ｂの外周面と摺接可能な位置までハウジング３１内に進入している。つまり、係止突起部５２の先端当接部５２ｂは、係止部材４のスリット４５を外側から内側に向かって通過している。

また、本実施形態では、各係止突起部５２のＣ字形状部５１側（図８の上側）の基端（係止突起部５２とＣ字形状部５１と境界）には、凹状の欠切部５４（図８（ａ）参照）が設けられている。この欠切部５４と傾斜第２係止部５２ｃとの境界部が第１係止部５２ａとされている。また、各窓部３５の各周方向端部３５ａ同士を結ぶ直線と、ハウジング３１の平坦部３１ｅの外面との距離は、各第１係止部５２ａ、５２ａ同士を結ぶ直線と、Ｃ字形状部５１の平坦部の内面との距離よりも若干大きくなるように、Ｃ字形状部５１やハウジング３１等の寸法が設定されている。

これらの構成により、チェック部材５がハウジング３１に外装保持された状態、すなわちチェック部材５の各係止突起部５２の各第１係止部５２ａが窓部３５の周方向端部３５ａと係止した状態で、チェック部材５のＣ字形状部５１は若干弾性変形しており、この弾性力が各第１係止部５２ａを各窓部３５の各周方向端部３５ａに対して略直角方向に押圧する力として作用している。その結果、チェック部材５の各第１係止部５２ａとＣ字形状部５１の内面との間で、チェック部材５が装着された側のハウジング３１の大径部３１ａの側壁、すなわちＣ字形状部５１の内面が圧接状態に密接している大径部３１ａの側壁が、軸直角方向に挟持されている。

これにより、チェック部材５はハウジング３１に強固に、かつ、確実に保持される。さらに、チェック部材５のハウジング３１に対する遊動等が阻止されるとともに、チェック部材５をハウジング３１から引き抜こうとしても容易には引き抜くことができないようにされている。

なお、欠切部５４を形成すること、及びチェック部材５をハウジング３１に外装保持させた状態でＣ字形状部５１が若干弾性変形するように寸法設計することは、本発明の必須要件ではない。ただし、チェック部材５をハウジング３１に外装保持させた状態でＣ字形状部５１が若干弾性変形するように寸法設計する場合は、欠切部５４を形成することが好ましい。欠切部５４が形成されていないと、Ｃ字形状部５１の弾性復帰力が、第１係止部５２ａと窓部３５の周方向端部３５ａとの係止部を介して、Ｃ字形状部５１を拡径させる方向に作用することになるため、チェック部材５がハウジング３１から外れ易くなるからである。

また、本実施形態では、各係止突起部５２の先端側の両側面は、先端に向かうにつれて互いの間隔が狭まるテーパ面５２ｄ、５２ｄとされている。このため、雄部材１の挿入時、リング状突部１ａがテーパ面５２ｄに摺接、案内されて先端当接部５２ｂの内側に入り込み易くなっており、リング状突部１ａにより先端当接部５２ｂを半径方向外方に移動させ易くなっている。

以上のように構成された本実施の形態のコネクタでは、雄部材１を雌部材１０に結合させる前の状態において、図１〜図５に示すように、チェック部材５がハウジング３１の外周面に軸直角方向から外装保持されている。このとき、チェック部材５の各係止突起部５２は、係止部材４の各爪部４３の係止段部４３ｂよりもハウジング３１の軸方向他端側の位置で各窓部３５からハウジング３１内にそれぞれ挿入されるとともに、各係止突起部５２の第１係止部５２ａは、各窓部３５の周方向端部３５ａとそれぞれ係止している。このように、係止突起部５２の第１係止部５２ａが窓部３５の周方向端部３５ａと係止することにより、チェック部材５がハウジング３１から軸直角方向に引く抜かれることを確実に規制することができる。つまり、この状態でチェック部材５をハウジング３１から軸直角方向に引き抜こうとしても引き抜くことはできない。また、この状態で、各係止突起部５２の先端当接部５２ｂは、雄部材１の挿入時におけるリング状突部１ａの軌跡内に位置している。

そして、雄部材１の挿入端部１ｃを雌部材本体３のハウジング３１内に挿入開口端３１ｄから挿入すると、雄部材１のリング状突部１ａは、係止部材４の各爪部４３の各傾斜内面４３ａを押圧摺接することにより、各爪部４３をその弾性に抗して半径方向外方に押し拡げ、各爪部４３を通過する。これにより、各爪部４３は半径方向内方に弾性復帰し、各爪部４３の係止端部４３ｃとリング状突部１ａとが係止して、雄部材１と雌部材本体３とは係止部材４を介して結合状態とされる。

この雄部材１の挿入完了時においては、図１１及び図１２に示すように、リング状突部１ａの軌跡内に位置していた各係止突起部５２の各先端当接部５２ｂがリング状突部１ａにより押圧されて半径方向外方にそれぞれ移動し、これによりＣ字形状部５１が拡径される。このようにチェック部材５のＣ字形状部５１が拡径すると、図１２に示すように、各係止突起部５２の各傾斜第２係止部５２ｃがハウジング３１の各窓部３５の周方向端縁３５ｂにそれぞれ当接して係止される。このように、係止突起部５２の傾斜第２係止部５２ｃが窓部３５の周方向端縁３５ｂと係止することにより、Ｃ字形状部５１の弾性復帰力によりチェック部材５がハウジング３１から軸直角方向に外れることを規制されている。

そして、この状態でチェック部材５をハウジング３１から軸直角方向に引き抜こうとすれば、各係止突起部５２の各傾斜第２係止部５２ｃと各窓部３５の各周方向端縁３５ｂとの摺接を介して、Ｃ字形状部５１がさらに拡径されるので、チェック部材５をハウジング３１から軸直角方向に容易に引き抜くことができる。これにより、雄部材１と雌部材１０との結合を確認することができる。

そして、このコネクタにおいて、雄部材１の挿入端部１ｃを雌部材本体３のハウジング３１内に挿入する際に、雄部材１の挿入端部が一方の係止突起部５２側に向かって傾いた状態で挿入された場合について、図１３を参照して説明する。この場合、雄部材１の挿入端部１ｃが一方の係止突起部５２に当接して一方の係止突起部５２を径方向外方に押し拡げる。一方の係止突起部５２が径方向外方に押し拡げられると、図１３に示すように、少なくとも一方の嵌合凹部３３と嵌合突部５５が嵌合している状態を維持し、他方の嵌合凹部３３と嵌合突部５５も僅かながら係合している状態となる。

このとき、Ｃ字形状部５１は、雄部材１の挿入端部１ｃにより拡径する力によって、周方向にずれようとする力が発生する。しかし、上記のように、嵌合凹部３３と嵌合突部５５と嵌合または係合の関係により、Ｃ字形状部５１は、周方向にずれることを規制されている。

つまり、一方の係止突起部５２が径方向内方へ戻ろうとする弾性復帰力が十分に作用する。そのため、一方の係止突起部５２に対する雄部材１の挿入端部１ｃの当接が解除されると、一方の係止突起部５２はその弾性復帰力により元の位置に戻る。そのため、チェック部材５を軸直角方向に強く引っ張っても、チェック部材５がハウジング３１から容易に外れてしまうことがない。よって、雄部材１と雌部材１０との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材５がハウジング３１から外れてしまうことが回避されるので、チェック部材５としての機能をより確実に果たすことができる。

特に、本実施形態のコネクタは、チェック部材５のＣ字形状部５１に設けられた２個の嵌合突部５５、５５が、ハウジング３１の外周面に周方向に離隔してバランス良く設けられた嵌合凹部３３、３３に嵌合されるように構成されているので、チェック部材５とハウジング３１との周方向への相対変位を確実に規制することができる。

本実施の形態のコネクタにおいて、ハウジング３１に設けられる嵌合凹部３３、３３は、ハウジング３１の外周面から外方へ突出するものではないので、ハウジング３１の外径寸法を変更する必要がない。そのため、ハウジング３１の外周にカバーが装着される場合や、配管レイアウトとの関係でハウジング３１の大きさを変更できない場合にも、所望の嵌合凹部３３、３３をハウジング３１に設けることができる。

以上のように、本実施形態のコネクタによれば、ハウジング３１の外径寸法を変更することなく、チェック部材５としての機能をより確実に果たすようにすることができる。

そして、本実施形態では、嵌合凹部３３、…、３３と嵌合突部５５、５５は、符合する大きさの三角形の断面形状に形成され、周方向両側面同士が接触するようにされているので、嵌合突部５５、５５と嵌合凹部３３、…、３３との周方向への相対変位を確実に規制することができる。そのため、雄部材１と雌部材１０との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材５がハウジング３１から外れてしまうことをより効果的に回避することが可能となるので、チェック部材５としての機能をより確実に果たすことができる。

また、同時に、嵌合凹部３３、３３と嵌合突部５５、５５は、軸方向両側面同士も接触するようにされているので、嵌合突部５５、５５と嵌合凹部３３、３３との軸方向への相対変位を確実に規制することができる。さらに、チェック部材５が軸直角方向に対して軸方向の一端側又は他端側に傾いた斜め方向に引き抜かれた場合に、チェック部材５の引く抜き方向への傾動を防止することができるので、Ｃ字形状部５１が該引き抜き方向に傾動してチェック部材５の第１係止部５２ａと窓部３５の周方向端部３５ａとの係止が外れ易くなることがない。これにより、チェック部材５としての機能が適切に果たされる。

さらに、２個の嵌合突部５５、５５は、Ｃ字形状部５１の周方向中央部を挟んだ両側にそれぞれ設けられている。これにより、チェック部材５を雌部材１０に装着する際に、Ｃ字形状部５１が拡径することによって、２つの嵌合突部５５、５５の離間距離が拡大する。そして、チェック部材５が雌部材１０に装着されると、２つの嵌合突部５５、５５の内側（周方向中央部寄り）においてしっかりと雌部材１０に係合し得る。つまり、２つの嵌合突部５５、５５による嵌合凹部３３、３３に対する係合力が高くなる。これにより、Ｃ字形状部５１が周方向にずれることをより効果的に規制することができる。

また、各嵌合凹部３３、…、３３は、ハウジング３１の外周面のみに開口しており、ハウジング３１の内周面に対して非貫通に形成されている。これにより、ハウジング３１の剛性または強度を高くすることができる。

なお、上記実施形態においてはチェック部材５をハウジング３１に対して軸直角方向に引き抜く場合について説明したが、当該軸直角方向から僅かに傾く方向にチェック部材５を引き抜く場合にも同様の効果を奏する。

〔実施形態２〕
実施形態２に係るコネクタについて、図１４〜図１８を参照して説明する。本実施形態のコネクタは、実施形態１のものと基本的構成が同じであり、実施形態１におけるハウジング３１に設けられる嵌合凹部３３、及びチェック部材５に設けられる嵌合突部５５に相当する部位が異なる。ここで、本実施形態における雌部材本体を１０３とし、チェック部材を１０５とし、さらに、嵌合凹部は１３３とし、嵌合突部は１５５としている。その他、実施形態１と共通する部材については、図１４〜図１８に同じ符号を付して詳しい説明は省略し、以下、異なる点を中心に説明する。

嵌合凹部１３３は、ハウジング３１の一対の円弧壁部３１ｆ、３１ｆに、各窓部３５を周方向において両側で挟むようにして２個ずつ合計４個設けられている。各嵌合凹部１３３、…、１３３は、断面がＶ字形で軸方向に延びる凹溝により構成されている。各嵌合凹部１３３、…、１３３は、各円弧壁部３１ｆ、３１ｆの軸方向略中央部から軸方向他端部付近までの範囲で軸方向に延設されている。なお、この嵌合凹部１３３、…、１３３が各円弧壁部３１ｆ、３１ｆに２個ずつ設けられているのは、実施形態１と同様に、ハウジング３１に対してチェック部材５がどちら側から装着されても対応できるようにされているからである。

一方、４個のうちの２個の嵌合凹部１３３、１３３に嵌合される嵌合突部１５５、１５５は、Ｃ字形状部５１の周方向中央部と一端部の中間位置、及び周方向中央部と他端部の中間位置の２箇所に、内周面から内方に突出し、且つＣ字形状部５１の軸方向両側へ突出するようにして１個ずつ設けられている。各嵌合突部１５５、１５５は、各嵌合凹部１３３、…、１３３と符合する形状及び大きさに形成されている。即ち、各嵌合突部１５５、１５５は、各嵌合凹部１３３、…、１３３のＶ字形の断面形状と符合する三角形の断面形状を有する。そして、各嵌合突部１５５、１５５における軸方向長さは、各嵌合凹部１３３、…、１３３の軸方向長さとほぼ同じ長さである。これにより、各嵌合突部１５５、１５５は、各嵌合凹部１３３、…、１３３の周方向両側にあるＶ字形の両側面と接触するように構成されている。

以上のように構成された本実施形態のコネクタによれば、嵌合突部１５５及び嵌合凹部１３３は、軸方向に長く延びるように形成されているため、ハウジング３１に対して、チェック部材１０５をより安定した状態で外装保持させることができる。具体的には、嵌合突部１５５、１５５と嵌合凹部１３３、１３３との周方向の当接面積が、実施形態１のものに比べて大きくなる。これにより、雄部材１の挿入端部１ｃを雌部材本体３のハウジング３１内に挿入する際に、雄部材１の挿入端部が一方の係止突起部５２側に向かって傾いた状態で挿入されて、雄部材１の挿入端部により一方の係止突起部５２が径方向外方に押し拡げられても、Ｃ字形状部５１が周方向にずれることをより確実に規制することができる。なお、嵌合突部１５５、１５５の軸方向長さを実施形態１の嵌合突部５５の軸方向長さより長くすることにより、本実施形態のチェック部材１０５は比較的に大型となる。換言すると、実施形態１のチェック部材５は、小型なものとできる。

〔実施形態３〕
実施形態３に係るコネクタについて、図１９〜図２７を参照して説明する。本実施形態のコネクタは、実施形態１のものと基本的構成が同じであり、実施形態１におけるハウジング３１に設けられる嵌合凹部３３、及びチェック部材５に設けられる嵌合突部５５に相当する部位が異なる。さらに、本実施形態におけるチェック部材２０５は、さらに、第１傾動規制部２５６及び第２傾動規制部２５７を有する点が、実施形態１と相違する。ここで、本実施形態における雌部材本体を２０３とし、チェック部材を２０５とし、さらに、嵌合凹部は２３３とし、嵌合突部は２５５としている。その他、実施形態１と共通する部材については、図１９〜図２７に同じ符号を付して詳しい説明は省略し、以下、異なる点を中心に説明する。

嵌合凹部２３３、２３３は、ハウジング３１の各平坦壁部３１ｅ、３１ｅの軸方向中央から他端側寄りの部位に設けられている。この嵌合凹部２３３、２３３は、周方向長さが軸方向長さの約２倍となる大きさの矩形状に形成されており、各平坦壁部３１ｅ、３１ｅの内周面及び外周面の両面に開口するように貫通した貫通孔により構成されている。これにより、この嵌合凹部３３、３３は、深さ（ハウジング３１の肉厚方向）が最大限深くなるようにされており、これに嵌合される後述の嵌合突部５５との引っ掛かり量が大きくなるようにされている。なお、この嵌合凹部３３、３３が各平坦壁部３１ｅ、３１ｅに一つずつ設けられているのは、実施形態１と同様に、ハウジング３１に対してチェック部材５がどちら側から装着されても対応できるようにされているからである。

チェック部材２０５は、Ｃ字形状部５１と、一対の係止突起部５２、５２と、取手部５３と、嵌合突部２５５、２５５と、第１傾動規制部２５６と、第２傾動規制部２５７とを有している。

嵌合突部２５５は、Ｃ字形状部５１の内周面から内方に突出して設けられている。この嵌合突部２５５は、嵌合凹部２３３と符合する大きさの矩形状に形成されている。そして、嵌合突部２５５は、ハウジング３１の一方の平坦壁部３１ｅに設けられた嵌合凹部２３３に嵌合される。これにより、チェック部材２０５をハウジング３１に外装保持した場合に、嵌合突部２５５の周方向両側面と嵌合凹部２３３の周方向両側面とが接触し、且つ嵌合突部２５５の軸方向両側面と嵌合凹部２３３の軸方向両側面とが接触した状態になっている。

第１傾動規制部２５６は、Ｃ字形状部５１の周方向中央から軸方向一端側に延設されている。この第１傾動規制部２５６は、チェック部材２０５がハウジング３１に外装保持された状態において、ハウジング３１の大径部３１ａの軸方向略中央まで延びている。一方、第２傾動規制部２５７は、Ｃ字形状部５１の周方向中央から軸方向他端側に延設されている。この第２傾動規制部２５７は、チェック部材２０５がハウジング３１に外装保持された状態において、大径部３１ａの軸方向他端付近まで延びている。そして、チェック部材２０５がハウジング３１に外装保持された状態で、第１及び第２傾動規制部２５６及び２５７の内面は大径部３１ａの外周面と当接している。

このように、第１及び第２傾動規制部２５６及び２５７は、少なくともハウジング３１の大径部３１ａの外周面と当接することにより、ハウジング３１に対して軸直角方向に起立するように保持されたＣ字形状部５１の軸方向一端側又は他端側への傾動を規制する。詳しくは、Ｃ字形状部５１の軸方向一端側への傾動は、軸方向一端側に延設された第１傾動規制部２５６の内面が大径部３１ａの外周面と当接することにより規制され、一方Ｃ字形状部５１の軸方向他端側への傾動は、軸方向他端側に延設された第２傾動規制部２５７の内面が大径部３１ａの外周面と当接することにより規制される。

このコネクタに対して雄部材１の挿入完了時においては、図２６に示すように、リング状突部１ａの軌跡内に位置していた各係止突起部５２の各先端当接部５２ｂがリング状突部１ａにより押圧されて半径方向外方にそれぞれ移動し、これによりＣ字形状部５１が拡径される。このようにチェック部材２０５のＣ字形状部５１が拡径すると、図２６に示すように、各係止突起部５２の各傾斜第２係止部５２ｃがハウジング３１の各窓部３５の周方向端縁３５ｂにそれぞれ当接して係止される。このように、係止突起部５２の傾斜第２係止部５２ｃが窓部３５の周方向端縁３５ｂと係止することにより、Ｃ字形状部５１の弾性復帰力によりチェック部材２０５がハウジング３１から軸直角方向に外れることを規制されている。

そして、この状態でチェック部材２０５をハウジング３１から軸直角方向に引き抜こうとすれば、各係止突起部５２の各傾斜第２係止部５２ｃと各窓部３５の各周方向端縁３５ｂとの摺接を介して、Ｃ字形状部５１がさらに拡径されるので、チェック部材２０５をハウジング３１から軸直角方向に容易に引き抜くことができる。これにより、雄部材１と雌部材１０との結合を確認することができる。

そして、このコネクタにおいて、雄部材１の挿入端部１ｃを雌部材本体３のハウジング３１内に挿入する際に、雄部材１の挿入端部が一方の係止突起部５２側に向かって傾いた状態で挿入された場合について、図２７を参照して説明する。この場合、雄部材１の挿入端部１ｃが一方の係止突起部５２に当接して一方の係止突起部５２を径方向外方に押し拡げる。一方の係止突起部５２が径方向外方に押し拡げられると、図２７に示すように、嵌合凹部２３３と嵌合突部２５５が嵌合していることにより、Ｃ字形状部５１が周方向にずれることを規制される。

つまり、一方の係止突起部５２が径方向内方へ戻ろうとする弾性復帰力が十分に作用する。そのため、一方の係止突起部５２に対する雄部材１の挿入端部１ｃの当接が解除されると、一方の係止突起部５２はその弾性復帰力により元の位置に戻る。そのため、チェック部材５を軸直角方向に強く引っ張っても、チェック部材５がハウジング３１から容易に外れてしまうことがない。よって、雄部材１と雌部材１０との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材２０５がハウジング３１から外れてしまうことが回避されるので、チェック部材２０５としての機能をより確実に果たすことができる。

また、本実施形態のコネクタにおいて、ハウジング３１に設けられる嵌合凹部２３３は、ハウジング３１の外周面から外方へ突出するものではないので、ハウジング３１の外径寸法を変更する必要がない。そのため、ハウジング３１の外周にカバーが装着される場合や、配管レイアウトとの関係でハウジング３１の大きさを変更できない場合にも、所望の嵌合凹部２３３をハウジング３１に設けることができる。従って、本実施形態のコネクタによれば、ハウジング３１の外径寸法を変更することなく、チェック部材２０５としての機能をより確実に果たすようにすることができる。

そして、本実施形態では、嵌合凹部２３３と嵌合突部２５５は、符合する大きさの矩形状に形成され、周方向両側面同士が接触するようにされているので、嵌合突部２５５と嵌合凹部２３３との周方向への相対変位を確実に規制することができる。そのため、雄部材１と雌部材１０との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材２０５がハウジング３１から外れてしまうことをより効果的に回避することが可能となるので、チェック部材２０５としての機能をより確実に果たすことができる。

また、同時に、嵌合凹部２３３と嵌合突部２５５は、軸方向両側面同士も接触するようにされているので、嵌合突部２５５と嵌合凹部２３３との軸方向への相対変位を確実に規制することができる。さらに、チェック部材２０５が軸直角方向に対して軸方向の一端側又は他端側に傾いた斜め方向に引き抜かれた場合に、チェック部材２０５の引く抜き方向への傾動を防止することができるので、Ｃ字形状部５１が該引き抜き方向に傾動してチェック部材２０５の第１係止部５２ａと窓部３５の周方向端部３５ａとの係止が外れ易くなることがない。これにより、チェック部材２０５としての機能が適切に果たされる。

さらに、本実施形態では、チェック部材２０５は、第１及び第２傾動規制部２５６及び２５７を有している。このため、雄部材１の挿入完了前、すなわち雄部材１と雌部材１０との結合が完全（適正）に完了しておらず、チェック部材２０５の第１係止部５２ａと窓部３５の周方向端部３５ａとが未だ係止しているときに、軸直角方向に対して軸方向一端側及び他端側のいずれに傾いた斜め方向にチェック部材２０５が引き抜かれた場合であっても、Ｃ字形状部５１が該引き抜き方向に傾動してチェック部材２０５の第１係止部５２ａと窓部３５の周方向端部３５ａとの係止が外れ易くなることがない。したがって、雄部材１と雌部材１０との結合が完全に完了していないにもかかわらず、チェック部材５が斜め方向に強く引き抜かれることによりハウジング３１から外れてしまうようなことがなく、チェック部材５としての機能が適切に果たされる。

特に、本実施形態では、上記のように、嵌合凹部２３３と嵌合突部２５５が、それらの軸方向両側面同士が接触する状態で嵌合されていることによって、嵌合突部２５５と嵌合凹部２３３との軸方向への相対変位を規制するようにされているため、相乗効果が期待できる。また、相乗効果が期待できることから、第１及び第２傾動規制部２５６及び２５７の軸方向長さを短くして小型化することも可能である。

〔実施形態３の変形例〕
実施形態３において、嵌合凹部２３３と嵌合突部２５５とは、符合する大きさの矩形状に形成されているが、嵌合凹部２３３及び嵌合突部２５５の形状は、任意の形状に種々変更することができ、例えば、図２８に示すように、嵌合凹部３３３の形状をＨ形にすることができる。この場合、チェック部材３０５に設けられる嵌合突部（図示せず）は、嵌合凹部３３３と符合するＨ形に形成される。このように、嵌合凹部３３３と嵌合突部の形状をＨ形にすれば、嵌合凹部３３３と嵌合突部との周方向における係合面積を大きくすることができるので、雄部材１と雌部材１０との結合が不完全（不適正）であるにも拘わらず、チェック部材３０５がハウジング３１から外れてしまうことをより効果的に回避することができ、チェック部材３０５としての機能をより確実に果たすことができる。

１…雄部材 １ａ…リング状突部 １ｃ…挿入端部
３…雌部材本体 ３１…ハウジング ３２…ホース接続端部
３３，１３３，２３３，３３３…嵌合凹部
３５…窓部 ３５ａ…周方向端部 ３５ｂ…周方向端縁
４…係止部材 ４３…爪部 ４３ａ…傾斜内面 ４３ｃ…係止端部
５，１０５，２０５…チェック部材 ５１…Ｃ字形状部 ５２…係止突起部
５２ａ…第１係止部 ５２ｂ…先端当接部 ５２ｃ…傾斜第２係止部
５３…取手部 ５４…切欠き
５５，１５５，２５５…嵌合突部
２５６…第１傾動規制部 ２５７…第２傾動規制部
１０…雌部材

Claims (15)

1. 軸方向先端から所定距離隔てた位置に遠心方向に突出するリング状突部が設けられた挿入端部をもつ筒状の雄部材に連結されるコネクタであって、
   軸方向一端側に筒状部を備えた雌部材であって、前記筒状部が、前記雄部材の前記挿入端部が挿入される挿入開口端と、半径方向に貫通し互いに対向するように周方向に配設された一対の窓部と、前記挿入開口端から挿入された前記雄部材の前記リング状突部と係止して前記雄部材の抜けを規制する係止端部と、を有する前記雌部材と、
   前記筒状部の外周面に外装保持されるチェック部材であって、弾性変形により拡径可能なＣ字形状部と、該Ｃ字形状部の両端部から内方に突出して各前記窓部から前記筒状部内にそれぞれ挿入される一対の係止突起部とを有する前記チェック部材と、を備え、
   前記チェック部材の各前記係止突起部は、前記雄部材が前記雌部材に結合される前の状態において、前記窓部の周方向端部と係止して前記チェック部材が前記筒状部から引き抜かれることを規制するとともに、前記雄部材が前記雌部材へ挿入されて結合完了した状態において、前記リング状突部で押圧されて半径方向外方に移動して前記Ｃ字形状部を拡径させることで、前記チェック部材が前記筒状部から引き抜かれることを可能とし、
   前記筒状部は、外周面に開口する嵌合凹部を有し、
   前記チェック部材は、前記Ｃ字形状部の内周面から内方に突出して前記嵌合凹部の少なくとも周方向に嵌合する嵌合突部を有し、
   前記一対の係止突起部のうち一方の係止突起部が、前記雄部材によって径方向外方に押し拡げられた場合に、
   前記Ｃ字形状部には、拡径する力によって周方向へずれようとする力が生じ、
   前記嵌合突部は、前記嵌合凹部に周方向に嵌合することで、前記Ｃ字形状部の前記周方向へのずれを抑制し、かつ、
   他方の係止突起部は、前記窓部の周方向端部に対して係止している状態を維持することを特徴とするコネクタ。
2. 前記嵌合凹部は、前記筒状部の外周面に周方向に離隔して２か所に設けられ、
   前記嵌合突部は、
   前記Ｃ字形状部の周方向中央部より一端部側に設けられ、一方の前記嵌合凹部に対して周方向一方側に嵌合する第一の嵌合突部と、
   前記Ｃ字形状部の周方向中央部より他端部側に設けられ、他方の前記嵌合凹部に対して周方向他方側に嵌合する第二の嵌合突部と、
   を有することを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
3. 前記第一の嵌合突部と前記第二の嵌合突部は、前記Ｃ字形状部の周方向中央部を挟んだ両側にそれぞれ設けられていることを特徴とする請求項２に記載のコネクタ。
4. 前記第一の嵌合突部は、前記一方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向中央部側の面に接触する状態に形成され、
   前記第二の嵌合突部は、前記他方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向中央部側の面に接触する状態に形成されることを特徴とする請求項２または３に記載のコネクタ。
5. 前記第一の嵌合突部は、前記一方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向の反中央部側の面に接触する状態に形成され、
   前記第二の嵌合突部は、前記他方の嵌合凹部のうち前記Ｃ字形状部の周方向の反中央部側の面に接触する状態に形成されることを特徴とする請求項２〜４の何れか一項に記載のコネクタ。
6. 前記第一の嵌合突部は、前記一方の係止突起部と前記Ｃ字形状部の周方向中央部との間に設けられ、
   前記第二の嵌合突部は、前記他方の係止突起部と前記Ｃ字形状部の周方向中央部との間に設けられることを特徴とする請求項２〜５の何れか一項に記載のコネクタ。
7. 前記嵌合突部は、前記Ｃ字形状部の周方向中央部から内方に突出して設けられることを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
8. 前記嵌合突部は、周方向両側面が前記嵌合凹部の周方向両側面と接触する状態に形成されていることを特徴とする請求項７に記載のコネクタ。
9. 前記嵌合突部は、軸方向両側面が前記嵌合凹部の軸方向両側面と接触する状態に形成されていることを特徴とする請求項７または８に記載のコネクタ。
10. 前記チェック部材は、前記Ｃ字形状部の周方向略中央から軸方向一端側及び他端側のうちの少なくとも一方に一体的に延設され、前記筒状部に対して軸直角方向に起立するように保持された該Ｃ字形状部が軸方向一端側及び他端側のうちの少なくとも一方へ傾動することを少なくとも該筒状部の外周面との当接により規制する少なくとも一つの傾動規制部を有していることを特徴とする請求項１〜９の何れか一項に記載のコネクタ。
11. 前記雌部材は、前記挿入開口端と前記一対の窓部とを備える筒状のハウジングと、
    該ハウジングとは別体に形成されて該ハウジング内に挿入保持される係止部材であって、半径方向に弾性変形可能で各前記窓部と対応する位置に配設される一対の爪部を有する前記係止部材と、を備え、
    各前記爪部は、前記挿入開口端から軸方向奥方に向かうにつれて半径方向内方に傾斜し、前記雄部材の挿入時に前記リング状突部が押圧摺接する傾斜内面、及び前記係止端部をそれぞれ有することを特徴とする請求項１〜１０の何れか一項に記載のコネクタ。
12. 前記嵌合突部の径方向内端は、前記ハウジングの内周面と同一または前記ハウジングの内周面より径方向外方に位置することを特徴とする請求項１１に記載のコネクタ。
13. 前記嵌合凹部は、内周面に対して非貫通の凹部であることを特徴とする請求項１〜１２の何れか一項に記載のコネクタ。
14. 前記嵌合凹部は、前記筒状部の外周面から内周面に貫通する貫通孔であることを特徴とする請求項１〜１２の何れか一項に記載のコネクタ。
15. 前記チェック部材の各前記係止突起部は、
    前記雄部材が前記雌部材に結合される前の状態で前記窓部の周方向端部と係止して前記チェック部材が前記筒状部から引き抜かれることを規制する第１係止部と、
    前記雄部材が前記雌部材に結合される前の状態で前記雄部材の挿入時における前記リング状突部の軌跡内に位置するとともに前記雄部材の挿入完了時に前記リング状突部で押圧されて半径方向外方に移動して前記Ｃ字形状部を拡径させる先端当接部と、
    前記雄部材の挿入完了時に前記窓部の周方向端縁と係止して前記Ｃ字形状部の弾性復帰力により前記チェック部材が前記筒状部から外れることを規制するとともに、前記雄部材の挿入完了後で前記チェック部材を前記筒状部から引き抜く際に前記窓部の周方向端縁との摺接を介して前記Ｃ字形状部をさらに拡径すべく、前記筒状部の略求心方向に向かって傾斜して延在する傾斜第２係止部と、
    をそれぞれ有することを特徴とする請求項１〜１４の何れか一項に記載のコネクタ。

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