JP4745151B2 - 移動ロボット - Google Patents
移動ロボット Download PDFInfo
- Publication number
- JP4745151B2 JP4745151B2 JP2006182379A JP2006182379A JP4745151B2 JP 4745151 B2 JP4745151 B2 JP 4745151B2 JP 2006182379 A JP2006182379 A JP 2006182379A JP 2006182379 A JP2006182379 A JP 2006182379A JP 4745151 B2 JP4745151 B2 JP 4745151B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- road surface
- obstacle
- mobile robot
- distance
- data
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Active
Links
- 238000001514 detection method Methods 0.000 claims description 112
- 238000005259 measurement Methods 0.000 claims description 25
- 238000000034 method Methods 0.000 description 66
- 230000008569 process Effects 0.000 description 38
- 238000012545 processing Methods 0.000 description 33
- 238000002372 labelling Methods 0.000 description 17
- 239000003550 marker Substances 0.000 description 16
- 230000005856 abnormality Effects 0.000 description 11
- 238000012544 monitoring process Methods 0.000 description 10
- 238000004891 communication Methods 0.000 description 7
- XLYOFNOQVPJJNP-UHFFFAOYSA-N water Substances O XLYOFNOQVPJJNP-UHFFFAOYSA-N 0.000 description 7
- 238000003384 imaging method Methods 0.000 description 6
- 230000008859 change Effects 0.000 description 5
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 5
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 5
- 238000000605 extraction Methods 0.000 description 4
- 238000009736 wetting Methods 0.000 description 4
- 230000000295 complement effect Effects 0.000 description 3
- 230000006870 function Effects 0.000 description 3
- 230000002159 abnormal effect Effects 0.000 description 2
- 230000009471 action Effects 0.000 description 2
- 238000006243 chemical reaction Methods 0.000 description 2
- 230000005674 electromagnetic induction Effects 0.000 description 2
- 230000010365 information processing Effects 0.000 description 2
- 230000000630 rising effect Effects 0.000 description 2
- 238000005070 sampling Methods 0.000 description 2
- 101100400452 Caenorhabditis elegans map-2 gene Proteins 0.000 description 1
- 238000012937 correction Methods 0.000 description 1
- 230000003247 decreasing effect Effects 0.000 description 1
- 238000010191 image analysis Methods 0.000 description 1
- 238000009434 installation Methods 0.000 description 1
- 230000003287 optical effect Effects 0.000 description 1
- 230000004044 response Effects 0.000 description 1
Images
Landscapes
- Control Of Position, Course, Altitude, Or Attitude Of Moving Bodies (AREA)
Description
t+2では、移動ロボットRがt+1時点より更に近づき、レーザ光Lが障害物Hの中間的な高さに当たった状態である。この場合、計測される距離データは、左欄に示すように走行路面Sからの反射光による距離と障害物Hからの反射光による距離の差がt+1時点より大きく生じる。
t+3では、移動ロボットRがt+2時点より更に近づき、レーザ光Lが障害物Hの上方部に当たった状態である。この場合、計測される距離データは、左欄に示すように走行路面Sからの反射光による距離と障害物Hからの反射光による距離の差がt+2時点より更に大きくなる。
なお、通常では、移動ロボットRが障害物に衝突するのを防ぐために、障害物Hを検出した時点で停止または回避動作を行うので、t+4まで移動させないように制御されるが、今回は説明のために記載している。
したがって、5cm 高の障害物を発見するにはセンシング結果が3.4cm <h ≦5cm の範囲内である必要があり、すなわち5cm のものを確実に見つけるには閾値を3.4cm として設定する必要がある。
前記路面に対して距離計測用の検知波を送波するとともに反射波を受波して移動ロボットまでの距離を周期的に計測する測距センサと、
前記測距センサにて計測した距離データを複数周期分記憶する記憶部と、
前記測距センサにて計測された最新の一周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第一の判定手段と、
前記記憶部に記憶された所定周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第二の判定手段とを有し、
前記第一及び第二の各判定手段の少なくとも一方で前記障害物が検出されると障害物ありと判定する移動ロボットにおいて、
更に、前記路面が濡れているか否かを判定する路面状態判定手段を有し、
前記路面状態判定手段が路面が濡れていないと判定した場合には、前記第一の判定手段のみで障害物の有無を判定し、
前記路面状態判定手段が路面が濡れていると判定した場合には、前記第一の判定手段と前記第二の判定手段の少なくとも何れか一方で障害物が検出されると障害物ありと判定することを特徴としている。
前記路面に対して距離計測用の検知波を送波するとともに反射波を受波して移動ロボットまでの距離を周期的に計測する測距センサと、
前記測距センサにて計測した距離データを複数周期分記憶する記憶部と、
前記測距センサにて計測された最新の一周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第一の判定手段と、
前記記憶部に記憶された所定周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第二の判定手段とを有し、
前記第一及び第二の各判定手段の少なくとも一方で前記障害物が検出されると障害物ありと判定する移動ロボットにおいて、
更に、前記路面の濡れ度合いを判定する前記路面状態判定手段と、
前記路面が少なくとも濡れていると判定された場合に前記移動ロボットの走行速度を制御する制御部とを有し、
前記路面状態判定手段により路面が濡れていないと判定された場合、および路面の濡れが所定度合いより小さいと判定された場合には、前記第一の判定手段のみで障害物の有無を判定し、
前記路面状態判定手段により路面の濡れが前記所定度合い以上と判定された場合には、前記第一の判定手段と前記第二の判定手段の少なくとも何れか一方で障害物が検出されると障害物ありと判定することを特徴としている。
図1は、本発明の一実施形態に係る移動ロボット1が利用される環境である監視区域の平面図と、同移動ロボット1の外観を示す斜視図である。
この移動ロボット1は、例えば警備目的のために使用される自律移動型のロボットであり、監視区域内の所定経路を巡回しながら図示しない異常判定用のセンサや撮像ユニット7、レーザセンサ2にて監視区域内の異常の検出を行うものである。
図2は、本例の移動ロボット1の具体的な構成を示す機能ブロック図である。
この移動ロボット1は、移動手段6,8、ガイド検出部10、移動制御部9、自己位置検出部13、測距センサ16、記憶部17、処理部18、撮像ユニット7、通信部20及びこれら各部を制御する制御部21、各部に電力を供給する電源部22を有している。以下に各部ごとに説明する。
移動ロボット1は図1(b)に示すように4つの車輪6を有しており、それらのうち右前輪6、左前輪6の2つが駆動輪として機能する。移動手段は、右前輪6,左前輪6と左右各前輪6を独立に駆動する2つのモータ8で構成されており、左右各前輪6の回転速度により直進走行速度、旋回走行速度が制御され、旋回方向も制御される。この左右各前輪6の回転速度は移動制御部9により制御される。なお、左右前輪6を独立に制御する代わりに、舵角を制御して旋回速度を制御する方式でもよいし、車輪駆動でなく、左右のクローラを独立に制御する方式でもよい。
ガイド検出部10は、移動経路上のガイド手段である前述した白線テープ3を検出する。
ガイド検出部10は、白線検出カメラ11と路面情報抽出部12とから成る。白線検出カメラ11は、路面を撮影可能な様に移動ロボット1の底面に設置されている。路面情報抽出部12は、エッジ抽出やハフ変換などの処理により、白線検出カメラ11の撮影画像から、移動ロボット1の経路を誘導すべき白線テープ3及び指示マーカ4を検出して制御部21に出力する。
移動制御部9は、移動手段の車輪6を駆動するモータ8を制御するための手段である。移動制御部9は、ガイド検出部10による白線テープ3の検知出力に応じて、例えば周知のPID制御などにより、移動ロボット1が白線テープ3に沿って移動するようモータ8を制御する。また、移動制御部9は、後述する自己位置検出部13の位置算出部15による走行区間の検出に応じて、予め設定された経路情報に基づき移動速度を制御し、位置算出部15による特定地点の検出に応じて走行停止する。
自己位置検出部13は、前記移動手段の各モータ8にそれぞれ設置された回転量検出部としてのレゾルバ14と、各レゾルバ14にそれぞれ接続された位置算出部15からなる。レゾルバ14はモータ8の回転軸の絶対位置をそれぞれ検出する。位置算出部15はレゾルバ14の出力から得られるモータ8の回転軸の回転量から左右各前輪輪6それぞれの回転量を算出し、左右各前輪6それぞれの回転量と車輪半径から算出された左右各前輪6の走行距離の平均から移動ロボット1の走行距離を算出する。
測距センサ16は、移動ロボット1の前方を走査して路面の状態、路面上の異物その他の被検出対象を検出するための手段である。
測距センサ16は、図3に示すように移動ロボット1の本体の前面側に、進行方向の前方下方に向けて設置された障害物検出センサとしてのレーザセンサ2からなる。レーザセンサ2は、レーザ発振器よりレーザ光を照射するとともに、レーザ光の光路上にある物体にて反射した際の反射光を受けて検知信号を出力する投受波部を備えている。レーザセンサ2は、レーザ光の走査手段である走査鏡と、この走査鏡を回転駆動する手段とを有しており、前記レーザ発振器から発射されるレーザ光の照射方向(照射角度)を制御して、移動ロボット1の前方を含む所定の範囲を所定周期(例えば33ms)で空間走査している。
記憶部17は、移動ロボット1の各種処理に使用される情報を記憶している。記憶部17が記憶する情報には、以下1)〜4)のものが含まれる。
1)移動経路の情報を示した経路情報
2)障害物マップ
3)位置算出部により算出された移動ロボット1の位置情報
4)障害物判定用の閾値
4)の障害物判定用の閾値は、移動ロボット1が乗り越えられないような走行に支障を与える高さの物体を障害物として検出するために物体の高さに相当する値と比較される閾値である。閾値として設定される値として、相対的に大きな値thH(障害物ありと判定するための閾値として厳しい値)と相対的に低い値thL(障害物ありと判定するための閾値として緩い値)の2つの値が予め記憶されており、この内何れかが、後述する障害物検知に係る制御で障害物判定用閾値として設定される。
処理部18は路面状態判定部23と障害物判定部19を備えている。路面状態判定部23は、レーザセンサ2の出力結果に基づき路面状態が乾燥しているか、濡れているかを判定し、判定結果を制御部21に出力する。この結果、制御部21は路面状態に応じた上限速度(maxH又はmaxL)で走行するよう移動制御部9に信号を出力する。障害物判定部19は、第一の判定手段19aと第二の判定手段19bとを含み、測距センサ16の出力に基づき異常の有無を判定する。第一の判定手段19aは、測距センサ16の一周期の走査結果として出力されたデータに含まれる距離値の差を閾値(thH又はthL)と比較して、所定以上の高さを持つ障害物が存在するか否かを判定する。前述したように、測距センサ16が路面を走査した結果として出力したデータに含まれる距離値の差(走査鏡の角度毎における距離値の差)は、障害物の高さに相当する値となる。この障害物高さに相当する値を閾値処理することで、移動ロボット1の走行に支障を与える高さの障害物が存在するか否かを判定するのである。また、第二の判定手段19bは、移動ロボット1が移動しているときに測距センサ16が出力するデータを複数周期に渡って観察する。移動ロボット1が移動しているとき、測距センサ16によりフラットな路面を走査して得られる測定点(レーザ光が反射した点)は、常に、移動ロボット1から所定距離はなれた位置となる。このとき、記憶部の障害物マップに記憶された複数周期に渡る走査結果では、環境内の移動ロボットの移動にあわせて、測距センサの走査周期毎に環境内の測定点の位置も移動することとなる。他方、図14に示すように、測距センサ16の走査範囲内に障害物が存在するとき、環境内を移動ロボット1が移動しても、レーザ光が障害物に当たっている限り、障害物からの反射光で得られる測定点の位置は毎周期変わらずに障害物の存在位置を示すこととなり、複数周期に渡って略同一の場所に測定点が得られることとなる。そこで、第二の判定手段19bは、測距センサ16が出力する走査結果を障害物マップに登録していき、複数周期に渡って略同一場所に測定点が得られている場合に障害物が存在すると判断する。そして、障害物が検出され異常と判定されると、後述する通信部20より異常信号が出力され、また、移動制御部9が移動ロボット1の停止や減速などの予め定められた処理を行う。障害物判定部19による処理の具体例は後述する。なお、本例では、レーザセンサ2の出力結果から路面の濡れを判定しているが、路面の濡れを判定する手段を別途設けてもよい。この場合、レーザセンサ2の反射波から判定する方法に限られず超音波、赤外線の反射波、或いは画像解析、車輪から発生する走行音の違いを解析するなどにより判定してもよい。
撮像ユニット7は、移動ロボット1の本体上面に搭載されて移動ロボット1の周囲を撮像する手段である。本例では、複数のカメラを周方向に外向きに並べて全周をカバーするようにしている。
通信部20は、遠隔の監視センタと信号を送受信する無線通信手段である。通信部20は、移動ロボット1が監視領域内で異常を検知した場合、遠隔の監視センタに無線等で異常信号を出力する。また、通信部20は、撮像ユニット7が撮像した画像と自己位置検出部13が算出した移動ロボット1の位置を遠隔の監視センタに送信し、監視センタから送信された制御コマンドの信号を受信して後述する制御部21に入力する。
制御部21は、移動ロボット1の各構成部分を統括的に制御する手段であり、CPU等を備えたコンピュータで構成される。
以下、本例の移動ロボット1の走行時における制御動作を説明するが、まず本例の移動ロボット1の走行時における障害物検知の全体的な制御手順を説明し(図5)、次に図5の手順で取得した情報等を用いて行う移動ロボット1の走行制御を説明する(図6)。次に、前記障害物検知時の制御手順における濡れ路面検知制御(図7)と、障害物検知制御(図8、図10、図12)についてそれぞれ詳細に説明する。各フローチャートを用いた以下の説明では、Sで始まる連続番号により制御手順の各ステップを示すものとする。
図5は、本例の移動ロボット1の走行時における障害物検知手順の全体を示すフローである。この手順において、濡れ路面検知処理(S01)において路面の濡れを検知した場合には移動ロボット1の走行速度の上限を制御する速度設定の要求を行うとともに障害物ありと判定するための閾値を上げ、また第一の判定手段19aによりレーザセンサによる1回の走査結果から2段階の処理を行い、前記閾値を利用した2方式の障害物検知処理(S07、S08)を行っている。これらの2種類の障害物検知処理とは、平坦な路面上におけるある程度の幅のある障害物の検出処理(図8、図9)と、段差やポール等の路面上のギャップの検出処理(図10、図11)である。さらに、その後、第二の判定手段19bによる第3の障害物の検出処理(S09)を行う。この第3の障害物検出処理は、時系列データによる障害物検知処理(図12、図13)であり、特に大雨等により路面に水溜まりが出来ているような場合に上述の第1、第2の障害物検知処理で検出できない障害物を高い精度で検出できる。以上の3種類の障害物検出処理のいずれかにおいて障害物の存在を検出した場合には、検出結果に応じた移動ロボット1の停止・減速の要求を行う。なお、本例では、第一の判定手段による障害物検知処理として2種の処理を行う例を説明しているが、これに限定されるものではなく、何れか1つの処理を行う構成としてよい。
S02:路面に濡れがある場合はS05へ進む。濡れがない場合はS03へ進む。
S04:走行路面状態(濡れなし)に応じて障害物ありと判定するための閾値(障害物高さに相当する値)として、路面が濡れている場合と比較して相対的に低い閾値thLを設定する。すなわち、乾いた走行路面ではレーザセンサ2により検出する距離の誤差が濡れ路面の場合よりも相対的に小さいので、走行速度の上限を相対的に高く(maxH)して、障害物ありと判定する際の閾値は相対的に低いもの(thL)とする。設定された閾値thLは記憶部17に記憶される。
S06;走行路面状態(濡れあり)に応じて障害物ありと判定するための閾値(障害物高さに相当する値)として路面が濡れていない場合と比較して相対的に高い閾値thHを設定する。すなわち、濡れた走行路面ではレーザセンサ2により検出する距離の誤差が乾いている場合よりも相対的に大きいので、走行速度の上限を相対的に低く(maxL)して、障害物ありと判定する際の閾値は相対的に高いもの(thH)とする。設定された閾値thHは記憶部17に記憶される。
図6は本例の移動ロボット1の走行制御において、指示マーカ4と指示マーカ4の間を1走行区間とした場合のフローチャートを示すものであり、初期の設定に従い規定の移動経路を走行しながら、前述した障害物検知処理(図5)において出力された走行速度の設定要求や停止要求、減速要求等に基づいて行う情報処理手順を示すものである。
S52:制御部21は、取得したmaxHとして指定された走行速度で移動ロボット1を走行させる。
S54:制御部21は、処理部18からの走行速度に関する情報中、停止要求があるか否かを判定する。停止要求があれば(S54でYES)、S55で移動ロボット1の走行を停止する。移動ロボット1が停止した場合、制御部21は再び走行開始の指令がくるまで移動ロボット1を停止した状態に維持する。
また、障害物が障害物マップにおいて減速エリアにあるために減速要求がなされた場合は、maxHやmaxLによる走行速度の要求にかかわらず減速を行う。
図7は、図5のS01においてサブルーチン化されているレーザセンサによる濡れ路面検知処理の具体的フローを示す。
S71:路面状態判定部23は、レーザセンサ2からの出力信号によるレーザ光を反射した測定点までの距離値yのデータ(センサデータ)を取得する。レーザセンサは180度に近い中心角度の範囲において約3m先の走行路面にレーザ光を照射し、反射光を得ている(図3参照)。
ここで一定値としては、路面で反射した場合に得られる距離値よりもやや高い数値としており、得られた各センサデータの値(距離値y)が一定値以下である場合とは、レーザ光が走行路面で反射してレーザセンサ2に戻ってきた場合であり、走行路面のレーザ光が当たった部分から反射光が得られたことを意味する。すなわち、ここでのカウント数とは、センサデータN個のうち、走行路面で反射してレーザセンサ2に戻ってきたレーザ光の数を意味する。
なお、走行路面が濡れている場合にはレーザ光が走行路面で全反射してレーザセンサ2には戻ってこない場合があり、この場合レーザセンサ2におけるセンサデータとしては無限遠と評価され、センサデータの値(距離値y)としては一定値以上と判定される。あるいは、走行路面が濡れている場合に走行路面で乱反射したレーザ光がレーザセンサにおいて路面からの距離値とは著しく異なる大きな距離値として出力される場合もある。そこで、本例では、路面で反射した場合に比べて著しく大きな距離値を示すセンサデータは濡れた路面で反射したレーザ光によるものとみなして処理する。
この障害物検知制御は、平坦な路面上に存在する何らかの障害物を検知するための方式である。
図9は前述の図14と同様にレーザセンサが1周期の走査によって検出した各位置を示す距離値yのセンサデータをxy座標平面上にプロットしたものであり、X軸は移動ロボット1の正面からの角度、Y軸は移動ロボット1からの距離値を示す。図示上は連続した直線になっているが実際には測定点の集合であって、図中両脇の水平な直線は平坦な走行路面のデータであり、中央の凸部は走行路面上に置かれた障害物までの距離を示すデータであり、両者の連続部分は障害物の側面からの反射によるデータを示している。また、図示していないが、レーザセンサの位置はXY座標の原点となり図中下方にある。
この障害物検知制御は、前記(4) で説明した方式では検出しがたいx方向の幅の狭い対象をy座標の違い(距離差)を検知することで検出するための方式であり、例えば路面上に置かれたポールのような小さな対象物も障害物として検出することができる。
S103:比較点1と比較点2のy座標値の差を算出する。
S104:比較点1と比較点2のy座標値の差が所定閾値以上であるか否かを判断する。
前記(4) 及び(5) で説明した各方式は、第一の判定手段19aにてレーザーセンサの一走査によるセンサデータから障害物有無の判定を行うものであるが大雨によりできた路面の水溜りでレーザが鏡面反射してしまうような場合に障害物の検出精度が低下することがある。これに対し、本項で説明する第3の障害物検知制御は、第二の判定手段19bにて移動ロボットが移動しながら行うレーザーセンサの複数周期の走査によって得られたセンサデータの相関から障害物有無の判定を行うものであり、特に路面の水溜りでレーザが鏡面反射してしまうような大雨の場合にも障害物の検出精度が影響を受けにくいという特徴を有している。
S200:障害物判定部19は、記憶部17に記憶されている経路情報から、現在の走行距離情報を取得する。
S201:前回の検知処理時からの移動ロボット1の移動距離が一定以上であるか否か判断する。移動距離が一定に達していない場合は処理を終了し、達している場合(S201,YES)はS202に進む。
2…測距センサとしてのレーザセンサ
16…測距センサ
19…障害物判定部
21…制御部
Claims (2)
- 路面上を走行する移動ロボットであって、
前記路面に対して距離計測用の検知波を送波するとともに反射波を受波して移動ロボットまでの距離を周期的に計測する測距センサと、
前記測距センサにて計測した距離データを複数周期分記憶する記憶部と、
前記測距センサにて計測された最新の一周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第一の判定手段と、
前記記憶部に記憶された所定周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第二の判定手段とを有し、
前記第一及び第二の各判定手段の少なくとも一方で前記障害物が検出されると障害物ありと判定する移動ロボットにおいて、
更に、前記路面が濡れているか否かを判定する路面状態判定手段を有し、
前記路面状態判定手段が路面が濡れていないと判定した場合には、前記第一の判定手段のみで障害物の有無を判定し、
前記路面状態判定手段が路面が濡れていると判定した場合には、前記第一の判定手段と前記第二の判定手段の少なくとも何れか一方で障害物が検出されると障害物ありと判定することを特徴とする移動ロボット。 - 路面上を走行する移動ロボットであって、
前記路面に対して距離計測用の検知波を送波するとともに反射波を受波して移動ロボットまでの距離を周期的に計測する測距センサと、
前記測距センサにて計測した距離データを複数周期分記憶する記憶部と、
前記測距センサにて計測された最新の一周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第一の判定手段と、
前記記憶部に記憶された所定周期分の距離データに基づき前記路面上の障害物を検出する第二の判定手段とを有し、
前記第一及び第二の各判定手段の少なくとも一方で前記障害物が検出されると障害物ありと判定する移動ロボットにおいて、
更に、前記路面の濡れ度合いを判定する前記路面状態判定手段と、
前記路面が少なくとも濡れていると判定された場合に前記移動ロボットの走行速度を制御する制御部とを有し、
前記路面状態判定手段により路面が濡れていないと判定された場合、および路面の濡れが所定度合いより小さいと判定された場合には、前記第一の判定手段のみで障害物の有無を判定し、
前記路面状態判定手段により路面の濡れが前記所定度合い以上と判定された場合には、前記第一の判定手段と前記第二の判定手段の少なくとも何れか一方で障害物が検出されると障害物ありと判定することを特徴とする移動ロボット。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2006182379A JP4745151B2 (ja) | 2006-06-30 | 2006-06-30 | 移動ロボット |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2006182379A JP4745151B2 (ja) | 2006-06-30 | 2006-06-30 | 移動ロボット |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2008009929A JP2008009929A (ja) | 2008-01-17 |
JP4745151B2 true JP4745151B2 (ja) | 2011-08-10 |
Family
ID=39068037
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2006182379A Active JP4745151B2 (ja) | 2006-06-30 | 2006-06-30 | 移動ロボット |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP4745151B2 (ja) |
Families Citing this family (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
TWI420421B (zh) * | 2009-09-16 | 2013-12-21 | Univ Nat Kaohsiung Applied Sci | Automatic patrol tracing to capture the system |
JP5765698B2 (ja) * | 2010-03-31 | 2015-08-19 | 北陽電機株式会社 | マルチ信号処理装置、測距装置、及びマルチ測距システム |
US10267908B2 (en) | 2015-10-21 | 2019-04-23 | Waymo Llc | Methods and systems for clearing sensor occlusions |
JP6725982B2 (ja) * | 2015-12-15 | 2020-07-22 | シャープ株式会社 | 障害物判定装置 |
JP2020004123A (ja) * | 2018-06-28 | 2020-01-09 | 株式会社Doog | 自律移動装置、自律移動方法及びプログラム |
CN109581390B (zh) * | 2018-11-27 | 2024-10-22 | 纵目科技(上海)股份有限公司 | 基于超声波雷达的地形检测方法、系统、终端和存储介质 |
CN110989631B (zh) * | 2019-12-30 | 2022-07-12 | 科沃斯机器人股份有限公司 | 自移动机器人控制方法、装置、自移动机器人和存储介质 |
CN112826393B (zh) * | 2020-12-30 | 2022-04-01 | 北京奇虎科技有限公司 | 扫地机器人运行管理方法、扫地机器人、设备及存储介质 |
CN113038103A (zh) * | 2021-03-22 | 2021-06-25 | 青岛海信激光显示股份有限公司 | 应用于激光显示设备的激光投影主机和激光显示设备 |
Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2001317935A (ja) * | 2000-05-09 | 2001-11-16 | Minolta Co Ltd | 測距装置 |
Family Cites Families (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH01293410A (ja) * | 1988-05-20 | 1989-11-27 | Sanyo Electric Co Ltd | 自律型移動車の障害物検知方法 |
-
2006
- 2006-06-30 JP JP2006182379A patent/JP4745151B2/ja active Active
Patent Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2001317935A (ja) * | 2000-05-09 | 2001-11-16 | Minolta Co Ltd | 測距装置 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2008009929A (ja) | 2008-01-17 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP4745151B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP5062364B2 (ja) | 自律移動体及びその制御方法 | |
US12121192B2 (en) | Mobile device docking method and mobile device | |
JP4745159B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP6875790B2 (ja) | 測距装置および走行装置 | |
JP4530996B2 (ja) | 移動ロボット | |
US10747229B2 (en) | Environment arrangement robot and control program thereof | |
JP4425170B2 (ja) | 移動ロボット及び移動ロボットによる監視システム | |
US10388164B2 (en) | Method and system for detecting an unoccupied region within a parking facility | |
JP4745150B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP4745149B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP2008033760A (ja) | 移動ロボット | |
JP4368317B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP4745160B2 (ja) | 移動ロボット | |
US11960296B2 (en) | Method and apparatus for autonomous mobile device | |
JP2017204062A (ja) | 自律搬送システム | |
JP4745152B2 (ja) | 移動ロボット | |
CN118151643A (zh) | 自主移动设备、操作自主移动设备的方法和存储介质 | |
JP7196711B2 (ja) | 移動車両 | |
JP7460328B2 (ja) | 移動ロボット、移動ロボットの制御システム、移動ロボットの制御方法 | |
JP2006252349A (ja) | 移動ロボット | |
JP4368318B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP6863049B2 (ja) | 自律移動ロボット | |
JP4879595B2 (ja) | 移動ロボット | |
JP2016218504A (ja) | 移動装置及び移動システム |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20090612 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20110113 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20110125 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20110317 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20110412 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20110511 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20140520 Year of fee payment: 3 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 Ref document number: 4745151 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |