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JP2010095041A - 車両用ホイール - Google Patents

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JP2010095041A
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Japan
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vehicle wheel
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JP2008265487A
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Yoichi Kamiyama
洋一 神山
Katsushi Ishii
克史 石井
Hisamitsu Takagi
久光 高木
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Honda Motor Co Ltd
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Honda Motor Co Ltd
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    • Y02TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
    • Y02TCLIMATE CHANGE MITIGATION TECHNOLOGIES RELATED TO TRANSPORTATION
    • Y02T10/00Road transport of goods or passengers
    • Y02T10/80Technologies aiming to reduce greenhouse gasses emissions common to all road transportation technologies
    • Y02T10/86Optimisation of rolling resistance, e.g. weight reduction 

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  • Tires In General (AREA)

Abstract

【課題】副気室部材が固定され、量産性の高い車両用ホイールを提供する。
【解決手段】タイヤ空気室を構成するウェル部11cの外周面上に副気室部材13を固定した車両用ホイール10であって、ウェル部11cの外周面上に形成された凸部14a、14bを有し、副気室部材13は、ウェル部11cの外周面上に、凸部14a、14bを用いてかしめ固定されている。副気室部材13の車両用ホイール10の幅方向の両端部の少なくとも一方の近傍に、凸部14a、14bが設けられ、凸部14a、14bは、ウェル部11cの外周面の周方向に延びるように形成されている。
【選択図】図1

Description

本発明は、タイヤ空気室内の気柱共鳴(空洞共鳴)に起因する騒音を低減する車両用ホイールに関するものである。
一般に、タイヤの空気室(以下、「タイヤ空気室」という。)内で生じる気柱共鳴が、自動車のロードノイズの要因となることが知られている。気柱共鳴とは、路面からタイヤに伝わるランダムな振動がタイヤ空気室内の空気を振動させ、その空気の振動がタイヤ空気室の気柱共鳴周波数付近で共鳴(共振)することで、共鳴音が発生する現象である。
従来、この気柱共鳴に伴う騒音を低減するため、特許文献1に記載された車両用ホイールが知られている。この車両用ホイールは、リムの周方向に沿って複数の副気室を有している。さらに詳しく説明すると、この車両用ホイールでは、リムの周方向に延びるようにウェル部に立設された環状の縦壁と、ビードシート部側に向かうウェル部の立上り側壁との間に形成される溝状の空間部分が蓋部材で塞がれている。そして、蓋部材とウェル部と縦壁とで区画されることとなるこの空間部分が、周方向に所定の間隔をあけて配置された複数の隔壁で仕切られることで各副気室が形成されている。また、タイヤ空気室と各副気室とは、蓋部材に形成された連通孔で連通している。この車両用ホイールによれば、連通孔と副気室とがヘルムホルツ・レゾネータを構成し、タイヤ空気室内の気柱共鳴音を低減することができる。
特開2004−90669号公報
しかしながら、従来の車両用ホイールを実際に製造しようとすると、ウェル部から立ち上がるように縦壁を形成したホイールに、複数の隔壁と蓋部材とを、気密性を保ちつつ、溶接、接着、嵌め込み、締結により高精度で結合させる必要があり、気密性の確保、製造工数や製造コストの増大が懸念され、従来の車両用ホイールは量産化に適さないという問題があった。
そこで、発明者等は、副気室が形成されている副気室部材を、ウェル部に形成された対向する縦壁面の間に嵌め込んで固定した車両用ホイールを提案している(特願2007−125139、未公開)。副気室部材に副気室が形成されているので、嵌め込み工程において気密性を考慮する必要がなく、また、嵌め込みによる固定は、溶接での溶接機や、接着での接着剤や、締結でのねじ等を必要としないので、量産性を向上させることができる。しかし、嵌め込みだけで固定するには、縦壁面にアンダーカットを形成する必要が有り、このアンダーカットを形成する工程が更なる量産性向上のネックになると考えられた。また、前記未公開の先願のように両側にあるアンダーカットに副気室部材を嵌め込むためには、嵌め込みによって副気室部材を固定しなければならないので、少なからぬ力を要し、場合によっては嵌め込み専用の冶具が必要になると考えられた。以上から、アンダーカットが少なくとも副気室部材の片側に無くとも副気室部材を車両用ホイールに固定できれば、一層の量産性向上が可能である。
そこで、本発明は、副気室部材が固定され、一層の量産性向上が可能な車両用ホイールを提供することを課題とする。
前記課題を解決する本発明は、タイヤ空気室を構成するウェル部の外周面上に副気室部材を固定した車両用ホイールであって、前記ウェル部の外周面上に形成された凸部を有し、前記副気室部材は、前記ウェル部の外周面上に、前記凸部を用いてかしめ固定されていることを特徴とする。かしめ固定では、凸部を潰し、潰れた凸部で副気室部材をウェル部の外周面上に圧接するので、副気室部材をウェル部の外周面上に確実に固定することができる。したがって、凸部等にアンダーカットを形成する必要がなく、容易に凸部を形成できるので、量産性を向上させることができる。また、かしめ固定には、特殊な冶具を必要とせず、しいて言えば、汎用のローラ等を凸部を潰すために使用するだけである。このため、容易に量産性を向上させることができる。
また、本発明では、前記副気室部材の前記車両用ホイールの幅方向の両端部の少なくとも一方の近傍に、前記凸部が設けられていることが好ましい。これによれば、凸部を潰すことで、確実にウェル部の外周面上に副気室部材をかしめ固定することができる。また、凸部を、副気室部材の車両用ホイールの幅方向の両端部の一方の近傍に設ければ、両端部のもう一方には、例えば、アンダーカットが形成された縦壁面を設けておいてもよい。これによれば、アンダーカットを用いて副気室部材をウェル部の外周面上に仮留め(位置決め)した状態で、かしめ固定を実施することができ、また、アンダーカットは副気室部材の片側だけ形成すればよいので、両側に形成しなければならない従来に比べ量産性を向上できる。また、前記未公開の先願のように両側にあるアンダーカットに副気室部材を嵌め込むためには、嵌め込みによって副気室部材を固定しなければならないので、少なからぬ力を要し、場合によっては嵌め込み専用の冶具を必要としたが、本発明では、両端部の少なくとも一方の近傍に凸部が設けられているので、力を要する嵌め込み作業をすることなく、少なくとも一方の側の凸部と、もう一方の側の例えばアンダーカットとを用いて、副気室部材をウェル部の外周面上に、力を要すること無く仮留め(位置決め)することができる。そして、仮留め(位置決め)した状態でかしめ固定を実施することができ、容易かつ確実にかしめ固定を施すことができる。
また、本発明では、前記凸部が、前記ウェル部の外周面の周方向に延びるように形成されていることが好ましい。これによれば、ローラを、ウェル部の外周面上を周方向に転がすことで、周方向に連続してかしめ固定が行え、副気室部材をウェル部の外周面上に確実に固定することができる。
本発明によれば、副気室部材が固定され、量産性の高い車両用ホイールを提供することができる。
以下に、本発明の実施形態に係る車両用ホイールについて適宜図面を参照しながら詳細に説明する。
図1に、本発明の実施形態に係る車両用ホイール10の斜視図を示す。車両用ホイール10は、タイヤ20(図2参照)を装着するためのリム11と、このリム11を図示しないハブに連結するためのディスク12と、リム11の一部で構成されるウェル部11cの外周面上に固定される副気室部材13とを有している。副気室部材13は、ヘルムホルツ・レゾネータとして機能する。
また、ウェル部11cの外周面上には、凸部14a、14bが形成されている。副気室部材13の車両用ホイール10の幅方向の両端部の両側、少なくとも一方の側の近傍に、凸部14a、14bが設けられている。凸部14a、14bが、ウェル部11cの外周面の周方向に延びるように、例えば全周にわたって環状に形成されている。副気室部材13の両端部は、ウェル部11cの外周面上に、両側に設けられた凸部14a、14bを用いてかしめ固定されている。
図2に、図1の車両用ホイール10にタイヤ20を装着した車輪の要部正面断面図を示す。リム11は、タイヤ20の幅方向の両端部に形成されるビードシート部11aと、このビードシート部11aからタイヤ20の幅方向の外側に向けてL字状に屈曲したリムフランジ部11bと、リム11の幅方向の両側のビードシート部11aの間において、径方向内側に凹んだウェル部11cとを有している。
ディスク12は、リム11の車両外側の端部から径方向内側に連続して形成されている。凸部14a、14bも含めてリム11とディスク12とは、例えば、アルミニウム合金、マグネシウム合金等の軽量高強度材料等から製造される。なお、これらの材料は限定されるものではなく、スチール(鋼)等から形成されるものであってもよい。また、車両用ホイール10は、スポークホイールであってもよい。ワンピース構造であっても、ツーピース構造であってもよい。
ウェル部11cは、ビードシート部11aやリムフランジ部11bより、径が小さく形成されているので、タイヤ20をリム11に組み付けるリム組時に、タイヤ20のビード部の一部をウェル部11cに当てがうことで、タイヤ20のビード部にリムフランジ部11bをくぐらせることができ、タイヤ20(のビード部)をリム11(のビードシート部11a)に装着可能になる。この装着により、リム11の主にウェル部11cの外周面とタイヤ20の内周面とによって、環状の密閉空間を有するタイヤ空気室MCを形成している。
ウェル部11cの外周面上には、凸部14a、14bが形成されている。副気室部材13は、ウェル部11cの外周面上に、凸部14a、14bを用いたかしめ固定により固定されている。なお、副気室部材13の副気室SCは、突出部18に設けられている連通孔を介して、タイヤ空気室MCと連通している。
車両用ホイール10は、従来の車両用ホイール(例えば、特許文献1参照)のようにリムに複数の隔壁や蓋部材を順次に組み付けて気密性を考慮しながら高精度にこれらを結合させて副気室を形成していくものと異なって、予め副気室SCを有する副気室部材13をリム11(ウェル部11c)にかしめ固定するだけで製造される。したがって、車両用ホイール10は、従来の車両用ホイールと比較して、製造工数や製造コストを削減することができ、量産性を向上させることができる。また、車両用ホイール10は、従来の車両用ホイールと異なって、副気室SCの気密性の確保に対する特別な配慮も不要であるため、消音性能の品質を安定させることができる。また、副気室部材13をリム11にかしめ固定する前に副気室部材13単独で共鳴周波数の確認および修正が可能なので不良品を削減することができる。
図3(a)に、かしめ前の副気室部材をウェル部上に配置した状態を示すウェル部の要部拡大断面図を示し、図3(b)にかしめ後を示す。凸部14a、14bは、ウェル部11cの外周面11dから径方向外側に立ち上がるように外周面11dに立設されている。凸部14aと、凸部14bとは、互いに、ウェル部11cの幅方向に対向するように設けられている。凸部14aと凸部14bとの間に、副気室部材13が容易に挿入できるように、かつ、副気室部材13の端縁13cに凸部14aと凸部14bとが近接して配置されるように、凸部14aと凸部14bとの間隔は決定されている。
副気室部材13は、その内部に副気室SCが形成される本体部13aと、この本体部13aの周囲に設けられる端縁13cとを備えている。本体部13aと端縁13cとの間の縁部13eの長さ(本体部13aと端縁13c間の距離)は、短くてよく、図3(b)に示すように、かしめ後に凸部14a、14bが潰されて、凸部14a、14bが縁部13eを覆っても、凸部14a、14bが本体部13a(副気室SC)を覆うことないような、ごく短い長さに設定することができる。このような長さに設定しても、かしめ固定によって潰された凸部14a、14bによって、副気室SCが潰されることはない。縁部13eの長さが短ければ、副気室部材13のウェル部11c上の設置面積を小さくでき省スペース化が図れる。また、縁部13eの長さが短ければ、その短縮分を本体部13a(副気室SC)の拡張分にまわせるので、副気室SCの容積を増やすことができる。
図3(b)に示すように、かしめ固定では、凸部14a、14bを潰し、潰れた凸部14a、14bで副気室部材13の端縁13cをウェル部11cの外周面11d上に圧接するので、副気室部材13の端縁13cをウェル部11cの外周面11d上に確実に固定することができる。したがって、凸部14a、14b等にアンダーカットを形成する必要がなく、容易な加工で凸部14a、14bを形成できるので、量産性を向上させることができる。また、かしめ固定には、特殊な冶具を必要とせず、しいて言えば、汎用のローラ等を凸部14a、14bを潰すために使用するだけである。このため、容易に量産性の向上を図れる。そして、ローラを使用するのであれば、ローラを、ウェル部11cの外周面11d上を、リム11の周方向に転がすことで、周方向に連続してかしめ固定が行え、副気室部材13をウェル部11cの外周面11d上に確実に固定することができる。
なお、本体部13aのリム11の径方向外側を、その径方向外側の方向に膨らませることによっても、副気室SCの容積を増やすことができる。一方、図3(a)に示すように、本体部13aのリム11の径方向内側に、その径方向内側の方向に膨らませた湾曲部13dを設けてもよい。湾曲部13dは、バネ弾性を有し、図3(b)に示すように、凸部14a、14bによって、端縁13cが外周面11dにかしめ固定されると、かしめ固定によって端縁13cの周辺のみがウェル部11cに圧接されるのみでなく、バネ弾性によるバネ力によって湾曲部13dの全面をウェル部11cに圧接させることができる。
図4に、車両用ホイール10の側面断面図であって、副気室部材13の配置位置を示す。副気室部材13は、ウェル部11cの周方向に沿って配置される一方向に長い部材であって、その内部に副気室SCを有している。そして、副気室部材13は、ウェル部11cの周面に沿って等間隔に4つ配置されている。つまり、車両用ホイール10は、リム11の回転軸を挟んで対向する1対の副気室部材13を2組備えている。また、副気室部材13は、4つに限らず、2つや3つでもよく、車両用ホイール10の軽量化や量産性の向上を考慮すると、2つから4つの副気室部材13をウェル部11cの周面に沿って等間隔に配置してもよい。
副気室SCの容積は、50〜250cc程度が好ましい。副気室SCの容積をこの範囲内に設定することで、副気室部材13は、消音効果を充分に発揮しつつ、その重量の増大を抑制して車両用ホイール10の軽量化を図ることができる。また、周方向の副気室部材13の長さの総和は、リム11の周長と同じ長さを最大として、車両用ホイール10の重量の調整やウェル部11cに対する組付け容易性を考慮して適宜に設定することができる。
図4と図5(a)に示すように、副気室部材13は、ウェル部11cの外周面11d(図3(a)参照)に沿うように、その長手方向に湾曲している。副気室部材13には、その長手方向と交差する方向に本体部13aから突出する突出部18を備えている。そして、図5(b)に示すように、突出部18と端縁13cとの間には、隙間Gが形成されている。
図5(c)に、かしめ後の副気室部材13の突出部18の周辺の拡大斜視図を示す。突出部18は、凸部14aに形成された切欠き部14cに配置されている。突出部18は、切欠き部14cに配置され、両側を凸部14aで挟まれているので、車両用ホイール10が回転した際に、副気室部材13が周方向に滑っても、突出部18が両側にある凸部14aの一方に当って、回り止めを確実に行うことができる。
突出部18は、管部材で形成されており、この管部材の内側には、副気室SCとタイヤ空気室MC(図2参照)とを繋ぐ連通孔13bが形成されている。連通孔13bの断面形状は、特に制限はなく、図5(c)では、長円形となっているが、円形、楕円形、多角形、トンネル形状等のいずれであってもよい。連通孔13bの断面が円形とした場合の直径は、5mm以上が好ましい。また、円形以外の断面形状の連通孔13bでも、円形で要求される断面積と同程度の断面積であればよい。
副気室部材13の材料としては、金属、合成樹脂、ゴム等の工業製品に使用される一般的な材料を使用することができる。また、副気室部材13の軽量化や量産性の向上、製造コストの削減、副気室SCの気密性の確保等を考慮すると、軽量で高剛性のブロー成形可能な材料が好ましく、中でも、繰り返しの曲げ疲労にも強いポリプロピレンが好ましい。
本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。 図1の車両用ホイールにタイヤを装着した車輪の要部正面断面図である。 (a)は、かしめ前の副気室部材をウェル部上に配置した状態を示すウェル部の要部拡大断面図であり、(b)は、かしめ後の副気室部材を取り付けたウェル部の要部拡大断面図である。 車両用ホイールの側面断面図であって、副気室部材の配置位置を示す図である。 (a)は、副気室部材の斜視図であり、(b)は、副気室部材の突出部の周辺の拡大平面図であり、(c)は、かしめ後の副気室部材の突出部の周辺の拡大斜視図である。
符号の説明
10 車両用ホイール
11 リム
11a ビードシート部
11b リムフランジ部
11c ウェル部
11d 外周面
12 ディスク
13 副気室部材
13a 本体部
13b 連通孔
13c 端縁
13d 湾曲部
13e 縁部
14a 凸部
14b 凸部
14c 切欠き部
18 突出部
20 タイヤ
G 隙間
MC タイヤ空気室
SC 副気室

Claims (3)

  1. タイヤ空気室を構成するウェル部の外周面上に副気室部材を固定した車両用ホイールであって、
    前記ウェル部の外周面上に形成された凸部を有し、
    前記副気室部材は、前記ウェル部の外周面上に、前記凸部を用いてかしめ固定されていることを特徴とする車両用ホイール。
  2. 前記副気室部材の前記車両用ホイールの幅方向の両端部の少なくとも一方の近傍に、前記凸部が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の車両用ホイール。
  3. 前記凸部は、前記ウェル部の外周面の周方向に延びるように形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の車両用ホイール。
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Cited By (2)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2020082972A (ja) * 2018-11-22 2020-06-04 本田技研工業株式会社 車両用ホイール
US11440345B2 (en) * 2018-06-22 2022-09-13 Honda Motor Co., Ltd. Vehicle wheel

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