JP2524566B2 - 誘導電動機制御方法 - Google Patents
誘導電動機制御方法Info
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Description
とくに、誘導電動機の高効率運転に好適な制御方法に関
する。
には誘導電動機の力率を検出して誘導電動機の入力電圧
を制御することにより、誘導電動機の力率を改善し、も
って、誘導電動機の消費電力を低減させるようにした力
率制御装置が提案されている。この装置において、誘導
電動機の入力電圧は検出力率が設定力率に近づくように
制御される。設定力率がたとえば80%に設定されてい
る状態で、誘導電動機が無負荷または軽負荷で運転され
ると、制御回路は検出力率を設定力率に近づけようとす
るために誘導電動機の入力電圧が低くなりすぎて電動機
がコギングまたはスト−ルしてしまう。これを防止する
ために力率設定器とは別にコギング防止電圧を設定し
て、設定力率レベルの代りにコギング防止電圧のレベル
と検出力率のレベルとを比較することが提案されてい
る。この場合、無負荷時または軽負荷時における誘導電
動機のコギングまたはスト−ル現象を完全に防止するた
めには必然的にコギング防止電圧を高めのレベルに設定
せざるをえない。したがって、無負荷時または軽負荷時
に電動機電圧を精度良く制御できず、誘導電動機を効率
的に運転することはできない。さらに、設定力率が80
%に定されている状態で誘導電動機が中負荷で運転され
ると、中負荷に対して設定力率が高すぎるため、誘導電
動機の入力電圧が低くなりすぎて負荷電流が増え、その
結果誘導電動機の消費電力が増加する傾向がある。した
がって、誘導電動機の消費電力を小さくするためには、
誘導電動機の負荷に応じて力率制御装置の設定力率のレ
ベルを手動にていちいち調整しなければならない。この
ように、力率制御装置の設定力率は固定されているため
に誘導電動機の負荷が変動したときに、その負荷変動に
応じて誘導電動機を常に効率的に運転することはできな
かった。
示されたインバ−タ装置では周波数に応じて力率値を変
化させることにより誘導電動機を効率運転することが提
案されている。この公報の第3図に示されるように、周
波数ごとに異なる力率値の最適力率パタ−ンがメモリに
記憶される構成において、インバ−タ装置の周波数が設
定されると、その周波数に対応した固定力率で電動機電
圧が制御されることになり、多様な負荷変動に対応した
高精度の電圧制御ができない。
たはインバ−タ装置では特定の周波数において誘導電動
機の負荷が変動するにもかかわらず、誘導電動機は常に
固定した力率で運転されることとなり、特定の周波数に
おいて誘導電動機の多様な負荷変動に応じて省エネ効果
が最大となるように運転することはできない。
ためになされたもので、誘導電動機を負荷変動に応じて
自動的に変化する最適力率で制御することにより誘導電
動機の全負荷領域において省エネ効果を常に最大になる
ように改善することを目的とする。
御方法は、可変電圧交流電源で駆動される誘導電動機の
力率を検出する力率検出器と、前記誘導電動機のための
最適力率値を出力する最適力率発生器と、前記力率と前
記最適力率値とを比較して前記可変電圧交流電源の出力
電圧を制御する電圧制御手段とを備え、前記最適力率値
を任意力率値と前記誘導電動機の負荷変動パラメ−タと
の演算により求め、前記最適力率値を前記誘導電動機の
負荷の低下に応じて降下させる方法において、負荷変動
パラメ−タとして誘導電動機の電圧と電流との演算によ
り有効電力を求め、任意力率値と有効電力との演算によ
り最適力率値が得られることを特徴とする。
ある出力周波数において、簡単な構成と低コストにて、
最適力率が誘導電動機の負荷変動に応じて自動的に変化
し、誘導電動機を無負荷から全負荷に至る全領域におい
て最適な力率で運転できるようにしたものである。
明する。図1において、交流電源10と誘導電動機12
との間に接続され、可変電圧交流電源を構成する制御装
置14の望ましい第1実施例が示されている。制御装置
14は誘導電動機12の巻線に供給される電圧の検出器
16とその巻線に流れる電流の検出器CTとを具え、電
圧検出器16と電流検出器CTの出力側は力率検出器1
8に供給される。
接続されている端子Vuに接続された分圧抵抗Ra,R
bと、端子Vvに接続された分圧抵抗Rc,Rdと、増
巾器17からなる差動増巾器により構成され、誘導電動
機12に印加される電圧U−Vに比例した電圧Vuvを
とり出す(図2参照)。
効電力算出器21とを有する。皮相電力算出器20は電
流検出器CTにより検出された1周期における電流値I
uの実効値Iu(rms)を検出する実効値変換器22
と、電圧検出器16により検出された1周期における電
圧Vuvの実効値Vuv(rms)
効値Iu(rms)
6により乗算されて皮相電力に比例した直流電圧P、す
なわち、
される(図2参照)。図2において、符号
算出器21は電流検出器CTにより検出された1周期に
おける電流Iuと電圧検出器16により検出された1周
期における電圧Vuvとを乗算して出力Iu・Vuv
(=有効電力W)を発生する乗算器28と、抵抗30お
よびコンデンサ32からなる積分回路34とを具え、乗
算器28の出力は積分回路34により平均化され、有効
電力値に比例した直流電圧 W、すなわち、
Wは除算器35に供給される。除算器35は有効電力W
と皮相電力Pとの除算
m、すなわち、
電力と皮相電力から求めると、誘導電動機の入力電圧の
波形歪みの悪影響を受けることなく誘導電動機の力率を
高精度に検出できる利点がある。検出力率信号Pfmは
最適力率発生器36に供給される。
意の力率Pfsを指令するための力率指令器37と、関
数変換器38と、最適力率信号を発生する乗算器39と
を備える。関数変換器38は有効電力値Wを関数的に変
換し、電動機の負荷変動に応じた補償値COMPを負荷
変動パラメ−タとして出力する。乗算器39は前記補償
値COMPと前記任意力率Pfsを乗算し、最適力率信
号COMP・Pfsを出力する。検出力率信号Pfmと
最適力率信号COMP・Pfsは比較器42で比較され
誤差に応じた力率比較信号C(図2参照)が電圧調整器
44に出力される。
電圧を制御するために交流電源10と誘導電動機12と
の間に接続されたトライアック等の半導体スイッチより
なる電圧調整手段46と、電圧調整手段46の入力側に
おいて交流電源10に接続された波形成形回路48を具
える。波形成形回路48は主回路より検出した端子U,
V間の電圧をレベル調整し、波形成形を行なう。ランプ
発生回路50は波形成形回路48の出力に同期してラン
プ信号を出力する。力率比較信号Cのレベルとランプ信
号Raとは比較器52により比較されて方形波Dを出力
する。この方形波Dは公知のパルストランス等からなる
ドライブ回路54に供給され、ドライブ回路54は電圧
調整手段46を駆動するための駆動信号Gを発生する。
示し、そのタイミングチャ−ト図を図4に示す。図3に
おいて、波形成形回路48は図4の電圧信号U−Vを分
圧するための分圧抵抗56,58とこれら分圧抵抗5
6,58に接続された演算増巾器60を有する。符号6
2は増巾器60の保護用ツェナ−ダイオ−ドを示す。抵
抗64は分圧抵抗56,58の合成抵抗との比でヒステ
リシスを決定するものであり、増巾器60の出力端に図
4の波形成形された波形66が発生する。この波形66
はEXORゲ−ト68に供給される。一方、波形66は
抵抗70、コンデンサ72で積分され、図4の波形76
を発生する。波形66,76はEXORゲ−ト68で比
較され、図4の細いパルス78を発生する。符号74は
抵抗を示す。パルス78は抵抗80を介してランプ発生
回路50に供給される。
と、抵抗84と、コンデンサ86とを有する。トランジ
スタ82のベ−スは抵抗80を介してEXORゲ−ト6
8の出力側に接続され、コレクタ−は定電流源83に接
続され、エミッタ−は接地されている。パルス78がト
ランジスタ82のベ−スに供給されると、トランジスタ
82が導通し、ライン88の電圧を“0”にする。トラ
ンジスタ82はパルス78の立下りに同期して非導通と
なり、コンデンサ86は定電流源83により充電する。
このとき、ライン88上には時間に比例した電圧波形R
a(図4参照)がランプ信号として発生する。なお、抵
抗84はトランジスタ82が導通したときコンデンサ4
4を放電する電流の制限用に設けられたものである。図
3、図4より明らかなように、力率比較信号Cとランプ
信号Raとは比較器52により比較され、方形波信号D
が出力される。ドライブ回路54の駆動信号Gのパルス
幅は方形波信号Dのパルス幅に比例するため、方形波信
号Dのパルス幅が小さいと、駆動信号Gのパルス幅も小
さくなり、トライアック46の導通角も小さくなって制
御装置14の出力電圧は下がる。方形波信号Dのパルス
幅が大きくなると、トライアック46の導通角が大きく
なって制御装置14の出力電圧が上がる。このように、
電圧調整器44は可変電圧交流電源の出力電圧を検出力
率と最適力率との比較差に応じて制御するように機能す
る。
路例を示し、図6は図5の回路の出力を表わすグラフを
示す。
率検出器18の有効電力WをR1とR2からなる分圧回
路にて分圧し、演算増巾器38aとVDCの基準電源3
8bとからなる簡易加算器で有効電力Wを分圧した信号
と基準電圧VDCとが加算されて補償信号COMPが出
力される。この回路は次の式
グラフのたて軸に補償値COMPをとり、よこ軸に有効
電力値Wを示してある。図6のグラフにおいて、補償値
COMPは有効電力値Wが下がるにつれて小さくなる。
誘導電動機の負荷が少なくなると有効電力も下がるた
め、最適力率は誘導電動機の負荷の低下に応じて低下
し、負荷の上昇に応じて増加する。したがって、たとえ
ば電動機が無負荷で運転されているときでも最適力率は
低い値にあるため、電動機電圧が低くなりすぎることが
なく、電動機のスト−ルやコギングを防止できる。しか
も、このときの電動機電圧は最適レベルにあるため、電
動機の負荷電流、有効電力、無効電力、皮相電力を後述
の如く著しく改善できる。
OMP、指令力率Pfs、最適力率COMP・Pfsお
よび電動機電圧との関係を示すチャ−ト図を示す。時間
t1において、電動機はある負荷状態
1にあり、電動機負荷が一定のレベル
COMP・Pfsも安定したレベルCP1にあるため、
電動機電圧はレベルv1で安定している。時間t2にお
いて、電動機の負荷がレベル
下がるために補償値COMPもレベルC2のように下降
して最適力率COMP・PfsもレベルCP2のように
下降する。このとき、電動機電圧は検出力率が最適力率
COMP・Pfsに一致するべく、レベルv2のように
下降する。時間t3において電動機負荷がレベル
1より低いレベルCP3で安定し、電動機電圧はレベル
v3で安定する。電動機負荷が
ように下降させると、最適力率COMP・Pfsもレベ
ルCP4のように下降する。このとき、電動機電圧は検
出力率が最適力率COMP・Pfsに一致すべくレベル
v4のように上昇する。時間t5において設定力率Pf
sがレベルP3に設定されると、最適力率COMP・P
fsもレベルCP5で安定し、電動機電圧はレベルv5
で安定する。時間t6において電動機負荷がレベル
うに上昇する。このとき、最適力率COMP・Pfsも
レベルCP6のように上昇し、電動機電圧は力率が最適
力率COMP・Pfsに一致するべく上昇する。時間t
7において電動機負荷がレベル
なり、最適力率COMP・PfsはレベルCP7で安定
して電動機電圧はレベルv7で一定になっている。この
ように誘導電動機の多様な負荷状態において自動的に最
適力率が得られるため、電動機の運転中、無調整で無負
荷から全負荷に至るまでの理想的な省エネ運転を行な
う。しかも、最適力率は電動機の負荷の低下に応じて降
下するので制御装置の出力電圧(電動機電圧)が下がり
すぎたりすることがなく、電動機のコギングやスト−ル
現象を確実に防止できる。
ための可変電圧交流電源を構成する制御装置の第2実施
例を示す。図8において、制御装置100は制御用コン
ピュ−タ101により制御されるインバ−タ装置からな
るものとして示される。
電力はコンバ−タ104により直流電力に変換されたの
ち、平滑コンデンサ106により脈動分が除去される。
この平滑された直流電力はトランジスタまたはGTO等
の半導体スイッチで構成されているPWMインバ−タ部
108に与えられる。PWMインバ−タ部108は直流
入力を可変電圧・可変周波数の交流出力に変換して誘導
電動機110を所望速度で運転させることができる。制
御用コンピュ−タ101はインバ−タの周波数を指令す
る周波数指令器112からの周波数指令信号114を受
けて出力周波数に対応した電圧信号118を発生するV
/F変換器116と、電圧信号118と後述の力率比較
信号Cを受けてPWMインバ−タ部108を制御するP
WM制御回路120と、PWM制御回路120からの可
変電圧・可変周波数のパルス幅変調信号122を駆動信
号126に変換してインバ−タ部108の半導体スイッ
チを順次オン・オフ動作させ、所望の電圧と周波数の交
流電力をこのインバ−タ部108から出力させるベ−ス
駆動回路124とを備える。
導電動機110に供給される電圧と電流とから力率を検
出して検出力率信号Pfmを出力する力率検出器128
と、前記電圧と電流とから有効電力信号Wを出力する有
効電力算出器130と、最適力率発生器132とを備え
る。
fsを指令する力率指令器134と、有効電力信号Wを
受けて電動機負荷に応じて変化する補償信号COMPを
出力する関数変換器136と、指令力率信号Pfsと補
償信号COMPとを乗算して最適力率信号COMP・P
fsを出力する乗算器138とを有する。
P・Pfsはそれぞれ比較器140の正極と負極とに供
給され、そこで比較されて偏差に応じた力率比較信号C
を出力する。図9のチャ−ト図に示すように、電圧信号
118が一定なのに対して、力率比較信号Cはつぎのよ
うに変化する。すなわち、力率比較信号Cは検出力率P
fmと最適力率COMP・Pfsが同一レベルのとき
(Pfm=COMP・Pfsのとき)一定のレベルC1
にあり、検出力率Pfmが最適力率COMP・Pfsを
超えると(Pfm>COMP・Pfs)C2の如く変化
し、検出力率Pfm=最適力率COMP・Pfsのとき
C3の如く安定する。最適電圧発生器として作用する乗
算器119は電圧信号118と力率比較信号Cとを乗算
して出力信号119aを最適電圧指令信号として出力す
る。PWM制御回路120は最適電圧指令信号119a
と三角波信号Rbとを比較し、PWM信号122を出力
する。PWM信号を形成する方法としては従来から良く
知られており、公知技術を使用すればよいため、ここで
は省略する。
119aが低いとき(すなわち、検出力率信号が小さい
とき)はPWM信号122のパルス幅は小さいため、イ
ンバ−タ部108の出力電圧は低下し(図10の出力電
圧V2参照)、最適電圧指令信号119aが高くなる
(すなわち、検出力率が大きくなる)と、それに応じて
PWM信号122のパルス幅も大きくなって、インバ−
タ部108の出力電圧は図10のカ−ブV1のように上
昇する。図10V1は力率比較信号Cが高い(負荷が高
い)ときの出力電圧を示し、図10V2は力率比較信号
Cが低い(負荷が小さい)ときの出力電圧を表わす。
が、有効電力算出器13の有効電力値Wも小さいため、
関数変換器136の補償値COMPも小さくなり(図6
参照)、その結果最適力率値COMP・Pfsも小さく
なる。したがって、上述したようにPWM信号122の
パルス幅が小さくなってインバ−タ部108の出力電圧
が低くなり、電動機110の有効電力と無効電力が著し
く低減する。負荷が大きくなると検出力率も大きくなる
ため、補償値COMPと最適力率値COMP・Pfsも
上昇する。このとき、前述したようにPWM信号122
のパルス巾も大きくなってインバ−タ部108の出力電
圧が上昇して、電動機Mは最適力率値で運転される。
した状態で電動機を無負荷で運転すると、電動機は電圧
不足でスト−ルする。しかしながら、実験機で電動機負
荷増大量に応じて増加する最適力率値に基づいてPWM
制御回路120のPWM信号122を出力させたとこ
ろ、電動機110の電圧不足は解消されて電動機110
には安定した低電圧出力、すなわち、50V(電源電圧
200Vに対して)の出力電圧が供給されて電動機の運
転はスト−ルやコギングを起こすことなく極めて安定
し、後述の如く極めて顕著な効果をもたらした。このよ
うに、特定の周波数において最適力率は電動機負荷の変
動に応じて連続的に可変となるため、電動機の無負荷か
ら全負荷の範囲において何ら手動操作をすることなく常
に電動機を高効率で運転することが可能となり、大きな
省エネ効果が得られる。
プロトタイプを作成し、誘導電動機にこれを接続して実
験したところ、下記のような顕著な効果がみられた。
想を実施することにより、無負荷時の負荷電流は本発明
の制御装置により10分の1以下に低減し、有効電力は
65.7%削減し、さらに、無効電力と皮相電力もそれ
ぞれ10分の1以下の顕著なレベルに低減し、しかもコ
ギングやスト−ル等のトラブルはまったくなく、極めて
安定した運転が得られた。
動機の有効電力を負荷変動パラメ−タとして利用した
が、有効電力の代わりに電動機印加電圧または負荷電流
を利用しても良い。力率指令器は予じめ定められた任意
の力率を記憶するメモリにより構成しても良い。
ば、低コストで簡単な構成によりある特定の周波数にお
いて最適力率は電動機負荷の変動に対応して自動的にか
つ連続的に変化するため、設定力率を手動にて操作しな
くても無調整で無負荷〜全負荷において理想的な省エネ
運転を行なうことができ、実用上の効果が極めて大き
い。
を第1実施例として示すブロック図である。
電圧の関係を示すチャ−ト図である。
例として示すブロック図である。
Claims (1)
- 【請求項1】 可変電圧交流電源で駆動される誘導電動
機の力率を検出する力率検出器と、前記誘導電動機のた
めの最適力率値を出力する最適力率発生器と、前記力率
と前記最適力率値とを比較して前記可変電圧交流電源の
出力電圧を制御する電圧制御手段とを備え、前記最適力
率値を任意力率値と前記誘導電動機の負荷変動パラメ−
タとの演算により求め、前記最適力率値を前記誘導電動
機の負荷の低下に応じて降下させる方法において、負荷
変動パラメ−タとして誘導電動機の電圧と電流との演算
により有効電力を求め、任意力率値と有効電力との演算
により最適力率値が得られることを特徴とする誘導電動
機の制御方法。
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