JP2005086477A - 情報機器、制御方法およびそのプログラム - Google Patents

Abstract

【課題】 夜間の警報音は緊急度の高い報知内容のみとする。
【解決手段】 生活時間帯に応じて報知方法を最適化する情報機器であって、例えば、夜間に情報機器本体の電池交換の報知イベントが発生した場合には、報知方法判定手段１８は、報知方法記憶手段１７に記憶した時間帯と報知方法の一覧表を参照し、夜間は警報音による報知は行わず画面表示のみにに留めることにより、ユーザに緊急的な対応の必要ない報知で無用な煩わしさを与えず、利便性の高い情報機器を提供する。
【選択図】 図２

Description

本発明は、家電機器や防犯機器などの端末機器をネットワークを介して制御する情報機器において、報知内容の重要度とユーザの生活状況に応じ最適な報知方法を選択することで、よりユーザの利便性を向上しうる情報機器に関するものである。

近年における、通信ネットワークのインフラ整備の進展はめざましく、洗濯機やエアコン、冷蔵庫、給湯機などの家電機器や、窓やドアに取りつけた開閉センサや人感センサのほか家人に急変があった際の緊急リモコンなどの防犯機器などを、宅内の中央制御装置となる情報機器で遠隔操作したり、宅外から携帯電話を使って動作の入切や状態確認したりできる技術が実用化されてきている。

これらの情報機器は、通信回線を利用してセンターサーバに宅内の家電機器の情報をアップロードしたり、防犯機器からの侵入者の検知情報をアップロードして電子メールや電話による通報を行ったり、検知情報自体をログ証跡として残したりしている。また、逆にセンターサーバからは地域や家電機器の最新情報データをダウンロードして情報機器で簡単に閲覧できる様にしたり、家電機器の調理レシピや防犯機器の新しい制御方法に関する最新プログラムなどを情報機器を介して家電機器や防犯機器にダウンロードして、より効果的に家電機器や防犯機器を利用できるようになっている。

これらの情報機器では、情報機器本体の電池の容量が少なくなった際や、洗濯機からの洗濯終了の通信などのように家電機器からの状態通知に関する通信、防犯機器が侵入者を検知した場合の通信などの際に情報機器の表示画面にポップアップ画面を出すと同時に、警報音を鳴らしたりＬＥＤを表示させたり登録した電話番号に電話やメールを発信するなど、さまざまな内容の報知をユーザに行っている。この際、各報知の内容の詳細は表示画面の文言で説明する一方、表示画面を詳細に見なくても報知内容の重要度が大雑把に掴めるよう画面の色や警報音の音調でユーザが区別を行う方法が一般的に採られている。

従来、こうした情報機器は、家電機器などを接続しないセキュリティ専用装置が主であったため、夜間などに報知方法を変更するものとしては、近隣等への騒音の発生を押さえることが主な目的であった。例えば、従来集合住宅向けのセキュリティ専用装置（例えば、特許文献１参照）では、夜間などには警報内容を管理人室に転送するモードを設け、転送モード中には各戸の警報音の吹鳴時間を短くしたり、吹鳴しないようにして近隣の住宅などへの騒音の発生を低減する配慮をした方法が採られている。
特開平５−２０５１７８号公報

しかしながら、集合住宅等の監視を行うためのセキュリティ専用装置とは異なり、本発明のように家電機器や防犯機器を混在して制御するような情報機器では、報知すべき内容は多種多様でその重要度や緊急性も幅広い。従って、報知内容の中には、家電機器からの運転の終了通知やユーザに手動の操作を求める報知やバックアップ用の電池の交換通知などユーザ自身で対処を行う比較的緊急性の低い報知内容のものから、防犯機器が侵入者の検知の報知のように外部へ連絡するといった即座に対処行動を起こす必要のある緊急性の高い報知内容のものまでが含まれる。

例えば、バックアップ用電池の交換の処理などは、ユーザが交換の必要があることを忘れた場合などの念押しとして、電池の交換が行われるまで何時間おきや１日１回といった頻度で繰り返し行うのが一般的だが、昨今のように停電の発生頻度が激減している状況では即座な対応が要求されるものではないと考えられる上、ユーザは電池交換が必要なことを認識していても、交換用の予備電池の買い置きが無い場合などが考えられる。

こうした場合を考慮すれば、夜間の就寝中と考えられる時間帯にまで何度も警報音などで報知してユーザに煩わしさを与える必要はないと考えられる。

一方、防犯機器による侵入者を検知した場合の防犯に関わる報知などは、たとえ夜間で有っても第一優先でユーザに知らせられるべきものである。

このような様々な報知内容に対して、ユーザの生活時間帯に合せ、報知内容の緊急度に従って最適な報知方法で報知を行うようにすれば、ユーザにとってより使い勝手の良い情報機器を提供することが可能になる。

本発明は、このような課題を解決するために、１つ以上の端末機器をネットワークを介して接続する情報機器において、ユーザに報知すべき内容が発生した際に音や光や画面表示や電話やメールなどを組み合わせた通知方法で通知する報知手段を備え、前記報知手段は前記報知すべき内容と報知を行う時間に基づいて変更した通知方法で報知を行うするようにしている。

この結果、就寝中や留守中などに報知が起こった場合でも、報知内容の重要度に応じて最適な報知方法が選択され、電池の交換といった夜間に緊急に行う必要のない報知で就寝を妨げられるといった煩わしさを軽減し、より利便性の向上することが可能なものである。

本発明は、以上説明した構成であるから、セキュリティ専用装置と異なり、防犯機器と家電機器を混在して制御するような情報機器においても、報知内容の重要度や緊急性と報知を行う時刻に見合った報知方法が採れるため、より利便性の高い情報機器を提供しうるものである。

第１の発明は、１つ以上の端末機器とネットワークを介して接続する情報機器において、ユーザに報知すべき内容が発生した際に音や光や画面表示や電話やメールなどを組み合わせた通知方法で通知する報知手段と、前記報知手段は前記報知すべき内容と報知を行う時刻に基づいて通知方法を決定する報知方法判定手段とを備えることにより、報知を行う時刻に見合った報知方法が採れるようにしている。

第２の発明は、第１の発明において、報知方法判定手段は、一日または一定期間を１つ以上の時間帯に区分し、報知すべき内容と前記時間帯との対応関係として報知方法を決定することで、報知を行う時刻ごとの報知方法の設定が簡便にできうるようにしている。

第３の発明は、第２の発明において、時間帯の開始時刻または終了時刻は、推奨時刻として予め記憶させた時刻またはユーザが設定した時刻とすることで、予め各時間帯ごとに一般的な報知方法が設定されて逐一時間帯を設定する手間が省ける上、ユーザの応じたカスタマイズも可能な構成となっている。

第４の発明は、第２の発明において、時間帯として夜間の時間帯に該当する夜間時間帯を設け、予め設定した報知すべき内容の場合は前記夜間時間帯は音を伴う通知方法は用いないか音量を低下させて通知を行うことで、就寝中に緊急度の低い報知内容で覚醒されたりする煩わしさを低減するようにしている。

第５の発明は、第４の発明において、予め設定した報知すべき内容として、情報機器が本体電池の消耗を通知する電池交換報知を含み、前記電池交換報知は夜間時間帯は音を伴う通知方法は用いないか音量を低下させて通知を行うことで、予備電池などが無かった場合などの再報知などで就寝中に覚醒されたりする煩わしさを低減するようにしている。

第６の発明は、第２の発明において、端末機器として防犯機器を含むと共に、時間帯として夜間の時間帯に該当する夜間時間帯を設け、前記防犯機器の検知に関わる報知すべき内容以外は、前記夜間時間帯は音を伴う通知方法は用いないか音量を低下させて通知を行うことにより、夜間でも防犯機器の報知は確実に行えるようにしている。

第７の発明は、第２の発明において、報知すべき内容ごとに予め設定されたか若しくはユーザが設定した重要度を設け、前記重要度と前記時間帯との対応関係として報知方法を決定するようにして、報知すべき内容と各時間帯に行う報知方法の設定や変更が簡便にできうるようにしている。

第８の発明は、第１〜第７の発明において、予め設定された標準の報知方法を決め、前記標準の報知方法と異なる報知方法を行う時間帯のみ設定するようにして、標準的な報知方法からの変更が少ない場合の情報機器でのメモリ消費や処理、ユーザの設定の手間を大幅に低減できるようにしている。

第９の発明は、１つ以上の端末機器とネットワークを介して接続する情報機器において、報知手段は報知すべき内容と報知を行う時間に基づいて通知方法を決定するステップと、ユーザに報知すべき内容が発生した際に音や光や画面表示などを組み合わせた通知方法で通知するステップとを備えた情報機器の制御方法としている。このことにより、報知を行う時刻に見合った報知方法が採れる制御方法となっている。

第１０の発明は、第１〜８の発明のいずれかに記載の情報機器の少なくとも一つの制御内容をコンピュータに実行させるためのプログラムの形式としている。この構成によれば、プログラムであるのでマイコンなどを用いて本発明の情報機器の一部あるいは全てを容易に実現することができる。また記録媒体に記録したり通信回線を用いてプログラムを配信したりすることでプログラムの配布が簡単にできる。

以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。

（実施の形態１）
図１に示す本発明の第１の実施の形態におけるシステムの略構成図は、各家庭において本発明の情報機器１に端末機器として家電機器と防犯機器を接続して構成したものである。情報機器１は宅内の中央処理装置として、宅内の各機器５〜９と通信して制御し、センターサーバ１０や携帯電話などの宅外の通信機器との相互の通信により情報の授受を行い、ユーザが各種設定の入力を行う操作部や液晶などの表示部を備えたパソコンやハンディターミナルにプログラムを搭載することで構成する。

宅外回線網２は、インターネット網などの情報通信網や携帯電話網や一般加入電話網などに代表される公衆回線網である。回線接続手段３は宅外回線網２と情報機器１を接続し、モデムやルータ、スプリッタなどの回線接続機器で構成する。通信装置４は、携帯電話や一般電話などの宅外および宅内から宅外回線網２を介してセンターサーバ１０や情報機器１と通信を行う通信装置である。

また情報機器１と、有線（図示せず）や無線により接続する家電機器や防犯機器群との代表例として、本実施例では洗濯機５、エアコン６、冷蔵庫９、人の接近や動きを感知する人感センサ７、ドアやサッシの開閉により侵入者を検知する開閉センサ８などを図示している。

情報機器１は、図２の略構成図に示す各手段により構成する。主制御手段１１は、情報機器１全体を制御し、マイクロコンピュータとその周辺回路およびプログラムで構成する。操作入力手段１２は、情報機器１に備えたタッチパネルやスイッチなどの操作入力デバイスからの信号を主制御手段１１に入力する。電源手段１３は、商用電源を情報機器１に供給すると共に、停電時には内部にセットされた電池からの電源供給に切り替える。音報知手段１４は、ブザーもしくは音源用ＩＣなどから構成し、電子音や声によるメッセージを情報機器１に備えたスピーカから再生する。画面報知手段１５は、液晶画面などで構成し各報知内容をユーザに視認させる画面を表示する。ＬＥＤ報知手段１６は、情報機器１に備えた１つまたは複数のＬＥＤにより、その点灯個所や点滅、色などにより電源状態などの情報機器１の状況や報知内容を視認させる。

報知方法判定手段１８は、タイマＩＣに設定するか、これをメモリ上にて読み出してカウントアップしている保持するかした現在時刻を用いて、報知内容と報知時刻との関係を示す一覧表を記憶した報知方法記憶手段１７に、現在時刻においてどの報知方法を行うかを参照する。

なお、情報機器１は、以上の説明以外の報知手段として、モデムなどの電子メールや電話の発信手段を備えておれば更に有効であり、報知方法記憶手段１６や報知方法判定手段１７は、主制御手段１１を構成するマイクロピュータや周辺回路およびプログラムの一部として構成してもよい。

図３は、図２の報知方法記憶手段１７で管理する報知方法の一覧表の概念図の一例であり、左端列に該当する報知内容は、最上行に示す時間帯にはどの報知方法で報知すべきかを示したマトリックスである。例えば、情報機器１本体の電池が容量低下となり交換のサインを出す場合には、もし報知を行う時間に家人が起床していると考えられる「日中」や「在宅」時間であれば、画面表示と警報音で知らせるが（図３中の”警報音＋画面”で記載）、就寝中が予想される「夜間」の場合には画面表示のみで知らせる（図３中の”画面のみ”で記載）ことを意味している。この場合、もしユーザはこの画面を見ていなかった場合には、翌朝画面を見て電池交換が必要なことを認識する。なお、警報音での報知を中止する代わりに通常よりも音量を下げる処理に置き換えても構わない。

一方、侵入者の発生などが懸念される防犯機器での検知に関わる報知では、どの時間帯でも表示と警報音を使って報知を行うことを意味している。報知方法判定手段１８は、このように現在時刻と報知内容から図３のテーブルを参照して報知方法を決定するものであり、主制御手段１１はこの結果に従い、音報知手段１４、画面報知手段１５、ＬＥＤ報知手段１６を組み合わせて報知を行う。更に、報知手段としては、電子メールなどの送信によるメール報知手段や、電話を掛けて再生音声を流す電話報知手段などの報知手段を兼ね備えたり、各手段を入れ替えたりした構成でも構わない。

ここで、図３の概念図において、例えば「夜間」の時刻範囲は、２４時間表記で２３：００〜６：００としているが、こうした時間帯の開始時刻と終了時刻は、予め代表的な値を情報機器１においてデフォルト値として設定しておくが、必要があればユーザが自らの生活状況に応じて更新する。このように推奨的なデフォルト設定を設けておけば、逐一設定する手間が省け、使い勝ってが向上するものである。

また、時間帯も図２の例では３つに分割しているが、ユーザの生活時間に合せ２つや４つ以上の時間帯を設ける方法でももちろん構わない。更に、１日を時間帯で分ける区分でなく、月、火、と曜日により設定する方法でも構わないものである。

以上の内容を図４の略フロー図に従って説明する。まず情報機器１が立ち上がって処理が開始されると、ステップＳ１で電源の監視や、各端末機器との通信などの通常処理を行う。次にステップＳ２で、報知を行うべきイベントが発生しているかどうかを判定する。このイベントの発生は定期的に報知イベントの発生を意味するフラグを監視するポーリング方式でも、イベントが発生した場合に通常処理中のプログラムに割込みが発生する方法でも構わない。ステップＳ２で報知イベントが発生していなければ、ステップＳ１の割込み処理を引き続き行い、報知イベントが発生していれば、図３に例示したテーブルを参照して報知方法を判定する（ステップＳ３）。

次にステップＳ４では、ステップＳ３の判定結果により音報知を行うかどうかを決定し、ＹＥＳの場合は該報知内容に応じた音声メッセージや警報音を再生する。またＮＯの場合は音報知をスキップしステップＳ６に進む。ステップＳ６では同様に、ステップＳ３の判定の結果により画面報知を行うかどうかを決定し（ステップＳ７）、ＹＥＳの場合は該報知内容に応じた画面メッセージを表示する。またＮＯの場合は画面報知をスキップしステップＳ８に進む。ステップＳ８では、処理を終了するかどうかを判定し、ＹＥＳならば終了し、ＮＯならばステップＳ１の通常処理に戻って処理を継続する。

以上の説明における家電機器は照明機器、給湯器、温水利用システム、ガスメータ、水道メータ、電力メータを含むものであってもよい。この際、本実施例では、家電機器の報知は重要度や緊急性が低いといったニュアンスで説明してきたが、災害時にガスを緊急に遮蔽してストップする必要のあるガスメータなど、熱や水を扱うような家電機器では対策に緊急を要するため夜間等でも警報音などを使って報知すべき設定を行っておくのが望ましいものである。また、システムの構成範囲は、実施例のようにセンターサーバなどの宅外回線網を含む範囲を意味するものに限らず、センターサーバ１０に接続しない宅内の情報機器と端末機器のみで構成される範囲のシステム構成であってももちろん構わないものである。

また、時間帯の設定は、記憶容量との兼ね合いもあるが、西暦年の月日まで含めて一意に指定できるようにしてもよい。この他、図３では報知内容と時間帯の全ての組み合わせの一覧表を記憶する説明となっているが、デフォルトの報知方法を「警報音＋画面」と決め、これと異なる報知方法を用いる時間帯のみ記憶しておく方法も一覧表の記憶に必要なメモリ容量を低減する上で効果がある。

この他、図３に示す各時刻と報知方法の関係を示す一覧表の別の一例としては、報知内容を重要度別に分け、重要度別に一まとめに設定する方法も考えられる。例えば、防犯機器関係の報知は重要度＝３、家電機器からの報知は重要度＝１などとすれば、重要度＝３の処理は、全ての時間帯で”警報音＋画面”、重要度＝１は、夜間の時間帯のみ”画面のみ”などとすれば、一覧表を記憶する容量を低減できるものである。

最後に、例えば３つの時間帯として代表的にまとめることが実施しづらい場合は、時間帯による対応付けをせず、報知内容ごとに開始時刻と終了時刻を記載した一覧表にて管理することも可能である。

以上のように、本発明にかかる情報機器では、家電機器からの緊急度の低い報知は夜間の警報を控えるといった生活状況に合せた使用ができ、家電機器や防犯機器を混在して制御する場合でも、より利便性のよいネットワークシステムを構築できる。

本発明の一実施形態に係るシステム全体を概略的に示す略構成説明図 本発明の一実施形態に係る情報機器の構成を示す略ブロック図 本発明の一実施形態に係る報知内容と報知方法の条件を記憶した一覧表の概念図 本発明の一実施形態に係る停電時の動作シーケンスの一例を説明する略フロー図

符号の説明

１ 情報機器
２ 宅外回線網
３ 回線接続手段
４ 携帯電話（通信機器）
５ 洗濯機（端末機器）
６ エアコン（端末機器）
７ 人感センサ（端末機器および防犯機器）
８ 開閉センサ（端末機器および防犯機器）
９ 冷蔵庫（端末機器）
１１ 主制御手段
１４ 音報知手段（報知手段）
１５ 画面報知手段（報知手段）
１６ ＬＥＤ報知手段（報知手段）
１７ 報知方法記憶手段
１８ 報知方法判定手段

Claims (10)

1. １つ以上の端末機器とネットワークを介して接続する情報機器において、ユーザに報知すべき内容が発生した際に音や光や画面表示や電話やメールなどを組み合わせた通知方法で通知する報知手段と、前記報知手段は前記報知すべき内容と報知を行う時刻に基づいて通知方法を決定する報知方法判定手段とを備えた情報機器。
2. 報知方法判定手段は、一日または一定期間を１つ以上の時間帯に区分し、報知すべき内容と前記時間帯との対応関係として報知方法を決定する請求項１記載の情報機器。
3. 時間帯の開始時刻または終了時刻は、推奨時刻として予め記憶させた時刻またはユーザが設定した時刻とする請求項２記載の情報機器。
4. 時間帯として夜間の時間帯に該当する夜間時間帯を設け、予め設定した報知すべき内容の場合は前記夜間時間帯は報知音を伴う通知方法は用いないか音量を低下させて通知を行う請求項２記載の情報機器。
5. 予め設定した報知すべき内容として、情報機器が本体電池の消耗を通知する電池交換報知を含み、前記電池交換報知は夜間時間帯は報知音を音を伴う通知方法は用いないか音量を低下させて通知を行う請求項４記載の情報機器。
6. 端末機器として防犯機器を含むと共に、時間帯として夜間の時間帯に該当する夜間時間帯を設け、前記防犯機器の検知に関わる報知すべき内容以外は、前記夜間時間帯は報知音を伴う通知方法は用いないか音量を低下させて通知を行う請求項２記載の情報機器。
7. 報知すべき内容ごとに、予め設定されたか若しくはユーザが設定した重要度を設け、前記重要度と前記時間帯との対応関係として報知方法を決定する請求項２記載の情報機器。
8. 予め設定された標準の報知方法を決め、前記標準の報知方法と異なる報知方法を行う時間帯のみ設定する請求項１ないし７のいずれか１項に記載の情報機器。
9. １つ以上の端末機器とネットワークを介して接続する情報機器において、報知手段は報知すべき内容と報知を行う時間に基づいて通知方法を決定するステップと、ユーザに報知すべき内容が発生した際に音や光や画面表示などを組み合わせた通知方法で通知するステップとを備えた情報機器の制御方法。
10. 請求項１〜８のいずれかに記載の情報機器の少なくとも一つの制御内容をコンピュータに実行させるためのプログラム。

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