JP2023179307A

JP2023179307A - 結像光学系

Info

Publication number: JP2023179307A
Application number: JP2022092558A
Authority: JP
Inventors: 圭吾池田; Keigo Ikeda
Original assignee: Sigma Corp
Current assignee: Sigma Corp
Priority date: 2022-06-07
Filing date: 2022-06-07
Publication date: 2023-12-19
Also published as: CN117234014A; US20230393377A1

Abstract

【課題】手振れ補正機構を搭載し、ズーム全域で開放Ｆ値が小さく、小型化を達成した結像光学系を提供する。
【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲからなり、広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＦの間隔が増大し、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲの間隔が縮小し、第１レンズ群Ｇ１が物体側へ単調に移動し、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、前側レンズ群ＧＦは、１以上の負の屈折力を有するレンズ群からなり、後側レンズ群ＧＲは、最も像面側に配置され、像面Ｉに対して固定され、変倍及び合焦に際して移動しない最終レンズ群ＧＬを有し、最終レンズ群ＧＬは、光軸に対する垂直方向成分を含む方向へ移動可能な防振レンズ群ＧＳを有し、所定の条件式を満足することを特徴とする。
【選択図】図１

Description

本発明は、デジタルカメラ、ビデオカメラなどに用いられる撮影レンズに好適な結像光学系に関するものである。

近年、結像光学系と撮像素子の間に配置され、光線をファインダー光学系に導くクイックリターンミラーを廃した、所謂ミラーレスカメラが普及している。

ミラーレスカメラは、ミラーを廃したことにより筐体が小型化されているため、それに伴い結像光学系の小型化が求められている。また、手振れ補正機構を搭載し、ズーム全域で開放Ｆ値の小さい大口径ズームレンズが求められている。

特開２０２１－０７６８３０号公報特許第６７７９９３６号公報

特許文献１では、開放Ｆ値が２．８程度の明るい、変倍に際して最も物体側のレンズ群が像面に対して固定されたポジティブリード型のズームレンズが開示されている。特許文献１に開示されたズームレンズは、光学全長が変化しないことにより利便性や堅牢性が高い利点があるが、結像光学系のサイズが大きいという問題がある。

特許文献２では、開放Ｆ値が２．８程度の明るい、広角端における光学全長が短縮化されたポジティブリード型のズームレンズが開示されている。特許文献２に開示されたズームレンズは、開口絞りよりも像側に、変倍に際して移動する径の大きいレンズ群が多く配置されているため、変倍に要する機構が大型化し、レンズ鏡筒の径方向のサイズが大きいという問題がある。

本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであり、手振れ補正機構を搭載し、ズーム全域で開放Ｆ値が小さく、小型化を達成した結像光学系を提供することを目的とする。

本発明に係る第１の発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲからなり、広角端から望遠端への変倍に際し、前記第１レンズ群Ｇ１と前記前側レンズ群ＧＦの間隔が増大し、前記前側レンズ群ＧＦと前記後側レンズ群ＧＲの間隔が縮小し、前記第１レンズ群Ｇ１が物体側へ単調に移動し、前記第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、前記前側レンズ群ＧＦは、１以上の負の屈折力を有するレンズ群からなり、前記後側レンズ群ＧＲは、最も像面側に配置され、像面Ｉに対して固定され、変倍及び合焦に際して移動しない最終レンズ群ＧＬを有し、前記最終レンズ群ＧＬは、光軸に対する垂直方向成分を含む方向へ移動可能な防振レンズ群ＧＳを有し、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（１）０．３０＜ｆ１／ｆＴ＜１．５０
（２）０．８０＜｜ｆ１ｎ｜／ｆ１＜４．００
（３）２０．０＜ＬＴＴ×ＦｎｏＴ／Ｙｍａｘ＜５０．０
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離
ｆ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの焦点距離
ＬＴＴ：望遠端における結像光学系の光学全長
ＦｎｏＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高

本発明に係る第２の発明は、前記前側レンズ群ＧＦは正レンズを有し、そのうち最も物体側に位置する正レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（４）ＰｇＦＦｐ＋０．００２２×νｄＦｐ＜０．６７８
但し、
ＰｇＦＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｄ線に関するアッベ数

本発明に係る第３の発明は、前記最終レンズ群ＧＬは負レンズを有し、そのうち少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（５）ＰｇＦＬｎ＋０．００２１×νｄＬｎ＞０．６５８
但し、
ＰｇＦＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数

本発明に係る第４の発明は、前記後側レンズ群ＧＲは、最も物体側に正の屈折力を有する物体側レンズ群ＧＯを有し、前記物体側レンズ群ＧＯよりも像面側に、無限遠物体から近距離物体への合焦において光軸に沿って移動する合焦レンズ群ＧＦｃｓを少なくとも１つ有することを特徴とする。

本発明に係る第５の発明は、前記後側レンズ群ＧＲは、開口絞りＳを有し、前記開口絞りＳは広角端から望遠端への変倍に際して像面Ｉに対して固定されており、前記開口絞りＳよりも像側に位置するレンズ群のうち、広角端から望遠端への変倍に際して光軸に沿って移動するすべてのレンズ群は無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する前記合焦レンズ群ＧＦｃｓであることを特徴とする。

本発明に係る第６の発明は、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（６）２．５０＜ｆ１／｜ｆＦＷ｜＜５．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＦＷ：広角端における前側レンズ群ＧＦの焦点距離

本発明に係る第７の発明は、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（７）Ｌ１／ＬＴＷ＜０．１７
但し、
Ｌ１：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の長さ
ＬＴＷ：広角端における結像光学系の光学全長

本発明に係る第８の発明は、前記第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（８）νｄ１ｎ＜５０．０
（９）ＰｇＦ１ｎ＋０．００２４×νｄ１ｎ＜０．６７７
但し、
νｄ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数
ＰｇＦ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比

本発明に係る第９の発明は、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（１０）０．５５＜｜ｆＳ｜／ｆＷ＜１．２０
但し、
ｆＳ：防振レンズ群ＧＳの焦点距離
ｆＷ：広角端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離

本発明に係る第１０の発明は、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（１１）ＢＦ／Ｙｍａｘ＜３．００
但し、
ＢＦ：結像光学系におけるバックフォーカス
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高

本発明によれば、手振れ補正機構を搭載し、ズーム全域で開放Ｆ値が小さく、小型化を達成した結像光学系を提供することができる。

本発明の結像光学系の実施例１に係る広角端での撮影距離無限遠におけるレンズ構成図である。実施例１の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例１の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例１の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例１の結像光学系の広角端での撮影距離２２６０ｍｍにおける縦収差図である。実施例１の結像光学系の広角端での撮影距離２２６０ｍｍにおける横収差図である。実施例１の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例１の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例１の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例１の結像光学系のズーム中間での撮影距離３５８８ｍｍにおける縦収差図である。実施例１の結像光学系のズーム中間での撮影距離３５８８ｍｍにおける横収差図である。実施例１の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例１の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例１の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例１の結像光学系の望遠端での撮影距離５３４８ｍｍにおける縦収差図である。実施例１の結像光学系の望遠端での撮影距離５３４８ｍｍにおける横収差図である。本発明の結像光学系の実施例２に係る広角端での撮影距離無限遠におけるレンズ構成図である。実施例２の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例２の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例２の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例２の結像光学系の広角端での撮影距離２１４２ｍｍにおける縦収差図である。実施例２の結像光学系の広角端での撮影距離２１４２ｍｍにおける横収差図である。実施例２の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例２の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例２の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例２の結像光学系のズーム中間での撮影距離３４６０ｍｍにおける縦収差図である。実施例２の結像光学系のズーム中間での撮影距離３４６０ｍｍにおける横収差図である。実施例２の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例２の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例２の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例２の結像光学系の望遠端での撮影距離５３２５ｍｍにおける縦収差図である。実施例２の結像光学系の望遠端での撮影距離５３２５ｍｍにおける横収差図である。本発明の結像光学系の実施例３に係る広角端での撮影距離無限遠におけるレンズ構成図である。実施例３の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例３の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例３の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例３の結像光学系の広角端での撮影距離２２０９ｍｍにおける縦収差図である。実施例３の結像光学系の広角端での撮影距離２２０９ｍｍにおける横収差図である。実施例３の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例３の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例３の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例３の結像光学系のズーム中間での撮影距離３５２４ｍｍにおける縦収差図である。実施例３の結像光学系のズーム中間での撮影距離３５２４ｍｍにおける横収差図である。実施例３の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例３の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例３の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例３の結像光学系の望遠端での撮影距離５５８３ｍｍにおける縦収差図である。実施例３の結像光学系の望遠端での撮影距離５５８３ｍｍにおける横収差図である。本発明の結像光学系の実施例４に係る広角端での撮影距離無限遠におけるレンズ構成図である。実施例４の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例４の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例４の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例４の結像光学系の広角端での撮影距離２１６８ｍｍにおける縦収差図である。実施例４の結像光学系の広角端での撮影距離２１６８ｍｍにおける横収差図である。実施例４の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例４の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例４の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例４の結像光学系のズーム中間での撮影距離３５３５ｍｍにおける縦収差図である。実施例４の結像光学系のズーム中間での撮影距離３５３５ｍｍにおける横収差図である。実施例４の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例４の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例４の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例４の結像光学系の望遠端での撮影距離５４８８ｍｍにおける縦収差図である。実施例４の結像光学系の望遠端での撮影距離５４８８ｍｍにおける横収差図である。本発明の結像光学系の実施例５に係る広角端での撮影距離無限遠におけるレンズ構成図である。実施例５の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例５の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例５の結像光学系の広角端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例５の結像光学系の広角端での撮影距離２１３８ｍｍにおける縦収差図である。実施例５の結像光学系の広角端での撮影距離２１３８ｍｍにおける横収差図である。実施例５の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例５の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例５の結像光学系のズーム中間での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例５の結像光学系のズーム中間での撮影距離３４８１ｍｍにおける縦収差図である。実施例５の結像光学系のズーム中間での撮影距離３４８１ｍｍにおける横収差図である。実施例５の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における縦収差図である。実施例５の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における横収差図である。実施例５の結像光学系の望遠端での撮影距離無限遠における０．３°防振時の横収差図である。実施例５の結像光学系の望遠端での撮影距離５４７４ｍｍにおける縦収差図である。実施例５の結像光学系の望遠端での撮影距離５４７４ｍｍにおける横収差図である。

以下、本発明の実施形態について説明する。

なお、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ）、Ｆ線（波長４８６．１ｎｍ）、ｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、及びＣ線（波長６５６．３ｎｍ）に対する屈折率を、それぞれｎｇ、ｎＦ、ｎｄ、ｎＣとしたとき、ｄ線に関するアッベ数νｄ及びｇ線とＦ線に関する部分分散比ＰｇＦは以下の式で表される。
νｄ＝（ｎｄ－１）／（ｎＦ－ｎＣ）
ＰｇＦ＝（ｎｇ－ｎＦ）／（ｎＦ－ｎＣ）

本発明の結像光学系は、図１、図１７、図３３、図４９及び図６５からわかるように、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲからなり、広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＦの間隔が増大し、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲの間隔が縮小し、第１レンズ群Ｇ１が物体側へ単調に移動し、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、前側レンズ群ＧＦは、１以上の負の屈折力を有するレンズ群からなり、後側レンズ群ＧＲは、最も像面側に配置され、像面Ｉに対して固定され、変倍及び合焦に際して移動しない最終レンズ群ＧＬを有し、最終レンズ群ＧＬは、光軸に対する垂直方向成分を含む方向へ移動可能な防振レンズ群ＧＳを有し、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。
（１）０．３０＜ｆ１／ｆＴ＜１．５０
（２）０．８０＜｜ｆ１ｎ｜／ｆ１＜４．００
（３）２０．０＜ＬＴＴ×ＦｎｏＴ／Ｙｍａｘ＜５０．０
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離
ｆ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの焦点距離
ＬＴＴ：望遠端における結像光学系の光学全長
ＦｎｏＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高

本発明の結像光学系は、最も物体側から順に正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲを配置し、広角端において、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＦを接近させることで、合成屈折力が負のレンズ群を物体側に配置し、全体としてレトロフォーカス型のレンズ配置とし、広角端での周辺光量比の確保を行っている。また、望遠端において、第１レンズ群Ｇ１と前側レンズ群ＧＦの間隔を増大させ、前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲの間隔を縮小することで、全体としてテレフォト型のレンズ配置とし、望遠端での結像光学系の光学全長の短縮化及び周辺光量比の確保を行っている。

本発明の結像光学系は、広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ単調に移動するよう構成し、広角端において、特許文献１のような変倍の際に第１レンズ群Ｇ１が固定のズームと比較して前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲの間隔が小さくなるよう構成している。これにより、大口径化と広角端での結像光学系の光学全長の短縮化を達成している。また、第１レンズ群Ｇ１を単調に移動させることで、変倍を効率的に行うことが可能となる。さらに、防振レンズ群ＧＳを像面Ｉに対して固定された最終レンズ群ＧＬに配置することで、手振れ補正機構と変倍機構及び合焦機構との混在を避け、手振れ補正機構の搭載とレンズ鏡筒の小型化を同時に達成している。

条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離との比を規定するものである。条件式（１）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、小型化と諸収差の補正を両立させている。

条件式（１）の上限値を超え、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなると、第１レンズ群Ｇ１の変倍時の移動量が増えるため、第１レンズ群Ｇ１の移動に必要な機構が増えてレンズ鏡筒の大型化を招く。また、第１レンズ群Ｇ１の変倍時の移動量が増えることにより望遠端での結像光学系の光学全長が長くなると、望遠端における周辺光量比の確保が困難となる。この場合、周辺光量比を確保するためには第１レンズ群Ｇ１の径を高くする必要があり、結像光学系の大型化を招くこととなる。

条件式（１）の下限値を超え、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなると、第１レンズ群Ｇ１で発生する球面収差や非点収差を抑えることが困難となる。

なお、条件式（１）について、望ましくはその下限値を０．５０に、または、上限値を１．００に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの焦点距離の絶対値と第１レンズ群Ｇ１の焦点距離との比を規定するものである。条件式（２）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、小型化と諸収差の補正を両立させている。

条件式（２）の上限値を超え、第１レンズ群Ｇ１に含まれる負レンズの屈折力が小さくなると、第１レンズ群Ｇ１での諸収差の補正効果、特に、望遠端における倍率色収差の補正効果が小さくなり好ましくない。

条件式（２）の下限値を超え、第１レンズ群Ｇ１に含まれる負レンズの屈折力が大きくなると、第１レンズ群Ｇ１を構成する各レンズの屈折力が大きくなり、第１レンズ群Ｇ１の大型化を招くため好ましくない。

なお、条件式（２）について、望ましくはその下限値を１．３０に、または、上限値を３．３０に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

条件式（３）は、望遠端における結像光学系の光学全長と、望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値と、結像光学系における最大像高との比を規定するものである。条件式（３）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、結像光学系の明るさの確保と、小型化と、諸収差の補正とを両立させている。

一般に、結像光学系のＦ値が小さくなるほど、結像光学系を通過する軸上光線は高くなる。また、最大像高が大きくなるほど、最も物体側もしくは最も像面側に近い群を通過する軸外光線は高くなる。これらは条件式（３）のうちＦｎｏＴ／Ｙｍａｘの成分が小さくなることに相当する。このような状況で諸収差を補正するには、結像光学系の光学全長を大きくして、結像光学系の各レンズ面への入射光線を緩くすることが有効であるが、小型化と両立させるためには、望遠端におけるＦ値と最大像高に応じて結像光学系の光学全長を適切に設定する必要がある。

条件式（３）の上限値を超え、望遠端における結像光学系の光学全長が、望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値と結像光学系における最大像高との比に対して大きくなると、結像光学系の全系で発生する諸収差を抑えやすくなるが、結像光学系の光学全長は大きくなる。または、望遠端におけるＦ値が大きくなり、明るい結像光学系を達成することが困難となる。

条件式（３）の下限値を超え、望遠端における結像光学系の光学全長が、望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値と結像光学系における最大像高との比に対して小さくなると、結像光学系の光学全長を小さく抑えられるが、結像光学系での光線の屈折が強くなるため各レンズ群で発生する収差が増大し、主に、変倍時の非点収差、球面収差及びコマ収差などの変動を良好に補正することが困難となる。

なお、条件式（３）について、望ましくはその下限値を２３．０に、または、上限値を４０．０に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、前側レンズ群ＧＦは正レンズを有し、そのうち最も物体側に位置する正レンズが以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（４）ＰｇＦＦｐ＋０．００２２×νｄＦｐ＜０．６７８
但し、
ＰｇＦＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｄ線に関するアッベ数

条件式（４）は、前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズの材料について、色収差を良好に補正するために好ましい光学特性を規定するものである。

正の異常部分分散性が大きい光学材料を、前側レンズ群ＧＦに含まれる正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズの材料として用いると、広角端におけるオーバー方向のｇ線の倍率色収差が大きくなり、２次スペクトルを含めた倍率色収差の補正が困難となる。

条件式（４）の上限値を超え、前側レンズ群ＧＦに含まれる正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズの正の異常部分分散性が大きくなると、広角端における前側レンズ群ＧＦでの２次スペクトルを含めた倍率色収差の補正の効果が大きくなりすぎ、倍率色収差を抑えることが困難となる。

なお、条件式（４）について、望ましくはその上限値を０．６７５に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、最終レンズ群ＧＬは負レンズを有し、そのうち少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（５）０．６５８＜ＰｇＦＬｎ＋０．００２１×νｄＬｎ
但し、
ＰｇＦＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数

条件式（５）は、最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの材料について、色収差を良好に補正するために好ましい光学特性を規定するものである。正の異常部分分散性が大きい光学材料を、最終レンズ群ＧＬに含まれる負レンズの材料として用いることで、周辺部でのｇ線の倍率色収差をオーバー方向に補正することが可能となる。

ポジティブリード型の変倍光学系における倍率色収差の補正は、広角端で発生するオーバー方向のｇ線の倍率色収差の補正と、望遠端で発生するアンダー方向のｇ線の倍率色収差の補正をいかに両立するかが課題となる。

変倍全域で倍率色収差を補正するには、望遠端において、周辺光束が光軸に対して高い位置で入射する第１レンズ群Ｇ１により望遠端の倍率色収差を補正し、広角端において、周辺光束が光軸に対して高い位置で入射する前側レンズ群ＧＦで広角端の倍率色収差を補正することが望ましい。

しかしながら、本発明の結像光学系では、小型化を目的としているため、第１レンズ群Ｇ１を構成する各レンズ面の曲率半径を小さくすることができず、第１レンズ群Ｇ１による望遠端の倍率色収差を十分に補正することができない。

一方、最終レンズ群ＧＬは、周辺光束が通過する位置が光軸に対して高いため倍率色収差の補正効果が大きく、さらに、変倍に際して像面Ｉに対して固定されているため変倍による倍率色収差の補正効果の変化を小さくすることができる。

そこで、本発明の結像光学系では、最終レンズ群ＧＬが有する負レンズに正の異常部分分散性が大きい高分散の光学材料を用いることで、望遠端における倍率色収差が小さくなるようにｇ線の倍率色収差をオーバー方向に補正し、これにより広角端において大きくなってしまうｇ線のオーバー方向の倍率色収差を前側レンズ群ＧＦで補正することで、変倍に際して発生する倍率色収差の変動を抑えることを可能とした。

条件式（５）の下限値を超え、最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの正の異常部分分散性が小さくなると、望遠端における最終レンズ群ＧＬでの２次スペクトルを含めた倍率色収差の補正効果が小さくなり、倍率色収差を抑えることが困難となる。

なお、条件式（５）について、望ましくはその下限値を０．６６５に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、後側レンズ群ＧＲは、最も物体側に正の屈折力を有する物体側レンズ群ＧＯを有し、物体側レンズ群ＧＯよりも像面側に、無限遠物体から近距離物体への合焦において光軸に沿って移動する合焦レンズ群ＧＦｃｓを少なくとも１つ有することが望ましい。

より高速な合焦を達成するためには、合焦において移動するレンズ群の小型化が必要である。後側レンズ群ＧＲのうち、正の屈折力を有する物体側レンズ群ＧＯよりも像面側に合焦レンズ群ＧＦｃｓを配置することにより、前側レンズ群ＧＦにより拡大された光線は物体側レンズ群ＧＯにより収斂されて合焦レンズ群ＧＦｃｓに入射する。これにより、合焦レンズ群ＧＦｃｓのレンズ径を小さくすることができ、合焦の高速化が可能となる。

さらに、本発明の結像光学系は、後側レンズ群ＧＲは、開口絞りＳを有し、開口絞りＳは広角端から望遠端への変倍に際して像面Ｉに対して固定されており、開口絞りＳよりも像側に位置するレンズ群のうち、広角端から望遠端への変倍に際して光軸に沿って移動するすべてのレンズ群は無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する合焦レンズ群ＧＦｃｓであることが望ましい。

開口絞りＳは、Ｆ値を変化させる際に径を変化させるため、開口絞りＳの径に対して機構全体の径が大きくなりやすい。径の大きい開口絞りＳの機構を変倍に際して移動するためには、さらに大きな機構が必要となりレンズ鏡筒が大型化するため好ましくない。また、開口絞りＳよりも像面側に位置するレンズ群のうち変倍及び合焦で移動するレンズ群がすべて合焦群であれば、アクチュエータにより駆動することができるため、複雑な機構を必要としない。これにより開口絞りＳから像面側には、開口絞りＳ及びレンズ群を移動するための機構が不要となり、鏡筒の小型化が可能となる。

さらに、本発明の結像光学系は、以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（６）２．５０＜ｆ１／｜ｆＦＷ｜＜５．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＦＷ：広角端における前側レンズ群ＧＦの焦点距離

条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と広角端における前側レンズ群ＧＦの焦点距離との比を規定するものである。条件式（６）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、小型化と諸収差の補正を両立させている。

条件式（６）の上限値を超え、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなると、結像光学系における第１レンズ群Ｇ１での諸収差の補正効果、特に、望遠端における倍率色収差の補正効果が小さくなり好ましくない。また、広角端における前側レンズ群ＧＦの屈折力が強くなると、前側レンズ群ＧＦで発生するコマ収差や非点収差を抑えることが困難となる。

条件式（６）の下限値を超え、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなると、第１レンズ群Ｇ１を構成する各レンズの屈折力が大きくなり、第１レンズ群Ｇ１の大型化を招くため好ましくない。また、広角端における前側レンズ群ＧＦの屈折力が弱くなると、前側レンズ群ＧＦの変倍作用が小さくなるため、広角端における前側レンズ群ＧＦと後側レンズ群ＧＲの間隔が大きくなる。これにより、広角端における結像光学系の光学全長が長くなるため好ましくない。

なお、条件式（６）について、望ましくはその下限値を３．００に、または、上限値を４．２０に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（７）Ｌ１／ＬＴＷ＜０．１７
但し、
Ｌ１：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の長さ
ＬＴＷ：広角端における結像光学系の光学全長

条件式（７）は、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の長さと、広角端における結像光学系の光学全長との比を規定するものである。条件式（７）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、小型化を可能としている。

条件式（７）の上限値を超え、第１レンズ群Ｇ１の光軸上の長さが長くなると、第１レンズ群Ｇ１の重量が増加し、結像光学系全体の重量が増加するため好ましくない。また、重量の増加した第１レンズ群Ｇ１が広角端から望遠端への変倍に際して物体側に移動することとなるため、結像光学系の重心の移動が大きくなるため好ましくない。

なお、条件式（７）について、望ましくはその上限値を０．１３に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（８）νｄ１ｎ＜５０．０
（９）ＰｇＦ１ｎ＋０．００２４×νｄ１ｎ＜０．６７７
但し、
νｄ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数
ＰｇＦ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比

条件式（８）及び（９）は、第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの材料について、色収差を良好に補正するために好ましい光学特性を規定するものである。負の異常部分分散性を持ち、かつ、高分散である光学材料を、第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズの材料として用いることで、変倍時の２次スペクトルを含めた倍率色収差変動を抑制することが可能となる。

条件式（８）の上限値を超え、第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのアッベ数が大きくなると、第１レンズ群Ｇ１での色消しの効果が小さくなり、色収差を抑えることが困難となる。

なお、条件式（８）について、望ましくはその上限値を４１．０に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

条件式（９）の上限値を超え、第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズの負の異常部分分散性が小さくなると、第１レンズ群Ｇ１での２次スペクトルを含めた色消しの効果が小さくなり、色収差を抑えることが困難となる。

なお、条件式（９）について、望ましくはその上限値を０．６７２に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（１０）０．５５＜｜ｆＳ｜／ｆＷ＜１．２０
但し、
ｆＳ：防振レンズ群ＧＳの焦点距離
ｆＷ：広角端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離

条件式（１０）は、防振レンズ群ＧＳの焦点距離と広角端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離との比を規定するものである。条件式（１０）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、高い防振効果と良好な結像性能の両立させている。

条件式（１０）の上限値を超え、防振レンズ群ＧＳの屈折力が小さくなると、防振時の移動量が大きくなるため、防振動作の応答性の低下や、レンズ鏡筒の大型化を招く。

条件式（１０）下限値を超え、防振レンズ群ＧＳの屈折力が大きくなると、防振時の収差変動が大きくなる。

なお、条件式（１０）について、望ましくはその下限値を０．６５に、または、上限値を０．９５に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

さらに、本発明の結像光学系は、以下に示す条件式を満足することが望ましい。
（１１）ＢＦ／Ｙｍａｘ＜３．００
但し、
ＢＦ：結像光学系におけるバックフォーカス
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高

条件式（１１）は、結像光学系におけるバックフォーカスと結像光学系における最大像高との比を規定するものである。条件式（１１）を満たすことにより、本発明の結像光学系は、小型化を可能としている。ここで、本発明のバックフォーカスとは、最終レンズ群ＧＬの最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の空気換算長のことをいう。

条件式（１１）の上限値を超え、バックフォーカスが大きくなると、結像光学系の光学全長が大きくなり好ましくない。

なお、条件式（１１）について、望ましくはその上限値を２．３０に限定することで、前述の効果をより確実にすることができる。

以下に、本発明の結像光学系に係る各実施例のレンズ構成、数値実施例及び条件式対応値について説明する。なお、以下の説明ではレンズ構成を物体側から像面側の順番で記載する。また、実施例中のＬｎの表記は、物体側からｎ番目のレンズのことを示している。

［面データ］において、面番号は物体側から数えたレンズ面または開口絞りの番号、ｒは各レンズ面の曲率半径、ｄは各レンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長５８７．５６ｎｍ）に対する屈折率、ｖｄはｄ線に対するアッベ数、PｇＦはｇ線（波長４３５．８４ｎｍ）とＦ線（波長４８６．１３ｎｍ）の部分分散比を示している。

面番号に付した＊（アスタリスク）は、そのレンズ面形状が非球面であることを示している。また、ＢＦはバックフォーカス、物面の距離は被写体からレンズ第１面までの距離を示している。

面番号に付した（絞り）は、その位置に開口絞りが位置していることを示している。平面又は開口絞りに対する曲率半径には∞（無限大）を記入している。

［非球面データ］には、［面データ］において＊を付したレンズ面の非球面形状を与える各係数の値を示している。非球面の形状は、下記の式で表される。以下の式において、光軸に直交する方向への光軸からの変位をｙ、非球面と光軸の交点から光軸方向への変位（サグ量）をｚ、基準球面の曲率半径をｒ、コーニック係数をＫで表している。また、４、６、８、１０次の非球面係数をそれぞれＡ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０で表している。

［各種データ］には、各焦点距離状態における焦点距離等の値を示している。

［可変間隔データ］には、各撮影距離合焦状態における可変間隔およびＢＦの値を示している。

［レンズ群データ］には、各レンズ群を構成する最も物体側の面番号および群全体の合成焦点距離を示している。

また、各実施例に対応する収差図において、ｄ、ｇ、Ｃはそれぞれｄ線、ｇ線、Ｃ線を表しており、△Ｓ、△Ｍはそれぞれサジタル像面、メリジオナル像面を表している。

なお、以下の全ての諸元の値において、記載している焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、レンズ面間隔ｄ、その他の長さの単位は特記のない限りミリメートル（ｍｍ）を使用するが、光学系では比例拡大と比例縮小とにおいても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。

図１は、本発明の実施例１の結像光学系のレンズ構成図である。

実施例１の結像光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６からなる。開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４内に位置する。広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は縮小し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は縮小し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は変化し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔は変化し、第１レンズ群Ｇ１は物体側に単調に移動し、第４レンズ群Ｇ４及び第６レンズ群Ｇ６は像面Ｉに対して固定されている。

前側レンズ群ＧＦは第２レンズ群Ｇ２に相当し、後側レンズ群ＧＲは第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６に相当し、物体側レンズ群ＧＯは第３レンズ群Ｇ３に相当し、最終レンズ群ＧＬは第６レンズ群Ｇ６に相当する。

第５レンズ群Ｇ５は合焦レンズ群ＧＦｃｓであり、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と両凸レンズＬ２の接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３からなる。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５と、両凹レンズＬ６と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ７と、像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８からなる。

第３レンズ群Ｇ３は、Ｒ１面Ｒ２面がともに非球面の両凸レンズＬ９からなる。

第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズＬ１０と、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と、両凸レンズＬ１３からなる。

第５レンズ群Ｇ５は、両凸レンズＬ１４と、Ｒ１面Ｒ２面がともに非球面の両凹レンズＬ１５からなる。

第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１７の接合レンズと、両凸レンズＬ１８と両凹レンズＬ１９の接合レンズと、両凸レンズＬ２０と、Ｒ１面Ｒ２面が非球面で像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１からなる。Ｌ１６とＬ１７の接合レンズは防振レンズ群ＧＳであり、防振に際し光軸に垂直方向成分を含んで移動する。

以下に実施例１に係る光学系の諸元値を示す。
数値実施例１
単位：ｍｍ
［面データ］
面番号 r d nd vd PgF
物面 ∞ (d0)
1 157.1970 1.2000 1.76634 35.82 0.5792
2 74.7404 6.0850 1.49700 81.61 0.5389
3 -330.0940 0.1500
4 65.6434 5.6418 1.43700 95.10 0.5336
5 763.5059 (d5)
6 133.3397 0.9000 1.55032 75.50 0.5401
7 30.3907 2.7345
8 34.8642 2.2357 1.92119 23.96 0.6202
9 47.8947 2.7765
10 -150.3110 0.9000 1.71300 53.94 0.5442
11 83.6988 2.9085
12 -35.8560 2.4679 1.92286 20.88 0.6390
13 -27.1997 0.6217
14 -27.0761 1.5746 1.83481 42.72 0.5647
15 -70.8673 (d15)
16* 30.0653 4.8350 1.59271 66.97 0.5367
17* -101.9800 (d17)
18 41.5917 4.0604 1.49700 81.61 0.5389
19 -114.1310 1.2019
20(絞り) ∞ 1.0000
21 159.2466 0.9000 1.95375 32.32 0.5901
22 25.9136 0.8774
23 34.2602 3.6878 1.49700 81.61 0.5389
24 -107.8400 0.1500
25 170.3157 2.8945 1.61997 63.88 0.5426
26 -48.2637 (d26)
27 403.5897 2.0487 2.05090 26.94 0.6052
28 -70.9652 0.2034
29* -183.0700 0.9000 1.76802 49.24 0.5516
30* 17.9524 (d30)
31 245.6632 0.9000 1.77250 49.63 0.5504
32 24.0758 1.7130 1.92286 20.88 0.6390
33 27.8057 1.0000
34 26.1342 6.0947 1.77250 49.63 0.5504
35 -24.5197 1.0129 1.86966 20.02 0.6435
36 61.4764 4.5104
37 280.6612 5.3975 1.95906 17.47 0.6598
38 -34.0926 0.7340
39* -33.1651 0.9000 1.59201 67.02 0.5358
40* 368.7869 (BF)
像面 ∞

［非球面データ］
16面 17面 29面 30面
K 0.0000 0.0000 0.0000 0.0000
A4 -3.70287E-06 1.42522E-05 -1.76572E-05 -1.00061E-05
A6 9.04389E-09 4.26214E-09 1.34110E-08 -3.79049E-08
A8 -3.88102E-13 5.06609E-12 5.32156E-11 1.68284E-12
A10 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00

39面 40面
K 0.0000 0.0000
A4 -2.78280E-05 -3.40099E-05
A6 1.60355E-07 1.31472E-07
A8 -5.11466E-10 -3.70121E-10
A10 0.00000E+00 0.00000E+00

［各種データ］
ズーム比 2.56
広角中間望遠
焦点距離 51.50 88.04 132.00
Fナンバー 2.92 2.92 2.92
全画角2ω 31.56 18.01 12.01
像高Y 14.20 14.20 14.20
レンズ全長 130.00 141.02 154.13

［可変間隔データ］
広角中間望遠
d0 ∞ ∞ ∞
d5 1.3000 27.3382 46.7040
d15 21.0911 7.0107 1.0000
d17 2.5443 1.6015 1.3583
d26 3.8978 5.2254 1.8284
d30 8.5482 7.2206 10.6176
BF 17.4008 17.4008 17.4008

広角中間望遠
d0 2129.9983 3446.8854 5194.3676
d5 1.3000 27.3382 46.7040
d15 21.0911 7.0107 1.0000
d17 2.5443 1.6015 1.3583
d26 4.2348 5.8633 2.6752
d30 8.2113 6.5828 9.7708
BF 17.4008 17.4008 17.4008

［レンズ群データ］
群始面焦点距離
G1 1 113.28
G2 6 -32.59
G3 16 39.72
G4 18 48.25
G5 27 -34.45
G6 31 606.42

図１７は、本発明の実施例２の結像光学系のレンズ構成図である。

実施例２の結像光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、正の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７からなる。広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は縮小し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は縮小し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は変化し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔は縮小し、第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７との間隔は増大し、第１レンズ群Ｇ１は物体側に単調に移動し、第５レンズ群Ｇ５及び第７レンズ群Ｇ７は像面Ｉに対して固定されている。

前側レンズ群ＧＦは第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３に相当し、後側レンズ群ＧＲは第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７に相当し、物体側レンズ群ＧＯは第４レンズ群Ｇ４に相当し、最終レンズ群ＧＬは第７レンズ群Ｇ７に相当する。

第６レンズ群Ｇ６は合焦レンズ群ＧＦｃｓであり、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５の接合レンズからなる。

第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ６と、両凸レンズＬ７と、両凹レンズＬ８からなる。

第４レンズ群Ｇ４は、Ｒ１面Ｒ２面がともに非球面の両凸レンズＬ９からなる。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１の接合レンズと、両凸レンズＬ１２と像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３の接合レンズと、両凸レンズＬ１４からなる。

第６レンズ群Ｇ６は、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５と、Ｒ１面Ｒ２面がともに非球面の両凹レンズＬ１６からなる。

第７レンズ群Ｇ７は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１７と物体側に凸面を向けた正メニススレンズＬ１８の接合レンズと、像面側に凸面を向けＲ１面Ｒ２面が非球面の負メニスカスレンズＬ１９からなる。Ｌ１７とＬ１８の接合レンズは防振レンズ群ＧＳであり、防振に際し光軸に垂直方向成分を含んで移動する。

以下に実施例２に係る光学系の諸元値を示す。
数値実施例２
単位：ｍｍ
［面データ］
面番号 r d nd vd PgF
物面 ∞ (d0)
1 101.9606 1.5000 1.78880 28.43 0.6009
2 66.0186 6.3941 1.49700 81.61 0.5389
3 -462.6850 0.1500
4 57.1433 5.2783 1.43700 95.10 0.5336
5 274.8881 (d5)
6 55.0778 0.9000 1.87070 40.73 0.5682
7 17.8699 2.5917 1.67300 38.26 0.5757
8 23.1108 (d8)
9 -38.2877 0.9000 1.55032 75.50 0.5401
10 181.8696 0.1500
11 39.5096 3.4083 1.92286 20.88 0.6390
12 -156.0450 1.2173
13 -45.7125 0.9000 1.91082 35.25 0.5822
14 560.6244 (d14)
15* 31.0289 4.3028 1.61881 63.85 0.5417
16* -102.0810 (d16)
17(絞り) ∞ 1.0000
18 34.2989 0.9000 1.92119 23.96 0.6202
19 18.4243 2.8303 1.49700 81.61 0.5389
20 27.5000 0.7203
21 33.8891 6.4167 1.49700 81.61 0.5389
22 -19.1838 0.9000 1.92286 20.88 0.6390
23 -36.1468 0.1500
24 154.2758 3.1400 1.92286 20.88 0.6390
25 -44.5275 (d25)
26 -41.1448 1.8158 1.92286 20.88 0.6390
27 -29.4968 0.1500
28* -55.4120 0.9391 1.61881 63.85 0.5417
29* 12.6232 (d29)
30 24.5124 0.8500 1.92286 20.88 0.6390
31 17.4778 3.5164 1.77250 49.63 0.5504
32 222.0324 3.1493
33* -13.5181 2.0064 1.49710 81.56 0.5385
34* -19.4535 (BF)
像面 ∞

［非球面データ］
15面 16面 28面 29面
K 0.0000 0.0000 0.0000 0.0000
A4 1.94080E-06 1.98221E-05 -3.79758E-05 -7.26383E-05
A6 1.54463E-08 -6.19918E-09 1.58714E-07 -1.22650E-07
A8 -7.12289E-11 -5.80620E-11 -6.67702E-10 -1.80017E-09
A10 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00

33面 34面
K 0.0000 0.0000
A4 3.08634E-04 2.47981E-04
A6 -1.46504E-06 -1.18744E-06
A8 5.78815E-09 3.32949E-09
A10 0.00000E+00 0.00000E+00

［各種データ］
ズーム比 2.59
広角中間望遠
焦点距離 51.00 84.98 132.00
Fナンバー 2.91 2.91 2.91
全画角2ω 30.33 18.08 11.74
像高Y 14.20 14.20 14.20
レンズ全長 120.00 137.13 145.00

［可変間隔データ］
広角中間望遠
d0 ∞ ∞ ∞
d5 1.3000 26.4143 41.9795
d8 7.4491 6.3225 4.9644
d14 14.1504 8.0511 1.0000
d16 2.2547 1.5000 2.2103
d25 5.0932 4.1731 1.6537
d29 3.4991 4.4192 6.9386
BF 30.0768 30.0768 30.0768

広角中間望遠
d0 2021.6393 3323.1259 5180.2512
d5 1.3000 26.4143 41.9795
d8 7.4491 6.3225 4.9644
d14 14.1504 8.0511 1.0000
d16 2.2547 1.5000 2.2103
d25 5.3163 4.5420 2.2052
d29 3.2760 4.0503 6.3871
BF 30.0768 30.0768 30.0768

［レンズ群データ］
群始面焦点距離
G1 1 96.21
G2 6 -41.93
G3 9 -109.48
G4 15 38.94
G5 17 32.60
G6 26 -19.26
G7 30 59.96

図３３は、本発明の実施例３の結像光学系のレンズ構成図である。

実施例３の結像光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６からなる。開口絞りＳは第４レンズ群Ｇ４内に位置する。広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は縮小し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は縮小し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔は縮小し、第１レンズ群Ｇ１は物体側に単調に移動し、第４レンズ群Ｇ４及び第６レンズ群Ｇ６は像面Ｉに対して固定されている。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、両凹レンズＬ５、両凸レンズＬ６と、両凹レンズＬ７からなる。

第３レンズ群Ｇ３は、Ｒ１面Ｒ２面がともに非球面の両凸レンズＬ８からなる。

第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズＬ９と、物体側に凸面をむけた正メニスカスレンズＬ１０と、開口絞りＳと、両凹レンズＬ１１と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２からなる。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４の接合レンズからなる。

第６レンズ群Ｇ６は、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５とＲ２面が非球面の両凹レンズＬ１６の接合レンズと、両凸レンズＬ１７からなる。Ｌ１５とＬ１６の接合レンズは防振レンズ群ＧＳであり、防振に際し光軸に垂直方向成分を含んで移動する。

以下に実施例３に係る光学系の諸元値を示す。
数値実施例３
単位：ｍｍ
［面データ］
面番号 r d nd vd PgF
物面 ∞ (d0)
1 105.2785 1.8000 1.77047 29.74 0.5951
2 64.3162 6.9874 1.49700 81.61 0.5389
3 -399.3190 0.1500
4 54.1632 6.1609 1.43700 95.10 0.5336
5 397.9567 (d5)
6 1271.4610 0.9000 1.77250 49.63 0.5504
7 25.3690 3.9960
8 -43.3814 0.9000 1.55032 75.50 0.5401
9 350.5870 0.1500
10 46.1248 3.1439 1.92119 23.96 0.6202
11 -270.4890 1.5674
12 -43.0197 0.9000 1.77250 49.63 0.5504
13 254.3148 (d13)
14* 30.1953 4.5715 1.55332 71.69 0.5404
15* -171.0580 (d15)
16 40.8986 4.3056 1.59282 68.62 0.5440
17 -102.5480 0.1500
18 86.3297 2.2810 1.55032 75.50 0.5401
19 1116.6830 1.5610
20(絞り) ∞ 1.2234
21 -257.7980 0.9000 1.73037 32.23 0.5899
22 22.0510 3.1096
23 -138.9600 2.7156 1.49700 81.61 0.5389
24 -33.5734 (d24)
25 25.2922 0.9000 1.73037 32.23 0.5899
26 19.0764 3.4995 1.61997 63.88 0.5426
27 78.5849 (d27)
28 -152.9980 2.4754 1.77047 29.74 0.5951
29 -37.6723 0.9000 1.59201 67.02 0.5358
30* 24.1827 2.5703
31 88.8971 2.9492 1.48749 70.44 0.5306
32 -58.5852 (BF)
像面 ∞

［非球面データ］
14面 15面 30面
K 0.0000 0.0000 0.0000
A4 -3.77793E-06 8.92318E-06 -7.29476E-07
A6 -2.16177E-09 -2.09760E-09 -2.19744E-08
A8 1.94118E-11 2.39209E-11 8.77000E-11
A10 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00

［各種データ］
ズーム比 2.69
広角中間望遠
焦点距離 51.00 86.49 137.40
Fナンバー 2.92 2.92 2.92
全画角2ω 30.84 17.96 11.24
像高Y 14.20 14.20 14.20
レンズ全長 125.00 145.30 150.00

［可変間隔データ］
広角中間望遠
d0 ∞ ∞ ∞
d5 1.7317 28.5482 41.1913
d13 12.6738 9.1723 1.3000
d15 4.5835 1.5647 1.5000
d24 3.4683 8.6585 13.9783
d27 12.3091 7.1190 1.7991
BF 29.4658 29.4659 29.4659

広角中間望遠
d0 2084.0638 3378.2126 5432.7395
d5 1.7317 28.5482 41.1913
d13 12.6738 9.1723 1.3000
d15 4.5835 1.5647 1.5000
d24 2.7541 7.3200 11.6873
d27 13.0233 8.4574 4.0901
BF 29.4659 29.4659 29.4659

［レンズ群データ］
群始面焦点距離
G1 1 89.40
G2 6 -22.51
G3 14 46.76
G4 16 186.72
G5 25 63.29
G6 28 -101.84

図４９は、本発明の実施例４の結像光学系のレンズ構成図である。

実施例４の結像光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、正の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７からなる。広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は縮小し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は縮小し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔は変化し、第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７との間隔は変化し、第１レンズ群Ｇ１は物体側に単調に移動し、第５レンズ群Ｇ５及び第７レンズ群Ｇ７は像面Ｉに対して固定されている。

第２レンズ群Ｇ２と第６レンズ群Ｇ６は合焦レンズ群ＧＦｃｓであり、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けＲ１面Ｒ２面がともに非球面の負メニスカスレンズＬ４からなる。

第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ５と、両凸レンズＬ６と、両凹レンズＬ７からなる。

第４レンズ群Ｇ４は、Ｒ１面Ｒ２面がともに非球面の両凸レンズＬ８からなる。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側に平面を向けた平凸レンズＬ９と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と両凸レンズＬ１１の接合レンズと、両凹レンズＬ１２と両凸レンズＬ１３の接合レンズからなる。

第６レンズ群Ｇ６は、像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４からなる。

第７レンズ群Ｇ７は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニススレンズＬ１６の接合レンズと、両凸レンズＬ１７と、両凹レンズＬ１８と、両凸レンズＬ１９と、像面側に凸面を向けＲ１面Ｒ２面が非球面の負メニスカスレンズＬ２０からなる。Ｌ１５とＬ１６の接合レンズは防振レンズ群ＧＳであり、防振に際し光軸に垂直方向成分を含んで移動する。

以下に実施例４に係る光学系の諸元値を示す。
数値実施例４
単位：ｍｍ
［面データ］
面番号 r d nd vd PgF
物面 ∞ (d0)
1 110.8865 1.2000 1.75000 28.95 0.5948
2 71.7917 6.2404 1.49700 81.61 0.5389
3 -468.1850 0.1500
4 66.3984 4.9658 1.43700 95.10 0.5336
5 354.5132 (d5)
6* 206.4825 0.9000 1.80610 40.73 0.5694
7* 38.1769 (d7)
8 -43.3166 0.9001 1.49700 81.61 0.5389
9 206.7869 0.1500
10 63.4714 3.6184 1.92119 23.96 0.6202
11 -64.2933 1.1206
12 -36.2567 0.9000 1.87070 40.73 0.5682
13 171.7287 (d13)
14* 32.5749 3.9079 1.85135 40.10 0.5695
15* -610.7880 (d15)
16(絞り) ∞ 1.0000
17 ∞ 3.0436 1.49700 81.61 0.5389
18 -45.8068 0.1500
19 28.7905 0.9000 1.90110 27.06 0.6072
20 15.9000 5.2729 1.49700 81.61 0.5389
21 -780.1410 0.3133
22 -634.4430 0.9000 1.71736 29.50 0.6040
23 42.7268 3.2393 1.55032 75.50 0.5401
24 -66.9993 (d24)
25 60.5662 0.9000 1.72916 54.67 0.5453
26 17.1482 (d26)
27 309.5050 0.9000 1.95375 32.32 0.5901
28 18.1151 2.5722 1.92286 20.88 0.6390
29 33.8199 1.0521
30 27.1822 3.7032 1.87070 40.73 0.5682
31 -503.3710 0.9679
32 -71.3834 0.9000 1.92286 20.88 0.6390
33 41.2602 5.0126
34 99.5610 5.2778 2.00069 25.46 0.6136
35 -30.9639 1.2587
36* -21.1606 0.8999 1.55332 71.69 0.5404
37* -50.0557 (BF)
像面 ∞

［非球面データ］
6面 7面 14面 15面
K 0.0000 0.0000 0.0000 0.0000
A4 5.60046E-06 4.09101E-06 -5.70420E-07 1.17204E-05
A6 -2.06304E-10 1.49883E-10 7.97332E-09 7.15638E-09
A8 2.21510E-11 2.73090E-11 5.79324E-12 4.89953E-12
A10 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00

36面 37面
K 0.0000 0.0000
A4 1.49273E-05 3.82329E-06
A6 5.01494E-08 2.70391E-08
A8 -4.63894E-11 -3.30174E-11
A10 0.00000E+00 0.00000E+00

［各種データ］
ズーム比 2.66
広角中間望遠
焦点距離 51.12 86.61 136.00
Fナンバー 2.92 2.92 2.92
全画角2ω 31.04 17.96 11.43
像高Y 14.20 14.20 14.20
レンズ全長 120.00 135.68 144.00

［可変間隔データ］
広角中間望遠
d0 ∞ ∞ ∞
d5 1.2000 27.4112 46.0389
d7 5.7801 6.3376 4.5795
d13 19.0905 8.9233 1.0000
d15 3.0531 2.1335 1.5054
d24 4.7209 4.8103 1.2002
d26 6.6389 6.5496 10.1597
BF 17.2000 17.2000 17.2000

広角中間望遠
d0 2048.3036 3399.3582 5343.6304
d5 1.9740 27.6345 45.9889
d7 5.0062 6.1142 4.6295
d13 19.0905 8.9233 1.0000
d15 3.0531 2.1335 1.5054
d24 5.0572 5.3909 2.0724
d26 6.3027 5.9690 9.2875
BF 17.2000 17.2000 17.2000

［レンズ群データ］
群始面焦点距離
G1 1 104.25
G2 6 -58.24
G3 8 -73.29
G4 14 36.43
G5 16 48.75
G6 25 -33.10
G7 27 181.16

図６５は、本発明の実施例５の結像光学系のレンズ構成図である。

実施例５の結像光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７からなる。広角端から望遠端への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は縮小し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は変化し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔は縮小し、第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７との間隔は増大し、第１レンズ群Ｇ１は物体側に単調に移動し、第５レンズ群Ｇ５及び第７レンズ群Ｇ７は像面Ｉに対して固定されている。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、両凹レンズＬ５と、両凸レンズＬ６からなる。

第３レンズ群Ｇ３は、像面側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ７からなる。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側に平面を向けた平凹レンズＬ９と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１０の接合レンズと、両凸レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と両凸レンズＬ１３の接合レンズと、両凸レンズＬ１４からなる。

第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凸面を向けＲ１面Ｒ２面がともに非球面の負メニスカスレンズＬ１５からなる。

第７レンズ群Ｇ７は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と物体側に凸面を向けた正メニススレンズＬ１７の接合レンズと、両凸レンズＬ１８と、像面側に凸面を向けＲ１面Ｒ２面が非球面の負メニスカスレンズＬ１９からなる。Ｌ１６とＬ１７の接合レンズは防振レンズ群ＧＳであり、防振に際し光軸に垂直方向成分を含んで移動する。

以下に実施例５に係る光学系の諸元値を示す。
数値実施例５
単位：ｍｍ
［面データ］
面番号 r d nd vd PgF
物面 ∞ (d0)
1 115.2505 1.2000 1.71950 31.75 0.5887
2 59.5948 7.2300 1.49700 81.61 0.5389
3 -456.0790 0.1500
4 51.4474 6.1955 1.43700 95.10 0.5336
5 288.6756 (d5)
6 81.0185 0.9000 1.76385 48.49 0.5589
7 22.2965 5.1548
8 -41.9688 0.9000 1.52841 76.46 0.5396
9 87.9551 0.1500
10 39.5712 4.8931 1.83080 24.95 0.6072
11 -56.0880 (d11)
12 -36.1968 0.9000 2.05090 26.94 0.6052
13 -197.3260 (d13)
14* 40.4838 3.7842 1.73077 40.50 0.5715
15* -88.7713 (d15)
16(絞り) ∞ 1.0000
17 ∞ 0.9000 1.95375 32.32 0.5901
18 19.5571 2.9544 1.92286 18.90 0.6495
19 31.7771 0.1500
20 29.8000 5.1165 1.49700 81.61 0.5389
21 -43.3814 0.1500
22 63.6903 0.9000 1.89286 20.36 0.6393
23 22.5934 5.2321 1.49700 81.61 0.5389
24 -60.1293 1.7570
25 33.9787 4.3506 1.61340 44.27 0.5633
26 -47.0434 (d26)
27* 130.1364 0.9000 1.58913 61.25 0.5374
28* 12.8537 (d28)
29 109.1863 0.9000 1.88300 40.81 0.5656
30 18.0034 2.6882 1.84666 23.78 0.6192
31 29.4960 6.8907
32 136.3965 4.8732 1.83481 42.72 0.5647
33 -27.2642 2.5677
34* -16.7437 0.9843 1.49710 81.56 0.5385
35* -55.8353 (BF)
像面 ∞

［非球面データ］
14面 15面 27面 28面
K 0.0000 0.0000 0.0000 0.0000
A4 2.95068E-08 1.64848E-05 -2.20521E-06 -1.29514E-05
A6 1.62921E-08 6.90270E-09 -5.02595E-08 -1.37735E-07
A8 -2.64797E-11 -2.05727E-11 2.45877E-10 -8.14122E-10
A10 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00

34面 35面
K 0.0000 0.0000
A4 4.40735E-06 -3.39E-05
A6 1.31029E-07 5.23E-08
A8 -3.39504E-10 -3.54E-10
A10 0.00000E+00 0.00000E+00

［各種データ］
ズーム比 2.68
広角中間望遠
焦点距離 51.00 86.00 136.80
Fナンバー 2.92 2.92 2.92
全画角2ω 30.87 18.17 11.44
像高Y 14.20 14.20 14.20
レンズ全長 125.00 138.43 150.00

［可変間隔データ］
広角中間望遠
d0 ∞ ∞ ∞
d5 1.2000 23.9706 39.4864
d11 4.3362 4.9316 5.5651
d13 16.0073 6.4395 1.0000
d15 2.1719 1.8023 2.6639
d26 5.3486 4.7088 1.6793
d28 5.3370 5.9768 9.0063
BF 16.8266 16.8266 16.8266

広角中間望遠
d0 2012.8838 3342.2404 5323.5256
d5 1.2000 23.9706 39.4864
d11 4.3362 4.9316 5.5651
d13 16.0073 6.4395 1.0000
d15 2.1719 1.8023 2.6639
d26 5.5744 5.0826 2.2003
d28 5.1112 5.6030 8.4853
BF 16.8266 16.8266 16.8266

［レンズ群データ］
群始面焦点距離
G1 1 94.91
G2 6 -279.77
G3 12 -42.30
G4 14 38.52
G5 16 28.06
G6 27 -24.28
G7 29 -403.73

以下に上記の各実施例に対応する条件式対応値を示す。
［条件式対応値］
条件式／実施例 1 2 3 4 5
(1) 0.30＜f1/fT＜1.50 0.86 0.73 0.65 0.77 0.69
(2) 0.80＜|f1n|/f1＜4.00 1.65 2.51 2.45 2.64 0.00
(3) 20.0＜LTT×FnoT/Ymax＜50.0 31.7 29.7 30.8 29.6 30.8
(4) PgFFp+0.0022×νdFp＜0.678 0.673 0.660 0.673 0.673 0.662
(5) 0.658＜PgFLn+0.0021×νdLn 0.686 0.683 0.677 0.683 0.710
0.677 0.710 0.691
(6) 2.50＜f1/|fFW|＜5.00 3.48 3.43 3.97 3.46 3.09
(7) L1/LTW＜0.17 0.10 0.11 0.12 0.10 0.12
(8) νd1n＜50.0 35.82 28.43 29.74 28.95 31.75
(9) PgF1n+0.0024×νd1n＜0.677 0.665 0.669 0.666 0.664 0.665
(10) 0.55＜|fS|/fW＜1.20 0.83 0.76 0.79 0.76 0.88
(11) BF/Ymax＜3.00 1.23 2.12 2.08 1.21 1.18

上記に記載した各実施例は、本発明の具体的な実装例をそれぞれ示したものである。本発明の技術的範囲は各実施例の実施態様に限定されない。

本発明は、上記に記載した各実施例の他に、種々の変形実施例により実施することが可能である。本発明の技術的範囲を逸脱しない範囲において、本発明について構成要素の改変、修正、限定、置換、付加、または／および、数値の変更、または／および、数値範囲の限定がされた変形実施例は、本発明の技術的範囲に含まれる、または、本発明と均等の範囲内にある。また、これらの変形実施例は、上記に記載した各実施例と同様に、本発明の効果を奏する。

本発明は、以下のそれぞれの構成とすることもできる。
［項１］
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲからなり、
広角端から望遠端への変倍に際し、前記第１レンズ群Ｇ１と前記前側レンズ群ＧＦの間隔が増大し、前記前側レンズ群ＧＦと前記後側レンズ群ＧＲの間隔が縮小し、前記第１レンズ群Ｇ１が物体側へ単調に移動し、
前記第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、
前記前側レンズ群ＧＦは、１以上の負の屈折力を有するレンズ群からなり、
前記後側レンズ群ＧＲは、最も像面側に配置され、像面Ｉに対して固定され、変倍及び合焦に際して移動しない最終レンズ群ＧＬを有し、
前記最終レンズ群ＧＬは、光軸に対する垂直方向成分を含む方向へ移動可能な防振レンズ群ＧＳを有し、
以下に示す条件式を満足することを特徴とする結像光学系。
（１）０．３０＜ｆ１／ｆＴ＜１．５０
（２）０．８０＜｜ｆ１ｎ｜／ｆ１＜４．００
（３）２０．０＜ＬＴＴ×ＦｎｏＴ／Ｙｍａｘ＜５０．０
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離
ｆ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの焦点距離
ＬＴＴ：望遠端における結像光学系の光学全長
ＦｎｏＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高
［項２］
前記前側レンズ群ＧＦは正レンズを有し、そのうち最も物体側に位置する正レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］に記載の結像光学系。
（４）ＰｇＦＦｐ＋０．００２２×νｄＦｐ＜０．６７８
但し、
ＰｇＦＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｄ線に関するアッベ数
［項３］
前記最終レンズ群ＧＬは負レンズを有し、そのうち少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］又は［項２］に記載の結像光学系。
（５）０．６５８＜ＰｇＦＬｎ＋０．００２１×νｄＬｎ
但し、
ＰｇＦＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数
［項４］
前記後側レンズ群ＧＲは、最も物体側に正の屈折力を有する物体側レンズ群ＧＯを有し、前記物体側レンズ群ＧＯよりも像面側に、無限遠物体から近距離物体への合焦において光軸に沿って移動する合焦レンズ群ＧＦｃｓを少なくとも１つ有することを特徴とする［項１］乃至［項３］のいずれかに記載の結像光学系。
［項５］
前記後側レンズ群ＧＲは、開口絞りＳを有し、前記開口絞りＳは広角端から望遠端への変倍に際して像面Ｉに対して固定されており、前記開口絞りＳよりも像側に位置するレンズ群のうち、広角端から望遠端への変倍に際して光軸に沿って移動するすべてのレンズ群は無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する前記合焦レンズ群ＧＦｃｓであることを特徴とする［項１］乃至［項４］のいずれかに記載の結像光学系。
［項６］
以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］乃至［項５］のいずれかに記載の結像光学系。
（６）２．５０＜ｆ１／｜ｆＦＷ｜＜５．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＦＷ：広角端における前側レンズ群ＧＦの焦点距離
［項７］
以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］乃至［項６］のいずれかに記載の結像光学系。
（７）Ｌ１／ＬＴＷ＜０．１７
但し、
Ｌ１：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の長さ
ＬＴＷ：広角端における結像光学系の光学全長
［項８］
前記第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］乃至［項７］のいずれかに記載の結像光学系。
（８）νｄ１ｎ＜５０．０
（９）ＰｇＦ１ｎ＋０．００２４×νｄ１ｎ＜０．６７７
但し、
νｄ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数
ＰｇＦ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
［項９］
以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］乃至［項８］のいずれかに記載の結像光学系。
（１０）０．５５＜｜ｆＳ｜／ｆＷ＜１．２０
但し、
ｆＳ：防振レンズ群ＧＳの焦点距離
ｆＷ：広角端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離
［項１０］
以下に示す条件式を満足することを特徴とする［項１］乃至［項９］のいずれかに記載の結像光学系。
（１１）ＢＦ／Ｙｍａｘ＜３．００
但し、
ＢＦ：結像光学系におけるバックフォーカス
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高

Ｇ１第１レンズ群
ＧＦ前側レンズ群
ＧＲ後側レンズ群
ＧＬ最終レンズ群
ＧＳ防振レンズ群
ＧＯ物体側レンズ群
ＧＦｃｓ合焦レンズ群
Ｇ２第２レンズ群
Ｇ３第３レンズ群
Ｇ４第４レンズ群
Ｇ５第５レンズ群
Ｇ６第６レンズ群
Ｇ７第７レンズ群
Ｓ開口絞り
Ｉ像面

Claims

物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦ、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲからなり、
広角端から望遠端への変倍に際し、前記第１レンズ群Ｇ１と前記前側レンズ群ＧＦの間隔が増大し、前記前側レンズ群ＧＦと前記後側レンズ群ＧＲの間隔が縮小し、前記第１レンズ群Ｇ１が物体側へ単調に移動し、
前記第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、
前記前側レンズ群ＧＦは、１以上の負の屈折力を有するレンズ群からなり、
前記後側レンズ群ＧＲは、最も像面側に配置され、像面Ｉに対して固定され、変倍及び合焦に際して移動しない最終レンズ群ＧＬを有し、
前記最終レンズ群ＧＬは、光軸に対する垂直方向成分を含む方向へ移動可能な防振レンズ群ＧＳを有し、
以下に示す条件式を満足することを特徴とする結像光学系。
（１）０．３０＜ｆ１／ｆＴ＜１．５０
（２）０．８０＜｜ｆ１ｎ｜／ｆ１＜４．００
（３）２０．０＜ＬＴＴ×ＦｎｏＴ／Ｙｍａｘ＜５０．０
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離
ｆ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズの焦点距離
ＬＴＴ：望遠端における結像光学系の光学全長
ＦｎｏＴ：望遠端における結像光学系の無限遠合焦時の開放Ｆ値
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高
前記前側レンズ群ＧＦは正レンズを有し、そのうち最も物体側に位置する正レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（４）ＰｇＦＦｐ＋０．００２２×νｄＦｐ＜０．６７８
但し、
ＰｇＦＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＦｐ：前側レンズ群ＧＦが有する正レンズのうち、最も物体側に位置する正レンズのｄ線に関するアッベ数
前記最終レンズ群ＧＬは負レンズを有し、そのうち少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（５）０．６５８＜ＰｇＦＬｎ＋０．００２１×νｄＬｎ
但し、
ＰｇＦＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
νｄＬｎ：最終レンズ群ＧＬが有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数
前記後側レンズ群ＧＲは、最も物体側に正の屈折力を有する物体側レンズ群ＧＯを有し、前記物体側レンズ群ＧＯよりも像面側に、無限遠物体から近距離物体への合焦において光軸に沿って移動する合焦レンズ群ＧＦｃｓを少なくとも１つ有することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
前記後側レンズ群ＧＲは、開口絞りＳを有し、前記開口絞りＳは広角端から望遠端への変倍に際して像面Ｉに対して固定されており、前記開口絞りＳよりも像側に位置するレンズ群のうち、広角端から望遠端への変倍に際して光軸に沿って移動するすべてのレンズ群は無限遠物体から近距離物体への合焦に際して光軸に沿って移動する前記合焦レンズ群ＧＦｃｓであることを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（６）２．５０＜ｆ１／｜ｆＦＷ｜＜５．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＦＷ：広角端における前側レンズ群ＧＦの焦点距離
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（７）Ｌ１／ＬＴＷ＜０．１７
但し、
Ｌ１：第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の長さ
ＬＴＷ：広角端における結像光学系の光学全長
前記第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズが以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（８）νｄ１ｎ＜５０．０
（９）ＰｇＦ１ｎ＋０．００２４×νｄ１ｎ＜０．６７７
但し、
νｄ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｄ線に関するアッベ数
ＰｇＦ１ｎ：第１レンズ群Ｇ１が有する負レンズのうち、少なくとも１枚の負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（１０）０．５５＜｜ｆＳ｜／ｆＷ＜１．２０
但し、
ｆＳ：防振レンズ群ＧＳの焦点距離
ｆＷ：広角端における結像光学系の無限遠合焦時の焦点距離
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の結像光学系。
（１１）ＢＦ／Ｙｍａｘ＜３．００
但し、
ＢＦ：結像光学系におけるバックフォーカス
Ｙｍａｘ：結像光学系における最大像高