Nothing Special   »   [go: up one dir, main page]

JP2005174705A - 加熱調理器 - Google Patents

加熱調理器 Download PDF

Info

Publication number
JP2005174705A
JP2005174705A JP2003412226A JP2003412226A JP2005174705A JP 2005174705 A JP2005174705 A JP 2005174705A JP 2003412226 A JP2003412226 A JP 2003412226A JP 2003412226 A JP2003412226 A JP 2003412226A JP 2005174705 A JP2005174705 A JP 2005174705A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
pan
rubber
top plate
container
heating cooker
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP2003412226A
Other languages
English (en)
Inventor
Toshio Udagawa
俊夫 宇田川
Kazuhiro Tanaka
和博 田中
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Toshiba Home Technology Corp
Original Assignee
Toshiba Home Technology Corp
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Toshiba Home Technology Corp filed Critical Toshiba Home Technology Corp
Priority to JP2003412226A priority Critical patent/JP2005174705A/ja
Publication of JP2005174705A publication Critical patent/JP2005174705A/ja
Pending legal-status Critical Current

Links

Images

Landscapes

  • Induction Heating Cooking Devices (AREA)

Abstract

【課題】調理容器の種類、形状および大きさを問わずに滑りを防止する電磁誘導加熱調理器を提供する。
【解決手段】天板5上のラバー6に鍋8を載せると、ラバー6の材質の特性により鍋8の底面とラバー6の表面6aとの間に摩擦力が発生し、この摩擦力は摩擦部材に対する水平方向への保持力として鍋8に働いて、鍋8の滑りや傷付きを防止することができる。また、こうした滑りや傷つき防止のために、鍋8の底面やラバー6の表面6aを複雑な形状にすることもなく、簡便な構成によってデザイン性の向上とコストダウンを図ることができる。
【選択図】図1

Description

本発明は、磁性のある容器を加熱手段により電磁誘導加熱して調理を行う加熱調理器に関する。
一般に、電磁誘導式の加熱調理器(以下、電磁調理器)は、加熱手段に高周波電流を供給することによって、本体であるケース上部の天板(トッププレート)上に載置される鉄やステンレスなどの磁性のある容器に、電磁誘導による渦電流を発生させて加熱調理を行うものであり、上記高周波電流は、インバータ回路などから供給されるようになっている。
一方、ケースの上部に備えられた天板は、ガラスや陶磁器などの非金属体で、非磁性体の材質で構成される。図6はその一例を示すものであるが、同図において、101は加熱調理器の本体で、これは底板102と天板受け103とケース104とにより外郭を構成すると共に、天板受け103に形成した開口部を覆うようにして、天板105が設けられる。天板105の上面すなわち表面105aは、本体101外部に露出しており略平坦に形成される。なおいずれも図示しないが、本体101の内部には、天板105の裏面に対向して加熱手段が設けられると共に、加熱手段に高周波電流を供給するインバータ回路などの駆動手段が設けられる。そして、天板105に前記磁性のある容器としての鍋106を載置して加熱調理を行なう。
しかし上記構成では、天板105の表面105aと鍋106の底面との摩擦力が小さいため、図6の破線で示すように、鍋106が滑って本体101の上部から落ちたり、天板105と鍋106の接触面を互いに傷付けたりする不具合があった。
そこで、このような不具合を防止するため、図7に示すように、天板105の外周上面に凸部108を設けることで、鍋106が天板105の表面105aにおいて滑り落ちるのを防止するものが知られている。またこれに関連して、特許文献1には非磁性体面と天板の上面に段差を設けることで鍋の移動を防止することが示されている。さらに、図8に示すように、鍋106の底面外周部分にリブ109を設けて、鍋106に嵌合部110を形成し、前記嵌合部110をケース104の上部に直接取付けられた天板105に嵌合することで、鍋106の滑りを防止することが、例えば特許文献2などにおいて知られている。
特開2000−205576号公報 特開2002−216941号公報
しかし、図7に示すような構造の凸部108を有する天板105では、使用する鍋106のサイズが制約される。すなわち、図9に示すように、天板105より極端に小さい鍋106の場合、または図10に示すように、天板105より大きい鍋106の場合は、鍋106の滑りや傷付きを防止できない。さらに図10に示すような大きな鍋106では、鍋106の底面が凸部108の上端に乗り上げて、天板105との間に隙間111を生じ、鍋106が加熱手段から離れてしまって十分加熱されず、調理をすることができないという不具合があった。しかも、天板105において凸部108を設けるための成形が必要となり、製造コストの上昇を招くだけでなく、上方に突出した凸部108が加熱調理器のデザインをする上で制約になる不具合があった。
また、上記図8に示すようなリブ109を備えた鍋106では、嵌合部110に適合する加熱調理器でなければならず、これもデザイン上の制約を著しく受けると共に、別な形状の鍋106では対応できず、融通がきかないという不具合があった。
本発明は上記問題点を解決して、容器の種類、形状および大きさを問わずに調理容器が滑って移動することを防止し、使い易さと安全性を向上するとともに、簡便な構成によってデザイン性の向上とコストダウンを図ることができる電磁誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
本発明の加熱調理器は、上記目的を達成するために、加熱手段により容器を電磁誘導加熱する加熱調理器において、前記容器を載置する摩擦部材を設けている。
摩擦部材に容器を載せると、摩擦部材の材質の特性により鍋の底面と摩擦部材の表面との間に摩擦力が発生し、この摩擦力は摩擦部材に対する水平方向への保持力として容器に働いて、容器の滑りや傷付きを防止することができる。さらに容器内に食材などを収容すれば、容器と摩擦部材の表面の摩擦力はより大きくなり、容器の水平方向の滑りや傷付きをより効果的に防止できる。さらに、こうした滑りや傷つき防止のために、容器の底面や摩擦部材の表面を複雑な形状にすることもなく、簡便な構成によってデザイン性の向上とコストダウンを図ることができる。
本発明の加熱調理器は、加熱手段により容器を電磁誘導加熱する加熱調理器において、前記容器を載置する摩擦部材を設けたものであり、容器の種類、形状および大きさを問わずに調理容器が滑って移動することを防止し、使い易さと安全性を向上するとともに、簡便な構成によってデザイン性の向上とコストダウンを図ることができる。
以下、添付図面を参照しながら本発明の一実施例について説明する。加熱調理器の概略構成を示す図1〜図3の各図において、1は誘導コイル26(図4参照)をその内部に備えた加熱調理器の本体で、この本体1は、床面などに載置される底板2と、底板2の上部に設けられた本体1の外殻側面をなす筒状のケース3と、このケース3の上部に装着される枠状の天板受け4とを備え、底板2と天板受け4とによりケース3が狭持されている。このケース3には、電源のオン・オフスイッチや加熱量の調節スイッチなどを含む操作部(図示せず)が設けられている。
天板受け4の内周部には、天板5と摩擦部材としてのラバー6を載せるための段部7が設けられる。天板5は上述の通り、ガラスや陶磁器などの非金属体であって非磁性体の材質で構成され、その表面5aは滑らかに処理されている。また、天板5の上面に載せられるラバー6は、厚さ1〜2mm程度の例えばシリコーンゴム製で平板状に形成され、おおよそ天板5の表面全体を覆い隠すように設けられる。なお、シリコーンゴムに代わる摩擦部材として、この他にフッ素ゴムなどを用いても良い。前記天板受け4の段部7に天板5とラバー6を順に嵌合載置すると、天板受け4の開口部が塞がれ、本体1の上面が段部7の上面7aがラバー6の表面6aよりも若干低い位置かもしくは概ね面一となる。
調理用の容器である有底状の鍋8は、平坦なラバー6の上面に載置される。この鍋8は平坦な底面を有し、ラバー6の表面6aと底面全体で接している。鍋8は底面が略平坦で磁性のある容器であれば、様々なサイズのものを利用できる。この場合、鍋8は母材全体が磁性材料で形成されていても、あるいは熱伝導性の良い母材の外面に磁性材料が接合されていてもよい。鍋8の底面が平坦である理由は、ラバー6との摩擦力を極力大きくするためと、天板5の直下にある誘導コイル26に鍋8の底部をできるだけ近づけて、鍋8を効率よく加熱するためである。
次に、電気的な構成を図4において説明すると、20は本体1内部の制御基板(図示せず)に設けられた制御手段としてのマイクロコンピュータ(以下、単にマイコンと称する)であり、これはいずれも図示しないが、周知のマイクロプロセッサを構成する制御装置や演算装置の他に、ROMやRAMなどからなる記憶装置および入出力装置などを備えて構成される。マイコン20の入力側には、ケース3に設けられる操作部の各種スイッチからなる操作手段21が設けられると共に、前記鍋8の温度を計測する温度検出手段としての温度センサ22が接続される。一方、マイコン20の出力側には電流供給回路25が接続され、この電流供給回路25から加熱手段である誘導コイル26に所定の電流を供給するようになっている。
マイコン20は自身の保有するプログラムの機能的な構成として、温度センサ22により計測した鍋8の温度に基づき、誘導コイル26による加熱動作を制御する加熱制御手段31を備えている。またここでの加熱制御手段31は、操作手段で設定した設定温度に鍋8の検出温度が近づくように鍋8への加熱量を調節するが、ラバー6の耐熱温度よりも鍋8の検出温度が高くなると(例えば、シリコーン製のラバー6の耐熱温度が180〜200℃であったとすると、鍋8の温度がそれ以上になった場合)、強制的に誘導コイル26への電力供給を制限または遮断して、鍋8をラバー6から取り外すように表示や報知で促す加熱保護手段32を備えている。これにより、例えば鍋8で焼き物などの調理が行なわれた場合でも、ラバー6の熱変形などを確実に防止できる。
次に上記構成の作用について説明する。天板5上のラバー6に鍋8を載置した状態で、前記操作部のスイッチ(図示しない)を操作して電源をオンにすると、天板5の直下にある誘導コイル26に電流供給回路25から高周波電流が供給され、誘導コイル26から発生する交番磁界により、磁性のある鍋8が発熱して、鍋8内に投入された被調理物が加熱される。このときの鍋8への加熱量は、操作部の調節スイッチを操作することによって、適宜調節することができる。
マイコン20の加熱制御手段31は、温度センサ22により計測される鍋8の検出温度を読み取って、前記調節スイッチによる設定温度との比較結果に基づき、電流供給回路25を介して誘導コイル26の加熱出力を制御する。但し、ここでの鍋8の加熱温度は、ラバー6の耐熱温度よりも低くするのが好ましい。その理由は、ラバー6の耐熱温度以上に鍋8を加熱すると、ラバー6の材質が劣化したり変形して、摩擦力の低下を来たし、さらにはラバー6が熱変形する虞れもあるからである。例えば、ラバー6の材料としてシリコーンゴムを用いた場合は、シリコーンゴムの耐熱温度が通常約180〜200℃であるため、煮物などの調理では、鍋8内の水分によって沸点である100℃前後以上に鍋8の温度が上昇することはないが、汁気のない焼き物などの調理では、鍋8内に水分がないため100℃を超えて温度上昇することがある。その点本実施例では、温度センサ24による鍋8の検出温度が、水の沸点よりも高くラバー6の耐熱温度よりも低い例えば120℃に達したら、過熱保護手段32により電流供給回路25から誘導コイル26に供給される電流を制限または遮断する。こうして、加熱制御手段31により鍋8の温度をラバー6の耐熱温度以下に加熱制御することで、ラバー6の熱変形などを確実に防止することができる。
一方、ラバー6の表面6aに鍋8を載せた時の摩擦係数は、ガラスや陶磁器などの天板5に鍋8を載せたときの摩擦係数よりもはるかに大きく、鍋8はラバー6上において滑りにくくなって、鍋8を水平方向に動かすには従来よりも大きな力が必要になる。さらに、鍋8内に被調理物である食材などを投入すると、鍋8自体の自重のみならず食材の侍従も加わって、鍋8の底面とラバー6の表面6aの摩擦力はより大きくなり、水平方向に鍋8が滑って移動することをより効果的に防止できる。また、鍋8が滑りにくくなる分だけ、鍋8の底面の擦れによる傷付きも防止できる。さらに、天板5はラバー6により覆われているので、これも傷付きが防止されると共に、ラバー6だけを着脱できる構造にしておけば、ラバー6単体での丸洗いも可能になって清掃性が向上する。
また、本体1の上面に関しても、ラバー6による滑り止め効果により、従来例の図7,図9および図10に示すようながたつき防止用の凸部108を設ける必要がなく、すっきりとしたシンプルなデザイン形状とすることができると共に、本体1の上面全体を平坦にできるので、図2に示すような本体1の上面よりも相当小さな鍋9であっても、あるいは図3に示すような本体の1の上面をはみ出す大きさの鍋10であっても、鍋9,10の滑りや傷付きを防止して、様々なサイズの鍋9,10を調理加熱することができる。
さらに、ラバー6そのものは平形状で、成形型がなくても抜き型で簡単に形成できる。そのため、本体1の上面に凸部108を設けないことと相俟って、より安価な滑り止め構造を実現できる。
以上のように本実施例では、加熱手段である誘導コイル26により容器である鍋8を電磁誘導加熱する加熱調理器において、鍋8(または鍋9,10)を載置する摩擦部材としてのラバー6を設けている。
この場合、天板5上のラバー6に鍋8を載せると、ラバー6の材質の特性により鍋8の底面とラバー6の表面6aとの間に摩擦力が発生し、この摩擦力は摩擦部材に対する水平方向への保持力として鍋8に働いて、鍋8の滑りや傷付きを防止することができる。さらに鍋8内に食材などを収容すれば、鍋8とラバー6の表面6aの摩擦力はより大きくなり、鍋8の水平方向の滑りや傷付きをより効果的に防止できる。さらに、こうした滑りや傷つき防止のために、鍋8の底面やラバー6の表面6aを複雑な形状にすることもなく、簡便な構成によってデザイン性の向上とコストダウンを図ることができる。
また、別の変形例として図5に示すように、摩擦部材であるラバー6は様々な形状にすることができる。図5(a)ではラバー6を円板形状とし、図5(b)ではラバー6を十文字形状とし、図5(c)ではラバー6を一重の円環形状とし、図5(d)ではラバー6の二重の円環形状とし、図5(e)では複数の扇形状のラバー6を配置し、さらに図5(f)では放射状に凸条のラバー6を配置して、本実施例と同様の効果を得ることができる。このようにすれば、ラバー6を滑り止め防止用としてだけではなく、本体1の上面のデザイン性向上のために利用することができる。
本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲で種々の変形実施が可能である。例えば、ラバー6の材質,厚さ,形状等は、本体1の設計に適合するように、適宜選択可能である。また、ラバー6は接着剤を介して天板5上に固着しても良い。なお、上記実施例では摩擦部材としてラバー6を用いたものに基づいて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、人工皮革のように摩擦係数が大きく、かつ、耐熱性のある材料であれば、ラバー6以外の材料であっても同様に用いることができる。
本発明の一実施例における加熱調理器の構造を概略的に示す断面図である。 同上、天板より小さい鍋を載せた場合を示す断面図である。 同上、天板より大きい鍋を載せた場合を示す断面図である。 同上、加熱調理器の制御機能を示すブロック図である。 同上、摩擦部材の変形例を示す平面図である。 本発明の従来例における加熱調理器を示す断面図である。 同上、天板の外周上面部に凸部を設けた従来の加熱調理器を示す断面図である。 同上、鍋の底面外周部分にリブを設けた従来の加熱調理器を示す断面図である。 同上、天板より小さい調理容器を載せた場合を示す図7の加熱調理器の断面図である。 同上、天板より大きい調理容器を載せた場合を示す図7の加熱調理器の断面図である。
符号の説明
6 ラバー(摩擦部材)
8,9,10 鍋(容器)
26 誘導コイル(加熱手段)

Claims (1)

  1. 加熱手段により容器を電磁誘導加熱する加熱調理器において、前記容器を載置する摩擦部材を設けたことを特徴とする加熱調理器。

JP2003412226A 2003-12-10 2003-12-10 加熱調理器 Pending JP2005174705A (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2003412226A JP2005174705A (ja) 2003-12-10 2003-12-10 加熱調理器

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2003412226A JP2005174705A (ja) 2003-12-10 2003-12-10 加熱調理器

Publications (1)

Publication Number Publication Date
JP2005174705A true JP2005174705A (ja) 2005-06-30

Family

ID=34732733

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2003412226A Pending JP2005174705A (ja) 2003-12-10 2003-12-10 加熱調理器

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP2005174705A (ja)

Cited By (5)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US20090289054A1 (en) * 2008-05-20 2009-11-26 Phillip Williams Induction Cook-Top Apparatus
JP2012160483A (ja) * 2012-05-31 2012-08-23 Mitsui Eng & Shipbuild Co Ltd 温度制御方法
JP2014225431A (ja) * 2013-04-19 2014-12-04 三菱電機株式会社 誘導加熱調理器
US9095005B2 (en) 2008-05-20 2015-07-28 Kenyon International, Inc. Induction cook-top apparatus
US12108512B2 (en) 2019-06-06 2024-10-01 Kenyon International, Inc. Cooktop mat with control window

Cited By (8)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US20090289054A1 (en) * 2008-05-20 2009-11-26 Phillip Williams Induction Cook-Top Apparatus
US8766147B2 (en) * 2008-05-20 2014-07-01 Kenyon International, Inc. Induction cook-top apparatus
US9095005B2 (en) 2008-05-20 2015-07-28 Kenyon International, Inc. Induction cook-top apparatus
US10064246B2 (en) 2008-05-20 2018-08-28 Kenyon International, Inc. Induction cook-top apparatus
US10652958B2 (en) 2008-05-20 2020-05-12 Kenyon International, Inc. Induction cook-top apparatus
JP2012160483A (ja) * 2012-05-31 2012-08-23 Mitsui Eng & Shipbuild Co Ltd 温度制御方法
JP2014225431A (ja) * 2013-04-19 2014-12-04 三菱電機株式会社 誘導加熱調理器
US12108512B2 (en) 2019-06-06 2024-10-01 Kenyon International, Inc. Cooktop mat with control window

Similar Documents

Publication Publication Date Title
KR101632742B1 (ko) 인덕션 조리기
JP5854890B2 (ja) 家電機器の電力制御システム
AU2011251905B2 (en) Portable device for induction cooking
JP4799271B2 (ja) 炊飯器
TW200640300A (en) Cooker
TW201922154A (zh) 電鍋
JP2005174705A (ja) 加熱調理器
KR102166418B1 (ko) 인덕션 렌지용 스크래치 방지 패드
JP2007325783A (ja) 電気炊飯器
JP2008054978A (ja) 電気炊飯器
JP2017107766A (ja) 誘導加熱調理器
JP4026611B2 (ja) 電気炊飯器
JP2007229374A (ja) 炊飯器
JP2009233229A (ja) 炊飯器
JP2004146275A (ja) 電磁調理装置
JP6368915B2 (ja) 加熱調理器
JP2003325323A (ja) 調理容器および調理器
JP5974297B2 (ja) 誘導加熱調理器
JP4179115B2 (ja) 誘導加熱用調理具
JP2018130434A (ja) 炊飯器
JP2007335233A (ja) 加熱調理器
KR20100001701A (ko) 인덕션히터용 이중바닥 조리용기
JP6883725B2 (ja) 加熱調理器
JP6419743B2 (ja) 加熱用調理器及び電子レンジ
JP2015114017A (ja) 加熱調理器具及び高周波加熱調理器