JP2014086621A - 渦巻型コイル - Google Patents
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Abstract
【課題】 コイル外形のクロス部分における外側への膨らみを抑制すると共に、薄型に構成することができるようにした渦巻型コイルを提供する。
【解決手段】 複数の素線からなる巻線が同軸上に巻回され、巻回ごとに、軸に対して所定の角度範囲に、巻線同士が交差するクロス部分13a,13bを備えている、渦巻型コイル10において、クロス部分に対応する外周縁部が外側に突出しないように、クロス部分に対応する内周縁部が偏移部分14a,14bとして軸側に偏移して形成されるように、渦巻型コイル10を構成する。
【選択図】 図1
【解決手段】 複数の素線からなる巻線が同軸上に巻回され、巻回ごとに、軸に対して所定の角度範囲に、巻線同士が交差するクロス部分13a,13bを備えている、渦巻型コイル10において、クロス部分に対応する外周縁部が外側に突出しないように、クロス部分に対応する内周縁部が偏移部分14a,14bとして軸側に偏移して形成されるように、渦巻型コイル10を構成する。
【選択図】 図1
Description
本発明は、主として対向するコイル間に生じる電磁誘導作用により無接点電力を伝送する電力伝送装置の送電用コイルと受電用コイルに適用可能な空芯コイルに関し、特にコイルを構成する巻線が複数の素線から成るフラットな密着渦巻状の巻回された渦巻型コイルに関するものである。
従来、いわゆるダブルクロス巻の渦巻型コイルは、図11に示すように構成されている。
即ち、図11において、渦巻型コイル1は、複数の素線から成る巻線2が、同軸上に巻回されると共に、巻回ごとに、中心軸Oを挟んで互いに対向する角度位置A及びBにおいて、巻回方向に関して、内側の巻線と外側の巻線が入れ替わるように交差している。ここで、巻線2の巻終り端を2a、巻始め端を2bとする。
即ち、図11において、渦巻型コイル1は、複数の素線から成る巻線2が、同軸上に巻回されると共に、巻回ごとに、中心軸Oを挟んで互いに対向する角度位置A及びBにおいて、巻回方向に関して、内側の巻線と外側の巻線が入れ替わるように交差している。ここで、巻線2の巻終り端を2a、巻始め端を2bとする。
このような渦巻型コイル1によれば、巻終り端2a側及び巻始め端2b側が互いに交差する角度位置において、クロス部分3及び4が発生する。
ここで、このクロス部分3及び4では、図12に示すように、巻終り端2a側及び巻始め端2b側は、共にその中心軸O方向の厚みが巻線2の半径とほぼ等しくなるように、軸方向に押し潰されている。その結果、クロス部分3,4における巻終り端側2a及び巻始め端側2bは、中心軸O方向の厚みがほぼ一定になると共に、中心軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっており、その幅は、巻線2の直径より大きくなっている。
このため、コイル1の外周縁部がクロス部分3,4に対応する領域で外側に膨らんで、図11に示すように、全体としてレモン(または楕円)のような外形になってしまう。
ここで、このクロス部分3及び4では、図12に示すように、巻終り端2a側及び巻始め端2b側は、共にその中心軸O方向の厚みが巻線2の半径とほぼ等しくなるように、軸方向に押し潰されている。その結果、クロス部分3,4における巻終り端側2a及び巻始め端側2bは、中心軸O方向の厚みがほぼ一定になると共に、中心軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっており、その幅は、巻線2の直径より大きくなっている。
このため、コイル1の外周縁部がクロス部分3,4に対応する領域で外側に膨らんで、図11に示すように、全体としてレモン(または楕円)のような外形になってしまう。
これに対して、巻始め端及び巻終り端をそれぞれ内周側から外周側に向けて引き回すコイルの巻回方法として、いわゆるα巻線法が一般に知られている。この巻線方法は、巻線両端の中央付近に巻軸を当て、巻始め端側及び巻終り端側の各巻線をそれぞれ互いに逆方向に巻回することで、巻始め端側及び巻終り端側のいずれもが外側に引き出されたコイルを形成することができる。
より具体的には、各巻線のボビン側を巻線チャックに巻き取って、各巻線の巻始め端側及び巻終り端側の先端側を巻線チャックの二倍の回転速度で巻き付けることにより、コイルを形成することができる。
このようなα巻線法では、各巻線の先端側を巻線分だけ事前に取り置く必要があるため、巻線作業が煩雑になってしまう。また、コイルが二層構造となるため、コイル厚みを薄くすることが困難になってしまう。
より具体的には、各巻線のボビン側を巻線チャックに巻き取って、各巻線の巻始め端側及び巻終り端側の先端側を巻線チャックの二倍の回転速度で巻き付けることにより、コイルを形成することができる。
このようなα巻線法では、各巻線の先端側を巻線分だけ事前に取り置く必要があるため、巻線作業が煩雑になってしまう。また、コイルが二層構造となるため、コイル厚みを薄くすることが困難になってしまう。
また、いわゆるナルト巻という巻線方法も知られている。この巻線方法は、各巻線のボビン側を巻線チャックに巻き取って、各巻線の巻始め端及び巻終り端の先端側を巻線チャックの回転速度の(1+α)倍の回転速度で巻き付けることにより、コイルを形成する。ナルト巻では、交差部分の軸に対する角度位置が順次にずれて配置されることにより、コイル外形のクロス部分による外側への膨らみを低減することができる。
このようなナルト巻線法では、クロス部分の角度位置をずらすために、特殊な巻線機が必要となり、設備コストが高くなってしまう。また、α巻線法と比較して、巻線分の取り置きが少なくて済むものの、このような巻線の取り置きが必要である。
このようなナルト巻線法では、クロス部分の角度位置をずらすために、特殊な巻線機が必要となり、設備コストが高くなってしまう。また、α巻線法と比較して、巻線分の取り置きが少なくて済むものの、このような巻線の取り置きが必要である。
これに対して、特許文献1には、複数の素線からなる巻線の巻終り端側の巻線及び巻始め端側の巻線の一方を内周側から外周側に向かって巻回し、他方を内周側から外周側に引き出してなるコイルにおいて、前記複数の素線を縦方向に積み重ねた状態で一緒に巻回し、前記巻終り端側の巻線と前記巻始め端側の巻線の交差部分では、該複数の素線を横方向に寝かせた状態で重畳させて交差するように構成されていることを特徴とするコイルが開示されている。
このような構成のコイルによれば、クロス部分において、各巻線の素線が横方向に寝かせた状態で、縦方向に重なって交差するので、クロス部分の厚みが他の部分とほぼ同一になるため、コイル外形が外側に膨らんでしまうようなことはない。
しかしながら、特許文献1に記載のコイルにおいては、コイル外周縁部のクロス部分における外側への膨らみは発生しないものの、素線が互いに縦方向に積み重ねた状態で巻回されるために、コイルの厚みを薄くすることができない。また、特殊な巻線機が必要となり、設備コストが高くなってしまう。
本発明は、以上の点に鑑み、簡単な構成により、コイル外形のクロス部分における外側への膨らみを抑制すると共に、薄型に構成することができるようにした渦巻型コイルを提供することを目的としている。
上記目的は、本発明の第一の構成によれば、複数の素線からなる巻線が同軸上に巻回され、巻回ごとに、軸に対して所定の角度範囲に、巻線同士が交差するクロス部分を備えている渦巻型コイルにおいて、クロス部分に対応する外周縁部が外側に突出しないように、クロス部分に対応する内周縁部が軸側に偏移して形成された渦巻型コイルにより、達成される。
本発明による渦巻型コイルは、好ましくは、軸を挟んで対向する二つの角度範囲に前記クロス部分を備えている。
また、上記目的は、本発明の第二の構成によれば、複数の素線からなる巻線における巻終り端側及び巻始め端側のうち一方を内周側から外周側に向かって巻回し、他方を内周側から外周側に引き出してなる渦巻型コイルにおいて、巻終り端側の巻線と巻始め端側の巻線とが交差する部分に対応する外周縁部が外側に突出しないように、当該部分に対応する内周縁部が軸側に偏移して形成された渦巻型コイルにより、達成される。
上記第一の構成によれば、ダブルクロス巻の渦巻型コイルにおいて、また上記第二の構成によれば、シングルクロス巻の渦巻型コイルにおいて、それぞれ所定角度範囲、好ましくは軸を挟んで対向する二つの角度範囲において、クロス部分における巻線の重なりによる膨らみがコイル内周縁部の軸側への偏移に従ってコイル内周側に発生する。このため、コイル外周縁部のクロス部分における外側への膨らみが発生しない。
この場合、巻線自体が一層構造であっても、コイルの内周縁部の軸側への偏移により、コイル外周縁部のクロス部分における外側への膨らみが回避され得るので、コイルの厚みが増大してしまうことがなく、コイルが薄型に構成され得る。また、このような渦巻型コイルを製造する場合、従来使用している巻線機をそのまま使用することができるので、設備コストが増大してしまうようなことがない。
図1及び図2は、本発明による渦巻型コイルの第一の実施形態の構成を示している。
図1及び図2において、渦巻型コイル10は、いわゆるダブルクロス巻のコイルであって、例えば複数の素線(図示せず)から成る巻線11が同軸上に巻回されている。
巻線11を構成する素線とは、銅,銀等の導電性を有する線材の表面に絶縁皮膜を施した一本の線材を意味している。
図1及び図2において、渦巻型コイル10は、いわゆるダブルクロス巻のコイルであって、例えば複数の素線(図示せず)から成る巻線11が同軸上に巻回されている。
巻線11を構成する素線とは、銅,銀等の導電性を有する線材の表面に絶縁皮膜を施した一本の線材を意味している。
図示の場合、巻線11は、巻終り端11a側及び巻始め端11b側のうち、一方、例えば巻終り端11a側が内周側から外周側に向かって巻回されると共に、他方、例えば巻始め端11b側がこれと線対称に内周側から外周側に巻回されて成る。その際、中心軸Oを挟んで対向する二つの角度位置、即ち図1において上方の角度位置12a及び下方の角度位置12bにおいて、巻終り端11a側と巻始め端11b側の巻線が互いに交差してクロス部分13a及び13bを形成している。
クロス部分13a,13bでは、図2に示すように、巻線11の巻終り端11a側と巻始め端11b側が中心軸Oに沿う軸方向に関して互いに積み重なることにより、半径方向に入れ替わる。
ここで、クロス部分13a,13bでは、巻終り端11a側及び巻始め端11b側は、共にその中心軸O方向の厚みが巻線11の半径とほぼ等しくなるように、軸方向に押し潰されている。その結果、クロス部分13a,13bにおける巻終り端11a側及び巻始め端11b側は、中心軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっており、その幅は、巻線11の直径より大きい。
クロス部分13a,13bでは、図2に示すように、巻線11の巻終り端11a側と巻始め端11b側が中心軸Oに沿う軸方向に関して互いに積み重なることにより、半径方向に入れ替わる。
ここで、クロス部分13a,13bでは、巻終り端11a側及び巻始め端11b側は、共にその中心軸O方向の厚みが巻線11の半径とほぼ等しくなるように、軸方向に押し潰されている。その結果、クロス部分13a,13bにおける巻終り端11a側及び巻始め端11b側は、中心軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっており、その幅は、巻線11の直径より大きい。
ここで、図11の例と異なり、巻線11は、図1に示すように、上記二つの角度位置12a,12b付近で、その内周縁部が、中心軸O側に偏移した偏移部分14a,14bとして形成されている。
より詳細には、この偏移部分14a,14bは、図1に示す平面図において、クロス部分13a,13bの位置における巻線11が、半径方向に垂直な弦状に形成されている。
また、この偏移部分14a,14bの内側への偏移量は、クロス部分13a,13bにおける巻終り端11a側及び巻始め端11b側の幅広部分による渦巻型コイル10の外周縁部の外側への膨らみが他の部分の外周縁部と同程度であって、すなわちクロス部分13a,13bに対応する外周縁部が外側に突出しないように選定されている。
より詳細には、この偏移部分14a,14bは、図1に示す平面図において、クロス部分13a,13bの位置における巻線11が、半径方向に垂直な弦状に形成されている。
また、この偏移部分14a,14bの内側への偏移量は、クロス部分13a,13bにおける巻終り端11a側及び巻始め端11b側の幅広部分による渦巻型コイル10の外周縁部の外側への膨らみが他の部分の外周縁部と同程度であって、すなわちクロス部分13a,13bに対応する外周縁部が外側に突出しないように選定されている。
本発明による渦巻型コイル10は、以上のように構成されており、製造の際には、従来のダブルクロス巻の渦巻型コイルを製造するための製造装置をそのまま利用して、巻芯(図示せず)の形状を変更することにより、渦巻型コイル10を製造することができる。
なお、渦巻型コイル10においては、クロス部分13a,13bが、中心軸Oを挟んで互いに対向する角度位置12a,12bにおいて中心軸Oを通る半径方向に整列するため、クロス部分13a,13bの領域では、他の領域における渦巻型コイル10の半径方向の寸法より半径方向の寸法を有する。
なお、渦巻型コイル10においては、クロス部分13a,13bが、中心軸Oを挟んで互いに対向する角度位置12a,12bにおいて中心軸Oを通る半径方向に整列するため、クロス部分13a,13bの領域では、他の領域における渦巻型コイル10の半径方向の寸法より半径方向の寸法を有する。
ここで、渦巻型コイル10のクロス部分13a,13b付近における内周縁部が中心軸O側に偏移した偏移部分14a,14bとして形成されていることにより、上述したクロス部分13a,13bの半径方向の寸法が、偏移部分14a,14bの偏移量によって吸収される。従って、渦巻型コイル10の外周縁部は、全体として実質的に中心軸Oを中心とする円形の円周上に位置する。
これにより、コイルの外周縁部がクロス部分13a,13bの領域で外側に膨らむようなことはなく、渦巻型コイル10が全体として小型に構成され得る。
これにより、コイルの外周縁部がクロス部分13a,13bの領域で外側に膨らむようなことはなく、渦巻型コイル10が全体として小型に構成され得る。
また、クロス部分13a,13bにおいて、巻線11の巻終り端11a側及び巻始め端11b側は、共に巻線11の半径とほぼ等しくなるように押し潰されているので、クロス部分13a,13bにおける軸方向の厚みは、他の部分の巻線11による厚みとほぼ同様であり、全体として薄型に構成され得る。
図3及び図4は、本発明による渦巻型コイルの第二の実施形態の構成を示している。
図3及び図4において、渦巻型コイル20は、図1及び図2に示した渦巻型コイル10と一部同様のダブルクロス巻のコイルであるので、同じ構成要素には同じ符号を付して、その説明を省略する。
渦巻型コイル20は、図1及び図2に示した渦巻型コイル10とは、クロス部分13a,13bに対応する中心軸O側に偏移した偏移部分の形状が異なっている点でのみ、異なる構成である。
渦巻型コイル20においては、その内周縁部が全体として楕円状に形成されている。これにより、渦巻型コイル20の内周縁部のうち、クロス部分13a,13bに対応する部分を含む偏移部分21a,21bは、内側に向かって偏移するように湾曲して形成されている。すなわち、偏移部分21aは、図3においてクロス部分13aを含む渦巻型コイル20の上半分であり、偏移部分21bは、クロス部分13bを含む渦巻型コイル20の下半分である。
図3及び図4において、渦巻型コイル20は、図1及び図2に示した渦巻型コイル10と一部同様のダブルクロス巻のコイルであるので、同じ構成要素には同じ符号を付して、その説明を省略する。
渦巻型コイル20は、図1及び図2に示した渦巻型コイル10とは、クロス部分13a,13bに対応する中心軸O側に偏移した偏移部分の形状が異なっている点でのみ、異なる構成である。
渦巻型コイル20においては、その内周縁部が全体として楕円状に形成されている。これにより、渦巻型コイル20の内周縁部のうち、クロス部分13a,13bに対応する部分を含む偏移部分21a,21bは、内側に向かって偏移するように湾曲して形成されている。すなわち、偏移部分21aは、図3においてクロス部分13aを含む渦巻型コイル20の上半分であり、偏移部分21bは、クロス部分13bを含む渦巻型コイル20の下半分である。
このような構成の渦巻型コイル20によれば、図1及び図2に示した渦巻型コイル10と同様に小型かつ薄型に構成され得ると共に、図3に示すように、巻始め端11a側及び巻終り端11b側の巻線が互いに交差して形成されるクロス部分13a,13bが、中心軸Oを挟んで互いに対向する角度位置12a,12bにおいて中心軸Oを通る半径方向に整列する。
ここで、クロス部分13a,13bの半径方向の寸法が、偏移部分21a,21bの偏移量によって吸収されるので、渦巻型コイル20の外周縁部は、実質的に中心軸Oを中心とする円形の円周上に位置する。
また、巻始め端31b側の内周側から外周側に延びる引き出し線としての部分を受容するための引き出し線溝を設ける必要がないので、構成が簡略化され、製造コストが低減され得る。
ここで、クロス部分13a,13bの半径方向の寸法が、偏移部分21a,21bの偏移量によって吸収されるので、渦巻型コイル20の外周縁部は、実質的に中心軸Oを中心とする円形の円周上に位置する。
また、巻始め端31b側の内周側から外周側に延びる引き出し線としての部分を受容するための引き出し線溝を設ける必要がないので、構成が簡略化され、製造コストが低減され得る。
図5〜図7は、本発明による渦巻型コイルの第三の実施形態の構成を示している。
図5〜図7において、渦巻型コイル30は、いわゆるシングルクロス巻のコイルであって、複数の素線からなる巻線31が同軸上に巻回されている。
図5〜図7において、渦巻型コイル30は、いわゆるシングルクロス巻のコイルであって、複数の素線からなる巻線31が同軸上に巻回されている。
図示の場合、巻線31は、巻終り端31a側及び巻始め端31b側のうち、一方、例えば巻終り端31a側を内周側から外周側に向かって巻回すると共に、他方、例えば巻始め端31b側を内周側から外周側に引き出す。その際、巻始め端31b側は、渦巻状に巻回された巻終り端31a側をある角度位置32で跨ぐように交差して、クロス部分33を形成している。
クロス部分33では、図7に示すように、巻線31の巻終り端31a側と巻始め端31b側が中心軸Oに沿う軸方向に関して互いに積み重なることにより交差している。
ここで、クロス部分33では、巻終り端31a側及び巻始め端31b側は、共にその中心軸O方向の厚みが薄くなるように、軸方向に押し潰されている。その結果、クロス部分33における巻終り端31a側及び巻始め端31b側は、幅広になっており、特に巻終り端31a側は、中心軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっている。
クロス部分33では、図7に示すように、巻線31の巻終り端31a側と巻始め端31b側が中心軸Oに沿う軸方向に関して互いに積み重なることにより交差している。
ここで、クロス部分33では、巻終り端31a側及び巻始め端31b側は、共にその中心軸O方向の厚みが薄くなるように、軸方向に押し潰されている。その結果、クロス部分33における巻終り端31a側及び巻始め端31b側は、幅広になっており、特に巻終り端31a側は、中心軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっている。
ここで、巻線31は、図5及び図6に示すように、角度位置32付近で、その内周縁部が、中心軸O側に偏移した偏移部分34として形成されている。
より詳細には、この偏移部分34は、図5の平面図において、クロス部分33における巻線31が、半径方向に垂直な弦状に形成されている。
また、この偏移部分34の内側への偏移量は、クロス部分33における巻終り端31a側の幅広部分による渦巻型コイル30の外形部分の外側への膨らみが他の部分の外周縁部と同程度であって、すなわちクロス部分33に対応する外周縁部が外側に突出しない程度に選定されている。
より詳細には、この偏移部分34は、図5の平面図において、クロス部分33における巻線31が、半径方向に垂直な弦状に形成されている。
また、この偏移部分34の内側への偏移量は、クロス部分33における巻終り端31a側の幅広部分による渦巻型コイル30の外形部分の外側への膨らみが他の部分の外周縁部と同程度であって、すなわちクロス部分33に対応する外周縁部が外側に突出しない程度に選定されている。
このような構成の渦巻型コイル30によれば、製造の際には、従来のシングルクロス巻の渦巻型コイルを製造するための製造装置をそのまま利用して、巻芯(図示せず)の形状を変更することにより、渦巻型コイル30を製造することができる。
渦巻型コイル30は、巻終り端31a側及び巻始め端31b側の巻線が互いに交差するクロス部分33において、巻線31が軸方向に押し潰されることによって、幅広になっており、特に巻終り端31a側が中心軸Oを通る半径方向に幅広くなっているので、クロス部分33の領域では、他の領域における渦巻型コイル30の半径方向の寸法より半径方向の寸法を有する。
渦巻型コイル30は、巻終り端31a側及び巻始め端31b側の巻線が互いに交差するクロス部分33において、巻線31が軸方向に押し潰されることによって、幅広になっており、特に巻終り端31a側が中心軸Oを通る半径方向に幅広くなっているので、クロス部分33の領域では、他の領域における渦巻型コイル30の半径方向の寸法より半径方向の寸法を有する。
ここで、渦巻型コイル30のクロス部分33付近における内周縁部が中心軸O側に偏移した偏移部分34として形成されていることにより、上述したクロス部分33の半径方向の寸法が、偏移部分34の偏移量により吸収される。従って、渦巻型コイル30の外周縁部は、全体として実質的に中心軸Oを中心とする円形の円周上に位置する。
これにより、コイルの外周縁部がクロス部分33の領域で外側に膨らむようなことはなく、渦巻型コイル30が小型に構成され得る。
これにより、コイルの外周縁部がクロス部分33の領域で外側に膨らむようなことはなく、渦巻型コイル30が小型に構成され得る。
図8〜図10は、本発明による渦巻型コイルの第四の実施形態の構成を示している。
図8〜図10において、渦巻型コイル40は、図5〜図7に示した渦巻型コイル30と同様のシングルクロス巻の渦巻型コイルであるので、同じ構成要素には同じ符号を付して、その説明を省略する。
渦巻型コイル40は、図5〜図7に示した渦巻コイル30とは、全体の外形が円形ではなく長方形に形成されている点でのみ異なる構成である。
渦巻型コイル40は、その長方形の一つの角部に対応する角度位置41において、巻始め端41b側が、渦巻状に巻回された巻終り端41a側を跨ぐように交差して、クロス部分42を形成しており、クロス部分42では、図10に示すように、巻線41の巻終り端41a側と巻始め端41b側が軸Oに沿う方向に関して互いに積み重なることにより交差している。
ここで、クロス部分42では、巻終り端41a側及び巻始め端41b側は、共にその軸O方向の厚みが薄くなるように、軸方向に押し潰されている。これにより、クロス部分42における巻終り端41a側及び巻始め端41b側は、幅広になっており、特に巻終り端41a側は、軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっている。
図8〜図10において、渦巻型コイル40は、図5〜図7に示した渦巻型コイル30と同様のシングルクロス巻の渦巻型コイルであるので、同じ構成要素には同じ符号を付して、その説明を省略する。
渦巻型コイル40は、図5〜図7に示した渦巻コイル30とは、全体の外形が円形ではなく長方形に形成されている点でのみ異なる構成である。
渦巻型コイル40は、その長方形の一つの角部に対応する角度位置41において、巻始め端41b側が、渦巻状に巻回された巻終り端41a側を跨ぐように交差して、クロス部分42を形成しており、クロス部分42では、図10に示すように、巻線41の巻終り端41a側と巻始め端41b側が軸Oに沿う方向に関して互いに積み重なることにより交差している。
ここで、クロス部分42では、巻終り端41a側及び巻始め端41b側は、共にその軸O方向の厚みが薄くなるように、軸方向に押し潰されている。これにより、クロス部分42における巻終り端41a側及び巻始め端41b側は、幅広になっており、特に巻終り端41a側は、軸Oに垂直な半径方向に幅広くなっている。
ここで、巻線41は、図8及び図9に示すように、角度位置41付近で、その内周縁部が、軸O側に偏移した偏移部分43として形成されている。
この偏移部分43は、図8の平面図において、クロス部分42における半径方向に垂直な弦状に形成されている。
また、この偏移部分43の内側への偏移量は、クロス部分42における巻終り端41a側の幅広部分による渦巻型コイル40の外形部分の外側への膨らみが他の部分の外周縁部と同程度であって、すなわちクロス部分43に対応する外周縁部が外側に突出しない程度に選定されている。
この偏移部分43は、図8の平面図において、クロス部分42における半径方向に垂直な弦状に形成されている。
また、この偏移部分43の内側への偏移量は、クロス部分42における巻終り端41a側の幅広部分による渦巻型コイル40の外形部分の外側への膨らみが他の部分の外周縁部と同程度であって、すなわちクロス部分43に対応する外周縁部が外側に突出しない程度に選定されている。
このような構成の渦巻型コイル40によれば、図5〜図7に示した渦巻型コイル30と同様に作用すると共に、クロス部分42における巻線41の軸方向に押し潰された部分が軸Oに対して斜めに延びる線上に整列する。
ここで、クロス部分42の半径方向の寸法が、偏移部分43の偏移量によって吸収されるので、渦巻型コイル40の外形部分は、クロス部分42の領域においても外側に膨らんでしまうことがなく、ほぼ長方形の外形に倣った形状となり、軸Oに垂直な平面内で小型に構成され得る。
ここで、クロス部分42の半径方向の寸法が、偏移部分43の偏移量によって吸収されるので、渦巻型コイル40の外形部分は、クロス部分42の領域においても外側に膨らんでしまうことがなく、ほぼ長方形の外形に倣った形状となり、軸Oに垂直な平面内で小型に構成され得る。
本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において様々な形態で実施することができる。
例えば、上述した実施形態においては、渦巻型コイル10,20,30,40は、ほぼ円形または長方形の外形を有しているが、これに限らず、正多角形等、渦巻型コイルの外形として適宜であれば、任意の形状の外形を有していてもよい。
また、上述した実施形態においては、クロス部分13a,13b,33,42は、何れも中心軸Oに対して所定の角度位置12a,12b,22a,22b,32,41上に整列しているが、これに限らず、中心軸Oに対して一定の角度範囲内において、例えば順次に所定角度ずつずれるように配置されていてもよい。このような角度位置のずれにより、クロス部分における半径方向の幅の広がりが低減されるので、偏移部分の内側への偏移量が少なくて済む。
例えば、上述した実施形態においては、渦巻型コイル10,20,30,40は、ほぼ円形または長方形の外形を有しているが、これに限らず、正多角形等、渦巻型コイルの外形として適宜であれば、任意の形状の外形を有していてもよい。
また、上述した実施形態においては、クロス部分13a,13b,33,42は、何れも中心軸Oに対して所定の角度位置12a,12b,22a,22b,32,41上に整列しているが、これに限らず、中心軸Oに対して一定の角度範囲内において、例えば順次に所定角度ずつずれるように配置されていてもよい。このような角度位置のずれにより、クロス部分における半径方向の幅の広がりが低減されるので、偏移部分の内側への偏移量が少なくて済む。
上述した実施形態においては、渦巻型コイルの巻線の巻終り端側及び巻始め端側は、それぞれクロス部分のない領域でコイルの外側に引き出されているが、これに限らず、それぞれ任意の角度位置でコイルの外側に引き出されていてもよい。
以上述べたように、本発明によれば、簡単な構成により、コイル外形のクロス部分における外側への膨らみを抑制すると共に、薄型に構成することができる、渦巻型コイルが提供される。
10 渦巻型コイル
11,31 巻線
11a,31a 巻終り端側
11b,31b 巻始め端側
12a,12b 角度位置
13a,13b クロス部分
14a,14b 偏移部分
20 渦巻型コイル
21a,21b 偏移部分
30 渦巻型コイル
31 巻線
31a 巻終り端側
31b 巻始め端側
32 角度位置
33 クロス部分
34 偏移部分
40 渦巻型コイル
41 角度位置
41a 巻終り端側
41b 巻始め端側
42 クロス部分
43 偏移部分
11,31 巻線
11a,31a 巻終り端側
11b,31b 巻始め端側
12a,12b 角度位置
13a,13b クロス部分
14a,14b 偏移部分
20 渦巻型コイル
21a,21b 偏移部分
30 渦巻型コイル
31 巻線
31a 巻終り端側
31b 巻始め端側
32 角度位置
33 クロス部分
34 偏移部分
40 渦巻型コイル
41 角度位置
41a 巻終り端側
41b 巻始め端側
42 クロス部分
43 偏移部分
Claims (3)
- 複数の素線からなる巻線が同軸上に巻回され、巻回ごとに、軸に対して所定の角度範囲に、前記巻線同士が交差するクロス部分を備えている、渦巻型コイルにおいて、
前記クロス部分に対応する外周縁部が外側に突出しないように、前記クロス部分に対応する内周縁部が軸側に偏移して形成された、渦巻型コイル。 - 軸を挟んで対向する二つの角度範囲に前記クロス部分を備えている、請求項1に記載の渦巻型コイル。
- 複数の素線からなる巻線における巻終り端側及び巻始め端側のうち一方を内周側から外周側に向かって巻回し、他方を内周側から外周側に引き出してなる渦巻型コイルにおいて、
前記巻終り端側の巻線と前記巻始め端側の巻線とが交差する部分に対応する外周縁部が外側に突出しないように、当該部分に対応する内周縁部が軸側に偏移して形成された、渦巻型コイル。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2012235544A JP2014086621A (ja) | 2012-10-25 | 2012-10-25 | 渦巻型コイル |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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JP2012235544A JP2014086621A (ja) | 2012-10-25 | 2012-10-25 | 渦巻型コイル |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
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JP2014086621A true JP2014086621A (ja) | 2014-05-12 |
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ID=50789387
Family Applications (1)
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JP2012235544A Pending JP2014086621A (ja) | 2012-10-25 | 2012-10-25 | 渦巻型コイル |
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---|---|
JP (1) | JP2014086621A (ja) |
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2019004203A1 (ja) * | 2017-06-29 | 2019-01-03 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社 | 非接触給電装置、コイルおよびコイルの製造方法 |
JP2020013810A (ja) * | 2018-07-13 | 2020-01-23 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社 | 非接触給電装置、コイルおよびコイルの製造方法 |
-
2012
- 2012-10-25 JP JP2012235544A patent/JP2014086621A/ja active Pending
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2019004203A1 (ja) * | 2017-06-29 | 2019-01-03 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社 | 非接触給電装置、コイルおよびコイルの製造方法 |
JP2019012731A (ja) * | 2017-06-29 | 2019-01-24 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社 | 非接触給電装置、コイルおよびコイルの製造方法 |
JP2020013810A (ja) * | 2018-07-13 | 2020-01-23 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社 | 非接触給電装置、コイルおよびコイルの製造方法 |
JP7199170B2 (ja) | 2018-07-13 | 2023-01-05 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社 | 非接触給電装置、コイルおよびコイルの製造方法 |
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