JP2892680B2 - 化粧品用組成物 - Google Patents
化粧品用組成物Info
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- JP2892680B2 JP2892680B2 JP1120228A JP12022889A JP2892680B2 JP 2892680 B2 JP2892680 B2 JP 2892680B2 JP 1120228 A JP1120228 A JP 1120228A JP 12022889 A JP12022889 A JP 12022889A JP 2892680 B2 JP2892680 B2 JP 2892680B2
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- ester
- pyroglutamic acid
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- acid
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- A—HUMAN NECESSITIES
- A61—MEDICAL OR VETERINARY SCIENCE; HYGIENE
- A61K—PREPARATIONS FOR MEDICAL, DENTAL OR TOILETRY PURPOSES
- A61K8/00—Cosmetics or similar toiletry preparations
- A61K8/18—Cosmetics or similar toiletry preparations characterised by the composition
- A61K8/30—Cosmetics or similar toiletry preparations characterised by the composition containing organic compounds
- A61K8/49—Cosmetics or similar toiletry preparations characterised by the composition containing organic compounds containing heterocyclic compounds
- A61K8/4906—Cosmetics or similar toiletry preparations characterised by the composition containing organic compounds containing heterocyclic compounds with one nitrogen as the only hetero atom
- A61K8/4913—Cosmetics or similar toiletry preparations characterised by the composition containing organic compounds containing heterocyclic compounds with one nitrogen as the only hetero atom having five membered rings, e.g. pyrrolidone carboxylic acid
-
- A—HUMAN NECESSITIES
- A61—MEDICAL OR VETERINARY SCIENCE; HYGIENE
- A61Q—SPECIFIC USE OF COSMETICS OR SIMILAR TOILETRY PREPARATIONS
- A61Q19/00—Preparations for care of the skin
-
- A—HUMAN NECESSITIES
- A61—MEDICAL OR VETERINARY SCIENCE; HYGIENE
- A61Q—SPECIFIC USE OF COSMETICS OR SIMILAR TOILETRY PREPARATIONS
- A61Q7/00—Preparations for affecting hair growth
-
- A—HUMAN NECESSITIES
- A61—MEDICAL OR VETERINARY SCIENCE; HYGIENE
- A61K—PREPARATIONS FOR MEDICAL, DENTAL OR TOILETRY PURPOSES
- A61K2800/00—Properties of cosmetic compositions or active ingredients thereof or formulation aids used therein and process related aspects
- A61K2800/40—Chemical, physico-chemical or functional or structural properties of particular ingredients
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- Pharmaceuticals Containing Other Organic And Inorganic Compounds (AREA)
Description
【発明の詳細な説明】 発明の分野 本発明は、ヒトの皮膚若しくは毛髪に局所的に塗布す
るためのピログルタミン酸エステルを含有する水性組成
物に関する。
るためのピログルタミン酸エステルを含有する水性組成
物に関する。
発明の背景及び従来技術 （２−ピロリドン−５−カルボン酸としても公知の）
ピログルタミン酸は、外部湿度が低くとも皮膚の角質層
が高い水分含有量を維持できるようにする「天然湿潤化
因子（natural moisturising factor）」の主要成分で
ある。皮膚に局所的に塗布されたピログリタミン酸は一
時的に湿潤化効果を発揮するが、容易に洗い流されて、
長時間皮膚に有益性を与えることはない。
ピログルタミン酸は、外部湿度が低くとも皮膚の角質層
が高い水分含有量を維持できるようにする「天然湿潤化
因子（natural moisturising factor）」の主要成分で
ある。皮膚に局所的に塗布されたピログリタミン酸は一
時的に湿潤化効果を発揮するが、容易に洗い流されて、
長時間皮膚に有益性を与えることはない。
皮膚を通して薬剤が吸収されるのを促進するための補
助剤として所定のピログリタミン酸エステルを使用する
ことが日本公開特許JA 60-214744（Nitto Denki Kogyo
KK）明細書に記述されている。
助剤として所定のピログリタミン酸エステルを使用する
ことが日本公開特許JA 60-214744（Nitto Denki Kogyo
KK）明細書に記述されている。
日本公開特許JA 57−185209（Nisshin Seiyu KK）明
細書には２−ピロリドン−５−カルボン酸（PCA）と、
直鎖高級脂肪酸から選択される脂肪酸とをエステル化す
ることによって得られる１種以上の化合物を含有する化
粧品が記述してあり、この化粧品は皮膚の角質層中に存
在する天然湿潤化因子（NMF）（その一部はPCAの塩とし
て特徴付けられる）に貢献する。
細書には２−ピロリドン−５−カルボン酸（PCA）と、
直鎖高級脂肪酸から選択される脂肪酸とをエステル化す
ることによって得られる１種以上の化合物を含有する化
粧品が記述してあり、この化粧品は皮膚の角質層中に存
在する天然湿潤化因子（NMF）（その一部はPCAの塩とし
て特徴付けられる）に貢献する。
欧州特許EP-A-O 176 217（Unilever）明細書に記述さ
れた所定のピログリタミン酸エステルは、天然のＮ−末
端ピログルタミンペプチドの類似体であると言われてい
る。これらの天然ペプチドは、角質層中のピログルタミ
ン酸合成の１つの経路を代表する、酵素ピログルタミン
酸ペプチダーゼのための基質である（J G Barrett及びI
R Scott（1983）,"Pyrrolidone carboxylic acid synt
hesis in guinea pig epidermis",J Invest.Dermatol.8
1,122参照）。
れた所定のピログリタミン酸エステルは、天然のＮ−末
端ピログルタミンペプチドの類似体であると言われてい
る。これらの天然ペプチドは、角質層中のピログルタミ
ン酸合成の１つの経路を代表する、酵素ピログルタミン
酸ペプチダーゼのための基質である（J G Barrett及びI
R Scott（1983）,"Pyrrolidone carboxylic acid synt
hesis in guinea pig epidermis",J Invest.Dermatol.8
1,122参照）。
これらのエステルは角質層に容易に浸透し、ピログル
タミン酸合成の基準部位で、即ち角質層の細胞内でこの
酵素のための基質を提供すると言われている。
タミン酸合成の基準部位で、即ち角質層の細胞内でこの
酵素のための基質を提供すると言われている。
しかしながら、これらの前記提案に基づく製品を使用
するにはある種の欠点がある。かかる欠点とは、第１
に、水性系においてはピログルタミン酸エステルが時期
尚早に加水分解して遊離酸、即ちピログルタミン酸が組
成物中に存在し易く、それによって皮膚に塗布する前の
有益性が良いときでも比較的短命になることと、第２に
は局所用製品中に薬剤が存在するとその化粧品としての
有用性が厳しく制限され得ることである。
するにはある種の欠点がある。かかる欠点とは、第１
に、水性系においてはピログルタミン酸エステルが時期
尚早に加水分解して遊離酸、即ちピログルタミン酸が組
成物中に存在し易く、それによって皮膚に塗布する前の
有益性が良いときでも比較的短命になることと、第２に
は局所用製品中に薬剤が存在するとその化粧品としての
有用性が厳しく制限され得ることである。
本発明者らは、好ましくは薬剤として分類され得てそ
れによってその化粧品としての有用性を制限する分子を
含有しない、酸性pHの水性組成物中にピログルタミン酸
を調合することによって、ピログルタミン酸エステルの
安定性を著しく向上させ、且つ一般的な化粧品としての
用途を拡張し得ることを見い出した。更に本発明者ら
は、ピログルタミン酸エステルが遊離酸よりも容易に角
質層中に浸透し、浸透したエステルが酵素に切断され
て、既に述べたように角質層中のその場所にピログルタ
ミン酸を生成し、それによって皮膚のこの領域中に天然
に存在するピログルタミン酸を増加させることを知見し
た。この知見を裏付ける証拠は本明細書中に後述する。
れによってその化粧品としての有用性を制限する分子を
含有しない、酸性pHの水性組成物中にピログルタミン酸
を調合することによって、ピログルタミン酸エステルの
安定性を著しく向上させ、且つ一般的な化粧品としての
用途を拡張し得ることを見い出した。更に本発明者ら
は、ピログルタミン酸エステルが遊離酸よりも容易に角
質層中に浸透し、浸透したエステルが酵素に切断され
て、既に述べたように角質層中のその場所にピログルタ
ミン酸を生成し、それによって皮膚のこの領域中に天然
に存在するピログルタミン酸を増加させることを知見し
た。この知見を裏付ける証拠は本明細書中に後述する。
発明の定義 本発明は、ヒトの皮膚に局所的塗布するための水性組
成物であって、 （ｉ）構造式（１）： ［式中、Ｒは１〜12個の炭素原子を有する、線状若し
くは分枝状鎖のアルキル基、又は基： （ここでＲ′及びＲ″は同じ若しくは異なり、それぞ
れがＨ若しくは基： ［(CH3)u,(CH2OH)v,(CH2)w,(CHCH3)x,(CHOH)y,(CH=C
H)z］− （２） （ここでｕはゼロ若しくは１であり、 ｖはゼロ若しくは１であり、 ｗはゼロ若しくは１〜21の整数であり、 ｘはゼロ若しくは１〜４の整数であり、 ｙはゼロ若しくは１〜２の整数であり、 ｚはゼロ若しくは１〜４の整数であり、且つ ｕ＋ｖ＋ｗ＋ｘ＋ｙ＋ｚは１〜22の整数であって、 基（２）中の部分基（subgroup）はいかなる配列でもよ
く、但し部分基（CH＝CH）が存在する場合には前記基
（２）中の炭素原子の合計数が10〜20個となる）であ
る）］ を有するピログルタミン酸エステル0.01〜99重量％
と、 （ii）化粧品に許容可能な、有効pHが２から７未満の水
性緩衝液１〜99.99重量％と、 （iii）化粧品添加剤０〜98.99重量％とを含有する組成
物を提供する。
成物であって、 （ｉ）構造式（１）： ［式中、Ｒは１〜12個の炭素原子を有する、線状若し
くは分枝状鎖のアルキル基、又は基： （ここでＲ′及びＲ″は同じ若しくは異なり、それぞ
れがＨ若しくは基： ［(CH3)u,(CH2OH)v,(CH2)w,(CHCH3)x,(CHOH)y,(CH=C
H)z］− （２） （ここでｕはゼロ若しくは１であり、 ｖはゼロ若しくは１であり、 ｗはゼロ若しくは１〜21の整数であり、 ｘはゼロ若しくは１〜４の整数であり、 ｙはゼロ若しくは１〜２の整数であり、 ｚはゼロ若しくは１〜４の整数であり、且つ ｕ＋ｖ＋ｗ＋ｘ＋ｙ＋ｚは１〜22の整数であって、 基（２）中の部分基（subgroup）はいかなる配列でもよ
く、但し部分基（CH＝CH）が存在する場合には前記基
（２）中の炭素原子の合計数が10〜20個となる）であ
る）］ を有するピログルタミン酸エステル0.01〜99重量％
と、 （ii）化粧品に許容可能な、有効pHが２から７未満の水
性緩衝液１〜99.99重量％と、 （iii）化粧品添加剤０〜98.99重量％とを含有する組成
物を提供する。
発明の詳細 本発明の目的は、局所塗布して皮膚、特に角質層にピ
ログルタミン酸源を与えるために、唇、粘膜及び頭皮、
並びに毛髪を含むヒトの皮膚に局所的に塗布するのに適
した、酸性緩衝液中に所定のピログルタミン酸エステル
を含有する水性組成物を提供することである。
ログルタミン酸源を与えるために、唇、粘膜及び頭皮、
並びに毛髪を含むヒトの皮膚に局所的に塗布するのに適
した、酸性緩衝液中に所定のピログルタミン酸エステル
を含有する水性組成物を提供することである。
ピログルタミン酸エステル 構造式（１）中のＲがC1〜C12線状若しくは分枝状鎖
アルキル基である適したプログルタミン酸エステルの例
としては以下のものがある： ピログルタミン酸メチルエステル、 ピログルタミン酸エチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−プロピルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ブチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ヘキシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ヘプチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−オクチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ノニルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−デシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ウンデシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ドデシルエステル、 ピログルタミン酸イソ−プロピルエステル、 ピログルタミン酸２−メチルヘキシルエステル、 ピログルタミン酸２−エチルヘキシルエステル、 ピログルタミン酸3,7−ジメチルオクチルエステル、 ピログルタミン酸2,4,4−トリメチル−１−ペンタンエ
ステル、及び ピログルタミン酸メチルオクチルエステル。
アルキル基である適したプログルタミン酸エステルの例
としては以下のものがある： ピログルタミン酸メチルエステル、 ピログルタミン酸エチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−プロピルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ブチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ヘキシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ヘプチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−オクチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ノニルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−デシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ウンデシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ドデシルエステル、 ピログルタミン酸イソ−プロピルエステル、 ピログルタミン酸２−メチルヘキシルエステル、 ピログルタミン酸２−エチルヘキシルエステル、 ピログルタミン酸3,7−ジメチルオクチルエステル、 ピログルタミン酸2,4,4−トリメチル−１−ペンタンエ
ステル、及び ピログルタミン酸メチルオクチルエステル。
このなかで特に好ましいエステルは、構造式（１）中
のＲがC1〜C6アルキル基（線状若しくは分枝状）である
ものである。
のＲがC1〜C6アルキル基（線状若しくは分枝状）である
ものである。
基（２）の例としては、１〜22個の炭素原子を有す
る、直鎖及び分枝状鎖の飽和若しくは不飽和脂肪族基、
例えばアルキル基： メチル、 エチル、 プロピル、 イソ−プロピル、 ブチル、 イソ−ブチル、 ｎ−バレリル、 イソ−バレリル、 ｎ−カプロイル、 ｎ−ヘプチル、 ｎ−カプリリル、 ｎ−カプリル、 ラウリル、 ミリスチル、 パルミチル、 ステアリル、 アラキジル、及び ベヘニル と、C10〜C22アルケニル基： リノレイル、 リノレニル、 γ−リノレニル、 アラキドニル、及び コロンビニル が含まれる。
る、直鎖及び分枝状鎖の飽和若しくは不飽和脂肪族基、
例えばアルキル基： メチル、 エチル、 プロピル、 イソ−プロピル、 ブチル、 イソ−ブチル、 ｎ−バレリル、 イソ−バレリル、 ｎ−カプロイル、 ｎ−ヘプチル、 ｎ−カプリリル、 ｎ−カプリル、 ラウリル、 ミリスチル、 パルミチル、 ステアリル、 アラキジル、及び ベヘニル と、C10〜C22アルケニル基： リノレイル、 リノレニル、 γ−リノレニル、 アラキドニル、及び コロンビニル が含まれる。
更に、基（２）の例としては１〜22個の炭素原子を有
するヒドロキシアルキル基、例えば： ヒドロキシメチル、 ２−ヒドロキシエチル、 ２−ヒドロキシ−ｎ−プロピル、 ３−ヒドロキシ−ｎ−プロピル、 ２−ヒドロキシ−ｎ−ブチル、 ３−ヒドロキシ−ｎ−ブチル、 ４−ヒドロキシ−ｎ−ブチル、 ５−ヒドロキシ−ｎ−バレリル、 ８−ヒドロキシ−ｎ−カプロイル、 2,3−ジヒドロキシ−ｎ−プロピル、 2,3−ジヒドロキシ−ｎ−ブチル、及び 12−ヒドロキシステアリル が含まれる。
するヒドロキシアルキル基、例えば： ヒドロキシメチル、 ２−ヒドロキシエチル、 ２−ヒドロキシ−ｎ−プロピル、 ３−ヒドロキシ−ｎ−プロピル、 ２−ヒドロキシ−ｎ−ブチル、 ３−ヒドロキシ−ｎ−ブチル、 ４−ヒドロキシ−ｎ−ブチル、 ５−ヒドロキシ−ｎ−バレリル、 ８−ヒドロキシ−ｎ−カプロイル、 2,3−ジヒドロキシ−ｎ−プロピル、 2,3−ジヒドロキシ−ｎ−ブチル、及び 12−ヒドロキシステアリル が含まれる。
更に、基： を含むピログルタミン酸エステルの特定の例としては以
下のものがある： ２−［ピログルタモイルオキシ］−プロピオン酸、 メチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−アセテー
ト、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プロピ
オネート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ブチレ
ート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−イソ−ブチ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−バレレ
ート、、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプロ
エート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ヘプチ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプリ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ペラル
ゴネート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−３−ヒドロ
キシブチレート、 イソ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−プロピオネート、 イソ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−カプリレート、 ｎ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシト］−ｎ
−プロピオネート、 ｎ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
カプリレート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 12−ヒドロキシステアリル−２−［ピログルタモイルオ
キシ］−ｎ−プロピオネート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ス
テアレート、 パルミチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 リノレイル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 リノレイル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カ
プリレート、 ラウリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプ
リレート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カ
プリレート、 グリセリルモノ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−プロピオネート）、 グリセリルモノ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−カプリレート）、及び グリセリルジ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
プロピオネート。
下のものがある： ２−［ピログルタモイルオキシ］−プロピオン酸、 メチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−アセテー
ト、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プロピ
オネート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ブチレ
ート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−イソ−ブチ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−バレレ
ート、、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプロ
エート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ヘプチ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプリ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ペラル
ゴネート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−３−ヒドロ
キシブチレート、 イソ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−プロピオネート、 イソ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−カプリレート、 ｎ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシト］−ｎ
−プロピオネート、 ｎ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
カプリレート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 12−ヒドロキシステアリル−２−［ピログルタモイルオ
キシ］−ｎ−プロピオネート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ス
テアレート、 パルミチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 リノレイル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 リノレイル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カ
プリレート、 ラウリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプ
リレート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カ
プリレート、 グリセリルモノ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−プロピオネート）、 グリセリルモノ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−カプリレート）、及び グリセリルジ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
プロピオネート。
上記ピログルタミン酸エステルの特定の例は網羅して
あるわけでなく、かかるエステルの一般構造式で表され
る他の多くの例があることを理解されたい。
あるわけでなく、かかるエステルの一般構造式で表され
る他の多くの例があることを理解されたい。
本発明に使用するピログルタミン酸エステル若しくは
その混合物の量は該組成物の、通常は0.01〜99重量％、
好ましくは0.1〜20重量％、最も好ましくは0.2〜２重量
％である。
その混合物の量は該組成物の、通常は0.01〜99重量％、
好ましくは0.1〜20重量％、最も好ましくは0.2〜２重量
％である。
水性緩衝液 更に本発明の組成物は、化粧品に許容可能な有効pHが
２から７未満の水性緩衝液を含有する。即ち本発明の組
成物はこの緩衝液によって決定される酸性pHを得る。
２から７未満の水性緩衝液を含有する。即ち本発明の組
成物はこの緩衝液によって決定される酸性pHを得る。
既に記述したように、使用前の保管期間中のピログル
タミン酸エステルの安定性は、加水分解して遊離ピログ
ルタミン酸が時期尚早に放出され得るpHが中性若しくは
アルカリ性の組成物と比較して、PHが酸性の組成物中で
は増強される。pH値が７未満を実証する証拠は本明細書
中に後述する。
タミン酸エステルの安定性は、加水分解して遊離ピログ
ルタミン酸が時期尚早に放出され得るpHが中性若しくは
アルカリ性の組成物と比較して、PHが酸性の組成物中で
は増強される。pH値が７未満を実証する証拠は本明細書
中に後述する。
適した水性緩衝液の例としては以下のものがある： pHが4.0のクエン酸−クエン酸ナトリウム緩衝液、 pHが4.0の乳酸−乳酸ナトリウム緩衝液、及び pHが4.0の酢酸−酢酸ナトリウム緩衝液。
上記緩衝液の調製の詳細は実施例のなかで述べる。
前記緩衝液は適した緩衝液の例であって、網羅してあ
るわけではないことを理解されたい。その他の緩衝液に
も本発明に使用することが可能であり且つ適したものが
ある。
るわけではないことを理解されたい。その他の緩衝液に
も本発明に使用することが可能であり且つ適したものが
ある。
その他のビヒクル 更に本発明の組成物は、エステルが適当な希釈度で皮
膚若しくは毛髪に運搬され得るために、緩衝液に加え
て、固体、半固体若しくは液体の化粧品に及び／又は生
理学的に許容可能なビヒクルを含有する。ビヒクルの性
質は該組成物を局所投与するのに対して選択した方法に
従う。ビヒクル自体は不活性であってもよいし、又は生
理学的若しくは医薬的な有益性を有してもよい。
膚若しくは毛髪に運搬され得るために、緩衝液に加え
て、固体、半固体若しくは液体の化粧品に及び／又は生
理学的に許容可能なビヒクルを含有する。ビヒクルの性
質は該組成物を局所投与するのに対して選択した方法に
従う。ビヒクル自体は不活性であってもよいし、又は生
理学的若しくは医薬的な有益性を有してもよい。
このためのビヒクルの選択は、該組成物の所望の製品
形態に依存して広範囲にわたる可能性をもつ。適したビ
ヒクルは以下のように分類することができる。
形態に依存して広範囲にわたる可能性をもつ。適したビ
ヒクルは以下のように分類することができる。
ビヒクルは、エステルが適当な濃度で皮膚若しくは毛
髪に塗布されて平均に分配され得ることを保証するよう
な、エステルのための希釈剤、分散剤若しくは溶剤とし
て作用できる物質であることは明確にされたい。ビヒク
ルは、エステルが皮膚に浸透して角質層に到達する助け
となり得るものが好ましい。
髪に塗布されて平均に分配され得ることを保証するよう
な、エステルのための希釈剤、分散剤若しくは溶剤とし
て作用できる物質であることは明確にされたい。ビヒク
ルは、エステルが皮膚に浸透して角質層に到達する助け
となり得るものが好ましい。
本発明の組成物に使用し得るビヒクルには、水、皮膚
軟化剤及び溶剤のごとき他の液体、並びに保湿剤及び増
粘剤が含まれ得る。単独で又は１種以上のビヒクルを混
合して使用することができる上記種類のビヒクルのそれ
ぞれの例としては以下のものがある： 皮膚軟化剤としては、ステアリルアルコール、グリセ
リルモノリシノレエート、モノステアリン酸グリセリ
ル、プロパン−1,2−ジオール、ブタン−1,3−ジオー
ル、ミンクオイル、セチルアルコール、イソステアリン
酸イソプロピル、ステアリン酸、パルミチン酸イソブチ
ル、ステアリン酸イソセチル、オレイルアルコール、ラ
ウリン酸イソプロピル、ラウリン酸ヘキシル、オレイン
酸デシル、オクタデカン−２−オール、イソセチルアル
コール、パルミチン酸セチル、ジメチルポリシロキサ
ン、セバシン酸ジ−ｎ−ブチル、ミリスチン酸イソプロ
ピル、パルミチン酸イソプロピル、ステアリン酸イソプ
ロピル、ステアリン酸ブチル、ポリエチレングリコー
ル、トリエチレングリコール、ラノリン、ゴマ油、ココ
ヤシ油、落花生油、ヒマワリ種子油、マツヨイグサ油、
ひまし油、ラノリンアルコール、ペトロラタム、鉱油、
ミリスチン酸ブチル、イソステアリン酸、パルミチン
酸、リノレン酸イソプロピル、乳酸ラウリル、乳酸ミリ
スチル、オレイン酸デシル、ミリスチン酸ミリスチルが
あり、 噴射剤としては、トリクロルフルオロメタン、ジクロ
ルジフルオロメタン、ジクロルテトラフルオロエタン、
モノクロルジフルオロメタン、トリクロルトリフルオロ
エタン、プロパン、ブタン、イソブタン、ジメチルエー
テル、二酸化炭素、亜酸化窒素があり、 溶剤としては、エチルアルコール、塩化メチレン、イ
ソプロパノール、ひまし油、エチレングリコールモノエ
チルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテ
ル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジメチ
ルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロ
フランがあり、 保湿剤としては、グリセリン、ソルビトール、２−ピ
ロリドン−５−カルボン酸ナトリウム、可溶性コラーゲ
ン、フタル酸ジブチル、ゼラチンがあり、 ゲル化剤としては、せっけん及び脂肪アルコールがあ
る。
軟化剤及び溶剤のごとき他の液体、並びに保湿剤及び増
粘剤が含まれ得る。単独で又は１種以上のビヒクルを混
合して使用することができる上記種類のビヒクルのそれ
ぞれの例としては以下のものがある： 皮膚軟化剤としては、ステアリルアルコール、グリセ
リルモノリシノレエート、モノステアリン酸グリセリ
ル、プロパン−1,2−ジオール、ブタン−1,3−ジオー
ル、ミンクオイル、セチルアルコール、イソステアリン
酸イソプロピル、ステアリン酸、パルミチン酸イソブチ
ル、ステアリン酸イソセチル、オレイルアルコール、ラ
ウリン酸イソプロピル、ラウリン酸ヘキシル、オレイン
酸デシル、オクタデカン−２−オール、イソセチルアル
コール、パルミチン酸セチル、ジメチルポリシロキサ
ン、セバシン酸ジ−ｎ−ブチル、ミリスチン酸イソプロ
ピル、パルミチン酸イソプロピル、ステアリン酸イソプ
ロピル、ステアリン酸ブチル、ポリエチレングリコー
ル、トリエチレングリコール、ラノリン、ゴマ油、ココ
ヤシ油、落花生油、ヒマワリ種子油、マツヨイグサ油、
ひまし油、ラノリンアルコール、ペトロラタム、鉱油、
ミリスチン酸ブチル、イソステアリン酸、パルミチン
酸、リノレン酸イソプロピル、乳酸ラウリル、乳酸ミリ
スチル、オレイン酸デシル、ミリスチン酸ミリスチルが
あり、 噴射剤としては、トリクロルフルオロメタン、ジクロ
ルジフルオロメタン、ジクロルテトラフルオロエタン、
モノクロルジフルオロメタン、トリクロルトリフルオロ
エタン、プロパン、ブタン、イソブタン、ジメチルエー
テル、二酸化炭素、亜酸化窒素があり、 溶剤としては、エチルアルコール、塩化メチレン、イ
ソプロパノール、ひまし油、エチレングリコールモノエ
チルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテ
ル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジメチ
ルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロ
フランがあり、 保湿剤としては、グリセリン、ソルビトール、２−ピ
ロリドン−５−カルボン酸ナトリウム、可溶性コラーゲ
ン、フタル酸ジブチル、ゼラチンがあり、 ゲル化剤としては、せっけん及び脂肪アルコールがあ
る。
本発明の組成物中のその他の（任意の）ビヒクルの量
は、特に該組成物中に他の成分がわずかしか存在しない
か又は全く存在しないならば、該組成物の残りを占める
ことができる。従って、１種若しくは２種以上のビヒク
ルは該組成物の99.99重量％まで、好ましくは50〜99.5
重量％、理想的には90〜99重量％を占めることができ
る。
は、特に該組成物中に他の成分がわずかしか存在しない
か又は全く存在しないならば、該組成物の残りを占める
ことができる。従って、１種若しくは２種以上のビヒク
ルは該組成物の99.99重量％まで、好ましくは50〜99.5
重量％、理想的には90〜99重量％を占めることができ
る。
香料 更に本発明の組成物は必要によっては香料を、該組成
物が消費者に受け入れられしかも使用に快適な量で含有
することができる。香料は通常、含有するならば、該組
成物の0.01〜10重量％を占める。
物が消費者に受け入れられしかも使用に快適な量で含有
することができる。香料は通常、含有するならば、該組
成物の0.01〜10重量％を占める。
活性増強剤（activity enhancers） 更に本発明の組成物は必要によっては活性増強剤を含
有することができる。この活性増強剤はビヒクルとして
も機能し、エステルの角質層への分配を増強したり又は
その活性を強化するように種々の様式で機能することが
できる広範囲にわたる種々の分子から選択することがで
きる。特種な活性増強剤としては浸透助長剤（penetrat
ion enhancers）及びカチオン性ポリマーがある。
有することができる。この活性増強剤はビヒクルとして
も機能し、エステルの角質層への分配を増強したり又は
その活性を強化するように種々の様式で機能することが
できる広範囲にわたる種々の分子から選択することがで
きる。特種な活性増強剤としては浸透助長剤（penetrat
ion enhancers）及びカチオン性ポリマーがある。
浸透助長剤 既に述べたように、浸透助長剤の存在によってピログ
ルタミン酸エステルの角質層への分配が向上すること
で、このピログルタミン酸エステルの有益性を増強する
ことができる。
ルタミン酸エステルの角質層への分配が向上すること
で、このピログルタミン酸エステルの有益性を増強する
ことができる。
浸透助長剤は多様に機能し得る。例えば、皮膚表面に
おけるエステルの分配を向上させたり、局所的に塗布し
たときに該組成物から皮膚にその一部を増大して、その
作用部位への通過を助長したりできる。化学的阻害剤の
有益性を増強する他のメカニズムもまた関与し得る。
おけるエステルの分配を向上させたり、局所的に塗布し
たときに該組成物から皮膚にその一部を増大して、その
作用部位への通過を助長したりできる。化学的阻害剤の
有益性を増強する他のメカニズムもまた関与し得る。
浸透助長剤の例としては以下のものがある： ２−メチルプロパン−２−オール、 プロパン−２−オール、 エチル−２−ヒドロキシプロパノエート、 ヘキサン−2,5−ジオール、 POE（２）エチルエーテル、 ジ（２−ヒドロキシプロピル）エーテル、 ペンタン−2,4−ジオール、 アセトン、 POE（２）メチルエーテル、 ２−ヒドロキシプロピオン酸、 ２−ヒドロキシオクタン酸、 プロパン−１−オール、 1,4ジオキサン、 テトラヒドロフラン、 ブタン−1,4−ジオール、 プロピレングリコールジペラルゴネート、 ポリオキシプロピレン15ステアリルエーテル、 オクチルアルコール、 オレイルアルコールのPOEエステル、 オレイルアルコール、 ラウリルアルコール、 アジピン酸ジオクチル、 アジピン酸ジカプリル、 アジピン酸ジイソプロピル、 セバシン酸ジイソプロピル、 セバシン酸ジブチル、 セバシン酸ジエチル、 セバシン酸ジメチル、 セバシン酸ジオクチル、 スベリン酸ジブチル、 アゼライン酸ジオクチル、 セバシン酸デベンジル、 フタル酸ジブチル、 アゼライン酸ジブチル、 ミリスチン酸エチル、 アゼライン酸ジメチル、 ミリスチン酸ブチル、 コハク酸ジブチル、 フタル酸ジデシル、 オレイン酸デシル、 カプロン酸エチル、 サリチル酸エチル、 パルミチン酸イソプロピル、 ラウリン酸エチル、 ペラルゴン酸２−エチル−ヘキシル、 イソステアリン酸イソプロピル、 ラウリン酸ブチル、 安息香酸ベンジル、 安息香酸ブチル、 ラウリン酸ヘキシル、 カプリン酸エチル、 カプリル酸エチル、 ステアリン酸ブチル、 サリチル酸ベンジル、 ２−ヒドロキシプロパン酸、 ２−ヒドロキシオクタン酸。
浸透助長剤のその他の例としては以下のものがある： ジメチルスルホキシド、 N,N−ジメチルアセトアミド、 N,N−ジメチルホルムアミド、 ２−ピロリドン、 １−メチル−２−ピロリドン、 ５−メチル−２−ピロリドン、 1,5−ジメチル−２−ピロリドン、 １−エチル−２−ピロリドン、 酸化ホスフィン、 糖エステル、 テトラヒドロフルフラールアルコール、 尿素、 ジエチル−ｍ−トルアミド、及び １−ドデシルアザシロヘピタン−２−オン。
浸透助長剤のその他の例としては界面活性剤が含まれ
るが、その好ましい例としては以下のものがある： （ｉ）アニオン性界面活性剤； 脂肪酸の金属塩若しくはアルカノールアミン塩（例えば
ラウリン酸ナトリウム及びオレイン酸トリエタノールア
ミン）、 アルキルベンゼンスルホネート（例えばトリエタノール
アミンドデシルベンゼンスルホネート）、 硫酸アルキル（例えばラウリル硫酸ナトリウム）、 アルキル硫酸エーテル（例えばラウリル硫酸エーテルナ
トリウム［２〜8EO］）、 スルホスクシネート（例えばジオクチルスルホコハク酸
ナトリウム）、 硫酸モノグリセリド（例えばナトリウムグリセリルモノ
ステアレートモノスルフェート）、 イセチオネート（例えばイセチオン酸ナトリウム）、 メチルタウリド（例えばIgepon T）、 アシルサルコシネート（例えばナトリウムミリスチルサ
ルコシネート）、 アシルペプチド（例えばMaypons及びLamepons）、 アシルラクチレート、 ポリアルコキシル化エーテルグリコレート（例えばトリ
デセト−７カルボン酸）、 ホスフェート（例えばジラウリルリン酸ナトリウム）、 （ii）カチオン性界面活性剤； アミン塩（例えばサパミンヒドロクロリド）、 第４アンモニウム塩（例えばQuaternium 5、Quaternium
31及びQuaternium 18）、 （iii）両性界面活性剤； イミダゾール化合物（例えばMiranol）、 Ｎ−アルキルアミノ酸（例えばナトリウムコカミノプロ
ピオネート及びアスパラギン誘導体）、 ベタイン（例えばココアミドプロピルベタイン）、 （iv）非イオン性界面活性剤； 脂肪酸アルカノールアミド（例えばオレイン性エタノー
ルアミド）、 多価アルコールのエステル（例えばSpan）、 ポリグリセロールエステル（例えばC12-18脂肪酸と１つ
若しくは幾つかのOH基を用いてエステル化したもの）、 ポリアルコキシル化誘導体（例えばポリオキシ：ステア
リン酸ポリオキシエチレン及びオクチルフェノキシポリ
エトキシエタノール（TRITON X−100））、 エーテル（例えばポリオキシエチレンラウリルエーテ
ル）、 エステルエーテル（例えばTween）、 酸化アミン（例えばココヤシ及びドデシルジメチルアミ
ンオキシド）。
るが、その好ましい例としては以下のものがある： （ｉ）アニオン性界面活性剤； 脂肪酸の金属塩若しくはアルカノールアミン塩（例えば
ラウリン酸ナトリウム及びオレイン酸トリエタノールア
ミン）、 アルキルベンゼンスルホネート（例えばトリエタノール
アミンドデシルベンゼンスルホネート）、 硫酸アルキル（例えばラウリル硫酸ナトリウム）、 アルキル硫酸エーテル（例えばラウリル硫酸エーテルナ
トリウム［２〜8EO］）、 スルホスクシネート（例えばジオクチルスルホコハク酸
ナトリウム）、 硫酸モノグリセリド（例えばナトリウムグリセリルモノ
ステアレートモノスルフェート）、 イセチオネート（例えばイセチオン酸ナトリウム）、 メチルタウリド（例えばIgepon T）、 アシルサルコシネート（例えばナトリウムミリスチルサ
ルコシネート）、 アシルペプチド（例えばMaypons及びLamepons）、 アシルラクチレート、 ポリアルコキシル化エーテルグリコレート（例えばトリ
デセト−７カルボン酸）、 ホスフェート（例えばジラウリルリン酸ナトリウム）、 （ii）カチオン性界面活性剤； アミン塩（例えばサパミンヒドロクロリド）、 第４アンモニウム塩（例えばQuaternium 5、Quaternium
31及びQuaternium 18）、 （iii）両性界面活性剤； イミダゾール化合物（例えばMiranol）、 Ｎ−アルキルアミノ酸（例えばナトリウムコカミノプロ
ピオネート及びアスパラギン誘導体）、 ベタイン（例えばココアミドプロピルベタイン）、 （iv）非イオン性界面活性剤； 脂肪酸アルカノールアミド（例えばオレイン性エタノー
ルアミド）、 多価アルコールのエステル（例えばSpan）、 ポリグリセロールエステル（例えばC12-18脂肪酸と１つ
若しくは幾つかのOH基を用いてエステル化したもの）、 ポリアルコキシル化誘導体（例えばポリオキシ：ステア
リン酸ポリオキシエチレン及びオクチルフェノキシポリ
エトキシエタノール（TRITON X−100））、 エーテル（例えばポリオキシエチレンラウリルエーテ
ル）、 エステルエーテル（例えばTween）、 酸化アミン（例えばココヤシ及びドデシルジメチルアミ
ンオキシド）。
本発明の組成物には上記界面活性剤の１種以上の混合
物を使用することができる。
物を使用することができる。
（ｃ）カチオン性ポリマーは以下のなかから選択する： グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、 Quaternium-19、 Quaternium-23、 Quaternium-40、 Quaternium-57、 ポリ（ジプロピルジアリルアンモニウムクロリド）、 ポリ（メチル−β−プロパニオジアリルアンモニウムク
ロリド）、 ポリ（ジアリルピペリジニウムクロリド）、 ポリ（ビニルピリジニウムクロリド）、 第４化ポリ（ビニルアルコール）、 第４化ポリ（ジメチルアミノエチルメタクリレート）、
及び これらの混合物。
ロリド）、 ポリ（ジアリルピペリジニウムクロリド）、 ポリ（ビニルピリジニウムクロリド）、 第４化ポリ（ビニルアルコール）、 第４化ポリ（ジメチルアミノエチルメタクリレート）、
及び これらの混合物。
本発明に使用する際の活性増強剤の量は該組成物の通
常は0.1〜50重量％、好ましくは0.5〜25重量％、最も好
ましくは0.5〜10重量％である。
常は0.1〜50重量％、好ましくは0.5〜25重量％、最も好
ましくは0.5〜10重量％である。
その他の任意成分 更に本発明の組成物は、化粧品に許容可能なビヒクル
の調製に通常使用される成分に加えて、その他の成分も
必要によっては含有することができる。
の調製に通常使用される成分に加えて、その他の成分も
必要によっては含有することができる。
即ち、ローション、クリーム、軟膏、ゲル、粉末、固
形スティック及びエーロゾル濃縮物を調製するのに通常
使用される成分に加えて、必要によっては本発明の組成
物は、着色科、保存剤、抗酸化剤、皮膚軟化剤若しくは
エーロゾル噴射剤といった更なる成分を、化粧品若しく
は医薬品業界で通常とされる量で含有することができ
る。
形スティック及びエーロゾル濃縮物を調製するのに通常
使用される成分に加えて、必要によっては本発明の組成
物は、着色科、保存剤、抗酸化剤、皮膚軟化剤若しくは
エーロゾル噴射剤といった更なる成分を、化粧品若しく
は医薬品業界で通常とされる量で含有することができ
る。
本発明の組成物の調製 本発明の組成物は、溶液、ローション、ゲル、クリー
ム、軟膏、固形スティック若しくはエーロゾルの形態、
又はヒトの皮膚に局所投与するのに適した他の任意の形
態に調製することができる。
ム、軟膏、固形スティック若しくはエーロゾルの形態、
又はヒトの皮膚に局所投与するのに適した他の任意の形
態に調製することができる。
本発明の組成物がローション若しくはエーロゾルとい
った液体、又はゲル、クリーム若しくは軟膏といった半
液体、又は固形スティックである場合に該組成物を調製
するためには、通常、有効量のピログルタミン酸エステ
ル若しくはその混合物を水、又はエタノール、又は化粧
品に許容可能な他の水性若しくは非水性ビヒクル中に溶
解し、次いでこの溶液を、所望であれば例えばオイル若
しくはシリコーン油及び水を含有する適したクリーム若
しくは軟膏ベース、又はステアリン酸ナトリウムのごと
きゲル化剤を含有するスティックベース、又は一般的に
液化可能な気体噴射剤と一緒に通常の方法で混合するこ
とを要する。
った液体、又はゲル、クリーム若しくは軟膏といった半
液体、又は固形スティックである場合に該組成物を調製
するためには、通常、有効量のピログルタミン酸エステ
ル若しくはその混合物を水、又はエタノール、又は化粧
品に許容可能な他の水性若しくは非水性ビヒクル中に溶
解し、次いでこの溶液を、所望であれば例えばオイル若
しくはシリコーン油及び水を含有する適したクリーム若
しくは軟膏ベース、又はステアリン酸ナトリウムのごと
きゲル化剤を含有するスティックベース、又は一般的に
液化可能な気体噴射剤と一緒に通常の方法で混合するこ
とを要する。
所望であれば、適した濃度で皮膚若しくは毛髪に平均
して分配するのを容易にするために、化粧品に許容可能
なその他のキャリヤ、希釈剤若しくは皮膚軟化剤を本発
明の組成物中に配合してもよい。
して分配するのを容易にするために、化粧品に許容可能
なその他のキャリヤ、希釈剤若しくは皮膚軟化剤を本発
明の組成物中に配合してもよい。
ピログルタミン酸エステルの安定性を高めるために酸性
pH値を必要とする証拠 既に記述したように、使用前の保管期間中のピログル
タミン酸エステルの安定性は、pHが中性若しくはアルカ
リ性の組成物と比較してpHが酸性の組成物中では増強さ
れる。エステルが加水分解して遊離ピログルタミン酸が
時期尚早に放出されるのは、pH値が低いときよりも高い
ときの方がより早く起こることは明らかである。従って
皮膚への有益性が最高の組成物は、遊離ピログルタミン
が最少の無変化のピログルタミン酸エステルを含有する
pHが７未満の組成物である。
pH値を必要とする証拠 既に記述したように、使用前の保管期間中のピログル
タミン酸エステルの安定性は、pHが中性若しくはアルカ
リ性の組成物と比較してpHが酸性の組成物中では増強さ
れる。エステルが加水分解して遊離ピログルタミン酸が
時期尚早に放出されるのは、pH値が低いときよりも高い
ときの方がより早く起こることは明らかである。従って
皮膚への有益性が最高の組成物は、遊離ピログルタミン
が最少の無変化のピログルタミン酸エステルを含有する
pHが７未満の組成物である。
ピログルタミン酸エステルの安定性に対するpHの影響
を示すために、選択したエステルの選択したpH値におけ
る半減期を以下のように測定した。
を示すために、選択したエステルの選択したpH値におけ
る半減期を以下のように測定した。
ｉ）選択したピログルタミン酸エステルを選択したpH値
の水性緩衝液中に溶解し、エステルの0.1％w/v溶液を作
った。
の水性緩衝液中に溶解し、エステルの0.1％w/v溶液を作
った。
ii）無変化の（加水分解していない）エステルを高速液
体クロマトグラフィーによって定期的に分析した。
体クロマトグラフィーによって定期的に分析した。
iii）無変化のエステルの量の対数値と時間とをプロッ
トすると直線となった。
トすると直線となった。
iv）このプロットから、ピログルタミン酸エステルの半
分が加水分解する（即ちエステルの半分はそのままであ
る）のに要する時間は、必要であれば外挿によって決定
することができる。
分が加水分解する（即ちエステルの半分はそのままであ
る）のに要する時間は、必要であれば外挿によって決定
することができる。
この方法を使用して、選択したピログルタミン酸エス
テルの半減期を決定すると以下に示す結果となった。
テルの半減期を決定すると以下に示す結果となった。
安定性を高めるために７未満のpH値を選択する重要性
を示すために、中性値の両側の狭い範囲のpH値でピログ
ルタミン酸エステルの半減期を測定した。
を示すために、中性値の両側の狭い範囲のpH値でピログ
ルタミン酸エステルの半減期を測定した。
表１及び表２の結果は、pH値が高くなるとピログルタ
ミン酸エステルの安定性が急激に定価することを示して
いる。理想的には本発明の組成物は少なくとも１年間の
保管期間安定性があるべきであり、これは、選択したピ
ログルタミン酸エステルが少なくとも１年の半減期を有
することができる適したpH値を選択することに係わる。
ミン酸エステルの安定性が急激に定価することを示して
いる。理想的には本発明の組成物は少なくとも１年間の
保管期間安定性があるべきであり、これは、選択したピ
ログルタミン酸エステルが少なくとも１年の半減期を有
することができる適したpH値を選択することに係わる。
遊離酸と比較してピログリタミン酸エステルを皮膚に局
所塗布することの有益性を裏付ける証拠 ピログルタミン酸をヒトの皮膚に局所的に塗布する
と、皮膚のその領域に天然に存在するピログリタミン酸
を増大させるためには無視し得る程の量しか角質層に浸
透できない。しかしながら、所定のピログルタミン酸エ
ステルは皮膚に容易に浸透して角質層に到達し、そこで
は天然エステラーゼがエステルを切断して遊離ピログリ
タミン酸を生成し、このピログルタミン酸が皮膚に天然
に存在するピログルタミン酸を増加させるので皮膚への
有益性が向上する。
所塗布することの有益性を裏付ける証拠 ピログルタミン酸をヒトの皮膚に局所的に塗布する
と、皮膚のその領域に天然に存在するピログリタミン酸
を増大させるためには無視し得る程の量しか角質層に浸
透できない。しかしながら、所定のピログルタミン酸エ
ステルは皮膚に容易に浸透して角質層に到達し、そこで
は天然エステラーゼがエステルを切断して遊離ピログリ
タミン酸を生成し、このピログルタミン酸が皮膚に天然
に存在するピログルタミン酸を増加させるので皮膚への
有益性が向上する。
ピログルタミン酸エステルを与えると加水分解して角
質層中に遊離ピログリタミン酸を生成することは、トリ
チウム化ピログリタミン酸エステル及び放射線追跡法を
使用して確認された。
質層中に遊離ピログリタミン酸を生成することは、トリ
チウム化ピログリタミン酸エステル及び放射線追跡法を
使用して確認された。
即ち、［3H］ピログルタミン酸エステルを無水エタノ
ール中又は、水中油型エマルジョンベース中に１％w/v
でそれぞれ溶解し、この溶液を被検者の腕に塗布し、18
時間放置してからせっけん及び水で洗浄し、角質層をセ
ロテープを使って剥がしてとった。［3H］ピログルタミ
ン酸を無変化のエステルからAG1X8樹脂のクロマトグラ
フィーによって分離し、皮膚に分配された量を角質層の
タンバタ質1mg当たりのnmolで表示した。
ール中又は、水中油型エマルジョンベース中に１％w/v
でそれぞれ溶解し、この溶液を被検者の腕に塗布し、18
時間放置してからせっけん及び水で洗浄し、角質層をセ
ロテープを使って剥がしてとった。［3H］ピログルタミ
ン酸を無変化のエステルからAG1X8樹脂のクロマトグラ
フィーによって分離し、皮膚に分配された量を角質層の
タンバタ質1mg当たりのnmolで表示した。
得られた結果を表３にまとめた。
この実験で、対応するエステルに代えて［3H］ピログ
ルタミン酸を局所塗布したところ、角質層から回収され
たトリチウム化遊離酸は無視し得る量であった。
ルタミン酸を局所塗布したところ、角質層から回収され
たトリチウム化遊離酸は無視し得る量であった。
上記結果（表３）は、ピログルタミン酸はそのエステ
ルを局所塗布すると角質層に効果的に分配され、一万、
遊離酸として塗布するとわずかなピログルタミン酸しか
角質層に到達しないことを示している。更に上記結果
は、皮膚の当該領域中に見られたピログルタミン酸の収
量が大きいことから判断すると、エステルのアルキル鎖
が短いほどエステルの角質層への分配が効果的であるの
で、短いアルキル鎖エステルが好ましいことを示してい
る。
ルを局所塗布すると角質層に効果的に分配され、一万、
遊離酸として塗布するとわずかなピログルタミン酸しか
角質層に到達しないことを示している。更に上記結果
は、皮膚の当該領域中に見られたピログルタミン酸の収
量が大きいことから判断すると、エステルのアルキル鎖
が短いほどエステルの角質層への分配が効果的であるの
で、短いアルキル鎖エステルが好ましいことを示してい
る。
実施例 以下、実施例によって本発明を更に説明する。
実施例1. 緩衝スキンケア製剤番号１。
1.緩衝液の基本処方成分 重量％ トリグリセリド 31.0 ステアリン酸グリセリル 6.0 セチルアルコール 1.2 ステアリン酸 2.0 ラノリン 4.0 プロピレングリコール 2.0 保存剤 0.3 香料 0.4 ピログルタミン酸エチルエステル 1.0 緩衝液'A′ 下記参照 脱イオン水 残り100.00まで pH＝4.0 緩衝液'A′：クエン酸−クエン酸ナトリウム成分 重量％ クエン酸 1.38 クエン酸ナトリウム 1.01 0.1Mクエン酸若しくは0.1Mクエン酸ナトリウムを用い
てpHを4.0に調製した。
てpHを4.0に調製した。
実施例2. 緩衝スキンケア製剤番号２。
1.緩衝液の基本処方成分 重量％ トリグリセリド 31.0 ステアリン酸グリセリル 6.0 セチルアルコール 1.2 ステアリン酸 2.0 ラノリン 4.0 プロピレングリコール 2.0 保存剤 0.3 香料 0.4 ピログルタミン酸ヘキシルエステル 3.0 緩衝液'B′ 下記参照 脱イオン水 残り100.00まで pH＝4.0 緩衝液'B′：乳酸−乳酸ナトリウム成分 重量％ 乳酸（1M） 0.90 乳酸ナトリウム（1M） 0.75 0.1M乳酸若しくは0.1M乳酸ナトリウムを用いてpHを4.
0に調製した。
0に調製した。
実施例3. 緩衝スキンケア製剤番号３。
1.緩衝液の基本処方成分 重量％ トリグリセリド 31.0 ステアリン酸グリセリル 6.0 セチルアルコール 1.2 ステアリン酸 2.0 ラノリン 4.0 プロピレングリコール 2.0 保存剤 0.3 香料 0.4 エチル−２［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プロピオ
ネート 3.0 緩衝液'C′ 下記参照 脱イオン水 残り100.00まで pH＝4.0、 緩衝液'C′：酢酸−酢酸ナトリウム成分 重量％ 酢酸（1M） 8.2 酢酸ナトリウム（1M） 0.25 0.1M酢酸若しくは0.1M酢酸ナトリウムを用いてpHを4.
0に調製した。
ネート 3.0 緩衝液'C′ 下記参照 脱イオン水 残り100.00まで pH＝4.0、 緩衝液'C′：酢酸−酢酸ナトリウム成分 重量％ 酢酸（1M） 8.2 酢酸ナトリウム（1M） 0.25 0.1M酢酸若しくは0.1M酢酸ナトリウムを用いてpHを4.
0に調製した。
Claims (12)
- 【請求項１】ヒトの皮膚に局所的塗布するための水性組
成物であって、 （ｉ）構造式（１）： ［式中、Ｒは１〜12個の炭素原子を有する、線状若しく
は分枝状鎖のアルキル基、又は基： （ここでＲ′及びＲ″は同じ若しくは異なり、それぞれ
がＨ若しくは基： ［(CH3)u,(CH2OH)v,(CH2)w,(CHCH3)x,(CHOH)y,(CH=C
H)z］− （２） （ここでｕはゼロ若しくは１であり、 ｖはゼロ若しくは１であり、 ｗはゼロ若しくは１〜21の整数であり、 ｘはゼロ若しくは１〜４の整数であり、 ｙはゼロ若しくは１〜２の整数であり、 ｚはゼロ若しくは１〜４の整数であり、且つ ｕ＋ｖ＋ｗ＋ｘ＋ｙ＋ｚは１〜22の整数であって、 基（２）中の部分基はいかなる配列でもよく、但し部分
基（CH＝CH）が存在する場合には前記基（２）中の炭素
原子の合計数が10〜20個となる） である）］ を有するピログルタミン酸エステル0.01〜99重量％と、 （ii）化粧品に許容可能な、有効pHが２から７未満の水
性緩衝液１〜99.99重量％と、 （iii）化粧品添加剤０〜98.99重量％とを含有する組成
物。 - 【請求項２】ピログルタミン酸エステルを、構造式
（１）中のＲがC1〜ＣC12線状若しくは分枝状鎖アルキ
ル基であるものから選択する請求項１に記載の組成物。 - 【請求項３】ピログルタミン酸エステルを、 ピログルタミン酸メチルエステル、 ピログルタミン酸エチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−プロピルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ブチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ヘキシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ヘプチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−オクチルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ノニルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−デシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ウンデシルエステル、 ピログルタミン酸ｎ−ドデシルエステル、 ピログルタミン酸イソ−プロピルエステル、 ピログルタミン酸２−メチルヘキシルエステル、 ピログルタミン酸２−エチルヘキシルエステル、 ピログルタミン酸3,7−ジメチルオクチルエステル、 ピログルタミン酸2,4,4−トリメチル−１−ペンタンエ
ステル、及び ピログルタミン酸メチルオクチルエステル から選択する請求項１又は２に記載の組成物。 - 【請求項４】構造式（１）中のＲが基（２）で表される
請求項１に記載の組成物。 - 【請求項５】前記基（２）を、１〜22個の炭素原子を有
する、直鎖若しくは分枝状鎖の飽和若しくは不飽和脂肪
族基又は10〜22個の炭素原子を有するアルケニル基から
選択する請求項４に記載の組成物。 - 【請求項６】ピログルタミン酸エステルを、 ２−［ピログルタモイルオキシ］−プロピオン酸、 メチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−アセテー
ト、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プロピ
オネート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ブチレ
ート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−イソ−ブチ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−バレレ
ート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプロ
エート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ヘプチ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプリ
レート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ペラル
ゴネート、 エチル−２−［ピログルタモイルオキシ］−３−ヒドロ
キシブチレート、 イソ−プロピル―２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−プロピオネート、 イソ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−カプリレート、 ｎ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
プロピオネート、 ｎ−プロピル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
カプリレート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 12−ヒドロキシステアリル−２−［ピログルタモイルオ
キシ］−ｎ−プロピオネート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−ス
テアレート、 パルミチル−２−〔ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 リノレイル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−プ
ロピオネート、 リノレイル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カ
プリレート、 ラウリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カプ
リレート、 ステアリル−２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−カ
プリレート、 グリセリルモノ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−プロピオネート）、 グリセリルモノ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ
−カプリレート）、及び グリセリルジ（２−［ピログルタモイルオキシ］−ｎ−
プロピオネート から選択する請求項１、４又は５に記載の組成物。 - 【請求項７】前記ピログルタミン酸エステルの量が組成
物の0.01〜20重量％である請求項１から６のいずれか一
項に記載の組成物。 - 【請求項８】前記緩衝液を、 pHが4.0のクエン酸−クエン酸ナトリウム緩衝液、 pHが4.0の乳酸−乳酸ナトリウム緩衝液、及び pHが4.0の酢酸−酢酸ナトリウム緩衝液から選択する請
求項１から７のいずれか一項に記載の組成物。 - 【請求項９】前記ビヒクルを、 ペトロラタム、 ラノリン、 ラノリンアルコール、 鉱油、 ヒマワリ種子油、 マツヨイグサ油、 ゴマ油、 エチルアルコール、 グリセリン、及び これらの混合物 から選択する請求項１から８のいずれか一項に記載の組
成物。 - 【請求項１０】更に香料を0.01〜10重量％含有する請求
項１から９のいずれか一項に記載の組成物。 - 【請求項１１】更に活性増強剤を含有する請求項１から
10のいずれか一項に記載の組成物。 - 【請求項１２】前記活性増強剤を、浸透助長剤、界面活
性剤及びカチオン性ポリマーから選択する請求項11に記
載の組成物。
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