JP2004346856A - 流体噴射弁 - Google Patents
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Abstract
【解決手段】インジェクタ10の弁ハウジング16は可動コア32とニードル34とを有する可動部材30を収容し、可動コア32はニードル34と固定され、ニードル34とともに往復移動する。弁ハウジング16はストッパ部17を形成し、ストッパ部17の可動コア32と向かい合う面側には環状の溝が形成される。溝にはゴム製で環状の防振部材18が収容されており、防振部材18の一部分は面から可動コア32側に突出する。そのため、防振部材18は閉弁時に可動コア32に接触して可動コア32が閉弁方向へと向かう力を減衰するので、ニードル34が弁座14に着座する閉弁時の衝撃を低減できる。したがって、防振部材18は閉弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。
【選択図】 図1
Description
【発明の属する技術分野】
本発明は、流体を噴射する流体噴射弁に関し、例えば、燃料噴射弁に適用して好適なものである。
【0002】
【従来の技術】
従来、第1ストッパと第1ストッパよりも弁座側に第2ストッパとを弁部材に形成し、第1ストッパと第2ストッパとの間に往復移動可能な可動コアを配置している流体噴射弁がある(例えば、特許文献1参照。)。特許文献1では、可動コアと第2ストッパとの間に緩衝ばねが設置されており、弁部材が弁座に着座するときに可動コアが弁座に加える衝撃を緩衝ばねが緩和している。これにより、弁部材が弁座に着座するときに生じるバウンスを低減しようとしている。
【0003】
【特許文献1】
特表2002−528672号公報
【0004】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、弁部材に第1ストッパと第2ストッパとを形成して第1ストッパと第2ストッパとの間に可動コアを配置し、可動コアと第2ストッパとの間に緩衝ばねを配置しているので、弁部材および弁部材とともに往復移動する部材の構成が複雑になる問題がある。
【0005】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、往復移動して燃料噴射を断続する可動部材のバウンスを簡単な構成で低減する流体噴射弁を提供することを目的とする。
【0006】
【課題を解決するための手段】
請求項1から3記載の発明によると、弁ハウジングには防振部材が常に接触するように配置されている。可動部材が弁座に着座するとき、防振部材は可動部材の一部と接触する。防振部材は可動部材の閉弁方向へと向かう力を減衰するので、防振部材は可動部材が弁座に着座する閉弁時の衝撃を低減できる。したがって、防振部材は、弁部材が弁座に着座するときの衝撃によって生じる可動部材のバウンスを低減できる。このように、弁ハウジングに防振部材を常に接触させ、閉弁時に弁部材に防振部材が接触するという簡単な構成で閉弁時の可動部材のバウンスを低減できる。
【0007】
可動部材が開弁側のストッパに衝突することにより、可動部材の往復移動方向の開弁方向への移動量が決定されている流体噴射弁において、可動部材がストッパに衝突するときの衝撃によって可動部材のバウンスが生じる問題がある。そこで、請求項2記載の発明によると、防振部材は、可動部材の一部と常に接触している。これにより、開弁時に可動部材が磁気吸引力によって固定コア側に吸引され、可動部材が開弁側のストッパに衝突するときに防振部材は可動部材の一部と接触している。そのため、防振部材は、可動部材が開弁側のストッパに衝突するときに発生する衝撃を吸収するとともに、可動部材が反固定コア側にバウンスしようとする力を減衰するので、可動部材が開弁側のストッパに衝突するとき開弁時の衝撃によって生じる可動部材のバウンスを低減できる。さらに、上記請求項1記載の発明と同様に防振部材により、閉弁時の衝撃によって生じる可動部材のバウンスを低減できる。このように、請求項2記載の発明では、開弁時および閉弁時の可動部材のバウンスを低減できる。
【0008】
請求項4記載の発明によると、互いに向かい合っている可動コアおよび固定コアの間に防振部材を配置し、防振部材は可動コアおよび固定コアに常に接触している。これにより、可動コアとともに閉弁方向に移動する弁部材が弁座に着座するとき、ならびに、弁部材または可動コアが開弁側のストッパに衝突するときに防振部材は可動コアおよび固定コアと接触している。そのため、防振部材は弁部材が弁座および開弁側のストッパに衝突するときに発生する衝撃を吸収するとともに弁部材がバウンスしようとする力を減衰する。したがって、閉弁時および開弁時の衝撃によって生じる弁部材のバウンスを低減できる。
【0009】
【発明の実施の形態】
以下、本発明による複数の実施形態を図に基づいて説明する。
(第1実施形態)
本発明の流体噴射弁をガソリンエンジンの直噴式の燃料噴射装置に適用した第1実施形態を図1に示す。
【0010】
流体噴射弁としてのインジェクタ10の弁ボディ12は磁性材料で形成されている弁ハウジング16の燃料噴射側端部内壁に溶接によって固定されている。弁ハウジング16は可動部材30を収容し、可動部材30は可動コア32と弁部材としてのニードル34とを有し、可動コア32はニードル34の端部35と固定され、ニードル34とともに往復移動する。弁ボディ12は燃料流れ方向の噴孔プレート20側に向けて縮径する内周面としての円錐面13を有している。円錐面13にはニードル34が着座可能な弁座14が形成されている。図2(a)に示すように、弁ハウジング16は、可動コア32を収容している部位の内周面より径方向内側に向かって段状になるストッパ部17を形成している。ストッパ部17の可動コア32と向かい合う面17a側には環状の溝17bが形成されている。溝17bにはゴム製で環状の防振部材18が収容されており、防振部材18の一部分は面17aから可動コア32側に突出している。
【0011】
図1に示すように、噴孔プレート20は有底筒状に形成されており、弁ハウジング16の底部内壁と弁ボディ12の底部外壁との間に狭持されている。噴孔プレート20には噴孔21が形成されている。ニードル34が弁座14に着座すると噴孔21からの燃料噴射が遮断され、ニードル34が弁座14から離座すると噴孔21からの燃料噴射が許容されて燃料が噴射される。
可動コア32は磁性材料で円筒状に形成されている。可動コア32の筒壁を貫通する流出孔36は、可動コア32の筒内外を連通する燃料通路を形成している。
【0012】
筒部材40は、弁ハウジング16の反噴孔側に設置され、溶接によって弁ハウジング16に固定されている。筒部材40は、噴孔プレート20側から非磁性筒部44および磁性筒部46により構成されている。非磁性筒部44は弁ハウジング16と磁性筒部46との磁気的短絡を防止する。
【0013】
固定コア54は磁性材料で円筒状に形成されている。固定コア54は筒部材40内に挿入されており、筒部材40と溶接によって固定されている。固定コア54は可動コア32に対し反噴孔側に設置され可動コア32と向き合っている。
アジャスティングパイプ56は固定コア54に圧入され、内部に燃料通路を形成している。スプリング58は一端部でアジャスティングパイプ56に係止され、他端部で可動コア32に係止されている。アジャスティングパイプ56の圧入量を調整することにより、可動コア32に加わるスプリング58の荷重を変更できる。スプリング58の付勢力により可動部材30は弁座14に向けて付勢されている。
【0014】
コイル60はスプール62に巻回されている。ターミナル65はコネクタ64にインサート成形されており、コイル60と電気的に接続している。コイル60に通電すると、可動コア32と固定コア54との間に磁気吸引力が働き、スプリング58の付勢力に抗して可動コア32は固定コア54側に吸引される。
【0015】
フィルタ70は固定コア54の燃料上流側に設置されており、インジェクタ10に供給される燃料中の異物を除去する。固定コア54内にフィルタ70を通して流入した燃料は、アジャスティングパイプ56内の燃料通路、可動コア32内の燃料通路、流出孔36、弁ハウジング16の内周壁とニードル34の外周壁との間を順次通過する。ニードル34が弁座14から離座すると、ニードル34と弁座14との間に形成される開口流路を燃料が通過し噴孔21に導かれる。
【0016】
次に可動コア32が往復移動するときの防振部材18の作動について説明する。
図2(a)に示すように、可動コア32が固定コア54に当接しているとき、すなわち、ニードル34が弁座14から離座しているとき、防振部材18は可動コア32に接触していない。
【0017】
図2(b)に示すように、可動コア32が閉弁方向であるストッパ部17側に移動するとき、すなわち、ニードル34が弁座14に着座する閉弁時に防振部材18は可動コア32に接触する。そのため、防振部材18は可動コア32が閉弁方向へと向かう力を減衰するので、防振部材18は、可動コア32とともに往復移動するニードル34が弁座14に着座する閉弁時の衝撃を低減できる。したがって、図3に示すように、防振部材18は閉弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。その結果、コイル60に加える同一幅の駆動パルスに対し、燃料噴射量のばらつきを低減できるので、燃料噴射量を高精度に制御できる。特に図3に示すように、パルス幅がTiからTi’へと短くなり燃料噴射量が減少するときに燃料噴射量のばらつきを低減できるので、燃料噴射量を高精度に制御できる。
【0018】
第1実施形態では、弁ハウジング16に防振部材18を常に接触させ、閉弁時に防振部材18が可動コア32と接触し、防振部材18が弁ハウジング16と可動コア32との間に狭持されるだけの簡単な構成で閉弁時のニードル34のバウンスを低減できる。
【0019】
(第2実施形態)
本発明の第2実施形態を図4に示す。第1実施形態と実質的に同一構成部分には同一符号を付す。
溝17bにはゴム製で環状の防振部材88が収容されている。防振部材88は互いに向かい合うストッパ17および可動コア32に常に接触している。
【0020】
本発明の第2実施形態によると、防振部材88は互いに向かい合うストッパ17および可動コア32に常に接触している。これにより、可動コア32が磁気吸引力によって開弁側である固定コア54側に吸引され、可動コア32が固定コア54に衝突するときに防振部材88は可動コア32と接触している。そのため、防振部材88は、可動コア32が固定コア54に衝突するときに発生する衝撃を吸収するとともに、可動コア32が反固定コア側にバウンスしようとする力を減衰するので、可動コア32が固定コア54に衝突する開弁時の衝撃によって生じる可動コア32のバウンスを低減できる。さらに、第1実施形態と同様に防振部材88により、閉弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。したがって、第2実施例では、図3において閉弁時および開弁時におけるニードル34のリフト量のばらつきを低減できる。特に、開弁時の衝撃によるバウンスを低減したことにより、コイル60に入力される入力パルス幅をTiからTi’へと短くした場合の閉弁開始タイミングのずれを低減できるので、、図5に示すように、燃料噴射量のばらつきを低減し、燃料噴射量を高精度に制御できる。このように、弁ハウジング16および可動コア32に防振部材88を常に接触させ、防振部材が弁ハウジング16と可動コア32との間に狭持されるだけの簡単な構成で開弁時および閉弁時のニードル34のバウンスを低減できる。
【0021】
(第3実施形態)
本発明の第3実施形態を図6に示す。第1実施形態と実質的に同一構成部分には同一符号を付す。
可動コア92は径方向外側に突出している突出部97を有している。突出部97はストッパ部17と互いに向き合っている。可動コア92とともに往復移動するニードル34が弁座14に着座する閉弁時に防振部材18は突出部97に接触する。そのため、防振部材18により、閉弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。
なお、防振部材18を突出部97に常に接触させてもよい。すると、防振部材18により、開弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。
【0022】
(第4実施形態)
本発明の第4実施形態を図7に示す。第1実施形態と実質的に同一構成部分には同一符号を付す。
ニードル104は径方向外側に突出する突出部107を有している。突出部107はストッパ部17と互いに向き合っている。可動コア32とともに往復移動するニードル104が弁座14に着座する閉弁時に防振部材18は突出部107に接触する。そのため、防振部材18により、閉弁時の衝撃によって生じるニードル104のバウンスを低減できる。
なお、防振部材18を突出部107に常に接触させてもよい。すると、防振部材18により、開弁時の衝撃によって生じるニードル104のバウンスを低減できる。
【0023】
(第5実施形態)
本発明の第5実施形態を図8に示す。第1実施形態と実質的に同一構成部分には同一符号を付す。
固定コア54と向かい合う可動コア112の面112a側には環状の溝112bおよび環状の凸部112cが形成されている。溝112bにはゴム製で環状の防振部材128が収容されている。防振部材128は互いに向かい合う可動コア112と固定コア54とに常に接触している。
【0024】
本発明の第5実施形態によると、防振部材128は可動コア112および固定コア54と接触している。そのため、防振部材128は、ニードル34が弁座14に着座するときに発生する衝撃を吸収するとともに、ニードル34が反弁座側にバウンスしようとする力を減衰するので、ニードル34が弁座14に着座する閉弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。また、開弁時に可動コア112の凸部112cが固定コア54に衝突するときも、防振部材128は可動コア112および固定コア54に接触している。したがって、開弁時の衝撃によって生じるニードル34のバウンスを低減できる。
なお、本発明の第5実施形態では、防振部材128は可動コア112に形成された溝112bに収容されているが、溝を固定コア54の面54a側に形成して防振部材を収容してもよい。
【0025】
(他の実施形態)
なお、本発明の実施形態では、防振部材はゴム製であるとしたが、防振部材の材質は、閉弁時または開弁時の衝撃を低減できるのであれば、特にゴム製に限らない。また、防振部材は環状に形成された1部材であるとしたが、弁ハウジングと可動コアまたはニードルとの間、あるいは、可動コアと固定コアとの間に周方向に複数の防振部材を設置してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図1】本発明の第1実施形態によるインジェクタを示す断面図である。
【図2】(a)は本発明の第1実施形態による開弁時の防振部材を示す一部拡大断面図であり、(b)は本発明の第1実施形態による閉弁時の防振部材を示す一部拡大断面図である。
【図3】本発明の実施形態による入力パルスに対するニードルのリフト量を示すグラフである。
【図4】本発明の第2実施形態によるインジェクタを示す一部拡大断面図である。
【図5】本発明の実施形態によるパルス幅と燃料噴射量との関係を示すグラフである。
【図6】本発明の第3実施形態によるインジェクタを示す一部拡大断面図である。
【図7】本発明の第4実施形態によるインジェクタを示す一部拡大断面図である。
【図8】本発明の第5実施形態によるインジェクタを示す一部拡大断面図である。
【符号の説明】
10 インジェクタ(流体噴射弁)
14 弁座
16 弁ハウジング
18、88、128 防振部材
30 可動部材
32、92、112 可動コア
34、104 ニードル
54 固定コア
60 コイル
97、107 突出部
Claims (4)
- 弁ハウジングと、
前記弁ハウジングに往復移動可能に収容される可動部材と、
前記可動部材が着座および離座することにより流体噴射を断続する弁座と、
前記可動部材の往復移動方向の一方向に位置し、前記可動部材と向かい合う固定コアと、
通電することにより発生する磁気吸引力によって前記可動部材を前記固定コア側に吸引するコイルと、
前記弁ハウジングに常に接触するように配置され、前記可動部材が前記弁座に着座するとき、前記可動部材の一部と接触する防振部材と、
を備えることを特徴とする流体噴射弁。 - 前記防振部材は、前記可動部材の一部と常に接触していることを特徴とする請求項1記載の流体噴射弁。
- 前記可動部材は、前記固定コアと向かい合う側に前記磁気吸引力により前記固定コア側に吸引される可動コアと、前記弁座に着座および離座することにより流体噴射を断続する弁部材とを有し、
前記防振部材と接触する前記可動部材の一部は、前記可動コアまたは前記弁部材から突出して形成される突出部であることを特徴とする請求項1または2記載の流体噴射弁。 - 弁ハウジングと、
前記弁ハウジングに往復移動可能に収容される可動コアと、
前記可動コアとともに往復移動する弁部材と、
前記弁部材が着座および離座することにより流体噴射を断続する弁座と、
前記可動コアの往復移動方向の一方向に位置し、前記可動コアと向かい合う固定コアと、
通電することにより発生する磁気吸引力によって前記可動コアを前記固定コア側に吸引するコイルと、
互いに向かい合っている前記可動コアと前記固定コアとの間に配置され、前記可動コアおよび前記固定コアに常に接触している防振部材と、
を備えることを特徴とする流体噴射弁。
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Cited By (6)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US7789322B2 (en) | 2007-03-13 | 2010-09-07 | Denso Corporation | Fuel injection valve |
JP2019039437A (ja) * | 2018-12-07 | 2019-03-14 | 日立オートモティブシステムズ株式会社 | 燃料噴射装置 |
WO2019065414A1 (ja) * | 2017-09-29 | 2019-04-04 | 株式会社デンソー | 燃料噴射弁 |
DE102017218267A1 (de) * | 2017-10-12 | 2019-04-18 | Continental Automotive Gmbh | Fluidventil und Verfahren zur Steuerung der Zufuhr von Fluid |
JP2019065852A (ja) * | 2017-09-29 | 2019-04-25 | 株式会社デンソー | 燃料噴射弁 |
JP2020084760A (ja) * | 2018-11-14 | 2020-06-04 | 株式会社Soken | 燃料噴射装置 |
-
2003
- 2003-05-23 JP JP2003146042A patent/JP2004346856A/ja active Pending
Cited By (8)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US7789322B2 (en) | 2007-03-13 | 2010-09-07 | Denso Corporation | Fuel injection valve |
WO2019065414A1 (ja) * | 2017-09-29 | 2019-04-04 | 株式会社デンソー | 燃料噴射弁 |
JP2019065852A (ja) * | 2017-09-29 | 2019-04-25 | 株式会社デンソー | 燃料噴射弁 |
DE102017218267A1 (de) * | 2017-10-12 | 2019-04-18 | Continental Automotive Gmbh | Fluidventil und Verfahren zur Steuerung der Zufuhr von Fluid |
DE102017218267B4 (de) | 2017-10-12 | 2019-05-02 | Continental Automotive Gmbh | Fluidventil und Verfahren zur Steuerung der Zufuhr von Fluid |
JP2020084760A (ja) * | 2018-11-14 | 2020-06-04 | 株式会社Soken | 燃料噴射装置 |
JP7152274B2 (ja) | 2018-11-14 | 2022-10-12 | 株式会社Soken | 燃料噴射装置 |
JP2019039437A (ja) * | 2018-12-07 | 2019-03-14 | 日立オートモティブシステムズ株式会社 | 燃料噴射装置 |
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