JP2011201510A - 車両のフロアパネル構造 - Google Patents

Abstract

【課題】、簡単な構成でペダル操作性を効果的に向上できるようにする。
【解決手段】車室の底部を形成するフロアパネル９の上方に運転席シートが配設されるとともに、該運転席シートの前方にブーキペダル５等からなる操作ペダルが配設された車両において、上記操作ペダルを踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域には、前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５が設けられるとともに、その前方部には、該傾斜フロア部１５に比較して前上がりの傾斜度合が小さく設定されることにより上記踵部の干渉を回避する水平面部１６等からなる干渉回避部が設けられた。
【選択図】図７

Description

本発明は、車室の底部を形成するフロアパネルの上方に運転席シートが配設されるとともに、該運転席シートの前方に操作ペダルが配設された車両のフロアパネル構造に関するものである。

従来、例えば下記特許文献１に示されるように、シート座面位置を調整するシート位置調整手段と、ペダルを操作する乗員の脚部が載置されるフロアパネル（可動フロア）の上下位置を調整するフロアパネル位置調整手段とを設け、かつ、これら両手段を操作する運転姿勢調整操作手段を設けることで、乗員の体格差に左右されることなく、適切な運転姿勢の設定と、前方視界の確保とが両立でき、またシートの前後方向への調整量が小さくても適正な運転姿勢が得られ、さらにフロア高さを調整することにより適切なペダル操作性を確保できるように構成された車両の運転姿勢調整装置が知られている。

また、下記特許文献２に示されるように、運転席シートに着座した運転者のペダル操作足により踏込操作されるブレーキペダルとアクセルペダルとが車室前部に配設された自動車運転席のフロア構造において、上記ブレーキペダルおよびアクセルペダルの踏込ポイントよりも後方に位置するフロア部上に、上記ペダル操作足の踵部が載置される踵載置領域を設け、該踵載置領域の一部に、上面が他の領域よりも隆起した踵載置部を形成するとともに、上記ブレーキペダルの後方に位置する第１踵載置部の前後寸法を、上記アクセルペダルの後方に位置する第２踵載置部の前後寸法よりも短く設定することにより、簡単な構成で運転姿勢を容易かつ適正に調整して運転者が操作ペダルを適正に操作できるようにすることが行われている。

特開２００５−１４５４０５号公報 特開２００９−２０８６３８号公報

上記特許文献１に開示された車両の運転姿勢調整装置では、例えばシート位置調整手段により、運転席シートに着座する運転者の身長に応じて運転席シートを前後移動させるとともに、これに対応してシートクッションの上下位置および傾斜角度を調整することができるため、運転席シートに着座した運転者の着座姿勢を安楽状態に維持しつつ、運転席シートの前方に配設されたアクセルペダルまたはブレーキペダル等からなる操作ペダルの踏込操作を適正に行うことが可能であり、かつ前方視界を適正に確保できるように運転者の着座姿勢を調整することが可能である。また、運転席シートに着座する運転者が身長の異なる者に乗り換わって、足の長さ及び足裏寸法等が変化すると、これに対応させるように上記フロアパネル位置調整手段により可動フロアの上下位置を調整することができるため、各運転者の踵部をフロアパネル上に載置した状態で、ペダル操作足の拇子球部を操作ペダルのペダル面部に対して適正に当接させることができるように、操作ペダルの踏込特性を調整できるという利点がある。

しかし、上記のようにシート位置調整手段により運転席シートの前後位置と、シートクッションの上下位置および傾斜角度とを調整可能に構成するとともに、フロアパネル位置調整手段により可動フロアパネルの上下位置を調整可能に構成した場合には、該調整装置の構造が複雑で製造コストが高くなる等の問題がある。特に、上記可動フロアと、その下方に位置するフロアパネルとの間に形成された狭い間隙内に、上記フロアパネル位置調整手段を設置しなければならないため、その設置スペースを充分に確保することが困難である等の問題があった。また、上記フロアパネル位置調整手段により可動フロアパネルの上下位置を適正値に調整した場合においても、シート位置調整手段により運転席シートの位置および角度を調整することによる影響を受けて運転者のペダル操作性等が変化するため、上記運転席シートの位置および角度と可動フロアパネルの上下位置との全てを適正値に調整することは極めて困難であった。

一方、上記特許文献２に開示された運転席のフロア構造では、運転席シートに着座した低身長者が、ペダル操作足の踵部を上記第１踵載置部上に載置した状態で、その足首角度および足裏面の傾斜角度を適正角度に維持しつつ、ペダル操作足の拇子球部をアクセルペダルの踏込ポイントに当接させることができるため、上記ペダル操作足の踵部がフロア面から離間した状態で、アクセルペダルの踏込操作が行われることに起因して微妙なペダル操作が不可能となるのを効果的に防止できるという利点がある。また、高身長者の場合には、上記第１踵載置部の後端部よりも後方側で、かつ第２踵載置部の側方側部に、ペダル操作足の踵部を位置させた状態で、上記アクセルペダルおよびブレーキペダルに対するペダル踏み換え操作等を行うことができるため、該踏み換え操作が上記第１，第２踵載置部により阻害されるという事態の発生を効果的に防止できる等の利点がある。

しかし、上記のようにペダル操作足の踵部が載置される踵部載置領域の上面を一定角度で前上がりに傾斜させた場合には、運転者がその踵部を上記踵部載置領域上に載置した状態で上記ブレーキペダル等からなる操作ペダルを踏み込んで微妙に踏込量を調節する運転状態から、操作ペダルの踏込量を増大させる急ペダル操作状態に移行する際等に、ペダル操作足の踵部が前方に移動して上記傾斜面からなる踵部載置領域の上面に強く圧接される等により運転者が違和感を受け易く、ペダル操作性の面で改善の余地があった。

本発明は、上記の事情に鑑み、簡単な構成でペダル操作性を効果的に向上させることができる車両のフロアパネル構造を提供することを目的としたものである。

請求項１に係る発明は、車室の底部を形成するフロアパネルの上方に運転席シートが配設されるとともに、該運転席シートの前方に操作ペダルが配設された車両において、上記操作ペダルを踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル上の踵部載置領域には、前上がりに傾斜した傾斜フロア部が設けられるとともに、その前方部には、該傾斜フロア部に比較して前上がりの傾斜度合が小さく設定されることにより上記踵部の干渉を回避する干渉回避部が設けられたものである。

請求項２に係る発明は、上記請求項に係る車両のフロアパネル構造において、上記干渉回避部の上面が略水平な平坦面に形成されたものである。

請求項３に係る発明は、上記請求項１または２に記載の車両のフロアパネル構造において、上記傾斜フロア部の操作ペダル寄り部分には、その運転者寄り部分に比較して急角度で前上がり状態に傾斜した急傾斜領域が設けられたものである。

請求項４に係る発明は、上記請求項１〜３のいずれか１項に記載の車両のフロアパネル構造において、上記操作ペダルとして運転者によって踏込操作されるアクセルペダルとその側方に併設されたブレーキペダルとが設けられたものである。

請求項５に係る発明は、上記請求項４に記載の車両のフロアパネル構造において、上記ブレーキペダルは、上部に設けられた枢支部と、該枢支部を支点に揺動可能に支持された踏込操作部とを備えたものである。

請求項６に係る発明は、上記請求項４または５に記載の車両のフロアパネル構造において、上記アクセルペダルは、フロアパネルに固定されたペダル基部と、該ペダル基部に設けられた枢支部を支点に揺動可能に支持された踏込操作部とを備えたものである。

請求項７に係る発明は、上記請求項１に記載の車両のフロアパネル構造において、上記干渉回避部の上面が前下がりの傾斜面に形成されたものである。

請求項１に係る発明では、アクセルペダルおよびブレーキペダル等からなる操作ペダルの踵部載置領域に前上がりに傾斜した傾斜フロア部を設けたため、足裏寸法の短い低身長者であっても、そのペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部上に載置することにより、該踵部を比較的上方に位置させた状態で、その足首角度および足裏面の傾斜角度を適正角度に維持しつつ、その拇子球部を例えば上記アクセルペダルおよびブレーキペダルの適正位置に当接させることにより、これを容易かつ正確に踏込操作できるという利点がある。また、上記傾斜フロア部の前方部に、該傾斜フロア部に比較して前上がりの傾斜度合を小さく設定してなる踵部の干渉回避部を設けたため、例えば運転者がペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部上に載置した状態で、ブレーキペダルの操作量を微調節する通常の制動状態から、該ブレーキペダルを急激に踏み込む急制動状態に移行する際等に、上記傾斜フロア部の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を防止し、良好なペダル操作性を確保できるという利点がある。

請求項２に係る発明では、上記干渉回避部の上面が略水平な平坦面に形成したため、簡単な構成で上記ブレーキペダルを急激に踏み込む急制動時等に、上記傾斜フロア部の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を効果的に防止できるという利点がある。

請求項３に係る発明では、上記傾斜フロア部の操作ペダル寄り部分に、その運転者寄り部分に比較して急角度で前上がり状態に傾斜した急傾斜領域を設けたため、足裏寸法の短い低身長者であっても、そのペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部の操作ペダル寄り部分上に載置することにより、該踵部を比較的上方に位置させた状態で、その足首角度および足裏面の傾斜角度を適正角度に維持しつつ、その拇子球部を例えば操作ペダルの適正位置に当接させることにより、これを容易かつ正確に踏込操作できる等の利点がある。

請求項４に係る発明では、上記操作ペダルとして運転者によって踏込操作されるアクセルペダルとその側方に併設されたブレーキペダルとを設けたため、運転者がペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部上に載置した状態で、アクセルペダル上を操作する通常の運転状態から、ブレーキペダルを急激に踏み込む急制動状態に移行する際等に、上記傾斜フロア部の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を防止し、良好なペダル操作性を確保できるという利点がある。

請求項５に係る発明では、上端枢支部を支点に揺動可能に支持されたペダル本体を備えた所謂吊りペダルにより上記ブレーキペダルを構成するとともに、該ブレーキペダルを操作するペダル操作足の踵部が載置される踵載置領域に設けられた傾斜フロア部の前方部に、該傾斜フロア部に比較して前上がりの傾斜度合を小さく設定してなる踵部の干渉回避部を設けたため、運転席シートに着座した運転者の体格の如何に拘わらず、簡単な構成で上記ブレーキペダルを適正に踏込操作することができるとともに、例えば運転者がペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部上に載置した状態で、ブレーキペダルの操作量を微調節する通常の制動状態から、該ブレーキペダルを急激に踏み込む急制動状態に移行する際等に、上記傾斜フロア部の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を防止し、良好なペダル操作性を確保できるという利点がある。

請求項６に係る発明では、車室のフロアパネルの上方にペダル操作足の踵部を載置した状態で微妙なペダル操作を行うことが要求されるアクセルペダルを、フロアパネルに固定されたペダル基部と、該ペダル基部に設けられた枢支部を支点に揺動可能に支持されたペダル本体とを備えたオルガン式ペダルにより構成し、該オルガン式のアクセルペダルを操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル上の踵部載置領域に設けられた傾斜フロア部の前方部に、該傾斜フロア部に比較して前上がりの傾斜度合を小さく設定してなる踵部の干渉回避部を設けたため、運転席シートに着座した運転者の体格の如何に拘わらず、簡単な構成で上記アクセルペダルを適正に踏込操作することができるとともに、例えば運転者がペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部上に載置した状態で、アクセルペダルの操作量を微調節する通常の運転状態から、該アクセルペダルの踏込量を急激に増大させる踏み増操作時等に、上記傾斜フロア部の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を防止し、良好なペダル操作性を確保できるという利点がある。

請求項７に係る発明では、上記干渉回避部の上面を前下がりの傾斜面に形成したため、運転者がアクセルペダルを操作する通常の運転状態から、ブレーキペダルを急激に踏み込む急制動状態に移行する際等に、運転者の踵部がフロア面に強く圧接されることによる違和感の発生を、より効果的に防止できるという利点がある。

本発明に係る車両のフロアパネル構造の第１実施形態を示す説明図である。 ペダルの配設構造を示す背面断面図である。 アクセルペダルの具体的構成を示す図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。 図３のＩＶ−ＩＶ線断面図である。 アクセルペダルの具体的構成を示す分解斜視図である。 フロアマットの取付構造を示す側面断面図である。 図２のＶＩＩ−ＶＩＩ線断面図である。 シートの前後位置調整機構および傾斜角度調整機構の具体的構成を示す側面図である。 シートの前後位置調整機構および傾斜角度調整機構の具体的構成を示す斜視図である。 図８のＸ−Ｘ線断面図である。 傾斜角度調整機構の具体的構成を示す側面断面図である。 傾斜角度調整機構の具体的構成を示す平面断面図である。 シートクッションを車両の前方側に移動させた状態を示す側面図である。 平均身長者および低身長者の着座状態を示す側面図である。 平均身長者および低身長者の踵部載置状態を示す説明図である。 高身長者および平均身長者の着座状態を示す側面図である。 高身長者の踵部載置状態を示す説明図である。 本発明の比較例を示す図７相当図である。 本発明に係る車両のフロアパネル構造の第１実施形態の変形例を示す図１７相当図である。 本発明に係る車両のフロアパネル構造の第２実施形態を示す斜視図である。 上記第２実施形態における図２相当図である。 低身長者の踵部に作用する荷重の変化状態を示すグラフである。 中身長者の踵部に作用する荷重の変化状態を示すグラフである。 高身長者の踵部に作用する荷重の変化状態を示すグラフである。 本発明に係る車両のフロアパネル構造の第３実施形態を示す図７相当図である。

図１〜図７は、本発明に係る車両のフロアパネル構造の第１実施形態を示している。該車両の車室内には、その底部を形成するフロアパネル９の上方に運転席シート１が配設されるとともに、そのシートクッション１ａをスライド変位させてその前後位置を調整する前後位置調整機構２と、上記シートクッション１ａの傾斜角度を調整する傾斜角度調整機構３とが設けられている。上記車室の前部には、運転席シート１に着座した運転者により踏込操作されるアクセルペダル４とブレーキペダル５とクラッチペダル６とが配設されている。

上記車両の車体には、エンジンルームと車室とを区画するダッシュパネル７と、該ダッシュパネル７の下端部から後下がりの傾斜状態で車体の後方側に延びるキックアップパネル８と、その後端部に連続して車体の後方側に延びる略平坦な車室のフロアパネル９とが設けられている。また、上記フロアパネル９の上面には、防振、遮音および断熱機能等を有するメルシート、フェルト材またはグラスウール等を主体としたクッション材１０と、その上面を被覆するパイル地等からなる表層材１１とを備えた従来周知のフロアカーペット１２が敷設されている。

上記運転席シート１の前方に配設されたアクセルペダル４およびブレーキペダル５からなる操作ペダルを踏込操作する際に、運転者の右足からなるペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域には、ヒールパッド材１３が配設されるとともに、該ヒールパッド材１３および上記フロアカーペット１２の上面を覆うようにフロアマット１４が敷設されている。

上記ヒールパッド材１３は、通常時に運転者が載置するペダル操作足の踵部を支持し得る程度の剛性と、衝突時にペダル操作足の踵部に作用する衝撃エネルギーを吸収し得る程度の弾性とを有する発泡ウレタンまたは合成ゴム材等からなり、その車幅寸法がアクセルペダル４側の踵載置領域からブレーキペダル５側の踵載置領域に至る範囲に設定されるとともに、上面が前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５を有している。該傾斜フロア部１５は、その運転席寄り部分１５ａと操作ペダル寄り部分１５ｂとに区画されている（図６参照）。また、上記傾斜フロア部１５の前端部には上面が水平に形成された水平面部１６が連設されている。

そして、上記傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａ、つまり車両の後方側に位置する部分の傾斜角度α１は、例えば１５°〜５°の範囲内に設定されている。また、上記傾斜フロア部１５の操作ペダル寄り部分１５ｂ、つまり車両の前方側に位置する部分の傾斜角度α２は、上記運転席寄り部分１５ａの傾斜角度α１に比較して大きな値、例えば２５°〜１５°の範囲内に設定されている。さらに、上記傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａと操作ペダル寄り部分１５ｂとの間には、上面の傾斜角度が前方に至るにしたがって運転席寄り部分１５ａの傾斜角度α１に対応した値から操作ペダル寄り部分１５ｂの傾斜角度α２に対応した値へと漸増する中間領域１５ｃが設けられている。

そして、上記フロアカーペット１２の裏打ちクッション材１０の所定部分が切除されることにより形成された空隙部に上記ヒールパッド材１３が設置されてフロアパネル９の上面に接着される等の手段で固定されるととともに、該ヒールパッド材１３の上面を覆うように表層材１１が設置され、さらにその上にフロアマット１４が敷設されている。このようにして上記アクセルペダル４およびブレーキペダル５の後方に位置する踵載置領域には、上記ヒールパッド材１３の傾斜フロア部１５および水平面部１６に対応した傾斜面部および水平面部が上記フロアマット１４の上面に形成されている。

また、上記傾斜フロア部１５の前方側には、該傾斜フロア部１５に比較して前上がりの傾斜度合が小さく設定された干渉回避部が形成されている。すなわち、当第１実施形態では、上記傾斜フロア部１５の前方側に上面の傾斜角度が０°程度に設定された略水平な平坦面からなる水平面部１６が形成されることにより、後述するように、ペダル操作時に運転者の踵部がフロア面に干渉することが回避されるように構成されている。

上記アクセルペダル４は、図３、図４および図６に示すように、運転席シート１に着座した運転者の足元部に位置するフロアパネル９上に設置された支持軸１７からなる枢支部を支点に下端部が回動可能に支持されるとともに、運転者の踏込操作に応じて前後に揺動変位するように立設されたペダル本体１８と、該ペダル本体１８を支持するペダル基部１９と、上記ペダル本体１８の揺動変位を検出して図外の制御部に検出信号を出力するペダル操作検出部２０とを備えた所謂オルガン式の操作ペダルからなっている。

上記ペダル本体１８は、下端部に上記支持軸１７が挿通される挿通部２１が設けられた板状の成形体からなり、その上下方向の中間部分であって運転席シート１の前方に配設された上記フロアマット１４上に踵部を載置したペダル操作足の拇子球部等が当接する踏込操作部には、側面視で運転席側（後方側）に膨出した例えば１００ｍｍ〜２００ｍｍ程度の曲率半径Ｒ１を有する湾曲面からなる凸面状部２３が設けられている。

上記凸面状部２３の上端部には、該凸面状部２３よりも曲率半径が大きく設定された平坦面状部２４が連設されている。当第１実施形態では、上記平坦面状部２４の曲率半径が無限大に設定されることにより、側面視で上記凸面状部２３の上端部から斜め上方に向けて上記平坦面状部２４が直線状に延びるように設置されている。また、上記ペダル本体１８には、図２および図６等に示すように、上記ブレーキペダル５側に位置する凸面状部２３の側辺部を正面視で下広がり形状に膨出させることにより、その車幅方向寸法を拡張した拡張部２５が形成されている。

ペダル本体１８の裏面には、上記ペダル操作検出部２０を構成する操作ロッド２６が連結ピン２７等を介して回動可能に枢支されている。そして、上記ペダル本体１８は、その下端部がペダル基部１９に設けられた枢支部の支持軸１７により支持されるとともに、上方部が操作ロッド２６に外嵌されたペダル支持ばね２８を介してペダル基部１９に支持されることにより、通常時（非操作時）には、例えば水平線に対する傾斜角度βが７０°程度となった前上がりの傾斜状態に保持されている。

上記ペダル基部１９は、キックアップパネル８およびフロアパネル９に突設されたスタッドボルト２９の挿通孔を有する取付部３０が外周部に設けられた縦長の箱状体３１と、該箱状体３１の上面開口部を覆うように取り付けられる蓋体３２とを有している。そして上記ヒールパッド材１３の前部に箱状体３１の後部を当接させた状態で、上記スタッドボルト２９を箱状体３１の取付部３０に挿通させるとともに、その先端部に固定ナット（図示せず）を螺着することによりペダル基部１９をフロアパネル９上に固定している。

上記ペダル基部１９の蓋体３２は、箱状体３１の周壁部に設けられたビス止め部に螺着されるビス（図示せず）の挿通孔３３が外周部に形成され、かつ上記操作ロッド２６の挿通孔３４が上部中央に形成されるとともに、該挿通孔３４の周縁部により上記ペダル支持ばね２８の下端部が支持されるように構成されている。また、蓋体３２の下端部には、上記支持軸１７からなる枢支部の左右両端部を支持する支持部３５が設けられている。なお、図３および図４において、符号３６は、上記ペダル支持ばね２８の上端部を支持するばね受け座金である。

上記ペダル基部１９の箱状体３１内には、ペダル本体１８の揺動操作に応じて駆動されるエンコーダ軸３６が回転自在に支持されるとともに、該エンコーダ軸３６の基端部には、その回動変位を検出するエンコーダ３７が取り付けられている。また、上記エンコーダ軸３６の中央部周面には、駆動アーム３８が突設されるとともに、該駆動アーム３８の先端部に設けられた連結部３９に、上記操作ロッド２６の基端に設けられた球状部４０が圧入される等により回動可能に連結されている。

また、上記ヒールパッド材１３の前方部に設けられた水平面部１６上にフロアマット１４の前方部が載置されるとともに、上記アクセルペダル４およびブレーキペダル５の後方側に位置する上記傾斜フロア部１５およびフロアカーペット１２の上面が上記フロアマット１４により覆われるようになっている。そして、図３に示すように、上記ペダル基部１９の後端部にフロアマット１４の前端面が当接することにより位置決めされた状態で、図６に示すように、フロアマット１４の後端部が止着具４１を介してフロアカーペット１２の表層材等１１に止着されている。なお、必要に応じて上記フロアマット１４の前端部および側辺部を同様の方法で止着するように構成してもよい。

上記構成において、フロアマット１４により覆われた傾斜フロア部１５上に運転者がそのペダル操作足、つまり右足の踵部を載置するとともに、その拇子球部を上記ペダル本体１８の凸面状部２３に当接させた状態で、該ペダル本体１８を運転者が踏込操作すると、上記ペダル支持ばね２８の付勢力に抗してペダル本体１８が上記支持軸１７からなる枢支部を支点に車両の前方側へ揺動変位するように駆動される。該ペダル本体１８に入力された駆動力が上記操作ロッド２６および駆動アーム３８を介してエンコーダ軸３６に伝達されることにより、該エンコーダ軸３６が回動駆動されるとともに、その回転量が上記エンコーダ３７により検出され、その検出信号がコネクタ４２およびハーネス４３を介して図外の制御部に出力されるようになっている。

また、上記アクセルペダル４の左側方に配設されたブレーキペダル５およびその左側方に配設されたクラッチペダル６は、図２および図７に示すように、その上端部に設けられて上記ダッシュパネル７に設けられた枢支部４４，４５と、該上端枢支部４４，４５を支点としてそれぞれ揺動可能に支持されたペダル本体４６，４７とを有する所謂吊りペダルからなっている。

そして、上記ブレーキペダル５を構成するペダル本体４６の下端部に設けられた踏込操作部４６ａ上に運転者の右足からなるペダル操作足の拇子球部が押し当てられた状態で踏み込みまれ、上端枢支部４４を支点に上記ペダル本体４６が揺動変位することにより、ブレーキ操作が行われ、また上記クラッチペダル６を構成するペダル本体４７の下端部に設けられた踏込操作部４７ａ上に運転者の左足からなるペダル操作足の拇子球部が押し当てられて踏み込みまれ、上端枢支部４５を支点に上記ペダル本体４７が揺動変位することにより、クラッチ操作が行われるよう構成されている。

上記運転席シート１の設置部には、図８〜図１０に示すように、シートクッション１ａを前後移動可能に支持する左右一対のシートスライドロアレール５１が配設されるとともに、該シートスライドロアレール５１に沿ってシートスライドアッパレール５２がスライド変位可能に支持されている。上記シートスライドロアレール５１は、上面が開口したＣ型鋼等からなり、その前後両端部には、取付ブラケット５３，５４が溶接される等により一体に接合されている。そして、上記取付ブラケット５３，５４が、クロスメンバ５０の上面等に締結ボルト等を介して固定されることにより、上記シートスライドロアレール５１がやや前上がりに傾斜した状態でフロアパネル９上に設置されている。

上記左右のシートスライドロアレール５１内には、図１０に示すように、ねじ軸からなる回転軸５５が回転自在に設置されるとともに、両シートスライドアッパレール５２の前端部間には、駆動モータ５６により回転駆動される駆動軸５７およびこれを回転可能に支持する支持部材５８が車幅方向に延びるように設置されている。また、上記駆動軸５７の左右両端部には、その駆動力を上記回転軸５５に伝達するベベルギア機構またはウォームホイールギア機構等からなる動力伝達部５９が設けられている。

上記シートスライドロアレール５１、シートスライドアッパレール５２、回転軸５５、駆動モータ５６、駆動軸５７および動力伝達部５９と、シートスライドロアレール５１の底部に固定されて上記回転軸５５が螺合するナットブロック５１ａとにより、上記運転席シート１のシートクッション１ａをシートスライドロアレール５１に沿ってスライド変位させて運転席シート１の前後位置を調整する前後位置調整機構２が構成されている。

例えば、図外の前後調整スイッチが前進方向に操作された場合等には、上記駆動モータ５６を正転させる制御信号が出力され、該制御信号に応じて駆動モータ５６が正回転することにより、上記シートクッション１ａを前進させる方向の駆動力が上記駆動軸５７、動力伝達部５９および回転軸５５に伝達される。該回転軸５５は、上記シートスライドロアレール５１の底部に固定されたナットブロック５１ａによって支持された状態で、上記動力伝達部５９から入力された駆動力により回転駆動されて車両の前方側に螺進することにより、上記シートスライドアッパレール５２とともに運転席シート１のシートクッション１ａが車両の前方側に駆動される。

一方、上記前後調整スイッチが後退方向に操作された場合には、上記駆動モータ５６を逆回転させる制御信号が出力され、該制御信号に応じて駆動モータ５６が逆転することにより、上記シートクッション１ａを後退させる方向の駆動力が上記駆動軸５７、動力伝達部５９および回転軸５５に伝達され、該回転軸５５が逆転駆動されて車体の後方側に螺進することにより、上記シートスライドアッパレール５２および運転席シート１のシートクッション１ａが車体の後方側に駆動されるように構成されている。

また、上記シートスライドロアレール５１は、前上がりに傾斜した状態で車体フロア上に設置されているため、上記前後位置調整機構２によりシートスライドアッパレール５２および運転席シート１のシートクッション１ａを、上記シートスライドロアレール５１に沿って車両の前方側に移動させると、これに連動してシートクッション１ａが上方に押し上げられることになる。逆に、上記前後位置調整機構２によりシートスライドアッパレール５２および運転席シート１のシートクッション１ａを、上記シートスライドロアレール５１に沿って車体の後方側に移動させると、これに連動してシートクッション１ａが下降するようになっている。

また、上記シートスライドアッパレール５２には、運転席シート１のシートクッション１ａの傾斜角度を変化させる傾斜角度調整機構３が設けられている。該傾斜角度調整機構３は、図８および図９に示すように、シートクッション１ａの左右両側辺部に設けられたクッションフレーム６１と、シートスライドアッパレール５２の前部上面に設置されて上記クッションフレーム６１の前端部を支持する前部ブラケット６２および前部リンク６３と、シートスライドアッパレール５２の後部上面に設置されて上記クッションフレーム６１の後方部を支持する後部ブラケット６４および三角形状の後部リンク６５と、左右の後部リンク６５の後端部同士および上記両クッションフレーム６１の後方下端部同士を連結する連結軸６６と、シートスライドアッパレール５２の中央部上面に設置されて上記後部リンク６５に駆動力を伝達する中央リンク６７およびこれを支持する中央ブラケット６８と、上記中央リンク６７の上部を上記後部リンク６５の前端部に連結する連結リンク６９と、下記駆動軸７０、駆動レバー７１および傾動駆動部７２とを有している。

上記中央リンク６７は、その下端部が車幅方向に延びる駆動軸７０に固定されるとともに、該駆動軸７０を介して上記中央ブラケット６８に回動自在に支持されている。上記駆動軸７０には、該駆動軸７０を回動変位させる駆動レバー７１が固定されている。また、左右一対のシートスライドアッパレール５２の一方（車幅方向の外方側）に設けられた上記中央ブラケット６８には、駆動軸７０に固定された上記駆動レバー７１を駆動する傾動駆動部７２が設けられている。

上記傾動駆動部７２は、図１１および図１２に示すように、前端部が連結ピン７３を介して上記駆動レバー７１の先端部（下端部）に連結されたねじ軸７４と、該ねじ軸７４を回転駆動する駆動モータ７５およびギア機構７６と、該ギア機構７６の前面に固着されたガイドブラケット７７とを有し、該ガイドブラケット７７の基端部が支持ブラケット７８を介して上記中央ブラケット６８に支持されている。また、上記ギア機構７６には、駆動モータ７５の出力軸７５ａに固着されたウォームギア７９と、該ウォームギア７９により回転駆動されるウォームナット８０とが配設され、該ウォームナット８０には、上記ねじ軸７４に螺合するねじ孔が形成されている。

そして、上記駆動モータ７５からウォームギア７９を介して入力される駆動力により上記ウォームナット８０が回転駆動されるのに応じ、該ウォームナット８０に螺合した上記ねじ軸７４が回転してねじ送りされるようになっている。該ねじ軸７４がねじ送りされるのに応じ、その先端部に設けられた上記連結ピン７３が、ガイドブラケット７７に形成された支持溝８１に沿って前後移動し、その駆動力が連結ピン７３を介して上記駆動レバー７１に伝達されることにより、該駆動レバー７１が揺動変位して上記駆動軸７０が回動駆動される。

また、上記駆動軸７０が回転駆動されるのに応じて上記中央リンク６７が揺動変位するとともに、その駆動力が連結リンク６９を介して上記後部リンク６５に伝達され、該後部リンク６５が揺動変位するとともに、これに対応して前部リンク６３が揺動変位することにより、シートクッション１ａの傾斜角度調節されるようになっている。すなわち、運転席シート１のシートクッション１ａが車体の後方側に移動した後退位置では、図６に示すように、上記前部リンク６３および中央リンク６７が後傾した状態となるとともに、後部リンク６５の後端部に設けられた連結軸６６が下方に位置した状態となることにより、シートクッション１ａの座面が大きく後傾した状態に保持されている。

上記構成において、前後調整スイッチにより運転席シート１を車両の前方側に移動させる操作が行われた場合には、予め設定された駆動特性に基づき、上記傾斜角度調整機構３の駆動モータ７５を正転駆動する制御信号が図外の制御手段から出力され、該駆動モータ７５の正転駆動力が上記ギア機構７６、ねじ軸７４、連結ピン７３、駆動レバー７１および駆動軸７０を介して中央リンク６７に伝達され、該中央リンク６７が、上記後傾状態から図１２に示す起立状態に移行する。そして、上記中央リンク６７が起立状態に移行するのに応じ、その駆動力が連結リンク６９を介して後部リンク６５に伝達され、該後部リンク６５の前端部が車両の前方側に引っ張られることにより、後部リンク６５の後端部に設けられた上記連結軸６６が上昇するとともに、これに応じてシートクッション１ａの後端部が押し上げられるように駆動される。

また、上記後部リンク６５の揺動変位に連動して前部リンク６３が後傾状態から起立状態に移行するため、これに応じてシートクッション１ａの前端部が押し上げられつつ前方に移動するように駆動され、該シートクッション１ａが上記下方位置から図１３に示す上方位置に変位する。さらに、上記シートクッション１ａの前端部の上方移動量に比較して後端部の上方移動量が大きく設定されることにより、上記シートクッション１ａの上方移動に応じてその座面の後傾角度が、次第に小さくなるように変化し、水平状態に近づくように構成されている。また、これに連動して上記シートバック１ｂの傾斜角度が変化し、鉛直状態に近付くように変位するようになっている。

一方、前後調整スイッチにより運転席シート１を車体の後方側に移動させる操作が行われた場合には、予め設定された駆動特性に基づき、上記傾斜角度調整機構３の駆動モータ７５を逆転駆動する制御信号が制御手段から出力され、該駆動モータ７５の正転駆動力が上記ギア機構７６、ねじ軸７４、連結ピン７３、駆動レバー７１および駆動軸７０を介して中央リンク６７に伝達される。これにより上記シートクッション１ａが上方位置から、図８に示す下方位置に変位し、該シートクッション１ａの下方移動に応じてその座面の後傾角度が次第に大きくなるように変化するとともに、上記シートバック１ｂが大きく後傾した状態となるように構成されている。

上記運転席シート１に着座する運転者が身長の異なる者に乗り換わると、その身長に略比例して運転者の座高、腕の長さおよび足の長さ等が変化するため、これに対応して運転席シート１に着座した運転者のアイポイントおよび操作ペダル等に対する操作性も変化する。したがって、新たに運転席シート１に着座した運転者は、その安楽姿勢を維持しつつ、ステアリングハンドル４８を適正状態で把持するとともに、例えば上記ペダル本体１８の凸面状部２３等からなるアクセルペダル４の適正位置にペダル操作足の拇子球部を適正状態で当接させ、かつそのアイポイントを適正ラインＬに一致させて前方視界を適正に確保できるように、上記前後位置調整機構２および傾斜角度調整機構３を作動させて運転席シート１の前後位置等を調整しようとする。

上記運転席シート１には、身長が１５０ｃｍ以下の者から１９０ｃｍ以上の者まで様々な身長および体形を有する運転者が着座する可能性があるため、これらの者が上記運転席シート１に安楽姿勢で着座して適正に運転操作を行うことができるように構成する必要がある。例えば、運転席シート１に着座する機会が最も多い考えられる平均身長者Ｍの身長を１７４ｃｍと設定し、該平均身長者Ｍの安楽姿勢を統計的に解析した結果、以下のようなデータが得られた。

上記運転席シート１に着座した乗員の安楽姿勢とは、長期間に亘りその着座状態を安定して維持できるとともに、ハンドル操作およびペダル操作等に適した着座姿勢を意味している。具体的には、図１４に示すように、ペダル操作足の足首角度θ１が８５°〜９５°程度、膝角度θ２が１１５°〜１３５°程度、腰骨部から肩部までの上半身と大腿部との折曲角度θ３が約９５°である。また、上記平均身長者Ｍの場合には、水平線に対して太腿部がなす角度であるサイ角θ４の適正角度が、シートクッション１ａの傾斜角度に約１．５°を加算した値であることが、人間工学的実験により確認されている。さらに、上記ステアリングハンドル４８を適正に操作することができる肘角θ５は１００°〜１３０°程度、脇角θ６は２０°〜４５°程度である。

したがって、上記平均身長者Ｍが、例えば足首角度θ１を９０°、膝角度θ２を１２５°、腰骨部から肩部までの上半身と大腿部との折曲角度θ３を９５°に設定し、かつサイ角θ４を１７°に設定して運転席シート１に着座した場合に、平均身長者ＭのアイポイントＩｍを、例えば８°程度の角度で前下がりに傾斜する適正ラインＬに一致させることができるように、上記シートクッション１ａの前後基準位置、上下基準高さおよび基準傾斜角度が設定されている。

上記のような平均身長者Ｍの基準着座状態では、その肘角θ５および脇角θ６が上記範囲内に設定されてステアリングハンドル４８を適正に把持することができる。また、図１５に示すように、ペダル操作足の踵部Ｋｍを、上記傾斜フロア部１５上の所定位置に載置し、かつ水平線に対する足裏面の傾斜角度θ７を例えば５９．５°程度に設定した状態で、アクセルペダル４の適正位置、例えばペダル本体１８に設けられた上記平坦面状部２４に近接した凸面状部２３の上方部等に拇子球部Ｂｍを当接させることができる位置に上記アクセルペダル４が配設されている。

なお、上記図１４において、Ｈｍは、運転席シート１に着座した平均身長者Ｍのヒップポイント（着座基準点）である。また、当実施形態では、図１５の実線に示すように、平均身長者Ｍがペダル操作足の踵部Ｋｍを載置する基準位置を、例えば傾斜フロア部１５に設けられた上記中間領域１５ｃ、またはその後方側に設けられた運転席寄り部分１５ｂの前方部分上に設定している。

上記運転席シート１に着座する運転者が平均身長者Ｍから、図１４の仮想線で示すように、女性ドライバー等からなる低身長者Ｓに乗り換わった場合、該低身長者Ｓは、上記ハンドル操作性およびペダル操作性を確保しつつ、そのアイポイントＩｓを適正ラインＬに一致させることができるように、上記前後位置調整機構２および傾斜角度調整機構３を作動させて運転席シート１のシートクッション１ａを前方に移動させるとともに、これに対応してシートクッション１ａの設置高さを上昇させ、かつ水平線に対するシートクッション１ａの傾斜角度を減少させる操作を行う。

例えば、１５０ｃｍの身長を有する低身長者Ｓが運転席シート１に着座した場合には、シートクッション１ａ上に位置するヒップポイントＨｓを、上記平均身長者Ｍ用の前後基準位置Ｈｍから、例えば１０５ｍｍ程度前方に移動させるとともに、これに連動して上記ヒップポイントＨｓを２５ｍｍ程度上方に移動させ、かつそのサイ角θ４を１０．５°程度とするようにシートクッション１ａの傾斜角度を変化させるように操作する。この結果、上記平均身長者Ｍに比較して腕の短い低身長者Ｓの上半身を前方に移動させて上記ステアリングハンドル４８を適正状態で把持できるとともに、上記平均身長者Ｍに比較して座高の低い低身長者ＳのアイポイントＩｓを、車体の前部上方側に移動させることにより、適正ラインＬに一致させることができる。

また、上記シートクッション１ａの前方移動および上方移動に応じて低身長者Ｓのペダル操作足が車体の前部上方に移動する傾向があるため、これに対応させて上記膝角度θ２を１３０°程度に増大させることにより、足首角度θ１を９０°程度に維持しつつ、上記低身長者Ｓの右足からなるペダル操作足の拇子球部Ｂｓをアクセルペダル４のペダル本体１８に設けられた上記平坦面状部２４に近接した凸面状部２３の上方部等からなる適正位置に当接させることが可能となる。

上記低身長者Ｓの踵部Ｋｓから拇子球部Ｂｓまでの距離（１６０ｍｍ程度）は、平均身長者Ｍの同距離（１９０ｍｍ程度）に比較して３０ｍｍ程度短いため、上記低身長者Ｓの足裏傾斜角度θ７を、平均身長者と同角度（５９．５°）に維持しつつ、ペダル操作足の拇子球部Ｂｓをアクセルペダル４の上記適正位置に当接させようとすると、その踵部Ｋｓが、平均身長者Ｍの踵部Ｋｍよりも約２６ｍｍ（＝ｓｉｎ５９．５°×３０ｍｍ）だけ上方に位置することになる。このため、低身長者Ｓがペダル操作足の踵部Ｋｓをフロアパネル９の上方に浮かせるようにしなければ、上記ペダル操作足の拇子球部Ｂｓを、適正値である上記凸面状部２３の上方部等に対して正確に当接させることができず、このようにペダル操作足の踵部Ｋｓをフロアパネル９の上方に浮かせた場合には、該踵部Ｋｓを支点とした微妙なペダル操作を適正に行うことが困難となる。

しかし、上記傾斜フロア部１５の中間領域１５ｃよりも前方側に設けられた操作ペダル寄り部分１５ｂの傾斜角度α２を、例えば２０°に設定した場合には、図１５の仮想線で示すように、低身長者Ｓが足裏面の傾斜角度θ７を例えば５９．５°から６７°程度に変化させるとともに、ペダル操作足の踵部Ｋｓを上記傾斜フロア部１５上の基準位置（平均身長者Ｍの踵部Ｋｍの載置位置）よりも２７ｍｍ程度前方に移動させることにより、上記踵部Ｋｓを、後方の水平面部に比較して１０ｍｍ程度上方に位置する傾斜フロア部１５の操作ペダル寄り部分１５ｂ上に載置した状態で、その拇子球部Ｂｓをアクセルペダル４に設けられた凸面状部２３の上方部等からなる適正位置に当接させて、アクセル操作を行うことができる。

なお、上記足裏面の傾斜角度θ７が５９．５°から６７°程度に変化するのに対応してペダル操作足の足首角度θ１が９０°よりも小さくなる傾向があるが、上記足裏傾斜角度θ７の増大に応じ、低身長者Ｓは、その膝角度θ２を１３０°よりも大きくして膝を伸ばし気味状態とすることにより（図１４の仮想線参照）、足首角度θ１が適正範囲を超えて小さくなること、例えば８５°以下となることを防止することが可能である。

一方、図１６に示すように、例えば１８９ｃｍの身長を有する高身長者Ｔが上記運転席シート１に着座した場合には、シートクッション１ａ上に位置するヒップポイントＨｔを、上記平均身長者Ｍ用の前後基準位置Ｈｍから、例えば８５ｍｍ程度後方に移動させるとともに、これに連動して上記ヒップポイントＨｓを２０ｍｍ程度下方に移動させ、かつ上記サイ角θ４を２０．０°程度とするようにシートクッション１ａの傾斜角度を変化させるように操作する。これにより上記平均身長者Ｍに比較して腕の長い高身長者Ｔの上半身を後方に移動させて上記ステアリングハンドル４８を適正状態で把持できるとともに、上記平均身長者Ｍに比較して座高の高い高身長者ＴのアイポイントＩｔを、車体の後部下方側に移動させることにより、適正ラインＬに一致させることができる。

また、上記シートクッション１ａの後方移動および下方移動に応じて高身長者Ｔのペダル操作足が車体の後部下方に移動する傾向があるため、これに対応させて上記膝角度θ２を１２０°程度に減少させることにより、高身長者Ｔは、その足首角度θ１を９０°程度に維持しつつ、上記ペダル操作足の拇子球部Ｂｔを上記凸面状部２３の上方部等からなるアクセルペダル４の適正位置に当接させることが可能となる。

上記高身長者Ｔの踵部Ｋｔから拇子球部Ｂｔまでの距離（２０６ｍｍ程度）は、平均身長者Ｍの同距離（１９０ｍｍ程度）に比較して１６ｍｍ程度長いため、上記高身長者Ｔの足裏傾斜角度θ７を同角度（５９．５°）に維持するとともに、その踵部Ｋｔの載置位置を同位置に設定した場合には、アクセルペダル４の凸面状部２３等に対する拇子球部Ｂｔの当接位置を、上記平均身長者Ｍよりも約１４ｍｍ（＝ｓｉｎ５９．５°×１６ｍｍ）だけ下方に変位させる必要がある。

上記第１実施形態において、高身長者Ｔの足裏傾斜角度θ７を例えば５９．５°から５７°程度に変化させるとともに、図１７に示すように、その踵部Ｋｔを、上記傾斜フロア部１５の後方部に設けられた運転席寄り部分１５ａ、またはその後方側に設けられたフロアカーペット１２の設置部からなる水平面部上に移動させるようにすれば、高身長者Ｔの拇子球部Ｂｔをアクセルペダル４の適正位置に当接させた状態で、適正に踏込操作することが可能である。なお、上記足裏面の傾斜角度θ７が５９．５°から５７°程度に変化するのに対応してペダル操作足の足首角度θ１が９０°よりも大きくなる傾向があるが、上記足裏面の傾斜角度θ７の減少に対応して膝角度θ２を１２０°よりも小さくして膝を曲げ気味状態とすることにより（図１６参照）、足首角度θ１が適正範囲を超えて大きくなること、例えば９５°以上となることを防止することができる。

上記のように車室の底部を形成するフロアパネル９の上方に運転席シート１が配設されるとともに、該運転席シート１の前方にアクセルペダル４およびブレーキペダル５等からなる操作ペダルが配設された車両において、上記操作ペダルを踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域には、前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５を設けるとともに、その前方部には、該傾斜フロア部１５に比較して前上がりの傾斜度合を小さく設定することにより上記踵部の干渉するように構成した干渉回避部を設けたため、簡単な構成でペダル操作性を効果的に向上できるという利点がある。

すなわち、上記第１実施形態では、アクセルペダル４およびブレーキペダル５の後方側に位置する踵部載置領域に、上面が前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５を形成したため、図１５および図７の仮想線に示すように、平均身長者Ｍに比較して足裏寸法の短い低身長者Ｓであっても、そのペダル操作足の踵部Ｋｓを上記第１傾斜フロア部１５の前方部上に載置することにより、該踵部Ｋｓを比較的上方に位置させた状態で、足首角度θ１および足裏面の傾斜角度θ７を適正角度に維持しつつ、その拇子球部Ｂｓを例えばアクセルペダル４に設けられた平坦面状部２４に近接した凸面状部２３の上方部またはブレーキペダル５の踏込操作部４６ａ等からなる適正位置に当接させることができる。

したがって、上記低身長者Ｓがペダル操作足の踵部Ｋｓをフロア面から離間した状態となることに起因して微妙なペダル操作が不可能となったり、上記足首角度θ１および足裏面の傾斜角度θ７が適正角度から大きくずれることに起因して操作ペダルの迅速な踏込操作が困難となったりすることなく、低身長者Ｓの踵部Ｋｓを上記傾斜フロア部１５上に載置した状態で、上記拇子球部Ｂｓを適正位置に当接させることにより、アクセルペダル４およびブレーキペダル５の微妙なペダル操作をそれぞれ適正に行うことができるという利点がある。

また、高身長者Ｔの場合は、例えば図１６に示すように、そのペダル操作足の足裏傾斜角度θ７を減少させるとともに、膝角度θ２を小さくすれば、踵部Ｋｔをそれ程下方に移動させることなく、ペダル操作足の拇子球部Ｂｔをアクセルペダル４等の適正位置に対して容易かつ適正に当接させることが可能である。したがって、上記高身長者Ｔが、図１７等に示すように、傾斜フロア部１５の後方部上、またはその後方側に設けられた水平面部上にペダル操作足の踵部Ｋｔを載置するとともに、上記拇子球部Ｂｔを操作ペダルの適正位置に当接させた状態で、該操作ペダルの微妙な踏込操作を適正に行うことができる。

そして、上記のように傾斜フロア部１５の前方側に、上面が略水平な平坦面に形成された水平面部１６からなる干渉回避部を設けたため、例えば運転者がペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部１５上に載置した状態で、ブレーキペダル５の踏込量を微調節する緩制動状態から、ブレーキペダル５を急激に踏み込む急制動状態に移行する際等に、上記傾斜フロア部１５の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を簡単な構成で効果的に防止し、良好なペダル操作性を確保できるという利点がある。

例えば、図１８の実線で示すように、ブレーキペダル５を踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域からその前方部に至る範囲の全体に、前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５′を設けた場合には、運転者がペダル操作足の踵部を傾斜フロア部１５′の上面から離間させた状態でブレーキペダル５を大きく踏み込む急制動操作を行う際に、該ブレーキペダル５の踏込量が所定値以上となった時点で上記傾斜フロア部１５′の上面にペダル操作足の踵部が当接することにより、大きな抵抗が作用して運転者が違和感を受けるとともに、スムーズなペダル操作が困難になる等の問題がある。

これに対して上記第１実施形態に示すように、傾斜フロア部１５の前方側に、上面が略水平な平坦面に形成された水平面部１６からなる干渉回避部を設けた構造とした場合には、該水平面部１６から上記高身長者の踵部Ｋｔを離間させた状態を維持しつつ、上記急制動操作を適正に行うことが可能である（図１８の破線参照）。また、運転者が、アクセルペダル４の操作状態からブレーキペダル５を操作するブレーキ操作状態に一気に移行する操作ペダルの急な踏み換え操作時においても、運転者の踵部が上記傾斜フロア部１５の上面に圧接されるのを防止して、上記ブレーキペダル５を適正に操作することができるという利点がある。

また、上記第１実施形態では、図３および図７等に示すように、アクセルペダル４およびブレーキペダル５からなる操作ペダルを踏込操作する際に運転者の右足からなるペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域に、上面が前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５を設けるとともに、該傾斜フロア部１５の操作ペダル寄り部分１５ｂにおける傾斜角度α２を、運転席寄り部分１５ａの傾斜角度α１に比較して急角度に設定したため、運転席シート１に着座した運転者の体格に応じてその足裏寸法が変化した場合でも、簡単な構成で、より適正にペダル操作を行うことができるという利点がある。

すなわち、上記第１実施形態では、傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａにおける傾斜角度α１を１５°〜５°の範囲内に設定するとともに、操作ペダル寄り部分１５ｂの傾斜角度α２を２５°〜１５°の範囲内に設定したため、上記平均身長者Ｍに比較して足裏寸法の短い低身長者Ｓであっても、そのペダル操作足の踵部Ｋｓを上記傾斜フロア部１５の操作ペダル寄り部分１５ｂ上に載置することにより、該踵部Ｋｓを比較的上方に位置させた状態で、足首角度θ１および足裏面の傾斜角度θ７を適正角度に維持しつつ、その拇子球部Ｂｓを例えばアクセルペダル４に設けられた平坦面状部２４に近接した凸面状部２３の上方部等からなる適正位置に当接させることができる。したがって、上記低身長者Ｓがペダル操作足の踵部Ｋｓを上記傾斜フロア部１５の操作ペダル寄り部分１５ｂ上に載置した状態で、上記拇子球部Ｂｓを適正位置に当接させることにより、アクセルペダル４等を容易かつ正確に踏込操作できるという利点がある。

一方、高身長者Ｔの場合は、図１６および図１７に示すように、そのペダル操作足の足裏傾斜角度θ７を減少させるとともに、膝角度θ２を小さくすれば、踵部Ｋｔをそれ程下方に移動させることなく、ペダル操作足の拇子球部Ｂｔをアクセルペダル４等の適正位置に対して容易かつ適正に当接させることが可能である。したがって、上記のように傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａにおける傾斜角度α１を操作ペダル寄り部分１５ｂの傾斜角度α２に比較して小さな値に設定し、上記高身長者Ｔがペダル操作足の踵部Ｋｔを載置する領域を、運転席寄り部分１５ａ上、またはその後方側に設けられた水平面部上に設定した場合においても、上記アクセルペダル４等の踏込操作性に悪影響が与えられることはない。

上記傾斜フロア部１５の操作ペダル寄り部分１５ｂにおける傾斜角度α２を急角度に設定すると、該操作ペダル寄り部分１５ｂ上に載置された踵部がペダル操作時に滑り落ち易く、逆に上記傾斜角度α２が小さすぎると、上記低身長者Ｓがペダル操作足の踵部Ｋｓがフロア面から離間した状態となるのを効果的に防止することができず、上記アクセルペダル４等の踏込操作性を向上させる効果が充分に得られないため、上記傾斜角度α２を２５°〜１５°の範囲内に設定することが望ましい。

そして、上記のように高身長者Ｔがペダル操作足の踵部Ｋｔを載置する部位を、上記傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａ上に設定した場合には、上記アクセルペダル４の踏込操作時にペダル本体１８の揺動支点となる上記支持軸１７の設置部から離れた位置に上記踵部Ｋｔが載置されるため、上記アクセルペダル４の踏込操作量が大きくなるのに伴い、図１７の仮想線で示すように、拇子球部Ｂｔが上記凸面状部２３上の上方部等からなる適正位置よりも下方位置Ｂｔ′にずれる傾向がある。

このため、上記高身長者Ｔは、その踵部Ｋｔを前方へ移動させてその拇子球部Ｂｔを上記適正位置に当接させた状態に維持しようとするが、その際に上記踵部Ｋｔの載置位置である傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａにおける傾斜角度α１が大きいと、該運転席寄り部分１５ａの上面に運転者の踵部Ｋｔが圧接されて大きな摺動抵抗が作用し、運転者が違和感を受ける虞がある。しかし、上記のように傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａにおける傾斜角度α１を例えば１５°〜５°程度の範囲内に設定し、上記運転席寄り部分１５ａの上面を操作ペダル寄り部分１５ｂに比較して緩やかに傾斜させた場合には、上記踵部Ｋｔに大きな摺動抵抗が作用することに起因した違和感の発生を効果的に防止できるという利点がある。

また、上記傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａにおける傾斜角度α１が急すぎると、高身長者Ｔの踵部Ｋｔが上記ペダル操作時に前方に移動する際の摺動抵抗を低減する効果を充分に得ることができず、逆に上記運転席寄り部分１５ａにおける傾斜角度α１が小さすぎると、上記高身長者Ｔよりもやや足裏寸法が小さい中身長者Ｍがペダル操作を行う際にその踵部Ｋｍがフロア面から離間した状態となって微妙なペダル操作に支障を生じる可能性があるため、上記運転席寄り部分１５ａの傾斜角度α１を１５°〜５°の範囲内に設定することが望ましい。

また、上記第１実施形態では、傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａから操作ペダル寄り部分１５ｂに移行するにしたがって傾斜角度が漸増する中間領域１５ｃを設けた構造としたため、該中間領域１５ｃに沿って中身長者Ｍがその踵部Ｋｍを前後移動させてその踵部の載置高さを適正値に調節する際等に、該踵載置高さの調節動作を違和感なく行うことができる。すなわち、上記中間領域１５ｃを設けることなく、緩角度の運転席寄り部分１５ａと急角度の操作ペダル寄り部分１５ｂとを直接接続した場合には、該接続部において上面の傾斜角度が急変するため、中身長者Ｍがその踵部Ｋｍを上記傾斜フロア部１５の上面に沿って前後移動させて踵部の載置高さを調節する際に、上記接続部で引っかかりが生じることに起因して違和感を受けるが、上記のように緩角度の運転席寄り部分１５ａと急角度の操作ペダル寄り部分１５ｂとの間に、角度が漸増する中間領域１５ｃを設けることにより、上記違和感の発生を効果的に防止することができる。

さらに、上記第１実施形態に示すように、側面視で運転席側（後方側）に膨出した例えば１００ｍｍ〜２００ｍｍ程度の曲率半径Ｒ１を有する湾曲面からなる凸面状部２３を上記アクセルペダルに設けた構造とした場合には、上記アクセルペダル４の踏込操作に、上記凸面状部２３に沿って靴裏面の当接位置を転がすようにして滑らか、かつ連続的に変化させることができる。したがって、ペダル操作足の踵部が上記アクセルペダル４のペダル本体１８の下端部に設けられた支持軸１７の設置部から離れていることに起因して、その拇子球部がアクセルペダル４の踏込操作に応じ、上記凸面状部２３の上下方向にずれ動いたとしても、運転者が違和感を受けるのを効果的に防止することができる。

なお、上記のように凸面状部２３よりも曲率半径が大きく設定された平坦面状部、例えば曲率半径が無限大に設定されることにより側面視で斜め上方に向けて直線状に延びる平坦面状部２４を、上記凸面状部２３の上端部に連設してなる第１実施形態に代え、図１９に示す変形例のように、アクセルペダル４を構成するペダル本体１８の上方部分全体を所定の曲率半径Ｒ１を有する湾曲面からなる凸面状部２３ａとすることも可能である。しかし、当該構成によれば、足裏寸法が大きく、その足先部がペダル本体１８の上方に離間した状態となる高身長者Ｔが、そのペダル操作足で上記アクセルペダル４を踏込操作する際に、その足先部および下方部分が上記ペダル本体１８の上方部から大きく離間した状態となるため、該足裏面を側面視でペダル本体１８に面当たりさせた状態で踏込操作することは不可能であり、ペダル操作時に運転者が不安感を覚える場合がある。

これに対して上記第１実施形態に示すように凸面状部２３の上端部に該凸面状部２３よりも曲率半径が大きく設定された平坦面状部を設けた構造とした場合には、高身長者Ｔがその足裏面を、図１７に示すように、ペダル本体１８の凸面状部２３および上記平坦面状部２４の両方に当接させて面当たりさせた状態でペダルの踏込操作を行うことができるため、運転者は安心感をもって上記アクセルペダル４の踏込操作を行うことができる。

なお、上記ブレーキペダル５を、アクセルペダル４と同様に、下端枢支部と、該下端枢支部を支点に揺動変位するペダル本体とを備えた所謂オルガン式ペダル構造とすることも可能であるが、図５に示すように、上端枢支部４４を支点に揺動可能に支持されたペダル本体４６を備えた所謂吊りペダル式のブレーキペダル５を配設した場合には、簡単な構成で、ブーキペダル５を安定して支持できるとともに、その操作性を良好状態に維持できる等の利点がある。

しかし、上記吊りペダル式のブレーキペダル５では、その踏込操作量が大きくなると、ペダル操作足の拇子球部Ｂｔ等と、ペダル本体４６の下端部に設けられた踏込操作部４６ａとの軌跡が大きく相違してその接触位置がずれ易い傾向がある。このため、例えば高身長者Ｔがペダル操作足の踵部Ｋｔを上記傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａ上に載置した状態で、ブレーキペダル５の踏込量を微妙に変化させる緩ブレーキ操作状態から、ブレーキペダル５の踏込量を増大させる急制動状態に移行する際、つまりブレーキの踏み増し操作時に、ブレーキペダル５の踏込操作部４６ａが前方に移動するのに対応させてその踵部を前方に移動させようとする。

この場合に、上記傾斜フロア部１５の運転席より部分１５ａにおける上面の傾斜角度α２を、急角度で前上がりに傾斜した操作ペダルより部分１５ｂと同程度に設定すると、運転者がペダル操作足の拇子球部を踏込操作部４６ａの適正位置に当接させた状態に維持しようとして踵部を前方に移動させる際に、スムーズな移動が阻害され易くなることが避けられない。これに対して上記第１実施形態のように上記傾斜フロア部１５の運転席寄り部分１５ａにおける上面の傾斜角度α２を操作ペダルより部分１５ｂよりも小さく設定した場合には、上記運転席寄り部分１５ａの上面に沿って運転者の踵部Ｋｔをスムーズに摺動させることができるため、運転者が違和感を受けることなく、上記ブレーキペダル５の踏み増し操作を行うことができる。

また、上記のように車室のフロアパネル９の上方にペダル操作足の踵部を載置した状態で微妙なペダル操作を行うことが要求されるアクセルペダル４を、フロアパネル９に固定されたペダル基部１９と、該ペダル基部１９に設けられた支持軸１７からなる枢支部を支点に揺動可能に支持されたペダル本体１８とを備えた所謂オルガン式ペダルにより構成するとともに、該オルガン式のアクセルペダル４を踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域に前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５を設けた場合には、運転席シート１に着座した運転者の体格の如何に拘わらず、簡単な構成で上記アクセルペダル４の微妙なペダル操作を適正に行うことができる利点がある。

しかも、上記アクセルペダル４を踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域に設けられた傾斜フロア部１５の前方側に、上面が略水平な平坦面に形成された水平面部１６からなる干渉回避部を設けたため、例えば運転者がペダル操作足の踵部を上記傾斜フロア部１５上に載置した状態で、ブレーキペダル５を踏み込んだブレーキ操作状態からアクセルペダル４の踏込操作状態に移行する際等に、上記傾斜フロア部１５の上面に運転者の踵部が強く圧接されることによる違和感の発生を、簡単な構成で効果的に防止して、良好なペダル操作性を確保できるという利点がある。

また、図３に示すように、ヒールパッド材１３の前方部に設けられた水平面部１６上にフロアマット１４の前方部を載置するとともに、上記ペダル基部１９の後端部からなる位置決め部にフロアマット１４の前端面を当接させることにより位置決めした状態で、該フロアマット１４をフロアパネル９に安定して固定した上記第１実施形態に代え、上記水平面部１６を省略し、前上がりに傾斜した傾斜面部上に上記フロアマット１４の前方部を載置した状態で、該フロアマット１４をフロアカーペット１２の表層材１１等に止着するように構成することも考えられる。

しかし、上記のように構成した場合には、フロアマット１４の前方部が上記傾斜面部上から滑り落ちたり、離間したりし易いため、上記フロアマット１４を安定して支持することが困難である。これに対して上記第１実施形態に示すように、水平面部１６上にフロアマット１４の前方部を載置するとともに、上記ペダル基部１９の後端部からなる位置決め部にフロアマット１４の前端面を当接させて位置決めすることにより、フロアマット１４の前方部が上記水平面部１６から離間する等の事態を生じることなく、該フロアマット１４を安定して止着することができる。

さらに、上記のようにアクセルペダル４を踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域に設けられた傾斜フロア部１５の前方側に、上面が略水平な平坦面に形成された水平面部１６からなる干渉回避部を設けた構造とした場合には、図１５の仮想線で示すように、上記傾斜フロア部１５の前方部上に載置された低身長者Ｓの踵部Ｋｓと、アクセルペダル４のペダル本体１８または該ペダル本体１８を支持するペダル基部１９との間に所定の間隙を設けることにより、上記低身長者Ｓ等がアクセルペダル４を踏込操作する際に、上記ペダル本体１８またはペダル基部１９の後端部にペダル操作足の踵部Ｋｓが防止してペダル操作性を損なわれるのを効果的に防止できるという利点もある。

なお、上記第１実施形態では、アクセルペダル４を踏込操作するペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域と、上記ブレーキダル５を踏込操作するペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域とに、それぞれ同一角度α１，α２で前上がりに傾斜した傾斜フロア部１５を設けた例について説明したが、図２０および図２１に示す第２実施形態のように、ヒールパッド材１３ａにより構成されるアクセルペダル側領域に位置する傾斜フロア部８２と、ブレーキペダル側領域に位置する傾斜フロア部８３とでその傾斜角度を異なる値に設定してもよい。

すなわち、上記第２実施形態では、アクセルペダル側領域に位置する傾斜フロア部８２を、上記第１実施形態と同様に運転席寄り部分８２ａと操作ペダル寄り部分８２ｂとに区画し、かつその前方側に上面が略水平な平坦面に形成された水平面部１６ａを形成している。そして、上記該運転席寄り部分（後方側部分）８２ａの傾斜角度α１を、例えば１５°〜５°の範囲内に設定するとともに、上記操作ペダル寄り部分（前方側部分）８２ｂの傾斜角度α２を、上記運転席寄り部分１５ａの傾斜角度α１に比較して大きな値、例えば２５°〜１５°の範囲内に設定している。

一方、上記ブレーキペダル側領域に位置する傾斜フロア部８３は、その全体の傾斜角度γを、アクセルペダル側領域の傾斜フロア部８２における運転席寄り部分８２ａの傾斜角度α１と同一角の傾斜角度、つまり例えば１５°〜５°の範囲内に設定し、かつ傾斜フロア部８３の前方側に上面が略水平な平坦面に形成された水平面部１６ｂを形成している。このようにしてブレーキペダル側領域に位置する傾斜フロア部８３の傾斜角度γを、少なくとも上記アクセルペダル側領域における操作ペダル寄り部分８２ｂの傾斜角度α２に比較して小さな値に設定している。

また、上記ブレーキペダル側領域に位置する傾斜フロア部８２と、アクセルペダル側領域に位置する傾斜フロア部８３の運転席寄り部分８３ａと間には、上記傾斜角度α１，βの相違に起因して上面に高低差が形成されている。そして、上記ブレーキペダル側領域における傾斜フロア部８３とアクセルペダル側領域における傾斜フロア部８２を滑らかに連結する連結部８４を、その操作ペダル寄り部分８２ｂに形成している。

上記のようにアクセルペダル４およびブレーキペダル５を操作する際に、運転者の右足からなるペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域に、前上がりに傾斜した傾斜フロア部８２，８３を設けるとともに、上記ブレーキペダル側領域における傾斜フロア部８３の傾斜角度γを、アクセルペダル側領域の傾斜フロア部８２に比較して小さな値に設定した場合には、運転者がその踵部を上記傾斜フロア部８２上に載置した状態でアクセルペダル４を適正に踏込操作することができるとともに、該アクセルペダル４の操作状態からブレーキペダル５の操作状態に移行するペダルの踏み換え時にペダル操作足の踵部に大きな抵抗が生じることに起因した違和感の発生を効果的に防止できるという利点がある。

すなわち、上記ブレーキペダル５側における踵載置領域の傾斜角度γを、平坦な０°に設定した場合と、１０°の前上がりに傾斜させた場合と、２０°の前上がりに傾斜させた場合とにおいて、１６０ｃｍ程度の身長を有する運転者、１７０ｃｍ程度の身長を有する運転者および１８０ｃｍ程度の身長を有する運転者が、それぞれアクセルペダル４の操作状態からブレーキペダルの操作状態に移行するシミュレーション解析を行い、その際にペダル操作足の踵部に生じる荷重、つまり操作抵抗を測定したところ、図２２〜図２４に示すようなデータが得られた。なお、該図２３〜図２５において、Ｊ１は、アクセルペダル４からペダル操作足を離した時点を示し、Ｊ２は、ブレーキペダル５の踏込を開始した時点を示している。

上記データから１６０ｃｍ程度の身長を有する運転者の場合は、図２２に示すように、いずれも踵部に大きな操作抵抗を生じることなく、ブレーキペダル５の操作状態に移行し得ることが確認された。これは、該運転者の場合には、比較的足裏寸法が短いため、上記ブレーキ操作時に踵部がフロア面に強く圧接される可能性が低いためであると考えられる。一方、１７０ｃｍ程度の身長を有する運転者および１８０ｃｍ程度の身長を有する運転者では、ブレーキペダル５側における踵載置領域の傾斜角度が２０°に設定されている場合に、アクセルペダル４の操作状態からブレーキペダル５の操作状態に移行した時点Ｊ２で、図２３（ｃ）および図２４（ｃ）に示すように、踵部に大きな荷重が作用して運転者が違和感を受けることが確認された。

これに対して、ブレーキペダル５側における踵載置領域の傾斜角度γが１０°設定されている場合には、図２３（ｂ）および図２４（ｂ）に示すように、アクセルペダル４の操作状態からブレーキペダル５の操作状態に移行しても、踵部に大きな荷重が作用せず、違和感が生じないことが検証された。

したがって、様々な体格を有する運転者がその踵部を上記傾斜フロア部８２上に載置した状態でアクセルペダル４の適正な踏込操作を可能としつつ、該アクセルペダル４の操作状態からブレーキペダル５の操作状態に移行するペダルの踏み換えを行う際に、ペダル操作足の踵部に大きな抵抗が生じることに起因した違和感の発生を効果的に防止するためには、上記第２実施形態に示すように、上記ブレーキペダル側領域における傾斜フロア部８３の傾斜角度γをアクセルペダル側領域の傾斜フロア部８２に比較して小さな値に設定することが望ましい。

さらに、図２５に示す第３実施形態のように、ブレーキペダル５等からなる操作ペダルを踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル９上の踵部載置領域に設置された上記傾斜フロア部８３等の前方部に、上面が前下がりの傾斜面に形成された干渉回避部８５を設けた構造としもよい。このように上面が前下がりの傾斜面に形成された干渉回避部８５を設けた場合には、運転者がアクセルペダル４を操作する通常の運転状態から、ブレーキペダル５を急激に踏み込む急制動状態に移行する際等に、運転者の踵部がフロア面に強く圧接されることによる違和感の発生を、より効果的に防止できるという利点がある。

また、上記実施形態では、運転席シート１を前後移動させるとともに、該運転席シート１の前方移動に応じてそのシートクッション１ａの後傾角度を低減する前後位置調整機構２および傾斜角度調整機構３等を設けたため、運転席シート１に着座する運転者が、その身長に応じて上記前後位置調整機構２および傾斜角度調整機構３等の駆動特性を適正に設定することにより、運転者の着座姿勢を維持しつつ、そのアイポイントを適正ラインＬに一致させるとともに、優れたハンドル操作性およびペダル操作性が得られるように、運転席シート１の前後位置およびシートクッション１ａの傾斜角度等を自動的に調整できるという利点がある。

そして、上記運転席シート１の前後位置およびシートクッション１ａの傾斜角度の調整動作に応じて運転席シート１に着座した運転者の着座位置等が変化した場合においても、運転者の足元部に位置するフロアパネル９上に上記傾斜フロア部１５等を形成することにより、足裏寸法の短い低身長者Ｓがペダル操作足の踵部Ｋｓを上記傾斜フロア部１５等の上に載置した状態で、足首角度θ１および足裏面の傾斜角度θ７を、アクセルペダル４等の操作に適した角度に維持しつつ、上記低身長者Ｓの拇子球部Ｂｓをアクセルペダル４の凸面状部２３に当接させてペダル操作性を確保できる等の利点がある。

なお、上記実施形態では、前後位置調整機構２および傾斜角度調整機構３等により、運転者のスイッチ操作に応じて自動的に運転席シート１を前後移動させるとともに、該運転席シート１の前方移動に応じてそのシートクッション１ａの後傾角度を低減するように構成した例について説明したが、運転者の手動操作で運転席シート１の前後位置およびシートクッション１ａの後傾角度を変化させるように構成してもよい。

１ 運転席シート
４ アクセルペダル
５ ブレーキペダル
９ フロアパネル
１５ 傾斜フロア部
１５ａ 運転席寄り部分
１５ｂ 操作ペダル寄り部分
１５ｃ 中間領域
１６ 水平面部（干渉回避部）
１７ 支持軸（枢支部）
１８ ペダル本体
１９ ペダル基部
４４ 上端枢支部
４６ ペダル本体
８５ 干渉回避部

Claims (7)

1. 車室の底部を形成するフロアパネルの上方に運転席シートが配設されるとともに、該運転席シートの前方に操作ペダルが配設された車両において、上記操作ペダルを踏込操作する際にペダル操作足の踵部が載置されるフロアパネル上の踵部載置領域には、前上がりに傾斜した傾斜フロア部が設けられるとともに、その前方部には、該傾斜フロア部に比較して前上がりの傾斜度合が小さく設定されることにより上記踵部の干渉を回避する干渉回避部が設けられたことを特徴とする車両のフロアパネル構造。
2. 上記干渉回避部の上面が略水平な平坦面に形成されたことを特徴とする請求項１に記載の車両のフロアパネル構造。
3. 上記傾斜フロア部の操作ペダル寄り部分には、その運転者寄り部分に比較して急角度で前上がり状態に傾斜した急傾斜領域が設けられたことを特徴とする請求項１または２に記載の車両のフロアパネル構造。
4. 上記操作ペダルとして運転者によって踏込操作されるアクセルペダルとその側方に併設されたブレーキペダルとが設けられたことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の車両のフロアパネル構造。
5. 上記ブレーキペダルは、上部に設けられた枢支部と、該枢支部を支点に揺動可能に支持された踏込操作部とを備えたことを特徴とする請求項４に記載の車両のフロアパネル構造。
6. 上記アクセルペダルは、フロアパネルに固定されたペダル基部と、該ペダル基部に設けられた枢支部を支点に揺動可能に支持された踏込操作部とを備えたことを特徴とする請求項４または５に記載の車両のフロアパネル構造。
7. 上記干渉回避部の上面が前下がりの傾斜面に形成されたことを特徴とする請求項１に記載の車両のフロアパネル構造。

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