JP5199743B2 - 靴下 - Google Patents

Description

本発明は、靴下、より詳しくは、運動機能を高める靴下に関するものである。

従来から、運動機能を高めるようにした靴下が種々、提案されている。このような運動機能を高める靴下として、例えば踵よりも先方であって爪先の基部に至る足部に、足の甲から足裏への周方向の全周にわたって伸縮素材による締め付け対応部を形成したものが提案されている（特許文献１）。このようにして、足の土ふまずのアーチ等の形成を促し、即ち、土ふまず等の機能をサポートして、疲れが少なく快適な状態を維持できるものとしている。
特開２００２−６９７０１号公報

しかしながら、上記特許文献１に記載のものにおいては、土ふまず等の機能をサポートできるとしても、走行や歩行に際して第一趾に力を入れ易くし踏ん張り力や瞬発力を発揮し易いものにして運動機能を高め得るというものではない。

本発明は、走行や歩行に際して踏ん張り力や瞬発力を発揮し易いものにして運動機能を高め得る靴下の提供を目的とする。

本発明は、以上の実情に鑑み提案されたもので、次の特徴を有する靴下を提供することにより、上記課題を解決する。本願の請求項１記載の発明は、足の第一趾を入れる第一趾入れ部と、足の踵を受容する踵受容部とを有する靴下であって、前記靴下の一部に、その一部以外の他の部分よりも緊迫力が強くなるように構成された強緊迫力部が設けられ、前記強緊迫力部は、少なくとも、前記第一趾を保持し得るように前記第一趾入れ部に配設された第一趾保持部と、前記踵に係止し得るように前記踵受容部に配設された踵係止部と、前記第一趾保持部と踵係止部とを連結した第１連結片とを備え、前記踵係止部は、略リング状又は一部が繋がっていない略リング状に形成され、前記踵受容部における踵係止部の内側には、踵下面を覆う踵下面被覆部が設けられ、前記踵下面被覆部は、前記他の部分の一部を構成し、前記強緊迫力部は、足の周方向への第１連結片のずれを防止するためのずれ防止片を、更に備え、前記ずれ防止片は、足をほぼ周回し得るように配設されて前記第１連結片に連結されており、このずれ防止片は、前記第１連結片よりも緊迫力が弱いものに形成されていることを特徴とする靴下である。

請求項２記載の発明は、請求項１に係る前記第１連結片は、帯状に形成され足の内側端を覆うように配設され、前記強緊迫力部は、足の周方向への第１連結片のずれを防止するための帯状のずれ防止片を備え、前記ずれ防止片は、その長手方向の両端が夫々、前記第１連結片の幅方向の両端夫々に連結されているとともに、その中間部が足をほぼ周回し得るように配設されていることを特徴とする靴下である。

請求項３記載の発明は、請求項１又は２に係る前記靴下は、足の第五趾を入れる第五趾入れ部を備え、前記強緊迫力部は、前記第五趾入れ部の全体又は一部にほぼ全周にわたって配設された第五趾被覆部と、その第五趾被覆部と前記踵係止部とを連結した第２連結片とを備えていることを特徴とする靴下である。

請求項４記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に係る前記靴下は、足の第二趾、第三趾、第四趾、及び第五趾夫々を入れる第二趾入れ部、第三趾入れ部、第四趾入れ部、及び第五趾入れ部を、更に備え、前記強緊迫力部は、前記第二趾入れ部乃至第五趾入れ部の少なくとも１つの全体又は一部をほぼ全周にわたって配設された足趾被覆部を備えていることを特徴とする靴下である。

本発明の請求項１によれば、靴下の一部に、その一部以外の他の部分よりも緊迫力が強くなるように構成された強緊迫力部が設けられる。そして、その強緊迫力部は、少なくとも、第一趾を保持し得るように第一趾入れ部に配設された第一趾保持部と、踵に係止し得るように踵受容部に配設された踵係止部と、第一趾保持部と踵係止部とを連結した第１連結片とを備えたものとされている。

こうすることにより、足に履いた際、第一趾保持部で保持した第一趾を、踵係止部と第１連結片とによって後方側から引っ張って、他の４本の足趾とは反対方向の内側を向くように力をかけることができる。これにより、歩行や走行に際し、足の第一趾に力を入れ易くできる。特に、第一趾が他の４本の足趾方向の外側を向いているような人の第一趾に力を入れ易くできる。

よって、歩行や走行に際して足に、より大きな踏ん張り力や瞬発力等をかけ易くでき、足の運動機能を向上させることができる。又、外反母趾を矯正することも可能になる。

又、その際、踵係止部を踵に係止でき、歩行や走行に際して足裏の筋肉が伸び縮み等した場合でも、常に第一趾保持部を踵から引っ張って力をかけた状態に維持できる。これにより、強緊迫力部の機能が低下するようなことを防止できる。

又、踵係止部は、略リング状又は一部が繋がっていない略リング状に形成され、踵受容部における踵係止部の内側には、踵下面を覆う踵下面被覆部が設けられている。そして、踵下面被覆部は、他の部分の一部を構成し、踵係止部より緊迫力が弱くなるように構成されている。

こうすることにより、踵係止部の内側に足の踵下面が入り込んだ状態にでき、踵係止部を足の踵後面に確実に係止した状態にできる。

又、請求項１及び２によれば、強緊迫力部は、足の周方向への第１連結片のずれを防止するためのずれ防止片を備え、そして、ずれ防止片は、足をほぼ周回し得るように配設されて第１連結片に連結されている。

こうすることにより、歩行や走行に際し、第１連結片が足の周方向にずれ動いてしまうようなことを防止でき、第一趾保持部を、常時、他の４本の足趾とは反対方向の内側を向くように力をかけ得る状態に維持できる。

請求項３によれば、強緊迫力部は、第五趾入れ部の全体又は一部にほぼ全周にわたって配設された第五趾被覆部と、その第五趾被覆部と踵係止部とを連結した第２連結片とを備えている。

これにより、歩行や走行に際し、第五趾被覆部で被覆した第五趾に、第一趾とは反対方向の外方向を向くように力をかけることができる。その結果、歩行や走行に際し、足の第一趾に内側を向くように力をかけることができる。これにより、より一層、第一趾に力をかけ易くできるとともに、内反小趾を矯正することも可能になる。

請求項４によれば、強緊迫力部は、足趾入れ部の少なくとも１つの全体又は一部をほぼ全周にわたって配設された足趾被覆部を備えている。これにより、足の第一趾に加えて、第二趾〜第五趾の夫々を締め付けることができる。従って、歩行や走行に際して力を入れ易い感覚を持たせることができ、より一層、踏ん張り力や瞬発力等を発揮し易い状態にでき、足の運動機能のより一層の向上を期待できる。

以下、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、本発明の一実施の形態の靴下の平面図、図２は、その底面図、図３は、その靴下を履いた状態の斜視図である。

この実施形態の靴下１は、一般的な靴下と同様に、後部側に足入れ部１１を備え、この足入れ部１１から足１００（図３に図示）を入れて履くことができるようになっている。また、この靴下１は、足の踵における踵下面、踵側面及び踵後面を受容する踵受容部１９を備えている。

又、靴下１は、足の第一趾（拇趾または足の親指）を入れる第一趾入れ部１３を備えているとともに、足の第二趾〜第五趾の夫々を入れる４つの足趾入れ部１４を備えている。

詳しくは、足趾入れ部１４は、第二趾を入れる第二趾入れ部１５と、第三趾を入れる第三趾入れ部１６と、第四趾を入れる第四趾入れ部１７と、第五趾（小趾または足の小指）を入れる第五趾入れ部１８との４つから構成されている。

又、この実施形態の靴下１の一部には、その一部以外の他の部分よりも緊迫力が強くなるように構成された強緊迫力部２が設けられている。この実施形態では、強緊迫力部２は、第一趾保持部３と、踵係止部４と、第一趾保持部３と踵係止部４とを連結した第１連結片５と、ずれ防止片６と、足趾被覆部７とから構成されている。

第一趾保持部３は、この実施形態では、図１、図２に示すように、第一趾入れ部１３における先端を除くほぼ全体に、全周にわたって配設された筒状のものから構成されている。これにより、ほぼ全体を覆って被覆した第一趾を第一趾保持部３によって保持できるようになっている。

踵係止部４は、この実施形態では、図２に示すように、踵受容部１９に配設されており、略リング状に形成されている。そして、踵係止部４によって、図３に示すように足１００の踵１２０における左右の踵側面１２１から踵後面１２２及び踵下面１２３の前部を覆うことができるようになっている。

なお、この踵係止部４から第一趾保持部３までの長さＬ１（図２に図示）は、足の踵後面１２２から第一趾の基端部の付け根までの長さよりやや短く設定されている。これにより、靴下１を履いて踵係止部４を踵後面１２２に係止した際に、踵係止部４及び後述の第１連結片５が伸びた状態になり、踵係止部４及び後述の第１連結片５によって第一趾保持部３に保持した第一趾を後方側から引っ張った状態になる。

又、踵受容部１９における踵係止部４の内側（内周側）には、上記前部を除く踵下面１２３を覆う踵下面被覆部４１が設けられている。又、この踵下面被覆部４１は、上記他の部分の一部を構成し、踵係止部４よりも緊迫力が弱くなるように形成されている。

第１連結片５は、この実施形態では、帯状に形成されている。又、この実施形態では、第１連結片５の幅は、足の内側端の上部、側部及び下部を覆う程度とされている。なお、この第１連結片５の幅は、この形態のものに限らず、適宜変更でき、例えば足の内側端の上部と側部と下部とのいずれか１つ又は２つを覆う程度の幅でも良い。

足趾被覆部７は、この実施形態では、足趾入れ部１４の第二趾入れ部１５〜第五趾入れ部１８の夫々における先端を除くほぼ全体に、その全周に渡って配設された第二趾被覆部７ａ、第三趾被覆部７ｂ、第四趾被覆部７ｃ、及び第五趾被覆部７ｄの４つの筒状体から構成されている。

なお、この実施形態では、第二趾被覆部７ａ〜第五趾被覆部７ｄは、隣接するもの同士が基端部で連結されているとともに、第二趾被覆部７ａと第一趾保持部３とが基端部で連結されている。

ずれ防止片６は、上記第１連結片５が足の周方向にずれるのを防止するためのもので、帯状に形成されている。この実施形態のずれ防止片６は、その長手方向の一端が、第１連結片５のほぼ前後中央の上部に連結されている。一方、長手方向の他端は、第１連結片５のほぼ前後中央の下部に連結されている。

又、ずれ防止片６の中間部は、第１連結片５の長手方向にほぼ直交する方向に、第１連結片５から足の甲及び外側端、さらに、その外側端から足裏を通って第１連結片５まで延ばされ、足を幅方向に周回し得るように配設されている。

そして、強緊迫力部２を構成した上記第一趾保持部３、踵係止部４、足趾被覆部７、及び第１連結片５とは、この実施形態では、７０デニールのポリウレタンに３０デニールのナイロンをカバーリングした糸（ＳＣＹ ＰＵ７０ｄ／ＮＹ３０ｄ）を４本用いて天竺編（平編）の編組織とされている。

又、強緊迫力部２を構成したずれ防止片６は、表糸としてポリエステルと綿とを混紡した３２番の単糸（３２／１ Ｔ／Ｃ）を用い、また、裏糸として２０デニールのポリウレタンに７０デニールのナイロンをカバーリングした糸（ＳＣＹ ＰＵ２０ｄ／ＮＹ７０ｄ）を用いて、リブ編（ゴム編）の編組織とされている。

一方、上記第一趾保持部３、踵係止部４、足趾被覆部７、第１連結片５、及びずれ防止片６以外の他の部分は、ずれ防止片６と同じ表糸及び裏糸を用いて天竺編（平編）の編組織とされている。

このようにして、上記第一趾保持部３、踵係止部４、足趾被覆部７、及び第１連結片５を、上記他の部分に対し、使用する糸及び編み方を変えることにより、その他の部分より緊迫力の強いものに形成している。

又、ずれ防止片６を、上記第一趾保持部３、踵係止部４、足趾被覆部７及び第１連結片５に対し、使用する糸及び編み方を変えることにより、それらの部分より緊迫力の弱いものに形成している。又、ずれ防止片６を、上記他の部分に対し、編み方を変えることにより、上記他の部分より緊迫力の強いものに形成している。

以上のように構成されることにより、この靴下１を足に履くと、踵係止部４と第１連結片５が伸ばされた状態で踵係止部４が踵後面１２２に係止する。これにより、第一趾保持部３で保持した第一趾を、踵係止部４と第１連結片５とによって後方側から引っ張った状態にでき、他の４本の足趾とは反対方向の内側（図１のＸ方向）を向くように力をかけることができ、第一趾を、内側を向いた状態にできる。

又、その際、第一趾保持部３と踵係止部４と第１連結片５とを、上記他の部分よりも緊迫力の強いものとしているため、第一趾が内側を向いた状態に維持できる。

これにより、歩行や走行に際し、足の第一趾に力を入れ易くできる。よって、歩行や走行に際して足に、より大きな踏ん張り力や瞬発力等をかけることができ、足の運動機能を向上させることができる。特に、第一趾が他の４本の足趾方向の外側を向いているような人の第一趾を、内側を向いた状態にでき、第一趾に力を入れ易くできる。

又、その際、踵係止部４を踵後面に係止しているため、歩行や走行に際して足裏の筋肉が伸び縮み等した場合でも、常に第一趾保持部３を踵後面から引っ張って力をかけ得る状態に維持できる。

しかも、踵係止部４は、略リング状に形成され、その内周側に、踵係止部４より緊迫力が弱くなるように構成された踵下面被覆部４１が設けられているため、踵係止部４の内周側に足の踵下面が入り込み易い状態にでき、踵係止部４を踵後面に確実に係止できる。

又、ずれ防止片６によって、歩行や走行に際し、第１連結片５が足の周方向にずれ動いてしまうようなことを防止でき、第一趾保持部３を、常時、他の４本の足趾とは反対方向の内側を向くように力をかけることができる。

さらには、足趾被覆部７によって、足の第二趾〜第五趾夫々を締め付けることができる。より好ましくは、第二趾〜第五趾夫々の付け根部を締め付けることが望ましい。これにより、歩行や走行に際して各々の趾に対して力を入れ易くて踏ん張り力や瞬発力等を発揮し易い感覚を持たせることができ、足の運動機能をより一層、向上させることが期待できる。

尚、上記実施形態では、踵係止部４は、略リング状に形成されているが、略リング状（真円なリング形状を含む）に形成する形態のものに限らず、適宜変更できる。例えば、図４及び図５に示すように踵係止部４を、踵受容部１９におけるほぼ全域に、円形状または楕円形状に形成し、足の踵の踵下面、踵側面および踵後面を覆うようにしても良い。このようにしても、踵係止部４を足の踵に係止できる。更には、踵係止部４は、角形状のものでも良い。

又、上記実施形態では、第一趾保持部３と踵係止部４と第１連結片５とによって、足の第一趾だけを内側に向かせているが、この形態のものに限らず、例えば第五趾を外側に向かせるように第五趾に力をかけるようにしても良い。

詳しくは、図６に示すように、第五趾被覆部７ｄと踵係止部４とを連結する第２連結片８を設けたものとする。このように構成することにより、足に履いた際、第五趾被覆部７ｄで被覆した第五趾を、踵係止部４と第２連結片８とで後方側から引っ張って外方向（図６のＹ方向）に向かせるように力をかけることができる。

その結果、歩行や走行に際し、足の第一趾に内側を向くように仕向けることができる。これにより、より一層、第一趾に力をかけ易くできるとともに、内反小趾を矯正することも可能になる。

又、上記実施形態では、足趾被覆部７は、第二趾被覆部７ａ〜第五趾被覆部７ｄの４つから構成されているが、この形態のものに限らず、足趾被覆部７を、第二趾被覆部７ａ〜第五趾被覆部７ｄのいずれか１つ又は２つ以上から構成しても良く、適宜変更できる。

又、足趾被覆部７を、全く設けなくても良い。足趾被覆部７を全く設けない場合においては、靴下１の足趾入れ部１４を、第二趾入れ部１５〜第五趾入れ部１８を有する形状のものでなくても、第二趾〜第五趾を同時に入れる形状のものでも良い。

また、上記実施形態では、第一趾保持部３を第一趾入れ部１３の一部に設けているが、この形態のものに限らず、例えば第一趾保持部３を第一趾入れ部１３の全体に設けるようにしても良く、適宜変更できる。又、第二趾被覆部７ａ〜第五趾被覆部７ｄについても、第二趾入れ部１５〜第五趾入れ部１８の夫々の一部に設ける形態のものに限らず、例えば第二趾被覆部７ａ〜第五趾被覆部７ｄのいずれか一つ以上を、第二趾入れ部１５〜第五趾入れ部１８の夫々の全体に設けるようにしても良く、適宜変更できる。

また、足趾被覆部７を、２つ以上設ける場合において、互いに連結させても良いが、連結させないで別個独立のものに形成しても良く、適宜変更できる。

また、上記実施形態では、ずれ防止片６を、１つだけ設けているが、この形態のものに限らず、二つ以上、設けても良い。例えば図７、図８に示すように、第１連結片５のほぼ前後中央に両端を連結させた第１のずれ防止片６１と、踵係止部４に両端を連結させた第２のずれ防止片６２とから構成しても良い。

こうすることにより、第１のずれ防止片６１が、主として第１連結片５の足の周方向に対するずれを防止できる。一方、第２のずれ防止片６２が、第１連結片５の足の周方向に対するずれを防止できると同時に、踵係止部４の足の踵に対するずれを防止できる。

また、上記実施形態では、ずれ防止片６を、第一趾保持部３、踵係止部４、及び第１連結片５より緊迫力の弱いものにしているが、この形態のものに限らず、適宜変更できる。例えばずれ防止片６を、第一趾保持部３、踵係止部４、及び第１連結片５と同じ緊迫力になるように形成しても良い。

ただし、ずれ防止片６の緊迫力を、第一趾保持部３、踵係止部４、及び第１連結片５と同じにすると、履いた際、第一趾保持部３で保持した第一趾にかかる踵係止部４及び第１連結片５による引っ張り力が、上記緊迫力が弱い場合に比べて、小さくなる恐れがある。従って、上記実施形態のように、ずれ防止片６を、第一趾保持部３、踵係止部４、及び第１連結片５より緊迫力の弱いものにしておくのが好ましい。

又、上記実施形態では、第一趾保持部３と踵係止部４と足趾被覆部７と第１連結片５とを、同じ大きさの緊迫力に形成しているが、例えばそれらの一つ又は二つ以上を他のものと緊迫力の大きさに差を設けたものでも良い。

また、強緊迫力部２以外の他の部分についても、上記実施形態のように全部を同じ緊迫力に形成しても良いが、部分的に異なるようにしても良い。また、編組織についても、上記実施形態のものに限らず、適宜変更できる。

又、上記実施形態では、強緊迫力部２及び他の部分を、各部の全体を一様な編組織としているが、この形態のものに限らず、適宜変更できる。例えば強緊迫力部２又は他の部分を、所定の糸を用いて所定の編みに形成するとともに、その途中に、異なる糸又は異なる編み方を、あるいは異なる糸及び異なる編み方を混在させるようにしても良い。

より具体的には、例えば強緊迫力部２を上記糸（ＳＣＹ ＰＵ７０ｄ／ＮＹ３０ｄ）を用いて天竺編とし、その途中に、上記他の部分を構成した上記単糸（３２／１ Ｔ／Ｃ）と上記糸（ＳＣＹ ＰＵ２０ｄ／ＮＹ７０ｄ）とを用いてリブ編にした部分を配設するようにしても良い。又、その異なる糸又は異なる編み方を混在させる範囲は、強緊迫力部２の緊迫力が上記他の部分よりも強くなる範囲であれば良い。

更には、上記強緊迫力部２を、上記他の部分に対し、使用する糸と編み方とのいずれか一方又は両方を変えることにより、上記他の部分より緊迫力の強いものに形成することができ、適宜変更できる。

あるいは、例えば同じ糸および編み方によってほぼ全体一様な緊迫力の靴下本体を形成する。そして、その靴下本体よりも緊迫力の強い合成樹脂等から構成したシート状物又は布地を、プリント、接着、縫着等の貼付手段によって貼り付けるようにしても良い。さらには、液状の合成樹脂を靴下本体の一部にプリントすることにより、当該一部に緊迫力の強い部分を形成するようにしても良い。

又、第一趾保持部３と踵係止部４と第１連結片５との緊迫力の値は、特に限定されず、靴下１を履いた際に、第一趾保持部３と踵係止部４と第１連結片５との引っ張り力によって第一趾が内側を向いた状態を維持できる程度の緊迫力を有するものであれば良い。

又、上記実施形態では、靴下を、足の足首までを覆う形状のものから構成したが、この形態のものに限らず、例えば足の膝までを覆うもの、タイツ、ストッキング、パンティストッキング等でも良く、適宜変更できる。

本発明の一実施の形態の靴下の平面図である。 その靴下の底面図である。 その靴下を履いた状態の斜視図である。 他の実施形態の靴下の底面図である。 その他の実施形態の靴下を履いた状態の斜視図である。 更に他の実施形態の靴下の底面図である。 他のもう一つの実施形態の靴下の平面図である。 その他のもう一つの実施形態の靴下を履いた状態の斜視図である。

符号の説明

１ 靴下
２ 強緊迫力部
３ 第一趾保持部
４ 踵係止部
５ 第１連結片
６ ずれ防止片

Claims (4)

1. 足の第一趾を入れる第一趾入れ部と、足の踵を受容する踵受容部とを有する靴下であって、
   前記靴下の一部に、その一部以外の他の部分よりも緊迫力が強くなるように構成された強緊迫力部が設けられ、
   前記強緊迫力部は、少なくとも、前記第一趾を保持し得るように前記第一趾入れ部に配設された第一趾保持部と、前記踵に係止し得るように前記踵受容部に配設された踵係止部と、前記第一趾保持部と踵係止部とを連結した第１連結片とを備え、
   前記踵係止部は、略リング状又は一部が繋がっていない略リング状に形成され、
   前記踵受容部における踵係止部の内側には、踵下面を覆う踵下面被覆部が設けられ、
   前記踵下面被覆部は、前記他の部分の一部を構成し、
   前記強緊迫力部は、足の周方向への第１連結片のずれを防止するためのずれ防止片を、更に備え、
   前記ずれ防止片は、足をほぼ周回し得るように配設されて前記第１連結片に連結されており、
   このずれ防止片は、前記第１連結片よりも緊迫力が弱いものに形成されていることを特徴とする靴下。
2. 前記第１連結片は、帯状に形成され足の内側端を覆うように配設され、
   前記強緊迫力部は、足の周方向への第１連結片のずれを防止するための帯状のずれ防止片を備え、
   前記ずれ防止片は、その長手方向の両端が夫々、前記第１連結片の幅方向の両端夫々に連結されているとともに、その中間部が足をほぼ周回し得るように配設されていることを特徴とする請求項１記載の靴下。
3. 前記靴下は、足の第五趾を入れる第五趾入れ部を備え、
   前記強緊迫力部は、前記第五趾入れ部の全体又は一部にほぼ全周にわたって配設された第五趾被覆部と、その第五趾被覆部と前記踵係止部とを連結した第２連結片とを備えていることを特徴とする請求項１又は２記載の靴下。
4. 前記靴下は、足の第二趾、第三趾、第四趾、及び第五趾夫々を入れる第二趾入れ部、第三趾入れ部、第四趾入れ部、及び第五趾入れ部を、更に備え、
   前記強緊迫力部は、前記第二趾入れ部乃至第五趾入れ部の少なくとも１つの全体又は一部をほぼ全周にわたって配設された足趾被覆部を備えていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の靴下。

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