JP2008159217A - 光記録媒体の記録方法 - Google Patents

Abstract

【課題】可視情報記録層に記録される可視情報をマルチカラー、さらにはフルカラーで表現できるようにする。
【解決手段】レーザ光を照射することによって可視情報記録層の屈折率を変化させることで、干渉する光の波長を変化させ、可視情報記録層から干渉色を発現させる光記録媒体の記録方法であって、可視情報記録層に照射するレーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることで、可視情報記録層の屈折率を変化させる。具体的には、可視情報記録層に連続照射するレーザ光のレーザパワーを変化させる、あるいは、可視情報記録層にパルス状に照射するレーザ光のパルス周期を変化させることによって、レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させる。
【選択図】図６

Description

本発明は、可視情報を記録することができる可視情報記録層を有する光記録媒体の記録方法に関し、特に、レーザ光を照射することによって可視情報記録層の屈折率を変化させることで、干渉する光の波長を変化させ、可視情報記録層から干渉色を発現させることができる光記録媒体の記録方法に関する。

従来、レーザ光により一回限りの情報の記録が可能な光記録媒体（光ディスク）が知られている。この光ディスクとしては、追記型ＣＤ（所謂ＣＤ−Ｒ）、追記型デジタル・ヴァサタイル・ディスク（所謂ＤＶＤ−Ｒ）がある。

ところで、光ディスクには、音楽データ等が記録される記録面とは反対側の面に、記録面に記録した音楽データの楽曲タイトルや、記録したデータを識別するためのタイトル等の可視情報（画像）を印刷したラベルを貼付したものが知られている。このような光ディスクは、プリンター等によって円形のラベルシート上にタイトル等を予め印刷し、当該ラベルシートを光ディスクの記録面とは反対側の面に貼付することにより作製される。

一方、上記ラベルシートを貼付するシステムとは別に、光ディスクにレーザ光を照射してラベルを形成するシステムが検討されている（例えば特許文献１参照）。

また、光ディスクに可視情報記録層を形成し、この可視情報記録層の材料として色素を使用することが提案されている（例えば特許文献２〜４参照）。

さらに、従来では、可視情報記録層が色素を主成分とし、４５０〜６５０ｎｍの光波長の範囲内に極大吸収を有し、３５０〜４５０ｎｍ、６００〜７００ｎｍ、及び７５０〜８５０ｎｍのうちの少なくともいずれかの波長帯域のレーザ光に対して０．０５以上の吸光度を有する光記録媒体が提案されている（例えば特許文献５参照）。

特開平１１−６６６１７号公報 特開２０００−１１３５１６号公報 特開２００１−２８３４６４号公報 特開２０００−１７３０９６号公報 特開２００５−２１９３２６号公報

しかしながら、従来の可視情報記録層を有する光記録媒体では、可視情報記録層に記録される可視情報をモノカラーでしか表現できず、例えば市場でのインパクト（顧客吸引力）に欠けるという問題がある。

本発明はこのような課題を考慮してなされたものであり、可視情報記録層に記録される可視情報をマルチカラー、さらにはフルカラーで表現することができ、可視情報の視認性の向上を図ることができると共に、例えば市場での顧客吸引力を向上させることができる光記録媒体の記録方法を提供することを目的とする。

本発明に係る光記録媒体の記録方法は、レーザ光を照射することによって可視情報記録層の屈折率を変化させることで、干渉する光の波長を変化させ、前記可視情報記録層から干渉色を発現させる光記録媒体の記録方法であって、前記可視情報記録層に照射する前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることで、前記可視情報記録層の屈折率を変化させることを特徴とする。

これにより、可視情報記録層に記録される可視情報をマルチカラー、さらにはフルカラーで表現することができ、可視情報の視認性の向上を図ることができると共に、例えば市場での顧客吸引力を向上させることができる。

そして、本発明において、前記可視情報記録層に連続照射する前記レーザ光のレーザパワーを変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させるようにしてもよい。

また、本発明において、前記可視情報記録層にパルス状に照射する前記レーザ光のパルス周期を変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させるようにしてもよい。

また、本発明において、前記可視情報記録層にパルス状に照射する前記レーザ光のパルス幅を変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させるようにしてもよい。

また、本発明において、前記可視情報記録層にパルス状に照射する前記レーザ光のパルス幅及びパルス周期を変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させるようにしてもよい。

前記干渉色は、前記可視情報記録層の一方の界面からの反射光と、前記可視情報記録層の他方の界面からの反射光との干渉によって発現するようにしてもよい。この場合、前記干渉色は、赤色系、緑色系、青色系のいずれか２つ以上を含むようにしてもよい。

なお、前記可視情報記録層は、少なくともフタロシアニン色素を含むことが好ましい。

以上説明したように、本発明に係る光記録媒体の記録方法によれば、可視情報記録層に記録される可視情報をマルチカラー、さらにはフルカラーで表現することができ、可視情報の視認性の向上を図ることができると共に、例えば市場での顧客吸引力を向上させることができる。

以下、本発明に係る光記録媒体の記録方法の実施の形態例を図１〜図１４を参照しながら説明する。

本実施の形態に係る光記録媒体の記録方法が適用される光記録媒体１０の基本的構成は、図１及び２に示すように、データ記録媒体部１２と可視情報記録媒体部１４とを有する。データ記録媒体部１２は、表面にプリグルーブ４０（図２参照）が形成された透明性の第１基板１６と、該第１基板１６のプリグルーブ４０上に形成されたデータ記録層１８と、該データ記録層１８上に形成された第１反射層２０とを有する。可視情報記録媒体部１４は、透明性の第２基板２２と、該第２基板２２上に形成された可視情報記録層２４と、該可視情報記録層２４上に形成された第２反射層２６とを有する。そして、データ記録媒体部１２及び可視情報記録媒体部１４が、第１反射層２０と第２反射層２６とが対向するように、接着層２８を介して貼り合わされている。

データ記録層１８は、例えば第１基板１６側から照射されたレーザ光３８（図２参照）によってデータ（ピット情報）の記録が可能となっている。

可視情報記録層２４は、例えば第２基板２２側から照射されたレーザ光３８によって可視情報（画像や文字）が記録できるようになっている。

さらに、この光記録媒体１０は、第２基板２２の表面（可視情報記録層２４が形成される側の表面）の一部にプリピット領域３０が割り当てられ、該プリピット領域３０に１以上のプリピット３２、好ましくは複数のプリピット３２が形成されている。

プリピット３２の組み合わせにて示される情報としては、光記録媒体１０に関する各種情報が考えられ、例えば、当該光記録媒体１０が可視情報記録層２４を有する光記録媒体１０であるかどうかの識別情報や、可視情報記録層２４に可視情報を描画する際のレーザ光３８の出力（例えばレーザパワーや波長）に関する情報やスポット径に関する情報、描画すべき可視情報の階調に関する情報等である。従って、プリピット３２を検出することによって、当該光記録媒体１０が可視情報記録層２４を有する光記録媒体であるかを容易に検出することができ、また、可視情報記録層２４に可視情報を描画する際に、最適なレーザ出力（最適なレーザパワーや波長）にて描画することができ、しかも、可視情報を高い描画特性をもって記録することができる。なお、プリピット３２の組み合わせにて示される情報としては、その他に製造者情報等が挙げられる。

第２基板２２の表面中、プリピット領域３０の割り当て位置としては、特に制限されない。例えば図３の第１の変形例に係る光記録媒体１０ａに示すように、プリピット領域３０を、可視情報記録層２４が形成されている描画領域３４よりも内周側にあってもよい。プリピット領域３０が内周側にあることで、プリピット３２が色素化合物で埋まらないため、プリピット３２からの戻り光を検出しやすいという利点がある。ただ、プリピット領域３０に可視情報記録層２４を形成しないようにするためには、プリピット領域３０の最外周と描画領域３４の最内周との間に、ある程度のマージンが必要となる。

もちろん、描画領域３４をできるだけ広く確保するという観点から、図１に示すように、プリピット領域３０と描画領域３４とが一部重なっていてもよい。すなわち、プリピット３２上に可視情報記録層２４の少なくとも一部が形成されていてもよい。この場合には、可視情報記録層２４の形成位置を比較的自由に設定できることから、製造工程における歩留まりが向上する。

図１や図２に示すように、プリピット領域３０を第２基板２２の内周側に設ける場合は、第２基板２２の中心より半径２１〜２４ｍｍの範囲に設けることが好ましい。

上記のようなプリピット３２を有する第２基板２２は、以下に示すスタンパを使用して製造することができる。スタンパは、上述したプリピット３２を形成するための凹凸が設けられている。当該凹凸のうちの凸部の平均高さは１５０〜４００ｎｍであることが好ましい。スタンパを使用することで、上述した光記録媒体１０を効率よく製造することができる。

スタンパを作製する工程としては、通常のＣＤ−ＲＯＭを製造するためのスタンパを作製するのとほぼ同様の工程を採用することができる。具体的には、ガラス原盤上にフォトレジストを成膜し、現像等を行い、ニッケル等の金属をスパッタし、電鋳処理することでスタンパを作製することができる。

なお、プリピット領域３０の代わりにプリグルーブが形成されたプリグルーブ領域としてもよい。あるいは、プリピット領域３０の代わりに凹凸によるバーコードパターンを記録したバーストカッティングエリア（ＢＣＡ）としてもよい。この場合、該プリグルーブあるいはバーコードパターンによって、当該光記録媒体１０が可視情報記録層２４を有する光記録媒体１０であるかどうかの識別情報や、可視情報記録層２４に可視情報を描画する際のレーザ光の出力（例えばレーザパワー）に関する情報やスポット径に関する情報、描画すべき可視情報の階調に関する情報等をもたせることができる。

上述した光記録媒体１０の構成としては、レーザ光の照射により可視情報の描画が可能な可視情報記録層２４を具備した構成であれば特に限定されない。すなわち、読出し専用型、追記型、書換え可能型等のいずれとすることもできる。なかでも、追記型であることが好ましい。また、記録形式としては、相変化型、光磁気型、色素型等、特に制限されない。なかでも、色素型であることが好ましい。

特に、図１に示す光記録媒体１０は、第１基板１６上にデータ記録層１８を有し、第２基板２２上に可視情報記録層２４を有し、これらが貼り合わされた構成であることから、例えばＤＶＤ（ＤＶＤの他、ＤＶＤ−ＲやＤＶＤ−ＲＷ、ＨＤ ＤＶＤ等を含む）の構成に適用することが好ましい。

光記録媒体１０の層構成としては、図１に示す層構成のほか、例えば、以下の構成が挙げられる。

（１）第１の層構成は、後述するように（図２参照）、第１基板１６上に、データ記録層１８、第１反射層２０、接着層２８を順次形成し、接着層２８上に、可視情報記録層２４を有する第２基板２２を貼り合わせる構成である。

（２）第２の層構成は、図示しないが、第１基板１６上に、データ記録層１８、第１反射層２０、保護層、接着層２８を順次形成し、接着層２８上に、可視情報記録層２４を有する第２基板２２を貼り合わせる構成である。

（３）第３の層構成は、図示しないが、第１基板１６上に、データ記録層１８、第１反射層２０、第１保護層、接着層２８、第２保護層を順次形成し、該第２保護層上に、可視情報記録層２４を有する第２基板２２が形成されている構成である。

（４）第４の層構成は、図示しないが、第１基板１６上に、データ記録層１８、第１反射層２０、第１保護層、接着層２８、第２保護層、第３保護層を順次形成し、該第３保護層上に、可視情報記録層２４を有する第２基板２２が形成されている構成である。

（５）第５の層構成は、第１基板１６上に、データ記録層１８、第１反射層２０、接着層２８、第２反射層２６を順次形成し、該第２反射層２６上に、可視情報記録層２４を有する第２基板２２が形成されている構成である。この層構成は図１とほぼ同じになる。

（６）第６の層構成は、第１基板１６上に、データ記録層１８、第１反射層２０、第１保護層を順次形成し、一方、第２基板２２上に可視情報記録層２４、第２反射層２６、第２保護層を順次形成し、接着層２８を介して第１保護層及び第２保護層を貼り合わせる構成である。

なお、図２に示す層構成、並びに上記（１）〜（６）の層構成は単なる例示であり、これらの層構成は上述の順番のみでなく、一部を入れ替えてもよい。また、一部（可視情報記録層２４を除く）を省略してもかまわない。さらに、各層は１層で構成されても複数層で構成されてもよい。

また、光記録媒体１０の変形例として、図４及び図５の構成を挙げることができる。なお、図５では、データ記録層１８（図１参照）を省略して示す。

図４及び図５に示す第２の変形例に係る光記録媒体１０ｂは、上述した光記録媒体１０とほぼ同様の構成を有するが、第２基板２２の主面の内周側に印刷領域３６が形成されている点で異なる。また、プリピット領域３０は、描画領域３４とは重なっておらず、第２基板２２の外周側から内周側に向かって、描画領域３４、プリピット領域３０、印刷領域３６が配置された形態なっている。

印刷領域３６には、例えば、バーコードが印刷又はスタンプされたカバーシートが貼着されている。カバーシートに印刷又はスタンプされたバーコードによって製品名、メーカー名、レーザーパワー等が認識できるようになっている。印刷領域３６を第２基板２２の最内周側に形成することで、光記録媒体１０ｂの最内周側が遮蔽され、ユーザの視覚効果を高めることができる。

なお、光記録媒体１０をＣＤ−Ｒに適用する場合には、トラックピッチ１．４〜１．８μｍのプリグルーブ４０（図２参照）が形成された厚さ１．２±０．２ｍｍの円盤状の第１基板１６上に、例えば色素化合物を含むデータ記録層１８、第１反射層２０、第１保護層（図示せず）、接着層２８、第２保護層（図示せず）、第２反射層２６、例えば色素化合物を含む可視情報記録層２４、第２基板２２をこの順に有する構成であることが好ましい。また、ＤＶＤ−Ｒに適用する場合には以下の二つの態様であることが好ましい。

（１）トラックピッチ０．６〜０．９μｍのプリグルーブ４０が形成された厚さ０．６±０．１ｍｍの円盤状の第１基板１６上に、例えば色素化合物を含むデータ記録層１８及び光反射層が設けられてなる２つの積層体が、それぞれデータ記録層１８が内側となるように接合され、厚さ１．２±０．２ｍｍであり、少なくともいずれかの第１基板１６上に可視情報記録層２４及び第２基板２２を設けてなる光記録媒体。

（２）トラックピッチ０．６〜０．９μｍのプリグルーブ４０が形成された厚さ０．６±０．１ｍｍの円盤状の第１基板１６上に、例えば色素化合物を含むデータ記録層１８及び光反射層が設けられてなる積層体と、該積層体の円盤状の第１基板１６と同じ形状の透明な円盤状保護基板とを、データ記録層１８が内側となるように接合され、厚さ１．２±０．２ｍｍであり、少なくともどちらかの基板上に可視情報記録層２４及び第２基板２２を設けてなる光記録媒体。なお、上記ＤＶＤ−Ｒ型の光記録媒体においては、光反射層の上にはさらに保護層を設けた構成とすることもできる。

次に、第１基板１６及び第２基板２２及び各層について説明する。

［第１基板１６］
本実施の形態に係る光記録媒体１０の第１基板１６は、従来の光記録媒体の基板として用いられている各種の材料から任意に選択することができる。

第１基板１６の材料としては、例えば、ガラス、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレート等のアクリル樹脂、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル共重合体等の塩化ビニル系樹脂、エポキシ樹脂、アモルファスポリオレフィン及びポリエステル等を挙げることができ、所望によりそれらを併用してもよい。

なお、これらの材料はフィルム状として、又は剛性のある第１基板１６として使うことができる。上記材料の中では、耐湿性、寸法安定性及び価格等の点からポリカーボネートが好ましい。

第１基板１６の厚さは、０．１〜１．２ｍｍとすることが好ましく、０．２〜１．１ｍｍとすることがより好ましい。

データ記録層１８が設けられる側の第１基板１６の表面側（プリグルーブ４０が形成された面側）には、平面性の改善、接着力の向上及びデータ記録層１８の変質防止の目的で、下塗層が設けられてもよい。

［可視情報記録層１４］
光記録媒体１０は、上述のように、データ記録層１８とは別に（好ましくは反対の面側に）、色素化合物を主成分とする可視情報記録層２４を有する。ここで、「色素化合物を主成分とする」とは、可視情報記録層２４中の全固形分に対する色素化合物の含有量（複数種の色素化合物を使用する場合は、その合計量）が５０質量％以上であることをいう。可視情報記録層２４中の色素化合物の含有量は、好ましくは８０％質量以上、より好ましくは９０〜１００質量％である。

可視情報記録層２４の厚さは、０．０１〜２００μｍとすることが好ましく、０．０５〜１００μｍとすることがより好ましく、０．１〜５０μｍとすることがさらに好ましい。

可視情報記録層２４とデータ記録層１８との厚さの比（可視情報記録層２４の厚み／データ記録層１８の厚み）は、１／１００〜１００／１とすることが好ましく、１／１０〜１０／１とすることがより好ましい。

可視情報記録層２４には、文字、図形、絵柄等、ユーザが所望する可視情報が記録される。可視情報としては、例えば、ディスクのタイトル、内容情報、内容のサムネール、関連した絵柄、デザイン的な絵柄、著作権情報、記録日時、記録方法、記録フォーマット等が挙げられる。

可視情報記録層２４は、文字、画像、絵柄等の情報を視認可能に記録できればよく、光記録媒体１０においては、４００〜８５０ｎｍの光波長の範囲内に極大吸収を有し、使用するレーザ光３８に対して０．０５以上（好ましくは０．１以上１．０以下）の吸光度を有する色素を用いることが好ましい。

そして、光記録媒体１０の可視情報記録層２４は、下記一般式（１）で表されるフタロシアニン色素を含有する。

一般式（１）

一般式（１）中、Ｒα¹〜Ｒα⁸及びＲβ¹〜Ｒβ⁸は各々独立に、水素原子又は１価の置換基を表し、Ｍは、２個の水素原子、金属、金属酸化物、又は、配位子を有する金属を表す。

具体的には、前記一般式（１）のＲα¹〜Ｒα⁸及びＲβ¹〜Ｒβ⁸は各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ホルミル基、カルボキシル基、スルホ基、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数７〜１５のアラルキル基、炭素原子数１〜１０のヘテロ環基、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基、炭素原子数２〜２１のアシル基、炭素原子数１〜２０アルキルスルホニル基、炭素原子数６〜２０アリールスルホニル基、炭素原子数１〜２５のカルバモイル基、炭素原子数０〜３２のスルファモイル基、炭素原子数２〜２１のアルコキシカルボニル基、炭素原子数７〜１５のアリールオキシカルボニル基、炭素原子数２〜２１のアシルアミノ基、炭素原子数１〜２０のスルホニルアミノ基、又は炭素原子数０〜３６のアミノ基であってもよい。

一般式（１）において、Ｒα¹〜Ｒα⁸のすべてが同時に水素原子ではないことが好ましく、さらに、Ｒα¹及びＲα²のいずれか一方、Ｒα³及びＲα⁴のいずれか一方、Ｒα⁵及びＲα⁶のいずれか一方、Ｒα⁷及びＲα⁸のいずれか一方の計４つの置換基が同時に水素原子ではないことが好ましく、特にこのとき、Ｒβ¹〜Ｒβ⁸のすべてが同時に水素原子であることが好ましい。

一般式（１）において、Ｒα¹〜Ｒα⁸およびＲβ¹〜Ｒβ⁸の好ましい例としては、水素原子、ハロゲン原子、カルボキシル基、スルホ基、炭素数１乃至１６のアルキル基、炭素原子数６乃至１０のアリール基、炭素原子数１乃至１６のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１０のアリールオキシ基、炭素原子数１乃至１６のスルホニル基、炭素原子数２乃至２０のスルファモイル基、炭素原子数２乃至１７のアルコキシカルボニル基、炭素原子数７乃至１１のアリールオキシカルボニル基、炭素原子数２乃至１８のアシルアミノ基、炭素原子数１乃至１８のスルホニルアミノ基を挙げることができるが、より好ましいものは、水素原子、ハロゲン原子、カルボキシル基、スルホ基、炭素原子数１乃至１６のアルコキシ基、炭素原子数６乃至１０のアリールオキシ基、炭素原子数１乃至１４のアルキルスルホニル基、炭素原子数６乃至１４のアリールスルホニル基、炭素原子数２乃至１６のスルファモイル基、炭素原子数２乃至１３のアルコキシカルボニル基、炭素原子数２乃至１４のアシルアミノ基、炭素原子数１乃至１４のスルホニルアミノ基であり、さらに好ましくは、Ｒα¹〜Ｒα⁸が水素原子、ハロゲン原子、スルホ基、炭素原子数８乃至１６のアルコキシ基、炭素原子数１乃至１２のスルホニル基、炭素原子数１乃至１２のスルファモイル基、炭素原子数２乃至１２のアシルアミノ基、炭素原子数１乃至１２のスルホニルアミノ基、Ｒβ¹〜Ｒβ⁸が水素原子またはハロゲン原子であり、特に好ましくは、Ｒα¹〜Ｒα⁸の少なくとも１つが、スルホ基、炭素原子数１乃至１０のスルホニル基、炭素原子数１乃至１０のスルファモイル基、Ｒβ¹〜Ｒβ⁸が水素原子である。

一般式（１）において、Ｒα¹〜Ｒα⁸およびＲβ¹〜Ｒβ⁸はさらに置換基を有していてもよく、該置換基の例としては、以下に記載のものを挙げることができる。炭素原子数１〜２０の鎖状または環状のアルキル基（例えば、メチル基、エチル基、イソプロピル基、シクロヘキシル基）、炭素原子数６〜１８のアリール基（例えば、フェニル基、クロロフェニル基、２，４−ジ−ｔ−アミルフェニル基、１−ナフチル基）、炭素原子数７〜１８のアラルキル基（例えば、ベンジル基、アニシル基）、炭素原子数２〜２０のアルケニル基（例えば、ビニル基、２−メチルビニル基）、炭素原子数２〜２０のアルキニル基（例えば、エチニル基、２−メチルエチニル基、２−フェニルエチニル基）、ハロゲン原子（例えば、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）、シアノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、炭素原子数２〜２０のアシル基（例えば、アセチル基、ベンゾイル基、サリチロイル基、ピバロイル基）、炭素原子数１〜２０のアルコキシ基（例えば、メトキシ基、ブトキシ基、シクロヘキシルオキシ基）、炭素原子数６〜２０のアリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、１−ナフトキシ基、トルオイル基）、炭素原子数１〜２０のアルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、ブチルチオ基、ベンジルチオ基、３−メトキシプロピルチオ基）、炭素原子数６〜２０のアリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、４−クロロフェニルチオ基）、炭素原子数１〜２０のアルキルスルホニル基（例えば、メタンスルホニル基、ブタンスルホニル基）、炭素原子数６〜２０のアリールスルホニル基（例えば、ベンゼンスルホニル基、パラトルエンスルホニル基）、炭素原子数１〜１７のカルバモイル基（例えば、無置換のカルバモイル基、メチルカルバモイル基、エチルカルバモイル基、ｎ−ブチルカルバモイル基、ジメチルカルバモイル基）、炭素原子数１〜１６のアミド基（例えば、アセトアミド基、ベンズアミド基）、炭素原子数２〜１０のアシルオキシ基（例えば、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基）、炭素原子数２〜１０のアルコキシカルボニル基（例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基）、５もしくは６員のヘテロ環基（例えば、ピリジル基、チエニル基、フリル基、チアゾリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基等の芳香族ヘテロ環基；ピロリジン環基、ピペリジン環基、モルホリン環基、ピラン環基、チオピラン環基、ジオキサン環基、ジチオラン環基等のヘテロ環基）。

一般式（１）において、Ｒα¹〜Ｒα⁸およびＲβ¹〜Ｒβ⁸の置換基として好ましいものは、炭素原子数１〜１６の鎖状または環状のアルキル基、炭素原子数６〜１４のアリール基、炭素原子数７〜１５のアラルキル基、炭素原子数１〜１６のアルコキシ基、炭素原子数６〜１４のアリールオキシ基、ハロゲン原子、炭素原子数２〜１７のアルコキシカルボニル基、炭素原子数１〜１０のカルバモイル基、炭素数１〜１０のアミド基であり、中でも好ましいものは、炭素原子数１〜１０の鎖状または環状のアルキル基、炭素原子数７〜１３のアラルキル基、炭素原子数６〜１０のアリール基、炭素原子数１〜１０のアルコキシ基、炭素原子数６〜１０のアリールオキシ基、塩素原子、炭素原子数２〜１１のアルコキシカルボニル基、炭素原子数１〜７のカルバモイル基、炭素数１〜８のアミド基であり、特に好ましいものは、炭素原子数１〜８の鎖状分岐または環状のアルキル基、炭素原子数７〜１１のアラルキル基、炭素原子数１〜８のアルコキシ基、炭素原子数３〜９のアルコキシカルボニル基、フェニル基および塩素原子であり、さらに優れて好ましいものは炭素原子数１〜６のアルコキシ基である。

一般式（１）において、Ｍは金属であることが好ましく、なかでも、亜鉛、マグネシウム、銅、ニッケルまたはパラジウムが好ましく、さらに銅またはニッケルが好ましく、特に銅が好ましい。

フタロシアニン色素の具体例を下記に示す。

本実施の形態に用いられるフタロシアニン誘導体は、例えば白井−小林共著、（株）アイピーシー発行「フタロシアニン−化学と機能−」（ｐ．１〜６２）、Ｃ．Ｃ．Ｌｅｚｎｏｆｆ−Ａ．Ｂ．Ｐ．Ｌｅｖｅｒ共著、ＶＣＨ発行'Ｐｈｔｈａｌｏｃｙａｎｉｎｅｓ−Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ ａｎｄ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ'（ｐ．１〜５４）等に記載、引用もしくはこれらに類似の方法により合成することができる。

可視情報記録層２４に記録される可視情報とは、視覚的に認識可能な画像を意味し、文字（列）、絵柄、図形等、あらゆる視認可能な情報を含む。また、文字情報としては、使用可能者指定情報、使用期間指定情報、使用可能回数指定情報、レンタル情報、分解能指定情報、レイヤ指定情報、ユーザ指定情報、著作権者情報、著作権番号情報、製造者情報、製造日情報、販売日情報、販売店又は販売者情報、使用セット番号情報、地域指定情報、言語指定情報、用途指定情報、製品使用者情報、使用番号情報等が挙げられる。

可視情報記録層２４は、上述した色素化合物を溶剤に溶解して塗布液を調製し、該塗布液を塗布することによって形成することができる。溶剤としては後述するデータ記録層１８の塗布液の調製に使用する溶剤と同じ溶剤を使用することができる。その他の添加剤、塗布方法等、後述するデータ記録層１８と同様にして行うことができる。

そして、この可視情報記録層２４は、照射されるレーザ光３８の特性に応じて少なくとも３段階に屈折率が変化する特性を有する。ここで、レーザ光３８の特性とは、蓄積レーザパワーやレーザ波長が挙げられる。本実施の形態に係る光記録媒体の記録方法では、蓄積レーザパワーを用いている。蓄積レーザパワーは、例えば図６Ａに示すように、レーザ光３８を連続照射する場合は、（レーザパワーＰ０×照射時間）である。また、例えば図６Ｂに示すように、レーザ光３８をパルス状に照射する場合は、（レーザパワーのＤＣ成分Ｐ０×照射時間）＋｛（レーザパワーＰ１×パルス幅ｔｐ−レーザパワーのＤＣ成分Ｐ０）×（照射時間／パルス周期Ｔｐ）｝である。

従って、レーザ光３８の連続照射の場合は、レーザパワーのレベルによって蓄積レーザパワーが決まり、レーザ光３８のパルス状照射の場合は、レーザパワー、パルス幅、パルス周期によって蓄積レーザパワーが決まる。

本実施の形態では、レーザ光３８の蓄積レーザパワーを照射位置によって変化させることで、レーザ光３８が照射された部分の屈折率がそれぞれ変化することになる。

通常、図７に示すように、光記録媒体１０のレーベル面２２ａ（第２基板２２の端面２２ａ）に白色光５０が入射すると、可視情報記録層２４と第２基板２２との第１界面５２ａからの第１反射光５４ａと、可視情報記録層２４と第２反射層２６との第２界面５２ｂからの第２反射光５４ｂとが干渉し、干渉によって強められた波長の光が干渉光５６としてレーベル面２２ａから外部に出射されることになる。第２反射光５４ｂの位相は、可視情報記録層２４の膜厚を一定にしたとき、該可視情報記録層２４の屈折率ｎによって決定される。

従って、可視情報記録層２４にレーザ光３８を照射していない場合、あるいはレーザ光３８を照射しても可視情報記録層２４の屈折率を変化させるほどではない場合は、可視情報記録層２４本来の屈折率ｎ＝ｎ０に基づく干渉光５６がレーベル面２２ａより出射されることになる。

そして、図８Ａに示すように、可視情報記録層２４の例えば第１領域５８Ａに、レーザ光３８を、蓄積レーザパワーＰＳ１に相当する量だけ照射することによって、第１領域５８Ａの屈折率ｎがｎ０からｎ１に変化したとき、図８Ｂに示すように、白色光５０が入射した際の第２反射光５４ｂの位相が屈折率ｎ＝ｎ１によって変化し、それに伴って干渉光５６の波長も変化する。干渉光５６の波長が、例えば赤系の波長であれば、第１領域５８Ａに対応する部分からレーベル面２２ａを通して赤系の干渉色が発現されることになる。

同様に、図９Ａに示すように、可視情報記録層２４の例えば第２領域５８Ｂに、レーザ光３８を、蓄積レーザパワーＰＳ２に相当する量だけ照射することによって、第２領域５８Ｂの屈折率ｎがｎ０からｎ２に変化したとき、図９Ｂに示すように、白色光５０が入射した際の第２反射光５４ｂの位相が屈折率ｎ＝ｎ２によって変化し、それに伴って干渉光５６の波長も変化する。干渉光５６の波長が、例えば緑系の波長であれば、第２領域５８Ｂに対応する部分からレーベル面２２ａを通して緑系の干渉色が発現されることになる。

同様に、図１０Ａに示すように、可視情報記録層２４の例えば第３領域５８Ｃに、レーザ光３８を、蓄積レーザパワーＰＳ３に相当する量だけ照射することによって、第３領域５８Ｃの屈折率ｎがｎ０からｎ３に変化したとき、図１０Ｂに示すように、白色光５０が入射した際の第２反射光５４ｂの位相が屈折率ｎ＝ｎ３によって変化し、それに伴って干渉光５６の波長も変化する。干渉光５６の波長が、例えば青緑系（青系）の波長であれば、第３領域５８Ｃに対応する部分からレーベル面２２ａを通して青緑系（青系）の干渉色が発現されることになる。

これは、可視情報記録層２４に照射するレーザ光３８の蓄積レーザパワーを変化させることで、可視情報記録層２４に記録される可視情報に、赤、緑、青の三原色（マルチカラー）を表現できることを示している。さらに、この三原色の組み合わせにより、可視情報記録層２４にフルカラーで可視情報を表現することも可能である。

なお、レーザ光３８の照射後における可視情報記録層２４の屈折率ｎについては、色素の分解により屈折率ｎを変化させてもよいし、また、空隙を形成することで屈折率ｎを変化させてもよい。また、これらの組み合わせでもよい。この場合、レーザ光３８の照射エネルギを変えることにより、色素分解率や空隙の大きさが変わるため、屈折率ｎを任意に変化させたい場合に有効である。

［データ記録層１８］
データ記録層１８は、レーザ光３８を照射して情報の記録が可能な層である。データ記録層１８は、デジタル情報等の符号情報（コード化情報）が記録される層であり、追記型（色素追記型が好ましい）、相変化型、光磁気型等が挙げられ、特に制限はないが、色素型であることが好ましい。

色素型のデータ記録層１８に含有される色素の具体例としては、シアニン色素、オキソノール色素、金属錯体系色素、アゾ色素、フタロシアニン色素等が挙げられる。また、特開平４−７４６９０号、特開平８−１２７１７４号、同１１−５３７５８号、同１１−３３４２０４号、同１１−３３４２０５号、同１１−３３４２０６号、同１１−３３４２０７号、特開２０００−４３４２３号、同２０００−１０８５１３号および同２０００−１５８８１８号等の各公報に記載されている色素が好適に用いられる。

データ記録層１８は、色素等の記録物質を、結合剤等と共に適当な溶剤に溶解して塗布液を調製し、次いでこの塗布液を第１基板１６上に塗布して塗膜を形成した後、乾燥することにより形成することができる。塗布液中の記録物質の濃度は、一般に０．０１〜１５質量％の範囲であり、好ましくは０．１〜１０質量％の範囲、より好ましくは０．５〜５質量％の範囲、最も好ましくは０．５〜３質量％の範囲である。

データ記録層１８は、蒸着法、スパッタリング法、ＣＶＤ法、溶剤塗布法等の方法によって形成することができる。中でも、溶剤塗布法を用いることが好ましい。この場合、前記色素等の他、さらに所望によりクエンチャ、結合剤等を溶剤に溶解して塗布液を調製し、次いでこの塗布液を第１基板１６の表面に塗布して塗膜を形成した後、乾燥することにより、データ記録層１８を形成することができる。

前記溶剤塗布の塗布方法としては、スプレー法、スピンコート法、ディップ法、ロールコート法、ブレードコート法、ドクターロール法、スクリーン印刷法等を挙げることができる。データ記録層１８は単層でも重層でもよい。データ記録層１８の層厚は一般に１０〜５００ｎｍの範囲にあり、好ましくは１５〜３００ｎｍの範囲にあり、より好ましくは２０〜１５０ｎｍの範囲にある。

データ記録層１８には、該データ記録層１８の耐光性を向上させるために、種々の褪色防止剤を含有させることができる。褪色防止剤としては、一般的に、一重項酸素クエンチャが用いられる。一重項酸素クエンチャとしては、既に公知の特許明細書等の刊行物に記載のものを利用することができる。

相変化型のデータ記録層１８を構成する材料の具体例としては、Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｐｄ−Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｎｂ−Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｐｄ−Ｎｂ−Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｐｔ−Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｃｏ−Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ａｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ａｇ−Ｖ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ合金、Ａｇ−Ｇｅ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ合金等が挙げられる。

相変化型のデータ記録層１８の層厚は、１０〜５０ｎｍとすることが好ましく、１５〜３０ｎｍとすることがより好ましい。相変化型のデータ記録層１８は、スパッタ法、真空蒸着法等の気相薄膜堆積法等によって形成することができる。

［第２基板２２］
第２基板２２（保護基板）は、上述の第１基板１６と同じ材質のものを使用することができる。

［第１反射層２０、第２反射層２６］
情報の再生時における反射率の向上の目的で、データ記録層１８に隣接して第１反射層２０が設けられることがある。また、可視情報記録層２４への可視情報の書き込み時におけるレーザ光３８のフォーカシングを良好とする目的で、可視情報記録層２４に隣接して第２反射層２６が設けられることがある。

第１反射層２０及び第２反射層２６の材料である光反射性物質はレーザ光３８に対する反射率が高い物質であり、その例としては、Ｍｇ、Ｓｅ、Ｙ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｖ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｍｎ、Ｒｅ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｕ、Ｚｎ、Ｃｄ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｔｅ、Ｐｂ、Ｐｏ、Ｓｎ、Ｂｉ等の金属及び半金属あるいはステンレス鋼を挙げることができる。これらの物質は単独で用いてもよいし、あるいは２種以上の組合せで、又は合金として用いてもよい。第１反射層２０及び第２反射層２６は、例えば、上記光反射性物質を蒸着、スパッタリング又はイオンプレーティングすることにより、データ記録層１８及び可視情報記録層２４の上に形成することができる。第１反射層２０及び第２反射層２６の層厚は、一般的には１０〜３００ｎｍの範囲にあり、５０〜２００ｎｍの範囲にあることが好ましい。

［接着層２８］
接着層２８は、データ記録媒体部１２と可視情報記録媒体部１４との密着性を向上させるために形成される層である。

接着層２８を構成する材料としては、光硬化性樹脂が好ましく、なかでも光記録媒体１０の反りを防止するため、硬化収縮率の小さいものが好ましい。このような光硬化性樹脂としては、例えば、大日本インキ化学工業株式会社製の「ＳＤ−６４０」、「ＳＤ−３４７」等のＵＶ硬化性樹脂（ＵＶ硬化性接着剤）を挙げることができる。また、接着層２８の厚さは、弾力性を持たせるため、１〜１０００μｍの範囲が好ましく、５〜５００μｍの範囲がより好ましく、１０〜１００μｍの範囲が特に好ましい。

［保護層］
第１反射層２０やデータ記録層１８を物理的及び化学的に保護する目的、並びに第２反射層２６や可視情報記録層２４を物理的及び化学的に保護する目的でそれぞれ保護層が設けられることがある。

なお、ＤＶＤ−Ｒ型の光記録媒体の製造の場合と同様の形態、すなわち２枚の基板（一方が第１基板１６の場合を含む）を２つのデータ記録層１８を内側にして貼り合わせる構成をとる場合は、必ずしも保護層の形成は必要ではない。

保護層に用いられる材料の例としては、ＺｎＳ、ＺｎＳ−ＳｉＯ₂、ＳｉＯ、ＳｉＯ₂、ＭｇＦ₂、ＳｎＯ₂、Ｓｉ₃Ｎ₄等の無機物質、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、ＵＶ硬化性樹脂等の有機物質を挙げることができる。

また、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂の場合には、これらを適当な溶剤に溶解して塗布液を調製した後、この塗布液を塗布し、乾燥することによっても形成することができる。ＵＶ硬化性樹脂の場合には、そのままもしくは適当な溶剤に溶解して塗布液を調製した後、この塗布液を塗布し、ＵＶ光を照射して硬化させることによっても形成することができる。これらの塗布液中には、さらに帯電防止剤、酸化防止剤、ＵＶ吸収剤等の各種添加剤を目的に応じて添加してもよい。保護層の層厚は、一般には０．１μｍ〜１ｍｍの範囲にある。

また、光記録媒体１０は、レーザ光３８により再生可能な情報が記録された記録部（ピット）を有する、いわゆる再生専用型の光記録媒体に適用することができるのは既述の通りである。

［可視情報記録方法］
本実施の形態に係る可視情報記録方法は、上述した本実施の形態に係る光記録媒体１０の可視情報記録層２４への可視情報記録方法であって、可視情報記録層２４への可視情報の記録に、データ記録層１８の記録に用いるレーザ光３８と同じレーザ光３８（図２参照）を用いることを特徴としている。

本実施の形態の可視情報記録方法は、本実施の形態に係る光記録媒体１０の可視情報記録層２４への可視情報の記録が可能な記録装置を用いて行う。

ここで、具体的に、本実施の形態に係る可視情報記録方法の２つの記録方法（第１記録方法及び第２記録方法）について説明する。

先ず、第１記録方法は、本実施の形態に係る光記録媒体１０の可視情報記録層２４への可視情報の記録方法であって、該可視情報を、可視情報記録層２４への情報の記録に用いるレーザ光３８と同じレーザ光３８を用いて記録するものである。

第２記録方法は、光記録媒体１０の半径方向に遥動し且つ略同一の軌跡に複数回照射されるレーザ光３８を用いて可視情報を可視情報記録層２４に記録するものである。なお、第２記録方法においても、第１記録方法と同様にデータ記録層１８へのデータ記録に用いるレーザ光３８と同じレーザ光３８を用いて可視情報を記録することが好ましい。

第１記録方法によれば、データ記録層１８へのデータ記録に用いるレーザ光３８と同じレーザ光３８を用いて、可視情報を記録することができるため、１つの記録装置においてレーザ光源を共有することができ、記録装置のハードウエア資源を必要最小限に抑えることができるとともに、一般ユーザがこれらの装置を用いて簡単に可視情報を記録することができる。さらに、本実施の形態に係る光記録媒体１０は、可視情報記録層２４に色素を含むため、コントラストが高く視認性に優れた可視情報（画像等）を形成できるという利点もある。光記録媒体１０の可視情報記録層２４への画像等の可視情報の記録は、第１記録方法及び第２記録方法によって行うことが最も好ましいが、これに制限されるものではない。

第１記録方法及び第２記録方法において、可視情報記録層２４への画像等の可視情報の記録、及びデータ記録層１８へのデータ記録は、両層への記録機能を有する１つの光ディスクドライブ（記録装置）を用いて行うことができる。このように１つの光ディスクドライブを使用する場合、可視情報記録層２４及びデータ記録層１８のいずれか一方の層への記録を行った後、裏返して他方の層に記録を行うことができる。可視情報記録層２４への可視情報の記録をする機能を有する光ディスクドライブとしては、例えば、特開２００３−２０３３４８号公報、特開２００３−２４２７５０号公報等に記載されている光ディスクドライブを用いることができる。

また、可視情報記録層２４への可視情報の記録に際し、記録装置は、光記録媒体１０とレーザピックアップとを、光記録媒体１０の面に沿って相対移動させ、該相対移動に同期してレーザ光３８を、画像形成しようとする文字、絵等の画像データに応じて変調して可視情報記録層２４に向けて照射して可視情報を記録することができる。このような構成は、例えば、特開２００２−２０３３２１号公報等に記載されている。

通常のデジタルデータ記録では、略楕円形状の軌跡でレーザ光３８を１回照射することが通常である。一般に、色素記録層にピットを形成する際は光ディスクドライブ（記録装置）で認識するのに十分な反射率及び変調度が得られるピットを形成することが重要視されるため、色素記録層用の色素としては、上記の１回のレーザ光の照射により十分な反射率及び変調度が得られる色素が選択される。

それに対し、近年、新たな画像形成方法として、上記特開２００２−２０３３２１号公報等に記載のシステムが提案された。このシステムでは、レーザ光３８を略同一の軌跡に複数回照射することにより、色素を含む可視情報記録層２４に画像等の可視情報を記録する。また、通常の光ディスクでは半径方向でピットを形成する位置は特定されているため、レーザ光３８が光記録媒体１０の半径方向に遥動することはあり得ないのに対し、上記システムでは、レーザ光３８が光記録媒体１０の半径方向に遥動し、且つ、略同一の軌跡に複数回照射されることにより、可視情報が形成される。本実施の形態において使用される色素は、いずれも上記システムに好適であり、前述の記録方式によりコントラストが高く鮮明で、且つ、耐光性に優れた可視情報を形成することができる。

上述した可視情報の記録方法の詳細を、図１１及び図１２を参照しながら説明する。

図１１は、画像形成のために照射されるレーザ光３８の軌跡を示す。

先ず、レーザ光源を、図１１に示すように、光記録媒体１０の内周側で、且つ、最初の画像形成箇所が存在する半径位置で位置決めし、次いで、周方向位置θを検出し、該半径位置について画像データにより指示される周方向の各画像形成位置でレーザパワーを所定の高出力（可視情報記録層２４の可視光特性が変化する値で、例えば１ｍＷ以上の値）に切り換える。これにより、該高出力のレーザ光３８が照射された箇所で可視情報記録層２４の可視光特性（屈折率等）が変化して、画像形成が行われる。

このとき、レーザ光３８の特性は、可視情報記録層２４に発現させる色に応じた発色情報に基づいて制御される。発色情報は、光記録媒体１０のプリピット領域３０に形成されているプリピット３２やＢＣＡに記録された情報を検出することによって取得される。発色情報としては、レーザ光３８のレーザパワー、連続照射／パルス状照射の区別、パルス状照射の場合のパルス幅及びパルス周期等が挙げられる。

なお、レーザ光３８のレーザパワーとしては、１〜１００ｍＷの範囲が好ましく、３〜５０ｍＷの範囲がより好ましく、５〜２０ｍＷの範囲がさらに好ましい。また、レーザ光３８として３５０〜８５０ｎｍの範囲の発振波長を有する半導体レーザを用いることができる。

その後、光記録媒体１０を１回転して周方向の基準位置に戻ったら、送りモータ等によりレーザ光源を所定ピッチΔｒ分だけ外周方向へ移送し、その半径位置について画像データにより指示される周方向の各画像形成位置でレーザパワーを所定の高出力に切り換えて画像形成を行う。以後、この動作を繰り返して、１周ごとに所定ピッチΔｒで順次外周方向に移動して画像形成を行う。

図６は、この画像形成動作による光記録媒体１０の表面（レーベル面２２ａ）上でのレーザ光３８の軌跡を示す。太線で描いた部分４６でレーザパワーが高出力に切り換えられて画像形成が行われる。この太線で描いた部分４６でのレーザ光３８の軌跡の拡大図が図１２である。図１２に示すように、レーザ光３８を、光記録媒体１０の半径方向に遥動させ、且つ、略同一の軌跡に複数回照射することにより画像が形成される。ここでのレーザ光３８の遥動幅及び略同一の軌跡におけるレーザ光３８の照射回数は、記録装置ごとに設定されている。

上述した画像形成方法では、画像形成箇所がない半径位置については走査せずに、次の画像形成箇所がある半径位置まで一度に移動して画像形成を行う。ピッチΔｒが大きいと、本来は径方向につながって形成されるべき画像であっても、すき間が生じて画像形成されてしまう。ピッチΔｒを小さくすれば、すき間を目立たなくすることができるが、レーベル面全体に画像を形成するのに要する周回数が増え、画像形成に時間がかかってしまう。

特開２００２−２０３３２１号公報に記載の装置を用いれば、画像形成時に振動信号発生回路から発生される振動信号（正弦波、三角波等）でトラッキングアクチュエータを駆動して、対物レンズをディスク径方向に振動させるようにしている。従って、レーザ光３８がディスク径方向に振動して、ピッチΔｒが比較的大きくてもすき間のない（又は、すき間が小さい）画像形成を行うことができる。振動信号の周波数は、例えば数ｋＨｚ程度に設定することができる。また、ピッチΔｒは、例えば５０〜１００μｍ程度に設定することができる。

以上の画像形成方法の詳細については、特開２００２−２０３３２１号公報を参照することができる。

そして、本実施の形態では、光記録媒体１０のプリピット領域３０に形成されているプリピット３２やＢＣＡに記録された情報を検出することによって、三原色に合わせた３種類の発色情報（赤系、緑系、青系の発色情報）を取得する。発色情報は、上述したように、レーザ光３８のレーザパワー、連続照射／パルス状照射の区別、パルス状照射の場合のパルス幅及びパルス周期等が挙げられる。

３種類の発色情報のうち、赤系の発色情報は、例えば図６Ｂに示すように、レーザパワー＝Ｐ１、パルス状照射を示す区別情報、パルス幅ｔｐ、パルス周期Ｔｐ＝Ｔ１等である。緑系の発色情報は、例えば図６Ｃに示すように、レーザパワー＝Ｐ１、パルス状照射を示す区別情報、パルス幅ｔｐ、パルス周期Ｔｐ＝Ｔ２等である。青系の発色情報は、例えば図６Ｄに示すように、レーザパワー＝Ｐ１、連続照射を示す区別情報等である。

そして、上述した第１記録方法又は第２記録方法に従って、図８Ａに示すように、可視情報記録層２４のうち、赤系で発色すべき領域（第１領域５８Ａ）に対してレーザ光３８を例えば図６Ｂに示すパルス状に照射して、第１領域５８Ａの屈折率ｎをｎ１に変化させる。同様に、図９Ａに示すように、可視情報記録層２４のうち、緑系で発色すべき領域（第２領域５８Ｂ）に対してレーザ光３８を例えば図６Ｃに示すパルス状に照射して、第２領域５８Ｂの屈折率ｎをｎ２に変化させる。同様に、図１０Ａに示すように、可視情報記録層２４のうち、青系で発色すべき領域（第３領域５８Ｃ）に対してレーザ光３８を例えば図６Ｄに示すように連続照射して、第３領域５８Ｃの屈折率ｎをｎ３に変化させる。

一方、データ記録層１８にデータを記録する記録装置は、レーザ光３８を射出するレーザピックアップと、光記録媒体１０を回転させる回転機構とを少なくとも有し、データ記録層１８への記録再生を、回転させた状態の光記録媒体１０のデータ記録層１８に向けてレーザピックアップからレーザ光３８を照射して行うことができる。このような記録装置の構成自体は周知である。データ記録層１８へのデータ（ピット情報）の記録については、すでに周知であるため、その説明を省略する。

なお、データ記録層１８が相変化型の場合については以下の通りである。すなわち、相変化型の場合は、上述した材質から構成され、レーザ光３８の照射によって結晶相と非晶相との相変化を繰り返すことができる。データ記録時は、集中したレーザ光３８のパルスを短時間照射し、相変化記録層を部分的に溶融する。溶融した部分は熱拡散により急冷され、固化し、非晶状態の記録マークが形成される。また、消去時には、記録マーク部分にレーザ光３８を照射し、データ記録層１８の融点以下、結晶化温度以上の温度に加熱し、且つ、除冷することによって、非晶状態の記録マークを結晶化し、もとの未記録状態に戻す。

次に、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。

（光記録媒体１０の作製）
射出成形にて、ポリカーボネート樹脂から、スパイラル状（螺旋状）のプリグルーブ４０を有する厚さ０．６ｍｍ、直径１２０ｍｍの第１基板１６を成形した。

その後、下記一般式で表される色素を２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノールに濃度１．５ｇ／１００ｃｃで溶解してデータ記録層１８を形成するための色素塗布液を調製した。この塗布液をスピンコート法により第１基板１６のプリグルーブ４０が形成された面上に塗布し、データ記録層１８を形成した。

その後、データ記録層１８上にＡｇ（銀）をスパッタして膜厚１２０ｎｍの第１反射層２０を形成し、データ記録媒体部１２を作製した。

次に、射出成形にて、ポリカーボネート樹脂から、半径２１ｍｍから半径２４ｍｍの領域に、スパイラル状のプリピット（深さ：２５０ｎｍ、半径方向の半値幅３００ｎｍ、トラックピッチ：１．６μｍ）を有し、半径２４ｍｍより外周が鏡面である、直径１２０ｍｍの第２基板２２を作製した。

その後、表１にあるフタロシアニン色素Ｎｏ．Ｉ−１と、下記シアニン色素と
を６：４の比率で、２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノールに濃度２．５ｇ／１００ｃｃで溶解して可視情報記録層形成用の塗布液を調製した。この塗布液をスピンコート法により第２基板上に塗布し、膜厚２２０ｎｍの可視情報記録層２４（屈折率ｎ＝ｎ０＝１．６）を形成した。

その後、可視情報記録層２４上にＡｇ（銀）をスパッタして膜厚８０ｎｍの第２反射層２６を形成し、可視情報記録媒体部１４を形成した。

次いで、データ記録媒体部１２の第１反射層２０上に紫外線硬化接着剤（大日本インキ化学工業株式会社製のダイキュアクリアＳＤ６８３０）を塗布し、可視情報記録媒体部１４の第２反射層２６と貼り合わせた後、可視情報記録媒体部１４側からフラッシュキセノンランプを照射することで、接着剤を硬化させ、データ記録媒体部１２及び可視情報記録媒体部１４とが貼り合せられた１枚の光記録媒体１０として完成させた。

（光記録媒体１０への描画）
上述のようにして作製された光記録媒体１０のレーベル面２２ａ側から、以下の条件で、レーザ光３８を照射した。

このとき、レーザ光３８を、可視情報記録層２４の第１領域５８Ａ（図８Ａ参照）に対して、図６Ｂに示すようにパルス状に照射し、第２領域５８Ｂ（図９Ａ参照）に対して、図６Ｂに示すようにパルス状に照射し、第３領域５８Ｃ（図１０Ａ参照）に対して、図６Ｃに示すように連続照射した。比較のために、図１３Ａに示すように、可視情報記録層２４の第４領域５８Ｄに対して、図６Ａに示すように連続照射（蓄積レーザパワーＰＳ０）した。

その結果、第１領域５８Ａの屈折率ｎはｎ１（＝１．５）、第２領域５８Ｂの屈折率ｎはｎ２（＝１．３）、第３領域５８Ｃの屈折率ｎはｎ３（＝１．１）、第４領域５８Ｄの屈折率ｎはｎ０（＝１．６）であった。

上述したようにレーザ光３８を照射した後における第１領域５８Ａ〜第４領域５８Ｄからの光の波長を、シミュレーションにて求めた。具体的には、第２基板２２と可視情報記録層２４との第１界面５２ａで反射する光（第１反射光５４ａ）と、可視情報記録層２４と第２反射層２６との第２界面５２ｂで反射する光（第２反射光５４ｂ）とが干渉により強め合う波長と、弱め合う波長とを算出した。その結果を図１４に示す。干渉により強め合う波長は、第２高調波の波長と、第２高調波の１／２の波長と、第２高調波の１／３の波長を示し、干渉により弱め合う波長は、第４高調波の波長と、第４高調波の１／２の波長と、第４高調波の１／３の波長を示す。

そして、干渉光として認識されるのは、干渉により強め合う波長である。このうち、第１領域５８Ａの強め合う波長のうち、第２高調波の波長は、赤系の光の波長６６０ｎｍであり、第２領域５８Ｂの強め合う波長のうち、第２高調波の波長は、緑系の光の波長５７２ｎｍであり、第３領域５８Ｃの強め合う波長のうち、第２高調波の波長は、青緑系の光の波長４８４ｎｍであった。

このことから、可視情報記録層２４に照射するレーザ光３８の蓄積レーザパワーを変化させることで、可視情報記録層２４に記録される可視情報に、赤、緑、青の三原色（マルチカラー）を表現できることがわかる。さらに、この三原色の組み合わせにより、可視情報記録層にフルカラーで可視情報を表現することも可能である。

なお、本発明に係る光記録媒体は、上述の実施の形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることはもちろんである。

本実施の形態に係る光記録媒体の記録方法が適用される光記録媒体の構成を一部省略して示す断面図である。 光記録媒体の具体的構成例を一部省略して示す断面図である。 第１の変形例に係る光記録媒体を示す平面図である。 第２の変形例に係る光記録媒体を示す平面図である。 第２の変形例に係る光記録媒体を一部省略して示す断面図である。 図６Ａはレーザ光を連続照射する場合の１つの例を示す波形図であり、図６Ｂはレーザ光をパルス状照射する場合の１つの例を示す波形図であり、図６Ｃはレーザ光をパルス状照射する場合の他の例を示す波形図であり、図６Ｄはレーザ光を連続照射する場合の他の例を示す波形図である。 白色光による可視情報記録層からの干渉光の原理を示す説明図である。 図８Ａは可視情報記録層の第１領域に図６Ｂに示すようにレーザ光を連続照射して屈折率ｎをｎ１に変化させた場合を示す説明図であり、図８Ｂは屈折率ｎがｎ１に変化した第１領域から赤系の干渉光が発現する例を示す説明図である。 図９Ａは可視情報記録層の第２領域に図６Ｃに示すようにレーザ光をパルス状に照射して屈折率ｎをｎ２に変化させた場合を示す説明図であり、図９Ｂは屈折率ｎがｎ２に変化した第２領域から緑系の干渉光が発現する例を示す説明図である。 図１０Ａは可視情報記録層の第３領域に図６Ｄに示すようにレーザ光をパルス状に照射して屈折率ｎをｎ３に変化させた場合を示す説明図であり、図１０Ｂは屈折率ｎがｎ３に変化した第３領域から青緑系の干渉光が発現する例を示す説明図である。 画像形成のために照射されるレーザ光の軌跡を示す説明図である。 図１１において太線で描いた部分でのレーザ光の軌跡を示す拡大図である。 図１３Ａは可視情報記録層の第４領域に図６Ａに示すようにレーザ光を連続照射させた場合を示す説明図であり、図１３Ｂは第４領域から干渉光が発現する例を示す説明図である。 レーザ光を照射した後における第１領域〜第４領域からの光の波長を、シミュレーションにて求めた結果を示す表図である。

符号の説明

１０、１０ａ、１０ｂ…光記録媒体 １４…可視情報記録媒体部
２２…第２基板 ２４…可視情報記録層
２６…第２反射層 ３８…レーザ光
５０…白色光 ５２ａ…第１界面
５２ｂ…第２界面 ５４ａ…第１反射光
５４ｂ…第２反射光 ５６…干渉光
５８Ａ〜５８Ｄ…第１領域〜第４領域

Claims (8)

1. レーザ光を照射することによって可視情報記録層の屈折率を変化させることで、干渉する光の波長を変化させ、前記可視情報記録層から干渉色を発現させる光記録媒体の記録方法であって、
   前記可視情報記録層に照射する前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることで、前記可視情報記録層の屈折率を変化させることを特徴とする光記録媒体の記録方法。
2. 請求項１記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記可視情報記録層に連続照射する前記レーザ光のレーザパワーを変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることを特徴とする光記録媒体の記録方法。
3. 請求項１記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記可視情報記録層にパルス状に照射する前記レーザ光のパルス周期を変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることを特徴とする光記録媒体の記録方法。
4. 請求項１記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記可視情報記録層にパルス状に照射する前記レーザ光のパルス幅を変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることを特徴とする光記録媒体の記録方法。
5. 請求項１記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記可視情報記録層にパルス状に照射する前記レーザ光のパルス幅及びパルス周期を変化させることによって、前記レーザ光の蓄積レーザパワーを変化させることを特徴とする光記録媒体の記録方法。
6. 請求項１〜５のいずれか１項に記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記干渉色は、前記可視情報記録層の一方の界面からの反射光と、前記可視情報記録層の他方の界面からの反射光との干渉によって発現することを特徴とする光記録媒体の記録方法。
7. 請求項６記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記干渉色は、赤色系、緑色系、青色系のいずれか２つ以上を含むことを特徴とする光記録媒体の記録方法。
8. 請求項１〜７のいずれか１項に記載の光記録媒体の記録方法において、
   前記可視情報記録層は、少なくともフタロシアニン色素を含むことを特徴とする光記録媒体の記録方法。

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