JP3406103B2 - 車両のブレーキ制御装置 - Google Patents
車両のブレーキ制御装置Info
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- B60T—VEHICLE BRAKE CONTROL SYSTEMS OR PARTS THEREOF; BRAKE CONTROL SYSTEMS OR PARTS THEREOF, IN GENERAL; ARRANGEMENT OF BRAKING ELEMENTS ON VEHICLES IN GENERAL; PORTABLE DEVICES FOR PREVENTING UNWANTED MOVEMENT OF VEHICLES; VEHICLE MODIFICATIONS TO FACILITATE COOLING OF BRAKES
- B60T8/00—Arrangements for adjusting wheel-braking force to meet varying vehicular or ground-surface conditions, e.g. limiting or varying distribution of braking force
- B60T8/32—Arrangements for adjusting wheel-braking force to meet varying vehicular or ground-surface conditions, e.g. limiting or varying distribution of braking force responsive to a speed condition, e.g. acceleration or deceleration
- B60T8/58—Arrangements for adjusting wheel-braking force to meet varying vehicular or ground-surface conditions, e.g. limiting or varying distribution of braking force responsive to a speed condition, e.g. acceleration or deceleration responsive to speed and another condition or to plural speed conditions
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
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- B60T—VEHICLE BRAKE CONTROL SYSTEMS OR PARTS THEREOF; BRAKE CONTROL SYSTEMS OR PARTS THEREOF, IN GENERAL; ARRANGEMENT OF BRAKING ELEMENTS ON VEHICLES IN GENERAL; PORTABLE DEVICES FOR PREVENTING UNWANTED MOVEMENT OF VEHICLES; VEHICLE MODIFICATIONS TO FACILITATE COOLING OF BRAKES
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- B60T8/3615—Electromagnetic valves specially adapted for anti-lock brake and traction control systems
- B60T8/3675—Electromagnetic valves specially adapted for anti-lock brake and traction control systems integrated in modulator units
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- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60T—VEHICLE BRAKE CONTROL SYSTEMS OR PARTS THEREOF; BRAKE CONTROL SYSTEMS OR PARTS THEREOF, IN GENERAL; ARRANGEMENT OF BRAKING ELEMENTS ON VEHICLES IN GENERAL; PORTABLE DEVICES FOR PREVENTING UNWANTED MOVEMENT OF VEHICLES; VEHICLE MODIFICATIONS TO FACILITATE COOLING OF BRAKES
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- B60T2270/10—ABS control systems
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
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- Fluid Mechanics (AREA)
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Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、車両のブレーキ制御装
置に関し、特に、前後の車輪ブレーキのブレーキ力を単
一のモジュレータで可変としてブレーキ制御を行なうよ
うにした装置に関する。
置に関し、特に、前後の車輪ブレーキのブレーキ力を単
一のモジュレータで可変としてブレーキ制御を行なうよ
うにした装置に関する。
【0002】
【従来の技術】前後の車輪ブレーキのブレーキ力を可変
としたブレーキ制御装置が、たとえば特開平2−234
869号公報等により既に知られている。
としたブレーキ制御装置が、たとえば特開平2−234
869号公報等により既に知られている。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】上記特開平2−234
869号公報で開示されたものでは、車輪ブレーキ毎に
モジュレータが必要であるために、コストおよび重量が
増大し、低コストである車両たとえばスクータ等に適用
することは困難である。
869号公報で開示されたものでは、車輪ブレーキ毎に
モジュレータが必要であるために、コストおよび重量が
増大し、低コストである車両たとえばスクータ等に適用
することは困難である。
【0004】かかる問題を解決するために、本出願人
は、単一のモジュレータにより前輪ブレーキおよび後輪
ブレーキのブレーキ力を変化させ得るようにしたものを
既に提案(特願平6−108753号)している。しか
るに、単一のモジュレータで前輪および後輪ブレーキの
ブレーキ力を単純に制御する場合には、前輪および後輪
ブレーキが相互に影響し合うため、前輪および後輪のス
リップ率を独立に制御することはできず、前輪および後
輪のスリップ率を速やかに適切な値に収束させるように
した制御を行なうことが望まれる。
は、単一のモジュレータにより前輪ブレーキおよび後輪
ブレーキのブレーキ力を変化させ得るようにしたものを
既に提案(特願平6−108753号)している。しか
るに、単一のモジュレータで前輪および後輪ブレーキの
ブレーキ力を単純に制御する場合には、前輪および後輪
ブレーキが相互に影響し合うため、前輪および後輪のス
リップ率を独立に制御することはできず、前輪および後
輪のスリップ率を速やかに適切な値に収束させるように
した制御を行なうことが望まれる。
【0005】そこで、前輪スリップ率および後輪スリッ
プ率を座標軸とした直交座標上に目標スリップ率ライン
を定めるとともに、該目標スリップ率ラインの上方側に
ブレーキ減力制御領域、目標スリップ率ラインの下方側
にブレーキ増力制御領域をそれぞれ定め、現在の前輪ス
リップ率および後輪スリップ率で定まる前記直交座標上
でのスリップ率現在位置がいずれの制御領域に在るかに
応じてモジュレータを制御することにより、前輪および
後輪のスリップ率を速やかに適切な値に収束させるよう
にすることが考えられる。しかるにブレーキ減力制御に
より目標スリップ率ラインよりも下方側に前後両輪のス
リップ率が移行したときに直ちにブレーキ増力制御を行
なうのでは、再びスリップ率が大きくなり、制御の収束
性を妨げることになる。
プ率を座標軸とした直交座標上に目標スリップ率ライン
を定めるとともに、該目標スリップ率ラインの上方側に
ブレーキ減力制御領域、目標スリップ率ラインの下方側
にブレーキ増力制御領域をそれぞれ定め、現在の前輪ス
リップ率および後輪スリップ率で定まる前記直交座標上
でのスリップ率現在位置がいずれの制御領域に在るかに
応じてモジュレータを制御することにより、前輪および
後輪のスリップ率を速やかに適切な値に収束させるよう
にすることが考えられる。しかるにブレーキ減力制御に
より目標スリップ率ラインよりも下方側に前後両輪のス
リップ率が移行したときに直ちにブレーキ増力制御を行
なうのでは、再びスリップ率が大きくなり、制御の収束
性を妨げることになる。
【0006】本発明は、かかる事情に鑑みてなされたも
のであり、単一のモジュレータで前後両輪ブレーキのブ
レーキ力を制御するようにした上で、アンチロックブレ
ーキ制御を行なう際の制御の収束性を高めた車両のブレ
ーキ制御装置を提供することを目的とする。
のであり、単一のモジュレータで前後両輪ブレーキのブ
レーキ力を制御するようにした上で、アンチロックブレ
ーキ制御を行なう際の制御の収束性を高めた車両のブレ
ーキ制御装置を提供することを目的とする。
【0007】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に、請求項1記載の発明は、前輪に装着される前輪ブレ
ーキと、後輪に装着される後輪ブレーキと、前輪および
後輪ブレーキのブレーキ力を変化させ得る単一のモジュ
レータと、前輪速度センサと、後輪速度センサと、モジ
ュレータの作動を制御する制御ユニットとを備え、該制
御ユニットは、前輪および後輪速度センサの検出値に基
づいて前輪および後輪スリップ率を算出するスリップ率
算出手段と、前輪スリップ率および後輪スリップ率を座
標軸とした直交座標上で前輪スリップ率の増大に応じて
後輪スリップ率が低下する関数関係を有した目標スリッ
プ率ラインを定める目標スリップ率決定手段と、目標ス
リップ率ラインの上方側のブレーキ減力制御領域、目標
スリップ率ラインから所定幅だけ下方までの不感帯領域
ならびに該不感帯領域よりも下方側のブレーキ増力制御
領域をそれぞれ定めておくとともに前記スリップ率算出
手段で得られた前輪および後輪スリップ率に基づいて定
まる前記直交座標上のスリップ率現在位置がいずれの制
御領域に在るかに基づいてブレーキ制御モードを判定す
る判定手段と、該判定手段の判定結果に基づいてモジュ
レータの制御量を定めるとともにスリップ率現在位置が
不感帯領域に在るときのブレーキ制御モードではモジュ
レータの制御量を「0」と定める制御量決定手段と、制
御量決定手段で得られた制御量に基づいてモジュレータ
を駆動する信号を出力するモジュレータ駆動手段とを含
むことを特徴とする。
に、請求項1記載の発明は、前輪に装着される前輪ブレ
ーキと、後輪に装着される後輪ブレーキと、前輪および
後輪ブレーキのブレーキ力を変化させ得る単一のモジュ
レータと、前輪速度センサと、後輪速度センサと、モジ
ュレータの作動を制御する制御ユニットとを備え、該制
御ユニットは、前輪および後輪速度センサの検出値に基
づいて前輪および後輪スリップ率を算出するスリップ率
算出手段と、前輪スリップ率および後輪スリップ率を座
標軸とした直交座標上で前輪スリップ率の増大に応じて
後輪スリップ率が低下する関数関係を有した目標スリッ
プ率ラインを定める目標スリップ率決定手段と、目標ス
リップ率ラインの上方側のブレーキ減力制御領域、目標
スリップ率ラインから所定幅だけ下方までの不感帯領域
ならびに該不感帯領域よりも下方側のブレーキ増力制御
領域をそれぞれ定めておくとともに前記スリップ率算出
手段で得られた前輪および後輪スリップ率に基づいて定
まる前記直交座標上のスリップ率現在位置がいずれの制
御領域に在るかに基づいてブレーキ制御モードを判定す
る判定手段と、該判定手段の判定結果に基づいてモジュ
レータの制御量を定めるとともにスリップ率現在位置が
不感帯領域に在るときのブレーキ制御モードではモジュ
レータの制御量を「0」と定める制御量決定手段と、制
御量決定手段で得られた制御量に基づいてモジュレータ
を駆動する信号を出力するモジュレータ駆動手段とを含
むことを特徴とする。
【0008】また請求項2記載の発明によれば、上記請
求項1記載の発明の構成に加えて、前記判定手段は、ス
リップ率現在位置がブレーキ減力制御領域から外れるの
に応じた非アンチロックブレーキ制御時に不感帯領域の
幅を漸増せしめる。
求項1記載の発明の構成に加えて、前記判定手段は、ス
リップ率現在位置がブレーキ減力制御領域から外れるの
に応じた非アンチロックブレーキ制御時に不感帯領域の
幅を漸増せしめる。
【0009】請求項3記載の発明の構成によれば、上記
請求項1記載の発明の構成に加えて、前記制御量決定手
段は、スリップ率現在位置のブレーキ減力制御領域から
目標スリップ率ラインの下方側への移行時に、所定時間
だけは目標スリップ率ラインおよびスリップ率現在位置
間の距離から不感帯領域の幅を減算した値に基づきブレ
ーキ増力側へのモジュレータの制御量を定め、前記所定
時間経過後にはブレーキ増力側へのモジュレータの制御
量を一定に定める。
請求項1記載の発明の構成に加えて、前記制御量決定手
段は、スリップ率現在位置のブレーキ減力制御領域から
目標スリップ率ラインの下方側への移行時に、所定時間
だけは目標スリップ率ラインおよびスリップ率現在位置
間の距離から不感帯領域の幅を減算した値に基づきブレ
ーキ増力側へのモジュレータの制御量を定め、前記所定
時間経過後にはブレーキ増力側へのモジュレータの制御
量を一定に定める。
【0010】請求項4記載の発明によれば、上記請求項
1記載の発明の構成に加えて、モジュレータはブレーキ
をかけ得るモータを備え、モジュレータ駆動手段は、モ
ジュレータの制御量が「0」であるときにモータに発電
ブレーキをかける。
1記載の発明の構成に加えて、モジュレータはブレーキ
をかけ得るモータを備え、モジュレータ駆動手段は、モ
ジュレータの制御量が「0」であるときにモータに発電
ブレーキをかける。
【0011】
【作用】上記請求項1記載の発明の構成によれば、前輪
スリップ率および後輪スリップ率が共に適切な値となる
目標スリップ率ラインが、前後いずれか一方のスリップ
率低下分を他方のスリップ率増加で補うようにして設定
されており、その目標スリップ率ラインに前後両輪のス
リップ率を一致させるようにモジュレータを制御するこ
とにより前後両輪で適切なスリップ率を得ることが可能
となる。しかも目標スリップ率ラインの下方側に不感帯
領域を定め、この不感帯領域ではモジュレータの制御量
を「0」としたことにより、アンチロックブレーキ制御
実行時にモジュレータからのアシスト力付与によるスリ
ップ率の増加を回避し、アンチロックブレーキ制御の収
束性を高めることが可能となる。
スリップ率および後輪スリップ率が共に適切な値となる
目標スリップ率ラインが、前後いずれか一方のスリップ
率低下分を他方のスリップ率増加で補うようにして設定
されており、その目標スリップ率ラインに前後両輪のス
リップ率を一致させるようにモジュレータを制御するこ
とにより前後両輪で適切なスリップ率を得ることが可能
となる。しかも目標スリップ率ラインの下方側に不感帯
領域を定め、この不感帯領域ではモジュレータの制御量
を「0」としたことにより、アンチロックブレーキ制御
実行時にモジュレータからのアシスト力付与によるスリ
ップ率の増加を回避し、アンチロックブレーキ制御の収
束性を高めることが可能となる。
【0012】また上記請求項2記載の発明の構成によれ
ば、不感帯領域の幅をアンチロックブレーキ制御時には
小さくするとともに非アンチロックブレーキ制御時には
大きくすることにより、アンチロックブレーキ制御時の
スリップ率の安定化ならびに非アンチロックブレーキ制
御時の車体安定性を両立可能となり、しかも前記幅の変
化が緩やかであることにより制御の挙動変化を小さく抑
えることができる。
ば、不感帯領域の幅をアンチロックブレーキ制御時には
小さくするとともに非アンチロックブレーキ制御時には
大きくすることにより、アンチロックブレーキ制御時の
スリップ率の安定化ならびに非アンチロックブレーキ制
御時の車体安定性を両立可能となり、しかも前記幅の変
化が緩やかであることにより制御の挙動変化を小さく抑
えることができる。
【0013】上記請求項3記載の発明の構成によれば、
スリップ率現在位置のブレーキ減力制御領域から目標ス
リップ率ラインの下方側への移行時にブレーキ力の増加
を抑え、不所望にスリップ率が増大することを回避可能
となる。
スリップ率現在位置のブレーキ減力制御領域から目標ス
リップ率ラインの下方側への移行時にブレーキ力の増加
を抑え、不所望にスリップ率が増大することを回避可能
となる。
【0014】さらに上記請求項4記載の発明の構成によ
れば、モジュレータの制御量を「0」とする際に、モー
タに発電ブレーキをかけることによりスリップ率の収束
をより速めることが可能となる。
れば、モジュレータの制御量を「0」とする際に、モー
タに発電ブレーキをかけることによりスリップ率の収束
をより速めることが可能となる。
【0015】
【実施例】以下、図面により本発明の一実施例について
説明する。
説明する。
【0016】図1ないし図20は本発明の一実施例を示
すものであり、図1は本発明を適用したスクータの側面
図、図2は図1のスクータの正面図、図3はブレーキ装
置の全体構成図、図4は前輪ブレーキ側および後輪ブレ
ーキ側伝達系のモジュレータとの連結部を示す側面図、
図5は図4の5−5線に沿うモジュレータの断面図、図
6は減衰機構の構成を示す縦断面図、図7は図6の7−
7線拡大断面図、図8は前輪ブレーキ操作レバー操作時
の連動ブレーキ特性を示す図、図9は後輪ブレーキ操作
レバー操作時の連動ブレーキ特性を示す図、図10は制
御ユニットの構成を示すブロック図、図11は走行情報
算出部の構成を示すブロック図、図12はブレーキング
状態判定部の構成を示すブロック図、図13はブレーキ
制御モード判定時の条件Aの成立要件を説明するための
タイミングチャート、図14はブレーキ制御モード判定
時の条件Bの成立要件を説明するためのタイミングチヤ
ート、図15は推定車体速度に応じたCBS時デューテ
ィ車速補正係数の設定マップを示す図、図16は目標ス
リップ率ラインを示す図、図17はブレーキ入力モード
による目標スリップ率ラインの変化を示す図、図18は
ABS制御および非ABS制御による目標スリップ率ラ
インの変化を示す図、図19は車速に応じた目標スリッ
プ率ラインの変化を示す図、図20は不感帯の幅のブレ
ーキ制御モードに応じた変化を示す図である。
すものであり、図1は本発明を適用したスクータの側面
図、図2は図1のスクータの正面図、図3はブレーキ装
置の全体構成図、図4は前輪ブレーキ側および後輪ブレ
ーキ側伝達系のモジュレータとの連結部を示す側面図、
図5は図4の5−5線に沿うモジュレータの断面図、図
6は減衰機構の構成を示す縦断面図、図7は図6の7−
7線拡大断面図、図8は前輪ブレーキ操作レバー操作時
の連動ブレーキ特性を示す図、図9は後輪ブレーキ操作
レバー操作時の連動ブレーキ特性を示す図、図10は制
御ユニットの構成を示すブロック図、図11は走行情報
算出部の構成を示すブロック図、図12はブレーキング
状態判定部の構成を示すブロック図、図13はブレーキ
制御モード判定時の条件Aの成立要件を説明するための
タイミングチャート、図14はブレーキ制御モード判定
時の条件Bの成立要件を説明するためのタイミングチヤ
ート、図15は推定車体速度に応じたCBS時デューテ
ィ車速補正係数の設定マップを示す図、図16は目標ス
リップ率ラインを示す図、図17はブレーキ入力モード
による目標スリップ率ラインの変化を示す図、図18は
ABS制御および非ABS制御による目標スリップ率ラ
インの変化を示す図、図19は車速に応じた目標スリッ
プ率ラインの変化を示す図、図20は不感帯の幅のブレ
ーキ制御モードに応じた変化を示す図である。
【0017】先ず図1および図2において、このスクー
タの車体フレームFはヘッドパイプ1をその前端部に備
えるものであり、ヘッドパイプ1で操向可能に支承され
るステアリングコラム2に連結された左、右一対のフロ
ントフォーク3,3を介して前輪WF が車体フレームF
に懸架される。また車体フレームFの中間部には、該車
体フレームFに搭載されたエンジン(図示せず)からの
動力を伝達するトランスミッションを内蔵したミッショ
ンケース4が揺動可能に連結されており、該ミッション
ケース4の後部に後輪WR が回転可能に支承される。
タの車体フレームFはヘッドパイプ1をその前端部に備
えるものであり、ヘッドパイプ1で操向可能に支承され
るステアリングコラム2に連結された左、右一対のフロ
ントフォーク3,3を介して前輪WF が車体フレームF
に懸架される。また車体フレームFの中間部には、該車
体フレームFに搭載されたエンジン(図示せず)からの
動力を伝達するトランスミッションを内蔵したミッショ
ンケース4が揺動可能に連結されており、該ミッション
ケース4の後部に後輪WR が回転可能に支承される。
【0018】後輪WR には作動レバー5R の作動量に応
じたブレーキ力を発揮する従来周知の機械式後輪ブレー
キBR が装着され、前輪WF には作動レバー5F の作動
量に応じたブレーキ力を発揮する従来周知の機械式前輪
ブレーキBF が装着される。
じたブレーキ力を発揮する従来周知の機械式後輪ブレー
キBR が装着され、前輪WF には作動レバー5F の作動
量に応じたブレーキ力を発揮する従来周知の機械式前輪
ブレーキBF が装着される。
【0019】またステアリングコラム2の上端に連なる
ステアリングハンドル6の左、右両端には握持部6L ,
6R が設けられ、ステアリングハンドル6の左端部には
握持部6L を握った左手で操作可能な後輪ブレーキ操作
部材としての後輪ブレーキ操作レバーLF が軸支され、
ステアリングハンドル6の右端部には握持部6R を握っ
た右手で操作可能な前輪ブレーキ操作部材としての前輪
ブレーキ操作レバーLF が軸支される。
ステアリングハンドル6の左、右両端には握持部6L ,
6R が設けられ、ステアリングハンドル6の左端部には
握持部6L を握った左手で操作可能な後輪ブレーキ操作
部材としての後輪ブレーキ操作レバーLF が軸支され、
ステアリングハンドル6の右端部には握持部6R を握っ
た右手で操作可能な前輪ブレーキ操作部材としての前輪
ブレーキ操作レバーLF が軸支される。
【0020】図3を併せて参照して、後輪ブレーキ操作
レバーLR と後輪ブレーキBR の作動レバー5R とは、
後輪ブレーキ操作レバーLR の操作に応じたブレーキ力
を後輪ブレーキBR に機械的に伝達可能な後輪ブレーキ
側伝達系TR を介して連結され、前輪ブレーキ操作レバ
ーLF と前輪ブレーキBF の作動レバー5F とは、前輪
ブレーキ操作レバーLF の操作に応じたブレーキ力を前
輪ブレーキBF に機械的に伝達可能な前輪ブレーキ側伝
達系TF を介して連結される。
レバーLR と後輪ブレーキBR の作動レバー5R とは、
後輪ブレーキ操作レバーLR の操作に応じたブレーキ力
を後輪ブレーキBR に機械的に伝達可能な後輪ブレーキ
側伝達系TR を介して連結され、前輪ブレーキ操作レバ
ーLF と前輪ブレーキBF の作動レバー5F とは、前輪
ブレーキ操作レバーLF の操作に応じたブレーキ力を前
輪ブレーキBF に機械的に伝達可能な前輪ブレーキ側伝
達系TF を介して連結される。
【0021】後輪ブレーキ側伝達系TR は、後輪ブレー
キ操作レバーLR に一端が連結されるブレーキケーブル
7R と、該ブレーキケーブル7R の他端に一端側が連結
される減衰機構8R と、減衰機構8R の他端側に一端が
連結されるブレーキケーブル9R と、ブレーキケーブル
9R の他端に連結される伝動レバー10R と、後輪ブレ
ーキBR の作動レバー5R および伝動レバー10R 間を
連結するブレーキケーブル11R とから成り、ブレーキ
ケーブル9R ,11R は、ブレーキケーブル9R の牽引
作動に応じた伝動レバー10R の回動によりブレーキケ
ーブル11R に牽引力が作動するようにして伝動レバー
10R に連結される。また前輪ブレーキ側伝達系T
F は、上記後輪ブレーキ側伝達系TR と同様に構成され
るものであり、前輪ブレーキ操作レバーLF に一端が連
結されるブレーキケーブル7F と、該ブレーキケーブル
7F の他端に一端側が連結される減衰機構8F と、減衰
機構8F の他端側に一端が連結されるブレーキケーブル
9F と、ブレーキケーブル9Fの他端に連結される伝動
レバー10F と、前輪ブレーキBF の作動レバー5F お
よび伝動レバー10F 間を連結するブレーキケーブル1
1F とから成る。
キ操作レバーLR に一端が連結されるブレーキケーブル
7R と、該ブレーキケーブル7R の他端に一端側が連結
される減衰機構8R と、減衰機構8R の他端側に一端が
連結されるブレーキケーブル9R と、ブレーキケーブル
9R の他端に連結される伝動レバー10R と、後輪ブレ
ーキBR の作動レバー5R および伝動レバー10R 間を
連結するブレーキケーブル11R とから成り、ブレーキ
ケーブル9R ,11R は、ブレーキケーブル9R の牽引
作動に応じた伝動レバー10R の回動によりブレーキケ
ーブル11R に牽引力が作動するようにして伝動レバー
10R に連結される。また前輪ブレーキ側伝達系T
F は、上記後輪ブレーキ側伝達系TR と同様に構成され
るものであり、前輪ブレーキ操作レバーLF に一端が連
結されるブレーキケーブル7F と、該ブレーキケーブル
7F の他端に一端側が連結される減衰機構8F と、減衰
機構8F の他端側に一端が連結されるブレーキケーブル
9F と、ブレーキケーブル9Fの他端に連結される伝動
レバー10F と、前輪ブレーキBF の作動レバー5F お
よび伝動レバー10F 間を連結するブレーキケーブル1
1F とから成る。
【0022】ところで、後輪ブレーキ側伝達系TR の中
間部における伝動レバー10R 、ならびに前輪ブレーキ
側伝達系TF における中間部の伝動レバー10F にはモ
ジュレータMが連結され、このモジュレータMは、遊星
歯車機構14と、回転方向を正・逆自在に切換可能とし
て遊星歯車機構14に回転入力を与えるとともに非通電
時の自由回転が可能であって発電ブレーキをかけること
をも可能としたモータ15とで構成される。
間部における伝動レバー10R 、ならびに前輪ブレーキ
側伝達系TF における中間部の伝動レバー10F にはモ
ジュレータMが連結され、このモジュレータMは、遊星
歯車機構14と、回転方向を正・逆自在に切換可能とし
て遊星歯車機構14に回転入力を与えるとともに非通電
時の自由回転が可能であって発電ブレーキをかけること
をも可能としたモータ15とで構成される。
【0023】図4および図5を併せて参照して、モジュ
レータMのケーシング16は、モータ15が取付けられ
る第1ケース部材17と、モータ15とは反対側で第1
ケース部材17に結合される第2ケース部材18と、第
1ケース部材17とは反対側で第2ケース部材18に結
合される第3ケース部材19とで構成され、遊星歯車機
構14は、ケーシング16内に形成されたギヤ室21に
収納され、後輪ブレーキ側および前輪ブレーキ側伝達系
TR ,TF の中間部の伝動レバー10R ,10F は、第
3ケース部材19と第3ケース部材19に結合されるカ
バー20との間に形成された作動室22に回動作動を可
能として収納される。またモータ15は、その出力軸2
3をギヤ室21内に突入させるようにしてケーシング1
6の第1ケース部材17に結合される。
レータMのケーシング16は、モータ15が取付けられ
る第1ケース部材17と、モータ15とは反対側で第1
ケース部材17に結合される第2ケース部材18と、第
1ケース部材17とは反対側で第2ケース部材18に結
合される第3ケース部材19とで構成され、遊星歯車機
構14は、ケーシング16内に形成されたギヤ室21に
収納され、後輪ブレーキ側および前輪ブレーキ側伝達系
TR ,TF の中間部の伝動レバー10R ,10F は、第
3ケース部材19と第3ケース部材19に結合されるカ
バー20との間に形成された作動室22に回動作動を可
能として収納される。またモータ15は、その出力軸2
3をギヤ室21内に突入させるようにしてケーシング1
6の第1ケース部材17に結合される。
【0024】遊星歯車機構14は、サンギヤ24、リン
グギヤ25、ならびにサンギヤ24およびリングギヤ2
5に噛合する複数の遊星ギヤ26…を支承する遊星キャ
リア34を備えるものであり、後輪ブレーキ側伝達系T
R の伝動レバー10R がリングギヤ25に、前輪ブレー
キ側伝達系TF の伝動レバー10F が遊星キャリア34
に、モータ15の出力軸23がサンギヤ24にそれぞれ
連結される。
グギヤ25、ならびにサンギヤ24およびリングギヤ2
5に噛合する複数の遊星ギヤ26…を支承する遊星キャ
リア34を備えるものであり、後輪ブレーキ側伝達系T
R の伝動レバー10R がリングギヤ25に、前輪ブレー
キ側伝達系TF の伝動レバー10F が遊星キャリア34
に、モータ15の出力軸23がサンギヤ24にそれぞれ
連結される。
【0025】ケーシング16における第1ケース部材1
7には、モータ15の出力軸23と平行な軸線を有して
ギヤ室21に配置される回転軸27の一端が回転自在に
支承されており、該回転軸27は、その他端を作動室2
2に突入させるようにして第3ケース部材19を回転自
在に貫通する。この回転軸27のギヤ室21内における
中間部には半径方向外方に張出す鍔部27aが設けられ
ており、該鍔部27aと、第1ケース部材17との間で
回転軸27には、サンギヤ24と、モータ15の出力軸
23に設けられた駆動ギヤ28に噛合してサンギヤ24
に固定的に連結される被動ギヤ29とが、回転軸27と
の相対回転を可能として装着される。したがってモータ
15は駆動ギヤ28および被動ギヤ29を介してサンギ
ヤ24に連結されることになる。
7には、モータ15の出力軸23と平行な軸線を有して
ギヤ室21に配置される回転軸27の一端が回転自在に
支承されており、該回転軸27は、その他端を作動室2
2に突入させるようにして第3ケース部材19を回転自
在に貫通する。この回転軸27のギヤ室21内における
中間部には半径方向外方に張出す鍔部27aが設けられ
ており、該鍔部27aと、第1ケース部材17との間で
回転軸27には、サンギヤ24と、モータ15の出力軸
23に設けられた駆動ギヤ28に噛合してサンギヤ24
に固定的に連結される被動ギヤ29とが、回転軸27と
の相対回転を可能として装着される。したがってモータ
15は駆動ギヤ28および被動ギヤ29を介してサンギ
ヤ24に連結されることになる。
【0026】また作動室22内で回転軸27の端部には
伝動レバー10F が固定されており、この伝動レバー1
0F と前記鍔部27aとの間には回転軸27を同軸に囲
繞して円筒体30が配置され、該円筒体30および回転
軸27間には軸受31が介設される。而して円筒体30
の作動室22側端部には伝動レバー10R が固定され、
円筒体30のギヤ室21側端部にはリングギヤ25が固
着される。したがって伝動レバー10R は、円筒体30
を介してリングギヤ25に連結されることになる。しか
もリングギヤ25と伝動レバー10R との間には、円筒
体30を同軸に囲繞する円筒状のスペーサ32が介装さ
れており、このスペーサ32と第3ケース部材19との
間には軸受33が介設される。
伝動レバー10F が固定されており、この伝動レバー1
0F と前記鍔部27aとの間には回転軸27を同軸に囲
繞して円筒体30が配置され、該円筒体30および回転
軸27間には軸受31が介設される。而して円筒体30
の作動室22側端部には伝動レバー10R が固定され、
円筒体30のギヤ室21側端部にはリングギヤ25が固
着される。したがって伝動レバー10R は、円筒体30
を介してリングギヤ25に連結されることになる。しか
もリングギヤ25と伝動レバー10R との間には、円筒
体30を同軸に囲繞する円筒状のスペーサ32が介装さ
れており、このスペーサ32と第3ケース部材19との
間には軸受33が介設される。
【0027】さらに伝動レバー10F が固着されている
回転軸27の鍔部27aには、遊星キャリア34が固定
される。したがって伝動レバー10F は、回転軸27を
介して遊星キャリア34に連結されることになる。
回転軸27の鍔部27aには、遊星キャリア34が固定
される。したがって伝動レバー10F は、回転軸27を
介して遊星キャリア34に連結されることになる。
【0028】図6および図7において、減衰機構8
R は、後輪ブレーキ操作レバーLR 側のブレーキケーブ
ル7R が基端側に連結される操作側部材36と、後輪ブ
レーキBR 側のブレーキケーブル9R が基端側に連結さ
れる作動側部材37との間にダンパばね38が介在され
て成るものである。
R は、後輪ブレーキ操作レバーLR 側のブレーキケーブ
ル7R が基端側に連結される操作側部材36と、後輪ブ
レーキBR 側のブレーキケーブル9R が基端側に連結さ
れる作動側部材37との間にダンパばね38が介在され
て成るものである。
【0029】操作側部材36は棒状に形成されており、
その先端には半径方向外方に張り出した受け部36aが
一体に設けられる。また作動側部材37は、受け部36
aを摺動可能に嵌合させる有底円筒状に形成されてお
り、該作動側部材37の先端側には、操作側部材36を
軸方向相対移動可能に挿通させる円筒部39aを中心部
に有して円板状に形成される座板39が摺動可能に嵌合
される。しかも作動側部材37内で受け部36aおよび
座板39間にダンパばね38が縮設されており、座板3
9の受け部36aから離反する方向への移動を規制する
ようにして作動側部材37の先端内面に止め輪40が嵌
着される。
その先端には半径方向外方に張り出した受け部36aが
一体に設けられる。また作動側部材37は、受け部36
aを摺動可能に嵌合させる有底円筒状に形成されてお
り、該作動側部材37の先端側には、操作側部材36を
軸方向相対移動可能に挿通させる円筒部39aを中心部
に有して円板状に形成される座板39が摺動可能に嵌合
される。しかも作動側部材37内で受け部36aおよび
座板39間にダンパばね38が縮設されており、座板3
9の受け部36aから離反する方向への移動を規制する
ようにして作動側部材37の先端内面に止め輪40が嵌
着される。
【0030】作動側部材37はハウジング41内に摺動
可能に収納され、ブレーキケーブル7R はハウジング4
1の一端側に移動可能に挿通されて操作側部材36に連
結され、ブレーキケーブル9R はハウジング41の他端
側に移動可能に挿通されて作動側部材37に連結され
る。しかもダンパばね38のばね荷重は、後輪ブレーキ
操作レバーLR による通常のブレーキ操作入力によって
はダンパ8R を収縮させない程度に設定されている。
可能に収納され、ブレーキケーブル7R はハウジング4
1の一端側に移動可能に挿通されて操作側部材36に連
結され、ブレーキケーブル9R はハウジング41の他端
側に移動可能に挿通されて作動側部材37に連結され
る。しかもダンパばね38のばね荷重は、後輪ブレーキ
操作レバーLR による通常のブレーキ操作入力によって
はダンパ8R を収縮させない程度に設定されている。
【0031】減衰機構8F は、上記減衰機構8R と同様
の構成を有してブレーキケーブル7F およびブレーキケ
ーブル9F 間に設けられる。
の構成を有してブレーキケーブル7F およびブレーキケ
ーブル9F 間に設けられる。
【0032】ところで、図1および図2で示すように、
車体フレームFの前部はカウリング部12で覆われてお
り、前記両減衰機構8F ,8R と、モジュレータMと
は、カウリング部12で覆われるようにして車体フレー
ムFに固定的に支持され、特にモジュレータMは、カウ
リング部12で形成されるフロア面12aよりも下方に
位置するようにして車体フレームFに配設される。
車体フレームFの前部はカウリング部12で覆われてお
り、前記両減衰機構8F ,8R と、モジュレータMと
は、カウリング部12で覆われるようにして車体フレー
ムFに固定的に支持され、特にモジュレータMは、カウ
リング部12で形成されるフロア面12aよりも下方に
位置するようにして車体フレームFに配設される。
【0033】このようなブレーキ装置において、後輪ブ
レーキ操作レバーLR のブレーキ操作を行なわない状態
で前輪ブレーキ操作レバーLF のブレーキ操作を行なう
と、遊星キャリア34が回転し、前輪ブレーキ側伝達系
TF を介して伝達されるブレーキ操作力で前輪ブレーキ
BF がブレーキ作動するが、モータ15を非通電状態と
したときにはサンギヤ24が自由回転することにより後
輪ブレーキBR は非作動状態のままである。しかるにモ
ータ15を逆転側に作動せしめると、サンギヤ24が遊
星キャリア34と同一方向に回転することによりリング
ギヤ25が逆方向に回動し、後輪ブレーキBR が作動す
るとともに前輪ブレーキBF にはモータ15からのアシ
スト力が加わることになる。
レーキ操作レバーLR のブレーキ操作を行なわない状態
で前輪ブレーキ操作レバーLF のブレーキ操作を行なう
と、遊星キャリア34が回転し、前輪ブレーキ側伝達系
TF を介して伝達されるブレーキ操作力で前輪ブレーキ
BF がブレーキ作動するが、モータ15を非通電状態と
したときにはサンギヤ24が自由回転することにより後
輪ブレーキBR は非作動状態のままである。しかるにモ
ータ15を逆転側に作動せしめると、サンギヤ24が遊
星キャリア34と同一方向に回転することによりリング
ギヤ25が逆方向に回動し、後輪ブレーキBR が作動す
るとともに前輪ブレーキBF にはモータ15からのアシ
スト力が加わることになる。
【0034】すなわち、図8で示すように、前輪ブレー
キ操作レバーLF のブレーキ操作力にモータ15の作動
に伴うアシスト力を加えたブレーキ力が前輪ブレーキB
F で発揮されるとともに、モータ15の作動に伴う連動
分のブレーキ力が後輪ブレーキBR で発揮されることに
なり、直線Aで示すトータルブレーキ力がベクトル値と
して得られることになる。
キ操作レバーLF のブレーキ操作力にモータ15の作動
に伴うアシスト力を加えたブレーキ力が前輪ブレーキB
F で発揮されるとともに、モータ15の作動に伴う連動
分のブレーキ力が後輪ブレーキBR で発揮されることに
なり、直線Aで示すトータルブレーキ力がベクトル値と
して得られることになる。
【0035】この際、サンギヤ24への入力からリング
ギヤ25の出力までの減速比をiR、サンギヤ24への
入力から遊星ギヤ26…の出力までの減速比をiC、リ
ングギヤ25の歯数をZR、サンギヤ24の歯数をZS
としたときに、アシスト力を示す直線B(図8参照)が
示す傾きtanθは次の第〜式で定まる。
ギヤ25の出力までの減速比をiR、サンギヤ24への
入力から遊星ギヤ26…の出力までの減速比をiC、リ
ングギヤ25の歯数をZR、サンギヤ24の歯数をZS
としたときに、アシスト力を示す直線B(図8参照)が
示す傾きtanθは次の第〜式で定まる。
【0036】tanθ=iR/iC…………
iR=ZR/ZS………………
iC=(ZR+ZS)/ZS…
またモータ15の出力トルクをT、モータ15からサン
ギヤ24までの減速比をiSとしたときに、後輪ブレー
キ力は(T×iS×ZR/ZS)で得られ、前輪ブレー
キ力のうちのアシスト力は{T×iS×(ZR+ZS)
/ZS}で得られることになる。
ギヤ24までの減速比をiSとしたときに、後輪ブレー
キ力は(T×iS×ZR/ZS)で得られ、前輪ブレー
キ力のうちのアシスト力は{T×iS×(ZR+ZS)
/ZS}で得られることになる。
【0037】これとは逆に、前輪ブレーキ操作レバーL
F のブレーキ操作を行なわない状態で後輪ブレーキ操作
レバーLR のブレーキ操作を行なった状態で、モータ1
5を作動せしめると、図9で示すように、後輪ブレーキ
操作レバーLR のブレーキ操作力にモータ15の作動に
伴うアシスト力を加えたブレーキ力が後輪ブレーキBR
で発揮されるとともに、モータ15の作動に伴う連動分
のブレーキ力が前輪ブレーキBF で発揮されることにな
る。
F のブレーキ操作を行なわない状態で後輪ブレーキ操作
レバーLR のブレーキ操作を行なった状態で、モータ1
5を作動せしめると、図9で示すように、後輪ブレーキ
操作レバーLR のブレーキ操作力にモータ15の作動に
伴うアシスト力を加えたブレーキ力が後輪ブレーキBR
で発揮されるとともに、モータ15の作動に伴う連動分
のブレーキ力が前輪ブレーキBF で発揮されることにな
る。
【0038】ところで、ブレーキ操作時に後輪WR およ
び前輪WF のいずれか少なくとも一方で車輪ロックを生
じる可能性が大きくなったと判断されたときには、モー
タ15が連動制動時とは逆方向に作動せしめられ、サン
ギヤ24がブレーキ増力時とは逆の正転方向に回動作動
せしめられる。これにより遊星ギヤ26…はリングギヤ
25を後輪ブレーキBR のブレーキ力を減力する方向に
回動せしめながら回転し、リングギヤ25側からの反力
により遊星キャリア34も前輪ブレーキBF のブレーキ
力を緩める方向に回動する。この結果、後輪WR および
前輪WF のブレーキ力が減少し、ロック状態に入ろうと
した車輪がロック状態に陥ることが回避される。このよ
うなアンチロックブレーキ制御時にブレーキ力を回復す
るときにはモータ15が逆転方向に作動せしめられる。
び前輪WF のいずれか少なくとも一方で車輪ロックを生
じる可能性が大きくなったと判断されたときには、モー
タ15が連動制動時とは逆方向に作動せしめられ、サン
ギヤ24がブレーキ増力時とは逆の正転方向に回動作動
せしめられる。これにより遊星ギヤ26…はリングギヤ
25を後輪ブレーキBR のブレーキ力を減力する方向に
回動せしめながら回転し、リングギヤ25側からの反力
により遊星キャリア34も前輪ブレーキBF のブレーキ
力を緩める方向に回動する。この結果、後輪WR および
前輪WF のブレーキ力が減少し、ロック状態に入ろうと
した車輪がロック状態に陥ることが回避される。このよ
うなアンチロックブレーキ制御時にブレーキ力を回復す
るときにはモータ15が逆転方向に作動せしめられる。
【0039】再び図3において、モジュレータMにおけ
るモータ15の作動は、制御ユニットCにより制御され
るものであり、この制御ユニットCには、前輪ブレーキ
操作レバーLF による操作入力を検出する前輪用ストロ
ークセンサ44F 、後輪ブレーキ操作レバーLR による
操作入力を検出する後輪用ストロークセンサ44R 、前
輪WF の回転速度を検出する前輪速度センサ45F 、後
輪WR の回転速度を検出する後輪速度センサ45R 、前
輪ブレーキ操作レバーLF による操作を検出する前輪用
ブレーキスイッチ47F 、後輪ブレーキ操作レバーLR
による操作を検出する後輪用ブレーキスイッチ47R 、
ならびに車体の加、減速度を検出する加・減速度センサ
48の検出値がそれぞれ入力されており、制御ユニット
Cは、それらの検出値に基づいてモータ15の作動を制
御する。
るモータ15の作動は、制御ユニットCにより制御され
るものであり、この制御ユニットCには、前輪ブレーキ
操作レバーLF による操作入力を検出する前輪用ストロ
ークセンサ44F 、後輪ブレーキ操作レバーLR による
操作入力を検出する後輪用ストロークセンサ44R 、前
輪WF の回転速度を検出する前輪速度センサ45F 、後
輪WR の回転速度を検出する後輪速度センサ45R 、前
輪ブレーキ操作レバーLF による操作を検出する前輪用
ブレーキスイッチ47F 、後輪ブレーキ操作レバーLR
による操作を検出する後輪用ブレーキスイッチ47R 、
ならびに車体の加、減速度を検出する加・減速度センサ
48の検出値がそれぞれ入力されており、制御ユニット
Cは、それらの検出値に基づいてモータ15の作動を制
御する。
【0040】図6において、両ストロークセンサ4
4R ,44F は、検出子49をそれぞれ有するものであ
り、減衰機構8R ,8F のハウジング41に取付けられ
る。一方、減衰機構8R ,8F におけるハウジング41
および作動側部材37の側部には座板39の移動方向に
延びるスリット41a,37aが設けられており、座板
39には、該スリット41a,37aからハウジング4
1の外方に突出して前記検出子49に当接する被検出部
39bが一体に設けられ、ストロークセンサ44R,4
4F は、後輪および前輪ブレーキ操作レバーLR ,LF
の操作に応じた前記被検出部39bの移動により検出子
49が収縮せしめられるようにしてハウジング41に取
付けられる。
4R ,44F は、検出子49をそれぞれ有するものであ
り、減衰機構8R ,8F のハウジング41に取付けられ
る。一方、減衰機構8R ,8F におけるハウジング41
および作動側部材37の側部には座板39の移動方向に
延びるスリット41a,37aが設けられており、座板
39には、該スリット41a,37aからハウジング4
1の外方に突出して前記検出子49に当接する被検出部
39bが一体に設けられ、ストロークセンサ44R,4
4F は、後輪および前輪ブレーキ操作レバーLR ,LF
の操作に応じた前記被検出部39bの移動により検出子
49が収縮せしめられるようにしてハウジング41に取
付けられる。
【0041】図10において、制御ユニットCは、前輪
速度センサ45F 、後輪速度センサ45R 、前輪用ブレ
ーキスイッチ47F 、後輪用ブレーキスイッチ47R お
よび加・減速度センサ48の検出値に基づいて車両の走
行情報を得る走行情報算出部50と、該走行情報算出部
50で得られた走行情報ならびに前輪用ストロークセン
サ44F 、後輪用ストロークセンサ44R 、前輪用ブレ
ーキスイッチ47F および後輪用ブレーキスイッチ47
R の検出値に基づいてブレーキング状態を判定するブレ
ーキング状態判定部51と、該ブレーキング状態判定部
51の判定結果に基づいてモジュレータMにおけるモー
タ15の制御量を定める制御量決定手段52と、制御量
決定手段52で得られた制御量に基づいてモータ15を
駆動する信号を出力するモジュレータ駆動手段53とを
備える。
速度センサ45F 、後輪速度センサ45R 、前輪用ブレ
ーキスイッチ47F 、後輪用ブレーキスイッチ47R お
よび加・減速度センサ48の検出値に基づいて車両の走
行情報を得る走行情報算出部50と、該走行情報算出部
50で得られた走行情報ならびに前輪用ストロークセン
サ44F 、後輪用ストロークセンサ44R 、前輪用ブレ
ーキスイッチ47F および後輪用ブレーキスイッチ47
R の検出値に基づいてブレーキング状態を判定するブレ
ーキング状態判定部51と、該ブレーキング状態判定部
51の判定結果に基づいてモジュレータMにおけるモー
タ15の制御量を定める制御量決定手段52と、制御量
決定手段52で得られた制御量に基づいてモータ15を
駆動する信号を出力するモジュレータ駆動手段53とを
備える。
【0042】図11において、走行情報算出部50で
は、前輪速度VWF、後輪速度VWR、前輪加・減速度
ωWF、後輪加・減速度ωWR、前輪スリップ率λWF、後輪
スリップ率λWRおよび推定車体速度VR が走行情報とし
て得られる。而して走行情報算出部50は、前輪速度セ
ンサ45F の出力信号から前輪速度VWFを演算する前輪
速度演算手段55F と、後輪速度センサ45R の出力信
号から後輪速度VWRを演算する後輪速度演算手段55R
と、加・減速度センサ48で得られたアナログ信号をデ
ジタル信号に変化するA/D変換器56と、両ブレーキ
スイッチ47F ,47R の少なくとも一方がブレーキ操
作を検出したときにハイレベルの信号を出力するORゲ
ート57と、A/D変換器56およびORゲート57の
出力信号に基づいて車体が加、減速状態に在るか否かを
判定する加、減速判別手段58と、従動輪速度である前
輪速度VWF、デジタル化された車体加・減速度GX およ
び加、減速判別手段58の判別結果に基づいて推定車体
速度VR を演算する推定車体速度演算手段59と、前輪
速度演算手段55F で得られた前輪速度VWFを微分して
前輪加速度ωWFを得る微分手段60F と、後輪速度演算
手段55R で得られた後輪速度VWRを微分して後輪加速
度ωWRを得る微分手段60R と、推定車体速度VRおよ
び前輪速度VWFに基づいて前輪スリップ率λWFを算出す
るスリップ率算出手段61F と、推定車体速度VR およ
び後輪速度VWRに基づいて後輪スリップ率λWRを算出す
るスリップ率算出手段61R とを備える。
は、前輪速度VWF、後輪速度VWR、前輪加・減速度
ωWF、後輪加・減速度ωWR、前輪スリップ率λWF、後輪
スリップ率λWRおよび推定車体速度VR が走行情報とし
て得られる。而して走行情報算出部50は、前輪速度セ
ンサ45F の出力信号から前輪速度VWFを演算する前輪
速度演算手段55F と、後輪速度センサ45R の出力信
号から後輪速度VWRを演算する後輪速度演算手段55R
と、加・減速度センサ48で得られたアナログ信号をデ
ジタル信号に変化するA/D変換器56と、両ブレーキ
スイッチ47F ,47R の少なくとも一方がブレーキ操
作を検出したときにハイレベルの信号を出力するORゲ
ート57と、A/D変換器56およびORゲート57の
出力信号に基づいて車体が加、減速状態に在るか否かを
判定する加、減速判別手段58と、従動輪速度である前
輪速度VWF、デジタル化された車体加・減速度GX およ
び加、減速判別手段58の判別結果に基づいて推定車体
速度VR を演算する推定車体速度演算手段59と、前輪
速度演算手段55F で得られた前輪速度VWFを微分して
前輪加速度ωWFを得る微分手段60F と、後輪速度演算
手段55R で得られた後輪速度VWRを微分して後輪加速
度ωWRを得る微分手段60R と、推定車体速度VRおよ
び前輪速度VWFに基づいて前輪スリップ率λWFを算出す
るスリップ率算出手段61F と、推定車体速度VR およ
び後輪速度VWRに基づいて後輪スリップ率λWRを算出す
るスリップ率算出手段61R とを備える。
【0043】加、減速判別手段58では、車体加、減速
度GX の絶対値|GX |が所定値αを超える(|GX |
>α)とき、あるいはORゲート57の出力がハイレベ
ルとなったときに車両が加、減速状態にあると判断す
る。
度GX の絶対値|GX |が所定値αを超える(|GX |
>α)とき、あるいはORゲート57の出力がハイレベ
ルとなったときに車両が加、減速状態にあると判断す
る。
【0044】推定車体速度演算手段59では、加、減速
判別手段58により車体が加、減速度状態にはないと判
定されたときには、今回得られた前輪速度VWF(n) と、
前回の演算で求めていた推定車体速度VR(n-1)との比較
結果に基づいて、次のように推定車体速度VR(n)を得る
ものである。
判別手段58により車体が加、減速度状態にはないと判
定されたときには、今回得られた前輪速度VWF(n) と、
前回の演算で求めていた推定車体速度VR(n-1)との比較
結果に基づいて、次のように推定車体速度VR(n)を得る
ものである。
【0045】すなわちVWF(n) >VR(n-1)であるときに
は、 VR(n)=VR(n-1)+G1 ×t VWF(n) <VR(n-1)であるときには、 VR(n)=VR(n-1)−G2 ×t VWF(n) =VR(n-1)であるときには、 VR(n)=VR(n-1) として、推定車体速度VR(n)が得られる。而して上記G
1 (>0)は一定の加速度、G2 (>0)は一定の減速
度、tは演算周期である。
は、 VR(n)=VR(n-1)+G1 ×t VWF(n) <VR(n-1)であるときには、 VR(n)=VR(n-1)−G2 ×t VWF(n) =VR(n-1)であるときには、 VR(n)=VR(n-1) として、推定車体速度VR(n)が得られる。而して上記G
1 (>0)は一定の加速度、G2 (>0)は一定の減速
度、tは演算周期である。
【0046】また加、減速判別手段58により車体が
加、減速度状態であると判定されたときに、推定車体速
度演算手段59では、次式により推定車体速度VR(n)が
演算される。
加、減速度状態であると判定されたときに、推定車体速
度演算手段59では、次式により推定車体速度VR(n)が
演算される。
【0047】VR(n)=VR(n-1)+∫GX dt
さらにスリップ率算出手段61F ,61R では、前輪ス
リップ率λWFおよび後輪スリップ率λWRが、λWF=(V
R −VWF)/VR 、λWR=(VR −VWR)/VR として
それぞれ算出される。
リップ率λWFおよび後輪スリップ率λWRが、λWF=(V
R −VWF)/VR 、λWR=(VR −VWR)/VR として
それぞれ算出される。
【0048】図12において、ブレーキング状態判定部
51は、ブレーキ制御可否判定手段63と、判定手段と
してのブレーキ入力・制御モード判定手段64と、補正
係数設定手段65と、目標スリップ率決定手段66と、
スリップ率補正手段67と、スリップ率偏差演算手段6
8とを備える。
51は、ブレーキ制御可否判定手段63と、判定手段と
してのブレーキ入力・制御モード判定手段64と、補正
係数設定手段65と、目標スリップ率決定手段66と、
スリップ率補正手段67と、スリップ率偏差演算手段6
8とを備える。
【0049】ブレーキ制御可否判定手段63は、モータ
15の作動制御によるアンチロックブレーキ制御(AB
S制御)およびブレーキ増力制御(CBS制御)を実行
可能であるか否かを判定するものであり、該ブレーキ制
御可否判定手段63には、走行情報算出部50で得られ
た推定車体速度VR 、前輪速度VWFおよび後輪速度VWR
が入力される。
15の作動制御によるアンチロックブレーキ制御(AB
S制御)およびブレーキ増力制御(CBS制御)を実行
可能であるか否かを判定するものであり、該ブレーキ制
御可否判定手段63には、走行情報算出部50で得られ
た推定車体速度VR 、前輪速度VWFおよび後輪速度VWR
が入力される。
【0050】而してブレーキ制御可否判定手段63は、
前輪速度VWFおよび後輪速度VWRが共に設定値VABSH以
上(VWF≧VABSHかつVWR≧VABSH)であったときにA
BS制御が可能であることを示すオン信号を出力する
が、推定車体速度VR が上記設定値VABSH以下に設定さ
れている設定値VABSL未満(VR <VABSL)であるとき
にはABS制御を否定するオフ信号を出力する。またデ
ータ入力初期状態ではABS制御についてオフ信号がブ
レーキ制御可否判定手段63から出力される。
前輪速度VWFおよび後輪速度VWRが共に設定値VABSH以
上(VWF≧VABSHかつVWR≧VABSH)であったときにA
BS制御が可能であることを示すオン信号を出力する
が、推定車体速度VR が上記設定値VABSH以下に設定さ
れている設定値VABSL未満(VR <VABSL)であるとき
にはABS制御を否定するオフ信号を出力する。またデ
ータ入力初期状態ではABS制御についてオフ信号がブ
レーキ制御可否判定手段63から出力される。
【0051】CBS制御に関しては、推定車体速度VR
が設定値VCBSH以上(VR ≧VCBSH)であるときにはC
BS制御を可能とするオン信号がブレーキ制御可否判定
手段63から出力される、推定車体速度VR が上記設定
値VCBSH以下に設定されている設定値VCBSL未満(VR
<VCBSL)であるときにはCBS制御を否定するオフ信
号がブレーキ制御可否判定手段63から出力される。ま
たデータ入力初期状態ではCBS制御についてオフ信号
がブレーキ制御可否判定手段63から出力される。
が設定値VCBSH以上(VR ≧VCBSH)であるときにはC
BS制御を可能とするオン信号がブレーキ制御可否判定
手段63から出力される、推定車体速度VR が上記設定
値VCBSH以下に設定されている設定値VCBSL未満(VR
<VCBSL)であるときにはCBS制御を否定するオフ信
号がブレーキ制御可否判定手段63から出力される。ま
たデータ入力初期状態ではCBS制御についてオフ信号
がブレーキ制御可否判定手段63から出力される。
【0052】ブレーキ入力・制御モード判定手段64で
は、ブレーキ制御可否判定手段63での判定結果、なら
びにスリップ率偏差演算手段68で得られるスリップ率
偏差Sλに基づき、次の表1に従ってブレーキ制御モー
ドが設定されるとともに、両ブレーキスイッチ47F ,
47R の出力信号に応じてブレーキ入力モードが設定さ
れる。
は、ブレーキ制御可否判定手段63での判定結果、なら
びにスリップ率偏差演算手段68で得られるスリップ率
偏差Sλに基づき、次の表1に従ってブレーキ制御モー
ドが設定されるとともに、両ブレーキスイッチ47F ,
47R の出力信号に応じてブレーキ入力モードが設定さ
れる。
【0053】
【表1】
【0054】上記表1において、SλCBS はスリップ率
偏差判定値であり、条件Aは、図13で示すように、前
輪用および後輪用ブレーキスイッチ47F ,47R の両
方またはいずれか一方が設定時間T1 以上持続してブレ
ーキ操作入力を検知したときに成立するとして設定され
るものであり、また条件Bは、図14で示すように、S
λ>からSλ≦0の状態になったときにSλ≦0である
時間が設定時間T2 以下であるときに成立するとして設
定されるものである。さらに上記スリップ率偏差判定値
SλCBS は、条件Bが不成立となったとき、すなわちS
λ≦0である状態が設定時間T2 を超えて持続したとき
に、SλCBS1からSλCBS2へと所定時間かけてリニアに
変化せしめられるものであり、SλCBS1<SλCBS2と設
定される。
偏差判定値であり、条件Aは、図13で示すように、前
輪用および後輪用ブレーキスイッチ47F ,47R の両
方またはいずれか一方が設定時間T1 以上持続してブレ
ーキ操作入力を検知したときに成立するとして設定され
るものであり、また条件Bは、図14で示すように、S
λ>からSλ≦0の状態になったときにSλ≦0である
時間が設定時間T2 以下であるときに成立するとして設
定されるものである。さらに上記スリップ率偏差判定値
SλCBS は、条件Bが不成立となったとき、すなわちS
λ≦0である状態が設定時間T2 を超えて持続したとき
に、SλCBS1からSλCBS2へと所定時間かけてリニアに
変化せしめられるものであり、SλCBS1<SλCBS2と設
定される。
【0055】而して上記表1に従えば、ブレーキ制御可
否判定手段63からABS制御に関してオン信号がブレ
ーキ入力・制御モード判定手段64に入力されている状
態では、Sλ>0のときにABSモードが、Sλ≦0と
なった時間が設定時間T2 以下の短時間である場合には
ABS−Cモードが、さらに(−SλCBS <Sλ≦0)
であってSλ≦0である時間が設定時間T2 以上の長時
間である場合にはCONVモードがそれぞれ設定され
る。またブレーキ制御可否判定手段63からCBS制御
に関してオン信号がブレーキ入力・制御モード判定手段
64に入力されている状態では、(Sλ≦−SλCBS )
であってブレーキ操作が設定時間T1 以上持続している
ときにCBSモードが設定されることになる。また上記
ABS、ABS−C、CONV、CBSの各制御モード
以外の状態である制御モードとしてOFFモードが設定
される。而してABSモードはモジュレータMによるア
ンチロックブレーキ制御でのブレーキ減力制御、ABS
−CモードはモジュレータMによるアンチロックブレー
キ制御でのブレーキ増力制御、CONVモードはモジュ
レータMによる制御停止、CBSモードはモジュレータ
Mによるブレーキ増力制御をそれぞれ実行するものであ
る。
否判定手段63からABS制御に関してオン信号がブレ
ーキ入力・制御モード判定手段64に入力されている状
態では、Sλ>0のときにABSモードが、Sλ≦0と
なった時間が設定時間T2 以下の短時間である場合には
ABS−Cモードが、さらに(−SλCBS <Sλ≦0)
であってSλ≦0である時間が設定時間T2 以上の長時
間である場合にはCONVモードがそれぞれ設定され
る。またブレーキ制御可否判定手段63からCBS制御
に関してオン信号がブレーキ入力・制御モード判定手段
64に入力されている状態では、(Sλ≦−SλCBS )
であってブレーキ操作が設定時間T1 以上持続している
ときにCBSモードが設定されることになる。また上記
ABS、ABS−C、CONV、CBSの各制御モード
以外の状態である制御モードとしてOFFモードが設定
される。而してABSモードはモジュレータMによるア
ンチロックブレーキ制御でのブレーキ減力制御、ABS
−CモードはモジュレータMによるアンチロックブレー
キ制御でのブレーキ増力制御、CONVモードはモジュ
レータMによる制御停止、CBSモードはモジュレータ
Mによるブレーキ増力制御をそれぞれ実行するものであ
る。
【0056】またブレーキ入力・制御モード判定手段6
4では、前輪用および後輪用ブレーキスイッチ47F ,
47R の検出信号がともにオフであるときにはブレーキ
入力モードがオフと設定され、ブレーキスイッチ47F
の検出信号がオンであるがブレーキスイッチ47R の検
出信号がオフであったときにはブレーキ入力モードがフ
ロントと設定され、ブレーキスイッチ47R の検出信号
がオンであるがブレーキスイッチ47F の検出信号がオ
フであったときにはブレーキ入力モードがリヤと設定さ
れ、さらに両ブレーキスイッチ47F ,47R の検出信
号がともにオンであるときにはブレーキ入力モードがダ
ブルと設定される。
4では、前輪用および後輪用ブレーキスイッチ47F ,
47R の検出信号がともにオフであるときにはブレーキ
入力モードがオフと設定され、ブレーキスイッチ47F
の検出信号がオンであるがブレーキスイッチ47R の検
出信号がオフであったときにはブレーキ入力モードがフ
ロントと設定され、ブレーキスイッチ47R の検出信号
がオンであるがブレーキスイッチ47F の検出信号がオ
フであったときにはブレーキ入力モードがリヤと設定さ
れ、さらに両ブレーキスイッチ47F ,47R の検出信
号がともにオンであるときにはブレーキ入力モードがダ
ブルと設定される。
【0057】補正係数設定手段65では、ブレーキ入力
・制御モード判定手段64での判定結果、推定車体速度
VR および両ストロークセンサ44F ,44R の検出値
に基づいて、一発目スリップ率補正係数KFWF ,
KFWR 、ABS時デューティ係数KDABS、CBS時初期
作動係数KCBSI、CBS時ブレーキ入力量補正係数K
CBSST、CBS時デューティ車速係数KCBSVおよびCB
S時デューティ係数KDCBSがそれぞれ設定される。
・制御モード判定手段64での判定結果、推定車体速度
VR および両ストロークセンサ44F ,44R の検出値
に基づいて、一発目スリップ率補正係数KFWF ,
KFWR 、ABS時デューティ係数KDABS、CBS時初期
作動係数KCBSI、CBS時ブレーキ入力量補正係数K
CBSST、CBS時デューティ車速係数KCBSVおよびCB
S時デューティ係数KDCBSがそれぞれ設定される。
【0058】一発目スリップ率補正係数KFWF ,KFWR
は、ブレーキ制御モードがABSモード以外の状態が所
定時間以上連続したときにKFWF =KFWF1,KFWR =K
FWR1と設定され、それ以外の状態ではKFWF =KFWF2,
KFWR =KFWR2と設定される。而してKFWF1>KFWF2,
KFWR1>KFWR2である。
は、ブレーキ制御モードがABSモード以外の状態が所
定時間以上連続したときにKFWF =KFWF1,KFWR =K
FWR1と設定され、それ以外の状態ではKFWF =KFWF2,
KFWR =KFWR2と設定される。而してKFWF1>KFWF2,
KFWR1>KFWR2である。
【0059】ABS時デューティ係数KDABSは、ブレー
キ制御モードがABSモードになったときにその初期値
KDABSH に設定されるとともに、所定時間かけてK
DABSL まで変化せしめられる。而してKDABSH >K
DABSL である。またブレーキ制御モードがABS−Cモ
ードとなったときには、そのときのABS時デューティ
係数KDABSがそのまま保持され、ABS−Cモードであ
る状態での経過時間はカウントされない。さらにABS
時デューティ係数KDABSは、ブレーキ制御モードがCO
NV、CBSおよびOFFモードとなったときにリセッ
トされる。
キ制御モードがABSモードになったときにその初期値
KDABSH に設定されるとともに、所定時間かけてK
DABSL まで変化せしめられる。而してKDABSH >K
DABSL である。またブレーキ制御モードがABS−Cモ
ードとなったときには、そのときのABS時デューティ
係数KDABSがそのまま保持され、ABS−Cモードであ
る状態での経過時間はカウントされない。さらにABS
時デューティ係数KDABSは、ブレーキ制御モードがCO
NV、CBSおよびOFFモードとなったときにリセッ
トされる。
【0060】CBS時初期作動係数KCBSIは、ブレーキ
制御モードがCBSモードとなったときに、その値が所
定時間かけて「0」から「1」まで変化せしめられるも
のであり、ブレーキ制御モードがCBSモード以外とな
ったときにCBS時初期作動係数KCBSIがリセットされ
る。
制御モードがCBSモードとなったときに、その値が所
定時間かけて「0」から「1」まで変化せしめられるも
のであり、ブレーキ制御モードがCBSモード以外とな
ったときにCBS時初期作動係数KCBSIがリセットされ
る。
【0061】CBS時ブレーキ入力量補正係数KCBSST
は、両ストロークセンサ44F ,44R の検出値のうち
大きい方の値、すなわち前輪ブレーキ操作レバーLF お
よび後輪ブレーキ操作レバーLR から入力されるブレー
キ操作力のうち大きい方のブレーキ操作力に応じて設定
されるものであり、ブレーキ操作入力が大きくなるにつ
れて大となるように設定される。
は、両ストロークセンサ44F ,44R の検出値のうち
大きい方の値、すなわち前輪ブレーキ操作レバーLF お
よび後輪ブレーキ操作レバーLR から入力されるブレー
キ操作力のうち大きい方のブレーキ操作力に応じて設定
されるものであり、ブレーキ操作入力が大きくなるにつ
れて大となるように設定される。
【0062】CBS時デューティ車速係数KCBSVは、図
15で示すように、推定車体速度VR が高くなるにつれ
て高くなるように設定される。
15で示すように、推定車体速度VR が高くなるにつれ
て高くなるように設定される。
【0063】CBS時デューティ係数KDCBSは、ブレー
キ入力・制御モード判定手段64でのブレーキ入力モー
ドの判定結果、すなわちオフ、フロント、リヤおよびダ
ブルの各ブレーキ入力モードに応じてそれぞれ設定され
る。
キ入力・制御モード判定手段64でのブレーキ入力モー
ドの判定結果、すなわちオフ、フロント、リヤおよびダ
ブルの各ブレーキ入力モードに応じてそれぞれ設定され
る。
【0064】目標スリップ率決定手段66では、図16
で示すように、前輪スリップ率および後輪スリップ率を
座標軸とした直交座標上で目標スリップ率ラインLが設
定される。
で示すように、前輪スリップ率および後輪スリップ率を
座標軸とした直交座標上で目標スリップ率ラインLが設
定される。
【0065】前記目標スリップ率ラインLは、前輪スリ
ップ率の増大に応じて後輪スリップ率が低下する関数関
係を有したものとして定められるものであり、たとえば
後輪スリップ率が「0」のときの前輪目標スリップ率λ
WFO と前輪スリップ率が「0」のときの後輪目標スリッ
プ率λWRO とを結ぶ直線として設定される。しかも目標
スリップ率ラインLの上方側にはブレーキ減力制御領域
が設定されることになる。
ップ率の増大に応じて後輪スリップ率が低下する関数関
係を有したものとして定められるものであり、たとえば
後輪スリップ率が「0」のときの前輪目標スリップ率λ
WFO と前輪スリップ率が「0」のときの後輪目標スリッ
プ率λWRO とを結ぶ直線として設定される。しかも目標
スリップ率ラインLの上方側にはブレーキ減力制御領域
が設定されることになる。
【0066】而して前輪目標スリップ率λWFO および後
輪目標スリップ率λWRO は、ブレーキ入力モードに応じ
て次式に従って演算される。 (1)ブレーキ入力モード;オフ λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOOFF )/(VR +
KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROOFF )/(VR +
KVR) (2)ブレーキ入力モード;フロント λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOF )/(VR +KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROF )/(VR +KVR) (3)ブレーキ入力モード;リヤ λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOR )/(VR +KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROR )/(VR +KVR) (4)ブレーキ入力モード;ダブル λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOW )/(VR +KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROW )/(VR +KVR) 上記各式において、VSRF は前輪目標スリップ率車速補
正係数、VSRR は後輪目標スリップ率車速補正係数であ
って設定値であり、KVFは前輪スリップ率補正係数、K
VRは後輪スリップ率補正係数であって設定値である。
輪目標スリップ率λWRO は、ブレーキ入力モードに応じ
て次式に従って演算される。 (1)ブレーキ入力モード;オフ λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOOFF )/(VR +
KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROOFF )/(VR +
KVR) (2)ブレーキ入力モード;フロント λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOF )/(VR +KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROF )/(VR +KVR) (3)ブレーキ入力モード;リヤ λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOR )/(VR +KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROR )/(VR +KVR) (4)ブレーキ入力モード;ダブル λWFO =(VSRF ×KFWF ×λFOW )/(VR +KVF) λWRO =(VSRR ×KFWR ×λROW )/(VR +KVR) 上記各式において、VSRF は前輪目標スリップ率車速補
正係数、VSRR は後輪目標スリップ率車速補正係数であ
って設定値であり、KVFは前輪スリップ率補正係数、K
VRは後輪スリップ率補正係数であって設定値である。
【0067】またλFOOFF はオフ時前輪目標スリップ
率、λROOFF はオフ時後輪目標スリップ率、λFOF はフ
ロント時前輪目標スリップ率、λROF はフロント時後輪
目標スリップ率、λFOR はリヤ時前輪目標スリップ率、
λROR はリヤ時後輪目標スリップ率、λFOW はダブル時
前輪目標スリップ率、λROW はダブル時後輪目標スリッ
プ率であり、それぞれ予め設定された値である。而して
各目標スリップ率λFOOFF 、λROOFF 、λFOF 、
λROF 、λFOR 、λROR 、λFOW 、λROW は、ブレーキ
入力モードに応じて図17で示すように目標スリップ率
ラインが定まるように設定される。すなわちブレーキ入
力モードがオフであるときにはモジュレータMによるア
シスト力のみが前輪ブレーキBF および後輪ブレーキB
R で発揮される状態であり、ブレーキ減力制御領域を狭
めるように目標スリップ率ラインLOFF が設定され、ブ
レーキ入力モードがフロントであるときにはブレーキ操
作レバーLF による操作力に加えてモジュレータMのア
シスト力が前輪ブレーキBF に作用するのに対して後輪
ブレーキBR にはモジュレータMのアシスト力が作用す
るのみであり、前輪スリップ率側でブレーキ減力制御領
域を広げるように目標スリップ率ラインLF が設定さ
れ、ブレーキ入力モードがリヤであるときにはブレーキ
操作レバーLR による操作力に加えてモジュレータMの
アシスト力が後輪ブレーキBR に作用するのに対して前
輪ブレーキBF にはモジュレータMのアシスト力が作用
するのみであり、後輪スリップ率側でブレーキ減力制御
領域を広げるように目標スリップ率ラインLR が設定さ
れ、ブレーキ入力モードがダブルであるときには、両ブ
レーキ操作レバーLF ,LR による操作力に加えてモジ
ュレータMのアシスト力が両ブレーキBF ,BR に作用
するので、前輪および後輪スリップ率側でともにブレー
キ減力制御領域を広げるように目標スリップ率ラインL
W が設定されることになる。
率、λROOFF はオフ時後輪目標スリップ率、λFOF はフ
ロント時前輪目標スリップ率、λROF はフロント時後輪
目標スリップ率、λFOR はリヤ時前輪目標スリップ率、
λROR はリヤ時後輪目標スリップ率、λFOW はダブル時
前輪目標スリップ率、λROW はダブル時後輪目標スリッ
プ率であり、それぞれ予め設定された値である。而して
各目標スリップ率λFOOFF 、λROOFF 、λFOF 、
λROF 、λFOR 、λROR 、λFOW 、λROW は、ブレーキ
入力モードに応じて図17で示すように目標スリップ率
ラインが定まるように設定される。すなわちブレーキ入
力モードがオフであるときにはモジュレータMによるア
シスト力のみが前輪ブレーキBF および後輪ブレーキB
R で発揮される状態であり、ブレーキ減力制御領域を狭
めるように目標スリップ率ラインLOFF が設定され、ブ
レーキ入力モードがフロントであるときにはブレーキ操
作レバーLF による操作力に加えてモジュレータMのア
シスト力が前輪ブレーキBF に作用するのに対して後輪
ブレーキBR にはモジュレータMのアシスト力が作用す
るのみであり、前輪スリップ率側でブレーキ減力制御領
域を広げるように目標スリップ率ラインLF が設定さ
れ、ブレーキ入力モードがリヤであるときにはブレーキ
操作レバーLR による操作力に加えてモジュレータMの
アシスト力が後輪ブレーキBR に作用するのに対して前
輪ブレーキBF にはモジュレータMのアシスト力が作用
するのみであり、後輪スリップ率側でブレーキ減力制御
領域を広げるように目標スリップ率ラインLR が設定さ
れ、ブレーキ入力モードがダブルであるときには、両ブ
レーキ操作レバーLF ,LR による操作力に加えてモジ
ュレータMのアシスト力が両ブレーキBF ,BR に作用
するので、前輪および後輪スリップ率側でともにブレー
キ減力制御領域を広げるように目標スリップ率ラインL
W が設定されることになる。
【0068】また上記各式における一発目スリップ率補
正係数KFWF ,KFWR は、ブレーキ制御モードがABS
モード以外となる状態が所定時間以上連続したときにK
FWF1,KFWR1と設定されるのに対し、それ以外の状態、
すなわちブレーキ制御モードがABSモードの状態なら
びに非ABSモードとなってもその状態が前記所定時間
未満の状態では、上記KFWF1,KFWR1よりも小さなK
FWF2,KFWR2に設定される。したがってブレーキ制御モ
ードが非ABSモードであるときの前輪目標スリップ率
λWFO および後輪目標スリップ率λWRO は、ブレーキ制
御モードがABSモードであるときの前輪目標スリップ
率λWFO および後輪目標スリップ率λWROよりも大きく
定められることになり、図18で示すように、ブレーキ
制御モードがABSモードであるときの目標スリップ率
ラインLNABSは、ブレーキ制御モードが非ABSモード
であるときの目標スリップ率ラインLABS よりもブレー
キ減力制御領域を広げる側に設定されることになる。
正係数KFWF ,KFWR は、ブレーキ制御モードがABS
モード以外となる状態が所定時間以上連続したときにK
FWF1,KFWR1と設定されるのに対し、それ以外の状態、
すなわちブレーキ制御モードがABSモードの状態なら
びに非ABSモードとなってもその状態が前記所定時間
未満の状態では、上記KFWF1,KFWR1よりも小さなK
FWF2,KFWR2に設定される。したがってブレーキ制御モ
ードが非ABSモードであるときの前輪目標スリップ率
λWFO および後輪目標スリップ率λWRO は、ブレーキ制
御モードがABSモードであるときの前輪目標スリップ
率λWFO および後輪目標スリップ率λWROよりも大きく
定められることになり、図18で示すように、ブレーキ
制御モードがABSモードであるときの目標スリップ率
ラインLNABSは、ブレーキ制御モードが非ABSモード
であるときの目標スリップ率ラインLABS よりもブレー
キ減力制御領域を広げる側に設定されることになる。
【0069】さらに上記各式において、推定車体速度V
R が大となるにつれて、前輪目標スリップ率λWFO およ
び後輪目標スリップ率λWRO は小さくなるものであり、
したがって図19で示すように、目標スリップ率決定手
段66では、推定車体速度VR が比較的低いときの目標
スリップ率ラインLVLが、推定車体速度VR が比較的高
いときの目標スリップ率ラインLVHよりもブレーキ減力
制御領域を狭める側に設定されることになる。
R が大となるにつれて、前輪目標スリップ率λWFO およ
び後輪目標スリップ率λWRO は小さくなるものであり、
したがって図19で示すように、目標スリップ率決定手
段66では、推定車体速度VR が比較的低いときの目標
スリップ率ラインLVLが、推定車体速度VR が比較的高
いときの目標スリップ率ラインLVHよりもブレーキ減力
制御領域を狭める側に設定されることになる。
【0070】スリップ率補正手段67には、前輪加速度
ωWF、後輪加速度ωWR、前輪スリップ率λWFおよび後輪
スリップ率λWRが走行情報算出部50から入力され、該
スリップ率補正手段67では、次の演算がなされる。
ωWF、後輪加速度ωWR、前輪スリップ率λWFおよび後輪
スリップ率λWRが走行情報算出部50から入力され、該
スリップ率補正手段67では、次の演算がなされる。
【0071】λWFX =λWF−ωWF×KRF
λWRX =λWR−ωWR×KRR
上記式において、KRFは前輪スリップ率補正係数、KRR
は後輪スリップ率補正係数であり、それぞれ設定値であ
る。而してスリップ率補正手段67では、前輪スリップ
率λWFおよび後輪スリップ率λWRが前輪加速度ωWFおよ
び後輪加速度ωWRによってそれぞれ補正されることにな
る。
は後輪スリップ率補正係数であり、それぞれ設定値であ
る。而してスリップ率補正手段67では、前輪スリップ
率λWFおよび後輪スリップ率λWRが前輪加速度ωWFおよ
び後輪加速度ωWRによってそれぞれ補正されることにな
る。
【0072】スリップ率偏差演算手段68では、目標ス
リップ率ラインLが設定される直交座標上、すなわち前
輪スリップ率および後輪スリップ率を座標軸とした直交
座標上において、スリップ率補正手段67での補正後の
前輪スリップ率λWFX および後輪スリップ率λWRX で定
まる現在スリップ率と、前記目標スリップ率Lとの間の
距離すなわちスリップ率偏差Sλが演算される。
リップ率ラインLが設定される直交座標上、すなわち前
輪スリップ率および後輪スリップ率を座標軸とした直交
座標上において、スリップ率補正手段67での補正後の
前輪スリップ率λWFX および後輪スリップ率λWRX で定
まる現在スリップ率と、前記目標スリップ率Lとの間の
距離すなわちスリップ率偏差Sλが演算される。
【0073】ところで、モジュレータMの構成が定まっ
たときに該モジュレータMの作動に伴う前輪ブレーキB
F および後輪ブレーキBR のブレーキ力変化割合、すな
わち前輪スリップ率および後輪スリップ率の変化割合
は、図16のラインLC で示すように一定の角度βを有
した方向に定まるものであり、前記スリップ率偏差Sλ
は、ラインLC に沿う方向で演算される。
たときに該モジュレータMの作動に伴う前輪ブレーキB
F および後輪ブレーキBR のブレーキ力変化割合、すな
わち前輪スリップ率および後輪スリップ率の変化割合
は、図16のラインLC で示すように一定の角度βを有
した方向に定まるものであり、前記スリップ率偏差Sλ
は、ラインLC に沿う方向で演算される。
【0074】すなわちtanβ=γと設定したときに、
スリップ率偏差Sλは次式に従って演算される。
スリップ率偏差Sλは次式に従って演算される。
【0075】
【数1】
【0076】上式で得られるスリップ率偏差Sλは、図
16の位置Aで示すようにスリップ率現在位置がブレー
キ減力制御領域すなわち目標スリップ率ラインLを超え
る位置に在る状態で「+」の値、また図16の位置Bで
示すようにスリップ率現在位置が非ブレーキ減力制御領
域すなわち目標スリップ率ラインL以下に在る状態で
「−」の値を示すものであり、このスリップ率偏差Sλ
が、ブレーキ入力・制御モード判定手段64に与えら
れ、ブレーキ制御モードを判定する際の判定要素の1つ
として用いられることになる。
16の位置Aで示すようにスリップ率現在位置がブレー
キ減力制御領域すなわち目標スリップ率ラインLを超え
る位置に在る状態で「+」の値、また図16の位置Bで
示すようにスリップ率現在位置が非ブレーキ減力制御領
域すなわち目標スリップ率ラインL以下に在る状態で
「−」の値を示すものであり、このスリップ率偏差Sλ
が、ブレーキ入力・制御モード判定手段64に与えら
れ、ブレーキ制御モードを判定する際の判定要素の1つ
として用いられることになる。
【0077】再び図10において、制御量決定手段52
には、ブレーキング状態判定部51で得られたブレーキ
制御モード、各補正係数KDABS、KCBSI、KCBSST 、K
CBSV、KDCBSおよびスリップ率偏差Sλが入力される。
而して制御量決定手段52では、各ブレーキ制御モード
に応じてモジュレータMにおけるモータ15のデューテ
ィDUTYおよび回転方向が、次のように定められる。
には、ブレーキング状態判定部51で得られたブレーキ
制御モード、各補正係数KDABS、KCBSI、KCBSST 、K
CBSV、KDCBSおよびスリップ率偏差Sλが入力される。
而して制御量決定手段52では、各ブレーキ制御モード
に応じてモジュレータMにおけるモータ15のデューテ
ィDUTYおよび回転方向が、次のように定められる。
【0078】(1)ブレーキ制御モード;ABS
DUTY=Sλ×KDABS+ODABS (ODABS;設定
オフセット値) 回転方向;正転 このABSモードでは、上記式から明らかなように、D
UTYがスリップ率偏差Sλと、ABS時デューティ係
数KDABSとの乗算値に基づいて定まるものであり、しか
もABS時デューティ係数KDABSは、ABSモードにな
ったときにその初期値KDABSH に設定されるとともに、
所定時間かけてKDABSL まで漸減せしめられるので、A
BSモード初期にはDUTYが大きく設定されることに
なる。
オフセット値) 回転方向;正転 このABSモードでは、上記式から明らかなように、D
UTYがスリップ率偏差Sλと、ABS時デューティ係
数KDABSとの乗算値に基づいて定まるものであり、しか
もABS時デューティ係数KDABSは、ABSモードにな
ったときにその初期値KDABSH に設定されるとともに、
所定時間かけてKDABSL まで漸減せしめられるので、A
BSモード初期にはDUTYが大きく設定されることに
なる。
【0079】(2)ブレーキ制御モード;ABS−C
DUTY=(|Sλ|−SλCBS )×KCBSV×KDCBS+
ODCBS (ODCBS;設定オフセット値) 回転方向;逆転 このABS−Cモード、すなわちスリップ率偏差Sλが
Sλ<0の状態からSλ≦0に変化したときにSλ≦0
である時間が所定時間T2 未満である状態では、上記式
で明らかなように、DUTYがスリップ率偏差Sλの絶
対値とスリップ率偏差判定値との差に基づいて定められ
ることになる。
ODCBS (ODCBS;設定オフセット値) 回転方向;逆転 このABS−Cモード、すなわちスリップ率偏差Sλが
Sλ<0の状態からSλ≦0に変化したときにSλ≦0
である時間が所定時間T2 未満である状態では、上記式
で明らかなように、DUTYがスリップ率偏差Sλの絶
対値とスリップ率偏差判定値との差に基づいて定められ
ることになる。
【0080】(3)ブレーキ制御モード;CBS
DUTY=CBSDO×KCBSV×KDCBS×KCBSI×K
CBSST +ODCBS (CBSDO;固定デューティ) 回転方向;逆転 このCBSモード、すなわちブレーキ増力制御を実行す
る際のDUTYは上記式から明らかなように一定値とし
て得られるものであり、モジュレータMはブレーキ増力
側に一定のアシスト力を発揮することになる。しかもC
BS時初期作動係数KCBSIは、ブレーキ制御モードがC
BSモードとなったときに、その値が所定時間かけて
「0」から「1」まで変化せしめられるものであり、モ
ジュレータMが発揮するアシスト力は所定時間かける所
定値まで漸増せしめられる。またCBS時デューティ車
速係数KCBSVは、推定車体速度VR が高くなるにつれて
高くなるように設定されるものであり、モジュレータM
が発揮するアシスト力は、車体速度の増加に応じて大と
なる。さらにCBS時デューティ係数KDCBSは、オフ、
フロント、リヤおよびダブルの各ブレーキ入力モードに
応じて設定されるものであり、モジュレータMが発揮す
るアシスト力はブレーキ操作状況に応じて変化せしめら
れることになる。
CBSST +ODCBS (CBSDO;固定デューティ) 回転方向;逆転 このCBSモード、すなわちブレーキ増力制御を実行す
る際のDUTYは上記式から明らかなように一定値とし
て得られるものであり、モジュレータMはブレーキ増力
側に一定のアシスト力を発揮することになる。しかもC
BS時初期作動係数KCBSIは、ブレーキ制御モードがC
BSモードとなったときに、その値が所定時間かけて
「0」から「1」まで変化せしめられるものであり、モ
ジュレータMが発揮するアシスト力は所定時間かける所
定値まで漸増せしめられる。またCBS時デューティ車
速係数KCBSVは、推定車体速度VR が高くなるにつれて
高くなるように設定されるものであり、モジュレータM
が発揮するアシスト力は、車体速度の増加に応じて大と
なる。さらにCBS時デューティ係数KDCBSは、オフ、
フロント、リヤおよびダブルの各ブレーキ入力モードに
応じて設定されるものであり、モジュレータMが発揮す
るアシスト力はブレーキ操作状況に応じて変化せしめら
れることになる。
【0081】(4)ブレーキ制御モード;CONV
DUTY=0とし、望ましくはモータ15にブレーキを
かける。ブレーキ制御モードがCONVモードであると
き、すなわちスリップ率変化SλがSλ>0の状態から
Sλ≦0の状態になったときにその状態が設定時間T2
持続した場合に、スリップ率偏差Sλが(−SλCBS <
Sλ≦0)の範囲に在るときには、モジュレータMによ
るブレーキ制御が実行されないものであり、図20で示
すように目標スリップ率ラインLの下方に幅SλCBS の
範囲で不感帯領域が設定されることになり、この不感帯
よりも下方がブレーキ増力制御領域となる。しかも不感
帯の幅すなわちスリップ率偏差判定値SλCBS は、ブレ
ーキ制御モードがCONVモードとなってから所定時間
かけて、SλCBS1からSλCBS2へと大きくなるように変
化させられるものであり、ブレーキ制御モードがABS
モードおよびABS−Cモードであるとき、すなわちア
ンチロックブレーキ制御を実行しているときには比較的
狭く、また非アンチロックブレーキ制御実行時には比較
的広く設定されることになる。
かける。ブレーキ制御モードがCONVモードであると
き、すなわちスリップ率変化SλがSλ>0の状態から
Sλ≦0の状態になったときにその状態が設定時間T2
持続した場合に、スリップ率偏差Sλが(−SλCBS <
Sλ≦0)の範囲に在るときには、モジュレータMによ
るブレーキ制御が実行されないものであり、図20で示
すように目標スリップ率ラインLの下方に幅SλCBS の
範囲で不感帯領域が設定されることになり、この不感帯
よりも下方がブレーキ増力制御領域となる。しかも不感
帯の幅すなわちスリップ率偏差判定値SλCBS は、ブレ
ーキ制御モードがCONVモードとなってから所定時間
かけて、SλCBS1からSλCBS2へと大きくなるように変
化させられるものであり、ブレーキ制御モードがABS
モードおよびABS−Cモードであるとき、すなわちア
ンチロックブレーキ制御を実行しているときには比較的
狭く、また非アンチロックブレーキ制御実行時には比較
的広く設定されることになる。
【0082】次にこの実施例の作用について説明する
と、前輪スリップ率および後輪スリップ率が共に適切な
値となる目標スリップ率ラインLが図16で示すように
設定され、その目標スリップ率ラインLに一致するよう
に前輪ブレーキBF および後輪ブレーキBR のブレーキ
力が制御されるので、単一のモジュレータMにより前輪
ブレーキBF および後輪ブレーキBR を制御するにもか
かわらず、前後両輪のスリップ率を目標スリップ率に安
定的に収束させることが可能となる。しかも目標スリッ
プ率ラインLは、前輪スリップ率および後輪スリップ率
を座標軸とした直交座標上で前輪スリップ率の増大に応
じて後輪スリップ率が低下する関数関係を有するように
設定されるものであり、前後いずれか一方のスリップ率
低下分を他方のスリップ率増加で補うものであるので、
車体安定性を確保しつつ充分な減速を達成可能となる。
と、前輪スリップ率および後輪スリップ率が共に適切な
値となる目標スリップ率ラインLが図16で示すように
設定され、その目標スリップ率ラインLに一致するよう
に前輪ブレーキBF および後輪ブレーキBR のブレーキ
力が制御されるので、単一のモジュレータMにより前輪
ブレーキBF および後輪ブレーキBR を制御するにもか
かわらず、前後両輪のスリップ率を目標スリップ率に安
定的に収束させることが可能となる。しかも目標スリッ
プ率ラインLは、前輪スリップ率および後輪スリップ率
を座標軸とした直交座標上で前輪スリップ率の増大に応
じて後輪スリップ率が低下する関数関係を有するように
設定されるものであり、前後いずれか一方のスリップ率
低下分を他方のスリップ率増加で補うものであるので、
車体安定性を確保しつつ充分な減速を達成可能となる。
【0083】またブレーキ減力制御にあたっては、目標
スリップ率ラインLと、現在の前後両輪のスリップ率で
表される位置との間の距離、すなわちスリップ率偏差S
λに基づいてモジュレータMにおけるモータ15の作動
が制御されるので、目標スリップ率への収束が速やかと
なる。しかもABSモードすなわちブレーキ減力制御の
初期には、モジュレータMの制御量すなわちモータ15
のDUTYが比較的大きく設定されるので、スリップ率
が急激に増大するアンチロックブレーキ制御初期に比較
的大きなブレーキ減力制御を行なうようにして大きなス
リップ率が発生することを防止することができる。
スリップ率ラインLと、現在の前後両輪のスリップ率で
表される位置との間の距離、すなわちスリップ率偏差S
λに基づいてモジュレータMにおけるモータ15の作動
が制御されるので、目標スリップ率への収束が速やかと
なる。しかもABSモードすなわちブレーキ減力制御の
初期には、モジュレータMの制御量すなわちモータ15
のDUTYが比較的大きく設定されるので、スリップ率
が急激に増大するアンチロックブレーキ制御初期に比較
的大きなブレーキ減力制御を行なうようにして大きなス
リップ率が発生することを防止することができる。
【0084】目標スリップ率ラインLは、図19で示す
ように、車体速度の低下に応じてブレーキ減力制御領域
を狭める側に変化せしめられるものであり、それにより
路面の凹凸やコーナリング等による車輪速度の変化が大
きい低速走行時に不所望にブレーキ減力制御が実行され
るのを回避することができ、高速走行時には速やかなブ
レーキ減力制御を実行可能とすることができる。
ように、車体速度の低下に応じてブレーキ減力制御領域
を狭める側に変化せしめられるものであり、それにより
路面の凹凸やコーナリング等による車輪速度の変化が大
きい低速走行時に不所望にブレーキ減力制御が実行され
るのを回避することができ、高速走行時には速やかなブ
レーキ減力制御を実行可能とすることができる。
【0085】また目標スリップ率ラインLは、図18で
示すように、非ブレーキ減力制御時にはブレーキ減力制
御時よりもブレーキ減力制御領域を狭める側に変化せし
められ、それにより車輪速度の変化量が大きな悪路走行
時等に容易にはブレーキ減力制御状態に入らないように
するが、ブレーキ減力制御状態に一旦入った後には、車
体安定性を重視してスリップ率がより低くなるまでブレ
ーキ減力制御を継続させることができる。
示すように、非ブレーキ減力制御時にはブレーキ減力制
御時よりもブレーキ減力制御領域を狭める側に変化せし
められ、それにより車輪速度の変化量が大きな悪路走行
時等に容易にはブレーキ減力制御状態に入らないように
するが、ブレーキ減力制御状態に一旦入った後には、車
体安定性を重視してスリップ率がより低くなるまでブレ
ーキ減力制御を継続させることができる。
【0086】しかもブレーキ減力制御時から非ブレーキ
減力制御時への目標スリップ率ラインLの変化は、非ブ
レーキ減力制御状態となる時間が所定時間以上持続した
後に行なわれるものであるので、アンチロックブレーキ
制御開始初期の増力時にオーバーシュートが生じてもア
ンチロックブレーキ制御が中断されることを回避してア
ンチロックブレーキ制御の発散を防止することができ
る。
減力制御時への目標スリップ率ラインLの変化は、非ブ
レーキ減力制御状態となる時間が所定時間以上持続した
後に行なわれるものであるので、アンチロックブレーキ
制御開始初期の増力時にオーバーシュートが生じてもア
ンチロックブレーキ制御が中断されることを回避してア
ンチロックブレーキ制御の発散を防止することができ
る。
【0087】さらに両ブレーキ操作レバーLF ,LR の
操作状況に応じて目標スリップ率ラインが図17で示す
ように設定されることに伴い、運転者によるブレーキ操
作入力と、モジュレータMからのアシスト力との組合せ
に応じて前後両輪で適切なスリップ率を得ることが可能
となる。
操作状況に応じて目標スリップ率ラインが図17で示す
ように設定されることに伴い、運転者によるブレーキ操
作入力と、モジュレータMからのアシスト力との組合せ
に応じて前後両輪で適切なスリップ率を得ることが可能
となる。
【0088】ところで、ブレーキ減力制御時における目
標スリップ率ラインLおよびスリップ率現在位置間の距
離すなわちスリップ率偏差Sλの演算にあたっては、モ
ジュレータMの作動による前輪スリップ率および後輪ス
リップ率の変化割合に沿う方向で演算が実行されるもの
であり、そうすることによりモジュレータMの作動に伴
う目標スリップ率への収束性がより高められる。
標スリップ率ラインLおよびスリップ率現在位置間の距
離すなわちスリップ率偏差Sλの演算にあたっては、モ
ジュレータMの作動による前輪スリップ率および後輪ス
リップ率の変化割合に沿う方向で演算が実行されるもの
であり、そうすることによりモジュレータMの作動に伴
う目標スリップ率への収束性がより高められる。
【0089】アンチロックブレーキ制御から非アンチロ
ックブレーキ制御への移行時に、Sλ≦0である時間が
所定時間T2 未満である状態でのABS−Cモードで
は、DUTYがスリップ率偏差Sλの絶対値とスリップ
率偏差判定値との差に基づいて定められることになり、
その後のブレーキ増力制御にあたっては、モジュレータ
Mにおけるモータ15の制御量(DUTY)は一定に定
められる。したがってアンチロックブレーキ制御から非
アンチロックブレーキ制御への移行時にブレーキ力の増
加を抑えて不所望にスリップ率が増大することを回避す
ることができ、またブレーキ増力制御時に前輪および後
輪スリップ率が比較的小さい状態でモジュレータMから
のアシスト力が必要以上に大きくなることを回避して、
車体減速度が不所望に増加することを防止することがで
きる。
ックブレーキ制御への移行時に、Sλ≦0である時間が
所定時間T2 未満である状態でのABS−Cモードで
は、DUTYがスリップ率偏差Sλの絶対値とスリップ
率偏差判定値との差に基づいて定められることになり、
その後のブレーキ増力制御にあたっては、モジュレータ
Mにおけるモータ15の制御量(DUTY)は一定に定
められる。したがってアンチロックブレーキ制御から非
アンチロックブレーキ制御への移行時にブレーキ力の増
加を抑えて不所望にスリップ率が増大することを回避す
ることができ、またブレーキ増力制御時に前輪および後
輪スリップ率が比較的小さい状態でモジュレータMから
のアシスト力が必要以上に大きくなることを回避して、
車体減速度が不所望に増加することを防止することがで
きる。
【0090】しかもブレーキ増力制御は、ブレーキ操作
入力が所定時間T1 以上持続したときに実行されるもの
であり、アンチロックブレーキ制御が必要となることが
多い短時間の急ブレーキ操作時に、前輪および後輪のス
リップ率がブレーキ増力制御領域からブレーキ減力制御
領域に移行してもモジュレータMにおけるモータ15の
作動方向をブレーキ増力作動方向(逆転方向)からブレ
ーキ減力作動方向(正転方向)に転換することなく、速
やかにアンチロックブレーキ制御を実行することが可能
となる。
入力が所定時間T1 以上持続したときに実行されるもの
であり、アンチロックブレーキ制御が必要となることが
多い短時間の急ブレーキ操作時に、前輪および後輪のス
リップ率がブレーキ増力制御領域からブレーキ減力制御
領域に移行してもモジュレータMにおけるモータ15の
作動方向をブレーキ増力作動方向(逆転方向)からブレ
ーキ減力作動方向(正転方向)に転換することなく、速
やかにアンチロックブレーキ制御を実行することが可能
となる。
【0091】またブレーキ増力制御時に、モジュレータ
Mが発揮するアシスト力は一定値まで漸増せしめられる
ものであり、それによりブレーキ増力制御時に運転者の
コントロール性を高めることができる。また推定車体速
度VR に応じてモジュレータMによるアシスト力が定ま
ることにより車両走行速度に適合した車体減速度を得る
ことができ、ブレーキ入力モードに応じてモジュレータ
Mによるアシスト力が定まることにより、運転者の意図
する車体減速度を得ることが可能となる。
Mが発揮するアシスト力は一定値まで漸増せしめられる
ものであり、それによりブレーキ増力制御時に運転者の
コントロール性を高めることができる。また推定車体速
度VR に応じてモジュレータMによるアシスト力が定ま
ることにより車両走行速度に適合した車体減速度を得る
ことができ、ブレーキ入力モードに応じてモジュレータ
Mによるアシスト力が定まることにより、運転者の意図
する車体減速度を得ることが可能となる。
【0092】さらに目標スリップ率ラインLと、ブレー
キ増力制御領域との間には不感帯領域が設定されるもの
であり、この不感帯領域ではモジュレータMによるブレ
ーキ増力方向への制御が停止されるので、アンチロック
ブレーキ制御実行時にモジュレータMからのアシスト力
付与によって前後両輪スリップ率が不所望に大きくなる
ことがなく、目標スリップ率ラインLへの収束が速めら
れることになる。この際、モータ15に発電ブレーキが
かけられることにより、目標スリップ率ラインLへの収
束がより効率的となる。
キ増力制御領域との間には不感帯領域が設定されるもの
であり、この不感帯領域ではモジュレータMによるブレ
ーキ増力方向への制御が停止されるので、アンチロック
ブレーキ制御実行時にモジュレータMからのアシスト力
付与によって前後両輪スリップ率が不所望に大きくなる
ことがなく、目標スリップ率ラインLへの収束が速めら
れることになる。この際、モータ15に発電ブレーキが
かけられることにより、目標スリップ率ラインLへの収
束がより効率的となる。
【0093】ところで、不感帯領域の幅、すなわちスリ
ップ率偏差判定値SλCBS は、アンチロックブレーキ制
御を実行しているときには比較的狭く、また非アンチロ
ックブレーキ制御実行時には比較的広く設定されるもの
であるので、アンチロックブレーキ制御時のスリップ率
の安定化を図るとともに、非アンチロックブレーキ制御
時の車体安定性を図ることが可能となる。また不感帯領
域の幅は緩やかに変化するものであるので、不感帯領域
の変化に伴う制御の挙動変化を抑えることができる。
ップ率偏差判定値SλCBS は、アンチロックブレーキ制
御を実行しているときには比較的狭く、また非アンチロ
ックブレーキ制御実行時には比較的広く設定されるもの
であるので、アンチロックブレーキ制御時のスリップ率
の安定化を図るとともに、非アンチロックブレーキ制御
時の車体安定性を図ることが可能となる。また不感帯領
域の幅は緩やかに変化するものであるので、不感帯領域
の変化に伴う制御の挙動変化を抑えることができる。
【0094】以上、本発明の実施例を詳述したが、本発
明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の
範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計
変更を行なうことが可能である。
明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の
範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計
変更を行なうことが可能である。
【0095】
【発明の効果】以上のように請求項1記載の発明によれ
ば、前輪スリップ率および後輪スリップ率が共に適切な
値となる目標スリップ率ラインが、前後いずれか一方の
スリップ率低下分を他方のスリップ率増加で補うように
して設定されており、その目標スリップ率ラインに前後
両輪のスリップ率を一致させるようにモジュレータを制
御することにより前後両輪で適切なスリップ率を得るこ
とが可能となる。しかも目標スリップ率ラインの下方側
に不感帯領域を定め、この不感帯領域ではモジュレータ
の制御量を「0」とししアンチロックブレーキ制御実行
時にモジュレータからのアシスト力付与によるスリップ
率の増加を回避し、アンチロックブレーキ制御の収束性
を高めることが可能となる。
ば、前輪スリップ率および後輪スリップ率が共に適切な
値となる目標スリップ率ラインが、前後いずれか一方の
スリップ率低下分を他方のスリップ率増加で補うように
して設定されており、その目標スリップ率ラインに前後
両輪のスリップ率を一致させるようにモジュレータを制
御することにより前後両輪で適切なスリップ率を得るこ
とが可能となる。しかも目標スリップ率ラインの下方側
に不感帯領域を定め、この不感帯領域ではモジュレータ
の制御量を「0」とししアンチロックブレーキ制御実行
時にモジュレータからのアシスト力付与によるスリップ
率の増加を回避し、アンチロックブレーキ制御の収束性
を高めることが可能となる。
【0096】また請求項2記載の発明によれば、不感帯
領域の幅をアンチロックブレーキ制御時には小さくする
とともに非アンチロックブレーキ制御時には大きくする
ことにより、アンチロックブレーキ制御時のスリップ率
の安定化を図るとともに非アンチロックブレーキ制御時
の車体安定性を図ることができ、しかも前記幅の変化が
緩やかであることにより制御の挙動変化を小さく抑える
ことができる。
領域の幅をアンチロックブレーキ制御時には小さくする
とともに非アンチロックブレーキ制御時には大きくする
ことにより、アンチロックブレーキ制御時のスリップ率
の安定化を図るとともに非アンチロックブレーキ制御時
の車体安定性を図ることができ、しかも前記幅の変化が
緩やかであることにより制御の挙動変化を小さく抑える
ことができる。
【0097】請求項3記載の発明によれば、スリップ率
現在位置のブレーキ減力制御領域から目標スリップ率ラ
インの下方側への移行時にブレーキ力の増加を抑え、不
所望にスリップ率が増大することを回避可能となる。
現在位置のブレーキ減力制御領域から目標スリップ率ラ
インの下方側への移行時にブレーキ力の増加を抑え、不
所望にスリップ率が増大することを回避可能となる。
【0098】さらに請求項4記載の発明によれば、モジ
ュレータの制御量を「0」とする際に、モータに発電ブ
レーキをかけることによりスリップ率の収束をより速め
ることができる。
ュレータの制御量を「0」とする際に、モータに発電ブ
レーキをかけることによりスリップ率の収束をより速め
ることができる。
【図1】本発明を適用したスクータの側面図である。
【図2】図1のスクータの正面図である。
【図3】ブレーキ装置の全体構成図である。
【図4】前輪ブレーキ側および後輪ブレーキ側伝達系の
モジュレータとの連結部を示す側面図である。
モジュレータとの連結部を示す側面図である。
【図5】図4の5−5線に沿うモジュレータの断面図で
ある。
ある。
【図6】減衰機構の構成を示す縦断面図である。
【図7】図6の7−7線拡大断面図である。
【図8】前輪ブレーキ操作レバー操作時の連動ブレーキ
特性を示す図である。
特性を示す図である。
【図9】後輪ブレーキ操作レバー操作時の連動ブレーキ
特性を示す図である。
特性を示す図である。
【図10】制御ユニットの構成を示すブロック図であ
る。
る。
【図11】走行情報算出部の構成を示すブロック図であ
る。
る。
【図12】ブレーキング状態判定部の構成を示すブロッ
ク図である。
ク図である。
【図13】ブレーキ制御モード判定時の条件Aの成立要
件を説明するためのタイミングチャートである。
件を説明するためのタイミングチャートである。
【図14】ブレーキ制御モード判定時の条件Bの成立要
件を説明するためのタイミングチヤートである。
件を説明するためのタイミングチヤートである。
【図15】推定車体速度に応じたCBS時デューティ車
速補正係数の設定マップを示す図である。
速補正係数の設定マップを示す図である。
【図16】目標スリップ率ラインを示す図である。
【図17】ブレーキ入力モードによる目標スリップ率ラ
インの変化を示す図である。
インの変化を示す図である。
【図18】ABS制御および非ABS制御による目標ス
リップ率ラインの変化を示す図である。
リップ率ラインの変化を示す図である。
【図19】車速に応じた目標スリップ率ラインの変化を
示す図である。
示す図である。
【図20】不感帯領域の幅のブレーキ制御モードに応じ
た変化を示す図である。
た変化を示す図である。
15・・・モータ
45F ・・・前輪速度センサ
45R ・・・後輪速度センサ
52・・・制御量決定手段
53・・・モジュレータ駆動手段
61F ,61R ・・・スリップ率算出手段
64・・・判定手段としてのブレーキ入力・制御モード
判定手段 66・・・目標スリップ率決定手段 BF ・・・前輪ブレーキ BR ・・・後輪ブレーキ C・・・制御ユニット M・・・モジュレータ WF ・・・前輪 WR ・・・後輪
判定手段 66・・・目標スリップ率決定手段 BF ・・・前輪ブレーキ BR ・・・後輪ブレーキ C・・・制御ユニット M・・・モジュレータ WF ・・・前輪 WR ・・・後輪
─────────────────────────────────────────────────────
フロントページの続き
(56)参考文献 特開 平7−315193(JP,A)
特開 平8−183440(JP,A)
特開 平5−653(JP,A)
特開 平6−144180(JP,A)
特開 平5−8716(JP,A)
特開 昭63−227454(JP,A)
特開 昭55−156755(JP,A)
特開 平2−234869(JP,A)
特開 平5−310108(JP,A)
特開 平6−40317(JP,A)
特開 平6−72311(JP,A)
(58)調査した分野(Int.Cl.7,DB名)
B60T 8/00
B60T 8/32 - 8/96
Claims (4)
- 【請求項1】 前輪(WF )に装着される前輪ブレーキ
(BF )と、後輪(WR )に装着される後輪ブレーキ
(BR )と、前輪および後輪ブレーキ(BF ,BR )の
ブレーキ力を変化させ得る単一のモジュレータ(M)
と、前輪速度センサ(45F )と、後輪速度センサ(4
5R )と、モジュレータ(M)の作動を制御する制御ユ
ニット(C)とを備え、該制御ユニット(C)は、前輪
および後輪速度センサ(45F ,45R )の検出値に基
づいて前輪および後輪スリップ率を算出するスリップ率
算出手段(61F ,61R )と、前輪スリップ率および
後輪スリップ率を座標軸とした直交座標上で前輪スリッ
プ率の増大に応じて後輪スリップ率が低下する関数関係
を有した目標スリップ率ラインを定める目標スリップ率
決定手段(66)と、目標スリップ率ラインの上方側の
ブレーキ減力制御領域、目標スリップ率ラインから所定
幅だけ下方までの不感帯領域ならびに該不感帯領域より
も下方側のブレーキ増力制御領域をそれぞれ定めておく
とともに前記スリップ率算出手段(61F ,61R )で
得られた前輪および後輪スリップ率に基づいて定まる前
記直交座標上のスリップ率現在位置がいずれの制御領域
に在るかに基づいてブレーキ制御モードを判定する判定
手段(64)と、該判定手段(64)の判定結果に基づ
いてモジュレータ(M)の制御量を定めるとともにスリ
ップ率現在位置が不感帯領域に在るときのブレーキ制御
モードではモジュレータ(M)の制御量を「0」と定め
る制御量決定手段(52)と、制御量決定手段(52)
で得られた制御量に基づいてモジュレータ(M)を駆動
する信号を出力するモジュレータ駆動手段(53)とを
含むことを特徴とする車両のブレーキ制御装置。 - 【請求項2】 前記判定手段(64)は、スリップ率現
在位置がブレーキ減力制御領域から外れるのに応じた非
アンチロックブレーキ制御時に不感帯領域の幅を漸増せ
しめることを特徴とする請求項1記載の車両のブレーキ
制御装置。 - 【請求項3】 前記制御量決定手段(52)は、スリッ
プ率現在位置のブレーキ減力制御領域から目標スリップ
率ラインの下方側への移行時に、所定時間だけは目標ス
リップ率ラインおよびスリップ率現在位置間の距離から
不感帯領域の幅を減算した値に基づきブレーキ増力側へ
のモジュレータ(M)の制御量を定め、前記所定時間経
過後にはブレーキ増力側へのモジュレータ(M)の制御
量を一定に定めることを特徴とする請求項1記載の車両
のブレーキ制御装置。 - 【請求項4】 モジュレータ(M)はブレーキをかけ得
るモータ(15)を備え、モジュレータ駆動手段(5
3)は、モジュレータ(M)の制御量が「0」であると
きにモータ(15)に発電ブレーキをかけることを特徴
とする請求項1記載の車両のブレーキ制御装置。
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