JP5147569B2

JP5147569B2 - ガイドワイヤ

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Authority: JP
Inventors: 陽助鍋島
Original assignee: TRUMO KABUSHIKI KAISHA
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Priority date: 2008-06-30
Filing date: 2008-06-30
Publication date: 2013-02-20
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Description

本発明は、ガイドワイヤ、例えば、血管や胆管等のような体腔内にカテーテルを導入する際に用いられるガイドワイヤに関する。

ガイドワイヤは、例えば、心臓領域や下肢等のようなペリフェラル領域の血管の狭窄を開通させるために、カテーテルを誘導するのに使用される。このような施術に用いられるガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端をカテーテルの先端より突出させた状態で、カテーテルとともに目的部位である血管狭窄部付近まで挿入される。そして、この状態で、ガイドワイヤに沿ってカテーテルを移動させ、カテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。

上記施術を必要とする血管は、その硬化した狭窄部や、部分的に急峻に屈曲した屈曲部等があるため、ガイドワイヤが通過しにくくなることがある。このため、カテーテルを血管に挿入する際に用いるガイドワイヤには、曲げに対する適度の柔軟性と復元性とはもちろんのこと、基端部における操作を先端側に伝達するための押し込み性およびトルク伝達性（これらを総称して「操作性」という）、さらには耐キンク性（耐折れ曲がり性）等が要求される。

従来、ガイドワイヤの操作性（押し込み性）を向上させるために、ガイドワイヤの表面にカテーテル内面との摺動性が良好になる材料を被覆していた（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載のガイドワイヤは、手元で把持した際のグリップ力（把持力）を向上させるために、手元部分を先端側部分と異なるフッ素樹脂にて被覆している。しかし、手元部分をフッ素樹脂にしても、フッ素樹脂表面は手指に対する比較的摩擦係数が低いので、グリップ力が高まらず、すなわち、滑り易く、挿入する部位やカテーテルによっては、押したり回したりする力が伝わりにくくなり、操作性が高くないという問題があった。

また、ガイドワイヤには、親水性樹脂で被覆され、その被覆層の先端側の部分を除いた部分に、螺旋状のすべり防止部材を設けたものがある（例えば、特許文献２参照）。しかし、この特許文献２に記載のガイドワイヤは、すべり防止部材が設けられた部分を把持して操作する場合はグリップ力が発揮されるが、当該部分がカテーテルのルーメン内に挿入されると、すべり防止部材の作用により途端に摺動性が低下してしまう。また、仮にすべり防止部材をガイドワイヤの基端部のみに設けた場合、挿入の最中ではガイドワイヤの中間部、すなわち、すべり防止部材が設けられていない部分を把持することとなるので、親水性樹脂（前記被覆層）の作用によりグリップ力が低下して、挿入に余計な時間を費やすことになる。

また、ガイドワイヤには、ワイヤを螺旋状に巻いてＰＴＦＥ等で構成されたジャケット表面（被覆層）に凹凸を形成させた後に、その凸部分に親水性や疎水性のコーティングを施したものがある（例えば、特許文献３参照）。しかし、この特許文献３に記載のガイドワイヤは、摺動性は向上するものの、ジャケットの構成材料にＰＴＦＥ等の摩擦係数の低い材料を使用しているのでグリップ力の向上は望めない。さらに、凹凸を形成する工程が煩雑で、かつ、均一な凹凸を形成することが困難である。

特開平５−１６８７１７号公報特開平７−３２８１２６号公報国際公開第２００５／０４４３５８号パンフレット

本発明の目的は、例えばカテーテルのルーメン等のような管腔内では良好な摺動性を発揮しつつ、ガイドワイヤを把持して操作した際のグリップ力（把持力）の低下を確実に防止することができるガイドワイヤを提供することにある。

このような目的は、下記（１）〜（５）の本発明により達成される。
（１）可撓性を有する長尺なワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記ワイヤ本体は、その外表面に形成された複数の凸部と、該隣接する凸部間に形成された凹部とを有し、
前記凸部は、前記凹部を構成する材料よりも小さい摩擦係数を有する材料で構成されていることを特徴とするガイドワイヤ。

（２）前記凸部の頂部は、フッ素系樹脂材料で構成されている上記（１）に記載のガイドワイヤ。

（３）前記凸部の頂部は、丸みを帯びている上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。

（４）前記凹部の底部は、縦断面視で前記ワイヤ本体の長手方向に沿って直線状をなす部分を有する上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。

（５）可撓性を有する長尺なワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記ワイヤ本体は、その外表面に形成された複数の凸部と、該隣接する凸部間に形成された凹部とを有し、
当該ガイドワイヤが使用されるとき、前記凸部の頂部に主に接触する場合の摺動抵抗は、前記凹部の底部にも接触する場合の摺動抵抗よりも小さく、これにより、前記頂部は、前記底部よりも滑り易いことを特徴とするガイドワイヤ。

また、本発明のガイドワイヤにおいて、前記外表面における前記凸部の占有率は、前記凹部の占有率よりも少ないのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記凹部の底部は、粗面化されているのが好ましい。
本発明のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、少なくとも１本の線状体で構成されているのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記線状体は、螺旋状またはリング状をなすものであるのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、螺旋状をなす２本の前記線状体で構成されており、これらの線状体の螺旋の巻回方向は、互いに反対方向となっているのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記線状体は、前記ワイヤ本体の長手方向に沿って直線状をなすものであるのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、複数本の前記線状体で構成されており、これらの線状体が前記外表面の周方向に沿って所定間隔で配置されているのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、散点状に配置されているのが好ましい。
本発明のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、その配設密度が互いに異なる高密度部と、高密度部よりも基端側に位置する低密度部とを有するのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記ワイヤ本体は、その外径が先端方向に向かって漸減したテーパ部と、該テーパ部の基端に設けられ、外径が一定の外径一定部とを有し、
本発明のガイドワイヤにおいて、前記高密度部は、前記テーパ部と前記外径一定部とにまたがっているのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記低密度部は、前記外径一定部に位置しているのが好ましい。

本発明のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、前記ワイヤ本体に対して液状材料を付与し、乾燥させることにより形成されたものであるのが好ましい。

本発明によれば、ガイドワイヤが例えばカテーテルのルーメン等のような管腔内に挿入された状態では、当該ガイドワイヤの管腔内に位置して（挿入されて）いる部分は、摩擦係数が低い各凸部が管腔を画成する内壁に主に接触し、摩擦係数が高い凹部が前記内壁に接触するのが防止される。これにより、ガイドワイヤをその軸方向に沿って移動操作したり、軸周りに回転操作した際、各凸部が前記内壁を摺動することとなり、よって、良好な摺動性を発揮する。

また、ガイドワイヤが把持されている部分では、例えば手指が凹部内に入り込み、当該手指の表面は、摩擦係数が低い各凸部に当接するよりも、主に、摩擦係数が高い凹部の底部に接触する。これにより、ガイドワイヤを移動・回転操作した際のグリップ力（把持力）の低下を確実に防止することができ、よって、そのときの操作力（押込力、トルク）がガイドワイヤの先端にまで確実に伝達する。

以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。

＜第１実施形態＞
図１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図、図２は、図１中の一点鎖線で囲まれた領域［Ａ］の拡大縦断面図、図３は、図１中の一点鎖線で囲まれた領域［Ｂ］の拡大縦断面図、図４は、図１中の一点鎖線で囲まれた領域［Ｃ］の拡大縦断面図、図１１は、図１に示すガイドワイヤの凸部および凹部のそれぞれの摩擦係数を示すグラフである。なお、以下では、説明の都合上、図１〜図４中（図５〜図１０においても同様）の右側を「基端」、左側を「先端」と言う。また、図１〜図１０中では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。

図１に示すガイドワイヤ１Ａは、カテーテル２００（内視鏡も含む）の内腔（ルーメン）２０１に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ３とを好ましくは溶接により接合（連結）してなる長尺なワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部に設置された先端部材４とを有している。ガイドワイヤ１Ａの全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。

第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する芯線（線材）２０で構成されている。第１ワイヤ２の長さは、特に限定されないが、２０〜１０００ｍｍ程度であるのが好ましい。

本実施形態では、第１ワイヤ２は、外径がほぼ一定である大径部２１と、大径部２１より先端側に位置し、大径部２１より外径が小さい小径部２３と、大径部２１と小径部２３との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減するテーパ部２２とを有している。これらは、第１ワイヤ２の先端側から、小径部２３、テーパ部２２および大径部２１の順に配置されている。

テーパ部２２を介して小径部２３と大径部２１とが形成されていることにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａは、先端部に良好な狭窄部の通過性および柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。

なお、テーパ部２２のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。

第１ワイヤ２の基端側の部分、すなわち大径部２１は、その外径が第１ワイヤ２の基端まで一定となっている。

第１ワイヤ２の基端（大径部２１の基端）には、第２ワイヤ３の先端が好ましくは溶接により接続（連結）されている。第２ワイヤ３は、柔軟性または弾性を有する芯線（線材）２０を有するものである。

第１ワイヤ２（芯線２０）と第２ワイヤ３（芯線３０）との溶接方法としては、特に限定されず、例えば、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、バットシーム溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられるが、比較的簡単で高い接合強度が得られることから、突き合わせ抵抗溶接が特に好ましい。

本実施形態では、第２ワイヤ３は、外径がほぼ一定である大径部（外径一定部）３１と、大径部３１より先端側に位置し、大径部３１より外径が小さい小径部３３と、大径部３１と小径部３３との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減するテーパ部３２とを有している。これらは、第２ワイヤ３の先端側から、小径部３３、テーパ部３２および大径部３１の順に配置されている。小径部３３の先端部の外径は、第１ワイヤ２の大径部２１の外径とほぼ等しい。これにより、第１ワイヤ２の大径部２１の基端と第２ワイヤ３の小径部３３の先端とを接合した際、それらの接合部（接合面）６の外周に両ワイヤ２、３の外径差による段差が生じず、連続した面を構成することができる。

第２ワイヤ３は、テーパ部３２を介して小径部３３と大径部３１とが形成されていることにより、第２ワイヤ３の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａは、第１ワイヤ２と同様に、第２ワイヤ３においても良好な柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。さらに、第２ワイヤ３から第１ワイヤ２への物理的特性、特に弾性が滑らかに変化し、両ワイヤ２、３の接合部（接合面）６の前後において優れた押し込み性やトルク伝達性が発揮され、耐キンク性も向上する。

第２ワイヤ３の大径部３１は、第１ワイヤ２の大径部２１の外径（第１ワイヤ２の最大外径）より大きい外径を有する。大径部３１の外径は、例えば、大径部２１の外径の１．０２〜５倍程度とすることができる。また、大径部３１の基端３１１は、丸みを帯びている。

テーパ部３２のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。また、このようなテーパ部は、ワイヤ長手方向に沿って複数箇所設けられていてもよい。

第２ワイヤ３の長さは、特に限定されないが、２０〜４８００ｍｍ程度であるのが好ましく、１４００〜３０００ｍｍ程度であるのがより好ましい。

第１ワイヤ２の平均外径は、第２ワイヤ３の平均外径より小さい。これにより、ガイドワイヤ１Ａは、その先端側である第１ワイヤ２上では柔軟性に富み、基端側である第２ワイヤ３上では比較的剛性が高いものとなるので、先端部の柔軟性と優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）とを両立することができる。

第１ワイヤ２の芯線２０および第２ワイヤ３の芯線３０の構成材料は、可撓性を有するものであれば特に限定されず、それぞれ、例えば、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）などの各種金属材料を使用することができるが、そのなかでも特に、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）が好ましく、より好ましくは超弾性合金である。

超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、例えば第１ワイヤ２を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１Ａは、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管等に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１Ａの使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。

コバルト系合金は、ワイヤとしたときの弾性率が高く、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成されたワイヤは、トルク伝達性に優れ、座屈等の問題が極めて生じ難い。コバルト系合金としては、構成元素としてＣｏを含むものであれば、いかなるものを用いてもよいが、Ｃｏを主成分として含むもの（Ｃｏ基合金：合金を構成する元素中で、Ｃｏの含有率が重量比で最も多い合金）が好ましく、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金を用いるのがより好ましい。このような組成の合金を用いることにより、前述した効果がさらに顕著なものとなる。また、このような組成の合金は、弾性係数が高く、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度であることにより、座屈の発生を十分に防止しつつ、小径化することができ、所定部位に挿入するのに十分な柔軟性と剛性を備えるものとすることができる。

Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金としては、例えば、２８〜５０ｗｔ％Ｃｏ−１０〜３０ｗｔ％Ｎｉ−１０〜３０ｗｔ％Ｃｒ−残部Ｆｅの組成からなる合金や、その一部が他の元素（置換元素）で置換された合金等が好ましい。置換元素の含有は、その種類に応じた固有の効果を発揮する。例えば、置換元素として、Ｔｉ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｂｅ、Ｍｏから選択される少なくとも１種を含むことにより、第２ワイヤ３の強度のさらなる向上等を図ることができる。なお、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒ以外の元素を含む場合、その（置換元素全体の）含有量は３０ｗｔ％以下であるのが好ましい。

また、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒの一部は、他の元素で置換してもよい。例えば、Ｎｉの一部をＭｎで置換してもよい。これにより、例えば、加工性のさらなる改善等を図ることができる。また、Ｃｒの一部をＭｏおよび／またはＷで置換してもよい。これにより、弾性限度のさらなる改善等を図ることができる。Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金の中でも、Ｍｏを含む、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ系合金が特に好ましい。

第１ワイヤ２の芯線２０と第２ワイヤ３の芯線３０とは、異なる材料で構成されていてもよいが、本実施形態では、同一または同種（合金において主とする金属材料が等しい）の金属材料で構成されている。これにより、接合部（溶接部）６の接合強度がより高くなり、接合部６の外径が小さくても、離脱等を生じることなく、優れたトルク伝達性等を発揮する。

この場合、第１ワイヤ２（芯線２０）および第２ワイヤ３（芯線３０）は、それぞれ、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、その中でもＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのがより好ましい。これにより、ワイヤ本体１０の接合部６より先端側において優れた柔軟性を確保するとともに、ワイヤ本体１０の基端側の部分では、十分な剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を確保することができる。その結果、ガイドワイヤ１Ａは、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保しつつ、先端側においては良好な柔軟性、復元性を得て血管、胆管、膵管への追従性、安全性が向上する。

第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とを異なる材料で構成する場合、第１ワイヤ２は、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、特にＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのが好ましく、第２ワイヤ３は、前述したステンレス鋼で構成されているのが好ましい。

また、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とをそれぞれ、金属組成や物理的特性の異なる擬弾性合金同士、あるいはステンレス鋼同士で構成してもよい。

なお、上記では、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３を接合した態様にて説明したが、接合部のない一部材のワイヤであってもよい。その場合のワイヤの構成材料は、前述したのと同様の材料が挙げられ、特にステンレス鋼、コバルト系合金、擬弾性合金が好ましい。

図１に示すように、ワイヤ本体１０の先端部外周には、先端部材４が配置されている。この先端部材４は、第１ワイヤ２の先端から大径部２１の途中までを覆っている。この先端部材４の設置により、カテーテル２００の内壁２０２や生体表面に対するワイヤ本体１０の表面の接触面積が少なくなり、これにより、摺動抵抗を低減することができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａの操作性がより向上する。

先端部材４は、その外径がワイヤ本体１０の長手方向に沿って一定である円柱状をなすものである。先端部材４は、先端４１および基端４２が丸みを帯びている。特に先端部材４の先端４１が丸みを帯びていることにより、ガイドワイヤ１Ａを血管等の体腔に挿入する際、その内壁の損傷をより有効に防止し、安全性を高めることができる。

なお、先端部材４は、柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で構成されているのが好ましい。このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。特に、先端部材４が前述した熱可塑性エラストマーや各種ゴム材料で構成されたものである場合には、ガイドワイヤ１Ａの先端部の柔軟性がより向上するため、血管等への挿入時に、血管内壁等を傷つけることをより確実に防止することができ、安全性が極めて高い。また、このような樹脂材料は、前述したＮｉ−Ｔｉ系合金に代表される超弾性合金との密着性にも優れている。これにより、先端部材４が第１ワイヤ２に対して確実に固着する。

また、先端部材４の長さは、特に限定されないが、５〜７００ｍｍ程度であるのが好ましく、５０〜５００ｍｍ程度であるのがより好ましい。

また、先端部材４中には、造影性を有する材料（前記Ｘ線不透過材料等）によるフィラー（粒子）が分散され、これにより造影部を構成するようにしてもよい。

図１に示すように、先端部材４の外面は、被覆層５によって覆われている。この被覆層５は、親水性材料をコーティングすることにより形成されている。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１Ａの摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１Ａの操作性が向上する。

親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。

このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１Ａとともに用いられるカテーテル２００の内壁２０２との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１Ａの摺動性が向上し、カテーテル２００内でのガイドワイヤ１Ａの操作性がより良好なものとなる。

さて、図２、図３に示すように、第２ワイヤ３は、芯線３０の外周側に、内層７と、外層８と、線状体（第１の線状部）９Ａとがこの順で形成された（積層された）ものとなっている。

内層７は、芯線３０の外周上に形成されている。この内層７は、樹脂と顔料とを含む材料で構成されている。

内層７中の樹脂材料としては、特に限定されないが、例えば、フッ素系樹脂材料が好ましい。また、内層７には、それぞれ、組成が異なる２種類のフッ素系樹脂材料が含有されており、その２種類の樹脂材料としては、例えば、一方をポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、他方をフッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）とすることができる。

内層７中の顔料は、無機顔料、有機顔料のいずれでもよいが、内層７形成時における耐熱性の点で好ましくは無機顔料である。無機顔料としては、カーボンブラック、雲母、二酸化チタン、ニッケルチタンイエロー、プルシアンブルー、ミロリーブルー、コバルトブルー、ウルトラマリン、ヴィリジアン等が使用可能である。なお、顔料は、１種を単独で用いてもよく、２種類以上を併用（特に混合）してもよい。また、顔料の平均粒径は、特に限定されず、例えば、０．３〜５μｍであるのが好ましく、０．５〜３μｍであるのがより好ましい。また、内層７中の顔料の含有量は、顔料の種類や特性、樹脂材料の組成や特性にもよるが、例えば、内層７全体に対し、２０〜５０重量％程度であるのが好ましく、３０〜４０重量％程度であるのがより好ましい。

さらに、内層７層は、芯線３０の外周上に形成されているため、例えば当該芯線３０との密着性を向上する目的で、内層７の構成材料中にバインダーとして機能する樹脂材料が含有されている。この樹脂材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリスルホン、ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアリレンケトン、ポリフェニレンサルファイド、ポリアリレンサルファイド、ポリアミドイミド、ポリエートルイミド、ポリイミドスルホン、ポリアリルスルホン、ポリアリルエーテルスルホン、ポリエステル、ポリエーテルスルホン等が挙げられる。

なお、内層７の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．００２〜０．０１５ｍｍであるのが好ましく、０．００４〜０．００８ｍｍであるのがより好ましい。

外層８は、内層７上に形成されている。この外層８は、例えば、樹脂と顔料とを含む材料で構成されているのが好ましい。

外層８中の樹脂材料としては、特に限定されないが、内層７と同様に、例えば、フッ素系樹脂材料を用いるのが好ましい。このフッ素系樹脂材料としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）等を用いることができる。

外層８中の顔料は、無機顔料、有機顔料のいずれでもよいが、外層８形成時における耐熱性の点で好ましくは無機顔料である。無機顔料としては、内層７についての説明で挙げたものと同様のものを用いることができる。また、外層８中の顔料の含有量は、顔料の種類や特性、樹脂材料の組成や特性にもよるが、例えば、外層８全体に対し、１０〜５０重量％程度であるのが好ましく、２０〜３０重量％程度であるのがより好ましい。

なお、外層８の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．００２〜０．０１５ｍｍであるのが好ましく、０．００５〜０．０１０ｍｍであるのがより好ましい。

線状体９Ａは、外層８上に形成されている。この線状体９Ａは、螺旋状に巻回したものである（図１参照）。これにより、線状体９Ａが第２ワイヤ３の全周にわたって設けられる。また、線状体９Ａは、隣接する線同士が離間した疎巻きになっている。本実施形態では、線状体９Ａの形成数は、１本または複数本である。線状体９Ａの形成数が複数本である場合、各線状体９Ａの螺旋の巻回方向は、それぞれ、同じである。

このような線状体９Ａにより、第２ワイヤ３（ワイヤ本体１０）は、その外表面に線状体９Ａで構成された複数の凸部３４と、隣接する凸部３４（線状体９Ａ）間に形成された凹部３５とを有するものとなる。

この線状体９Ａは、例えば、樹脂と顔料とを含む材料で構成されているのが好ましい。
線状体９Ａ中の樹脂材料としては、特に限定されないが、内層７と同様に、例えば、フッ素系樹脂材料を用いるのが好ましい。このフッ素系樹脂材料としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）等を用いることができる。

また、線状体９Ａ中の顔料は、無機顔料、有機顔料のいずれでもよいが、線状体９Ａ形成時における耐熱性の点で好ましくは無機顔料である。無機顔料としては、内層７についての説明で挙げたものと同様のものを用いることができる。また、線状体９Ａ中の顔料の含有量は、顔料の種類や特性、樹脂材料の組成や特性にもよるが、例えば、線状体９Ａ全体に対し、１〜８重量％程度であるのが好ましく、３〜５重量％程度であるのがより好ましい。

さて、ガイドワイヤ１Ａでは、線状体９Ａ（凸部３４）における摩擦係数は、凹部３５の底部３５１（外層８が露出している部分）における摩擦係数よりも小さくなっている。このような摩擦係数の大小関係を生じさせるには、例えば、以下の構成が挙げられる。

［１］線状体９ＡをＰＴＦＥで構成し、外層８をＦＥＰで構成した場合
ＰＴＦＥは、その摩擦係数がＦＥＰの摩擦係数よりも小さい材料である。このため、線状体９ＡをＰＴＦＥで構成し、外層８をＦＥＰで構成することにより、凸部３４の摩擦係数が凹部３５の底部３５１の摩擦係数よりも確実に小さくなる。

［２］線状体９ＡをＰＴＦＥで構成し、外層８をＰＴＦＥと顔料（またはバインダ樹脂）とを含む材料で構成した場合
ＰＴＦＥに顔料やＰＴＦＥよりも摩擦係数が小さい材料であるバインダ樹脂を混練すると、その材料の摩擦係数は、ＰＴＦＥ単体で構成した材料の摩擦係数よりも大きくなる。このため、線状体９ＡをＰＴＦＥで構成し、外層８をＰＴＦＥと顔料および／またはバインダ樹脂とを含む材料で構成することによっても、凸部３４の摩擦係数が凹部３５の底部３５１の摩擦係数よりも確実に小さくなる。

［３］線状体９Ａおよび外層８をそれぞれ同様の樹脂材料で構成し、各樹脂材料に含有させる顔料の含有率（含有量）を異ならせる場合
線状体９Ａ中の顔料の含有率を外層８中の顔料の含有率よりも少なくすることにより、凸部３４の摩擦係数が凹部３５の底部３５１の摩擦係数よりも確実に小さくなる。

このような構成により、凸部３４における摩擦係数が凹部３５の底部３５１における摩擦係数よりも確実に小さくなり、よって、凸部３４の頂部３４１は、凹部３５の底部３５１よりも滑り易くなる。

このような構成のガイドワイヤ１Ａは、例えば、ガイドワイヤ１Ａをカテーテル２００の内腔２０１内に挿入した状態（以下この状態を「挿入状態」と言う）で使用される（図２参照）。この挿入状態で、ガイドワイヤ１Ａのカテーテル２００の基端側から突出した（露出した）部分を把持し、当該ガイドワイヤ１Ａをその軸方向に沿って移動したり、軸回りに回転したりする。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作することができる。

図２に示すように、ガイドワイヤ１Ａのカテーテル２００の内腔２０１内に挿入されている部分では、摩擦係数が低い各凸部３４（線状体９Ａ）の頂部３４１やその近傍がカテーテル２００の内壁２０２に主に当接し（接触し）、摩擦係数が高い各凹部３５の底部３５１がカテーテル２００の内壁２０２に当接するのが防止されている。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作した際、各凸部３４の頂部３４１がカテーテル２００の内壁２０２を摺動し、よって、良好な摺動性を発揮する。

また、図３に示すように、手元部（把持部）では、指先５００（手指）が凹部３５内に入り込み、当該指先５００の皮膚（表面）５０１は、摩擦係数が低い各凸部３４に当接するよりも、主に、摩擦係数が高い凹部３５の底部３５１に当接する（接触する）。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作した際に、指先５００がガイドワイヤ１Ａに対して滑る、すなわち、グリップ力（把持力）の低下を確実に防止することができ、よって、手元部での押込力およびトルクがガイドワイヤ１Ａの先端にまで確実に伝達する。

このように、ガイドワイヤ１Ａでは、その外表面に摩擦係数が異なる部分が形成されているため、使用状態で当接する相手側によって摺動抵抗が異なる、すなわち、凸部３４の頂部３４１に主に接触する場合の摺動抵抗は、凹部３５の底部３５１に接触する場合の摺動抵抗よりも小さい部分が生じる。

凸部３４および凹部３５のそれぞれの摩擦係数の一例を図１１に示す。各摩擦係数の試験方法（測定方法）は、次のとおりである。

この試験では、試験装置（測定装置）として、Nanotribometer（ナノテック社製）を用いた。試験装置における、ガイドワイヤ１Ａの凸部３４、凹部３５に当接する測定端子は、ルビーで構成された外径１．５ｍｍの端子である。この測定端子を凸部３４（または凹部３５）に５０ｍＮの押圧力で押圧した状態で、当該測定端子を０．５０ｍｍ／ｓｅｃの摺動速度で０．１ｍｍ移動させた。このような移動を５０回繰り返し（５０回往復動し）、そのときの摩擦係数の平均値を求め、その求められた平均値を凸部３４（または凹部３５）における摩擦係数とした。図１１では、凸部３４の摩擦係数は、０．０２４であり、凹部３５の摩擦係数は、０．０４８である。

図２〜図４に示すように、各凸部３４は、その縦断面形状がかまぼこ状をなすものであり、その頂部３４１が凸状に湾曲している、すなわち、丸みを帯びている。これにより、挿入状態で、各凸部３４の頂部３４１とカテーテル２００の内壁２０２との接触面積が小さくなり、摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、ガイドワイヤ１Ａの操作性が良好なものとなる。

また、各凹部３５の底部３５１は、縦断面視でワイヤ本体１０の長手方向に沿って直線状をなす、すなわち、起伏がない部位となっている。これにより、ガイドワイヤ１Ａを把持して操作した際に、凹部３５の底部３５１と指先５００の皮膚５０１とが確実に接触し、よって、ガイドワイヤ１Ａを操作した際のグリップ力の低下をより確実に防止することができる。

また、各凹部３５の底部３５１は、例えば、粗面加工により粗面化されて、すなわち、微小な凹凸が多数形成されているのが好ましい。これにより、各凹部３５の底部３５１における摩擦係数がさらに増加し、よって、ガイドワイヤ１Ａを把持して操作した際、凹部３５の底部３５１と指先５００の皮膚５０１との摺動抵抗が増加する。これにより、指先５００がガイドワイヤ１Ａに対して滑るのがより確実に防止され、よって、手元部での押込力およびトルクがガイドワイヤ１Ａの先端にまで確実に伝達する。

図１に示すように、凸部３４には、その配設密度、すなわち、隣接する線状体９Ａ同士の間隔（ピッチ）が互いに異なる高密度部３４２と低密度部３４３とが形成されている。

高密度部３４２は、低密度部３４３よりも配設密度が高い部位である。この高密度部３４２は、第２ワイヤ３の小径部３３の途中から、テーパ部３２を経て、大径部３１の途中まで形成されている。

低密度部３４３は、高密度部３４２よりも基端側に位置している。この低密度部３４３は、大径部３１の途中からその基端部まで形成されている。

このような高密度部３４２と低密度部３４３とが形成されていることにより、挿入状態でガイドワイヤ１Ａのカテーテル２００内に主に挿入される部分では、高密度部３４２における各凸部３４の頂部３４１が比較的多く（積極的に）カテーテル２００の内壁２０２に当接し、当該内壁２０２を摺動することができる。これにより、より良好な摺動性を発揮する。また、ガイドワイヤ１Ａの把持される部分では、低密度部３４３の形成領域における凹部３５の底部３５１が、当該低密度部３４３の各凸部３４の頂部３４１よりも、指先５００に優先的に当接することができる。これにより、ガイドワイヤ１Ａを操作した際のグリップ力の低下をより確実に防止することができる。

図１に示すように、ガイドワイヤ１Ａでは、第２ワイヤ３の外表面における凸部３４の占有率は、凹部３５の占有率よりも少なくなっている。これにより、ガイドワイヤ１Ａを先端側（先端４１）から順に挿入していくときに、第２ワイヤ３の外表面のいかなる部分を把持しても、一定以上のグリップ力を有すると言う利点がある。

このような凸部３４、すなわち、線状体９Ａは、例えば、以下に記載するように形成することができる。

まず、内層７および外層８が形成された芯線３０に対して、外層８の線状体９Ａを形成すべき領域を除く部分に、マスキングテープを螺旋状に巻回して貼り付ける。

次に、外層８のマスキングテープが巻回されていない、露出した部分に、前記顔料が添加された液状の前記樹脂材料（以下これを「液状材料」と言う）を塗布する（付与する）。この塗布方法としては、例えば、スプレーを用いる方法や浸漬による方法等が挙げられる。

次に、塗布された液状材料を乾燥させる。その後、マスキングテープを剥がす（取り外す）。
このような工程により、線状体９Ａを形成することができる。

なお、線状体９Ａは、図１に示す構成ではその形成方向に沿って幅が一定であるが、これに限定されず、例えば、その形成方向に沿って幅が変化していてもよい。線状体９Ａは、その幅が、好ましくは０．１〜１．２ｍｍ、より好ましくは０．３〜０．９ｍｍである。また、凹部３５の軸方向（ワイヤ長手方向）の長さは、好ましくは０．３〜１．８ｍｍ、より好ましくは０．５〜１．５ｍｍである。また、線状体９Ａの高さは、例えば、５〜１５μｍであるのが好ましく、７〜１３μｍであるのがより好ましい。

図１、図４に示すように、第２ワイヤ３の先端部、特にテーパ部３２の外周に位置する部分には、被覆層１１が設けられている。被覆層１１は、凸部３４の高密度部３４２の先端側の部分（先端部）を覆っている。これにより、高密度部３４２における線状体９Ａと外層８とが被覆層１１で覆われることとなる。よって、ガイドワイヤ１Ａを挿入状態で操作した際に、カテーテル２００の内壁２０２との摩擦を低下させることができ、よって、その挿入が容易となる。さらに、カテーテル２００の内壁２０２と摩擦により、線状体９Ａや外層８が剥離するのを確実に防止することができる。このように、被覆層１１は、線状体９Ａや外層８を保護する保護層として機能するものである。

被覆層１１の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、内層７についての説明で挙げたようなフッ素系樹脂材料を用いることができる。

なお、被覆層１１が形成されている部分では、凸部３４の頂部３４１と凹部３５の底部３５１との摩擦係数は、同じとなっている。

＜第２実施形態＞
図５は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す部分縦断面図である。

以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第２実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、凸部の構成／形状が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。

図５に示すガイドワイヤ１Ｂには、線状体９Ａの他に、線状体９Ａと螺旋の巻回方向が反対方向の線状体（第２の線状部）９Ｂが設けられている。線状体９Ｂは、線状体９Ａと同様の材料で構成されている。

このような構成により、第２ワイヤ３は、その外表面に線状体９Ａと線状体９Ｂで構成された複数の凸部３４と、隣接する凸部３４間に形成された凹部３５とを有するものとなる。これにより、前記第１実施形態と同様に、挿入状態で、ガイドワイヤ１Ｂのカテーテル２００の内腔２０１内に挿入されている部分は、摩擦係数が低い各凸部３４の頂部３４１がカテーテル２００の内壁２０２に主に当接し、摩擦係数が高い各凹部３５の底部３５１がカテーテル２００の内壁２０２に当接するのが防止されている。よって、ガイドワイヤ１Ｂを操作した際、各凸部３４の頂部３４１がカテーテル２００の内壁２０２を摺動し、よって、良好な摺動性を発揮する。また、手元部では、指先５００が凹部３５内に入り込み、当該指先５００の皮膚５０１は、摩擦係数が高い凹部３５の底部３５１に当接する。よって、ガイドワイヤ１Ｂを操作した際のグリップ力の低下を確実に防止することができる。

また、ガイドワイヤ１Ｂ（第２ワイヤ３）は、線状体９Ａと線状体９Ｂとが交差する交差部９１が形成されたものとなる。この交差部９１の周囲（周辺）では、ガイドワイヤ１Ｂを把持した指先５００（皮膚５０１）が挟み込まれ（噛み込み）、よって、ガイドワイヤ１Ｂを操作した際のグリップ力の低下をより確実に防止することができる。

なお、線状体９Ａと線状体９Ｂとの摩擦係数は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。線状体９Ａと線状体９Ｂとの摩擦係数を異ならせる方法としては、例えば、各線状体９Ａ、９Ｂを構成する樹脂材料の種類を変える方法や、顔料の含有量を変える方法等が挙げられる。

また、線状体９Ｂの形成数は、本実施形態では線状体９Ａの形成数と同じであるが、これに限定されず、線状体９Ａの形成数と異なっていてもよい。

＜第３実施形態＞
図６は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す部分縦断面図である。

以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第３実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、凸部の構成が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。

図６に示すガイドワイヤ１Ｃには、第２ワイヤ３にその周方向に沿ってリング状をなすリング状部（線状体）９Ｃが複数形成されている。各リング状部９Ｃは、線状体９Ａと同様の材料で構成されている。

これらのリング状部９Ｃは、ワイヤ長手方向に沿って間隔をおいて配置されている。これにより、第２ワイヤ３は、その外表面にリング状部９Ｃで構成された複数の凸部３４と、隣接する凸部３４間に形成された凹部３５とを有するものとなる。これにより、前記第１実施形態と同様に、挿入状態でガイドワイヤ１Ｃを操作した際、各凸部３４の頂部３４１がカテーテル２００の内壁２０２を摺動し、よって、良好な摺動性を発揮する。また、手元部では、指先５００の皮膚５０１が凹部３５の底部３５１に当接し、よって、ガイドワイヤ１Ｃを操作した際のグリップ力の低下を確実に防止することができる。

＜第４実施形態＞
図７は、本発明のガイドワイヤの第４実施形態を示す部分縦断面図である。

以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第４実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、凸部の構成が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。

図７に示すガイドワイヤ１Ｄには、第２ワイヤ３にその長手方向に沿って直線状をなす線状体９Ｄが複数（本実施形態では６本）形成されている。各線状体９Ｄは、それぞれ、第２ワイヤ３の小径部３３の基端部から大径部３１の基端部にかけて（わたって）形成されている。また、各線状体９Ｄは、それぞれ、線状体９Ａと同様の材料で構成されている。

これらの線状体９Ｄは、第２ワイヤ３の外周面（外表面）の周方向に沿って等間隔に（所定間隔で）配置されている。これにより、第２ワイヤ３は、その外表面に線状体９Ｄで構成された複数の凸部３４と、隣接する凸部３４間に形成された凹部３５とを有するものとなる。これにより、前記第１実施形態と同様に、挿入状態でガイドワイヤ１Ｄを操作した際、各凸部３４の頂部３４１がカテーテル２００の内壁２０２を摺動し、よって、良好な摺動性を発揮する。また、各凸部３４がワイヤ長手方向に沿って直線状をなす線状体９Ｄで構成されていることにより、ガイドワイヤ１Ｄをワイヤ長手方向に沿って移動する際、その移動方向が各凸部３４がより摺動し易い方向となるため、ガイドワイヤ１Ｄの移動操作がより容易となる。また、手元部では、指先５００の皮膚５０１が凹部３５の底部３５１に当接し、よって、ガイドワイヤ１Ｄを操作した際のグリップ力の低下を確実に防止することができる。

なお、各線状体９Ｄの幅は、第２ワイヤ３にその長手方向に沿って一定であるが、これに限定されず、変化していてもよい。

また、各線状体９Ｄの高さは、第２ワイヤ３にその長手方向に沿って一定であるが、これに限定されず、変化していてもよい。

また、線状体９Ｄの形成数は、図示の構成では６本であるが、これに限定されず、例えば、２本、３本、４本、５本または７本以上であってもよい。

＜第５実施形態＞
図８は、本発明のガイドワイヤの第５実施形態を示す部分縦断面図である。

以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第５実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、線状体の形成形態が異なること以外は前記第４実施形態と同様である。

図８に示すガイドワイヤ１Ｅには、第２ワイヤ３に複数（本実施形態では３本）線状体９Ｄと、第２ワイヤ３の周方向に隣接する線状体９Ｄ同士間にそれぞれ配置された、線状体９Ｄよりも短い複数の線状体９Ｅとが形成されている。第２ワイヤ３の長手方向に隣接する線状体９Ｅ同士は、間隔をおいて配置されている。

このような構成のガイドワイヤ１Ｅでは、線状体９Ｄおよび線状体９Ｅが配置された高密度部３４２と、線状体９Ｅが省略され（存在せず）、線状体９Ｄが配置された低密度部３４３とがワイヤ長手方向に沿って交互に配置されることとなる。これにより、摺動性の異なる部位を形成させることができる。このような構成としたい場合には、ガイドワイヤ１Ｅの構成が有効となる。

＜第６実施形態＞
図９は、本発明のガイドワイヤの第６実施形態を示す部分縦断面図である。

以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第６実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、凸部の構成が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。

図９に示すガイドワイヤ１Ｆには、第２ワイヤ３にドーム状をなす多数のドット９Ｆが散点状に配置されている。これにより、第２ワイヤ３は、その外表面にドット９Ｆで構成された複数の凸部３４と、隣接する凸部３４間に形成された凹部３５とを有するものとなる。また、各ドット９Ｆは、それぞれ、線状体９Ａと同様の材料で構成されている。

このような構成のガイドワイヤ１Ｆでは、前記第１実施形態と同様に、挿入状態でガイドワイヤ１Ｆを操作した際、各凸部３４の頂部３４１がカテーテル２００の内壁２０２を摺動し、よって、良好な摺動性を発揮する。また、手元部では、指先５００の皮膚５０１が凹部３５の底部３５１に当接し、よって、ガイドワイヤ１Ｆを操作した際のグリップ力の低下を確実に防止することができる。

なお、各ドット９Ｆの直径は、それぞれ、同じであるが、これに限定されず、異なっていてもよい。

また、各ドット９Ｆの高さは、それぞれ、同じであるが、これに限定されず、異なっていてもよい。

＜第７実施形態＞
図１０は、本発明のガイドワイヤの第７実施形態を示す部分縦断面図である。

以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第７実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。

本実施形態は、凸部の高密度部の先端側の部分を覆う被覆層が省略されていること以外は前記第１実施形態と同様である。

図１０に示すガイドワイヤ１Ｇは、前記第１実施形態のガイドワイヤ１Ａにおける被覆層１１が省略されたものとなっている。これにより、高密度部３４２における線状体９Ａと外層８とが露出する。この高密度部３４２は、第２ワイヤ３のテーパ部３２と大径部３１とにまたがっている。特にテーパ部３２と大径部３１との境界部付近は、ガイドワイヤ１Ｇを挿入状態で操作した際に、カテーテル２００の内壁２０２との摩擦が生じ易い部位である。この部位に高密度部３４２が位置していることにより、ガイドワイヤ１Ｇを操作した際の摺動性の低下を確実に防止することができ、また、前記摩擦による線状体９Ａや外層８の剥離を確実に防止することができる。

以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。

また、本発明のガイドワイヤは、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成（特徴）を組み合わせたものであってもよい。

また、ワイヤ本体の先端部外周には、当該先端部を覆うように、樹脂材料で構成された先端部材が配置されているが、これに限定されず、例えば、金属材料で構成されたコイルが配置されていてもよい。

次に、本発明の具体的実施例について説明する。
（実施例１）
ワイヤ本体を構成する芯線がＮｉ−Ｔｉ合金からなる図１に示すガイドワイヤを作製した。外層は、ＰＴＦＥ、ＦＥＰ，バインダ樹脂および顔料からなり、線状体は、ＰＴＦＥおよび顔料からなっている。なお、図１と異なり、線状体におけるピッチは、ワイヤ長手方向に沿って一定とした。

（比較例１）
ガイドワイヤとして、Glidewire Advantage（テルモ社製）を用いた。また、このガイドワイヤの外表面には、前記実施例１のような線状体は設けられていない。

（比較例２）
実施例１と同様のガイドワイヤを用い、そのほぼ全体にポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）の被覆層を形成したガイドワイヤを作製した。

＜トルク試験＞
実施例１および各比較例のガイドワイヤに対し、下記のトルク試験１〜３を行った。

図１２〜図１４に示すように、トルク試験１〜３では、下記の試験装置を用いて、試験を行った。この試験装置は、半径Ｒ１の円柱状をなす第１の部材６００と、半径Ｒ２が２０ｍｍの円柱状をなす第２の部材７００とを有し、これらの部材同士をその鉛直方向の中心間距離Ｖが５０〜７０ｍｍ、水平方向の中心間距離Ｈが５０〜７０ｍｍとなるように配置、固定したものである。

また、第１の部材６００には、半径Ｒ１が３０ｍｍ、４０ｍｍ、５０ｍｍのものがあり、これらの部材を１つずつ選択して用いた。

（トルク試験１）
図１２に示すように、５Ｆｒ．（フレンチ）のカテーテル８００（テルモ社製：ラジフォーカス・カテーテルＭ）を用意し、これを第１の部材６００に掛け渡し、その両端部が鉛直下方を向くように設置した。

次に、カテーテル８００に１本のガイドワイヤを挿入し、その両端部をそれぞれカテーテル８００の両端より突出させた。ガイドワイヤの先端側（第２の部材７００側）の突出量Ｌは、４０ｍｍであった。

次に、この状態で、ガイドワイヤの基端部を把持し、軸周りに一方向に回転操作して、その回転操作のし易さを評価した。

その評価結果を表１に示す。なお、表１中の○は「回し易い」、△は「回せる」、□は「回し難い」、×は「回らない」を表す（トルク試験２、３についても同様）。

（トルク試験２）
図１３に示すように、カテーテル８００を用意し、これを第１の部材６００と第２の部材７００に掛け渡し、第２の部材７００で、それよりも先端側と基端側との部分の中心軸同士のなす角度が４５°となるように設置した。

次に、この状態で、ガイドワイヤの基端部を把持し、軸周りに一方向に回転操作して、その回転操作のし易さを評価した。
その評価結果を表１に示す。

（トルク試験３）
図１４に示すように、カテーテル８００を用意し、これを第１の部材６００と第２の部材７００に掛け渡し、第２の部材７００で、それよりも先端側と基端側との部分の中心軸同士のなす角度が９０°となるように設置した。

表１から明らかなように、実施例１のガイドワイヤでは、各トルク試験に対しそれぞれ「回転操作がし易い」、すなわち、「操作性に優れている」と言う結果を得た。これは、実施例１のガイドワイヤは、カテーテル８００との摺動性が優れ、かつ、当該ガイドワイヤを把持して操作した際のグリップ力の低下が確実に防止されていることを意味する。

一方、比較例１および２のガイドワイヤでは、「操作性に劣る」または「トルク試験の条件によっては操作性に劣る場合がある」と言う結果を得た。

また、図５〜図１０に示すガイドワイヤを作製し、各ガイドワイヤに対し同様の試験を行なった。その結果、各ガイドワイヤについても、前記実施例１とほぼ同様の評価結果が得られた。

本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図である。図１中の一点鎖線で囲まれた領域［Ａ］の拡大縦断面図である。図１中の一点鎖線で囲まれた領域［Ｂ］の拡大縦断面図である。図１中の一点鎖線で囲まれた領域［Ｃ］の拡大縦断面図である。本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す部分縦断面図である。本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す部分縦断面図である。本発明のガイドワイヤの第４実施形態を示す部分縦断面図である。本発明のガイドワイヤの第５実施形態を示す部分縦断面図である。本発明のガイドワイヤの第６実施形態を示す部分縦断面図である。本発明のガイドワイヤの第７実施形態を示す部分縦断面図である。図１に示すガイドワイヤの凸部および凹部のそれぞれの摩擦係数を示すグラフである。本発明の実施例におけるトルク試験の状態を示す説明図である。本発明の実施例におけるトルク試験の状態を示す説明図である。本発明の実施例におけるトルク試験の状態を示す説明図である。

符号の説明

１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ、１Ｆ、１Ｇガイドワイヤ
２第１ワイヤ
２０芯線（線材）
２１大径部
２２テーパ部
２３小径部
３第２ワイヤ
３０芯線（線材）
３１大径部（外径一定部）
３１１基端
３２テーパ部
３３小径部
３４凸部
３４１頂部
３４２高密度部
３４３低密度部
３５凹部
３５１底部
４先端部材
４１先端
４２基端
５被覆層
６接合部（接合面）
７内層
８外層
９Ａ線状体（第１の線状部）
９Ｂ線状体（第２の線状部）
９Ｃリング状部（線状体）
９Ｄ、９Ｅ線状体
９Ｆドット
９１交差部
１０ワイヤ本体
１１被覆層
２００カテーテル
２０１内腔（ルーメン）
２０２内壁
５００指先
５０１皮膚（表面）
６００第１の部材
７００第２の部材
８００カテーテル

Claims

可撓性を有する長尺なワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記ワイヤ本体は、その外表面に形成された複数の凸部と、該隣接する凸部間に形成された凹部とを有し、
前記凸部は、前記凹部を構成する材料よりも小さい摩擦係数を有する材料で構成されていることを特徴とするガイドワイヤ。
前記凸部の頂部は、フッ素系樹脂材料で構成されている請求項１に記載のガイドワイヤ。
前記凸部の頂部は、丸みを帯びている請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
前記凹部の底部は、縦断面視で前記ワイヤ本体の長手方向に沿って直線状をなす部分を有する請求項１ないし３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
可撓性を有する長尺なワイヤ本体を備えるガイドワイヤであって、
前記ワイヤ本体は、その外表面に形成された複数の凸部と、該隣接する凸部間に形成された凹部とを有し、
当該ガイドワイヤが使用されるとき、前記凸部の頂部に主に接触する場合の摺動抵抗は、前記凹部の底部にも接触する場合の摺動抵抗よりも小さく、これにより、前記頂部は、前記底部よりも滑り易いことを特徴とするガイドワイヤ。