Nothing Special   »   [go: up one dir, main page]

JP2000178548A - 発光材料 - Google Patents

発光材料

Info

Publication number
JP2000178548A
JP2000178548A JP10358184A JP35818498A JP2000178548A JP 2000178548 A JP2000178548 A JP 2000178548A JP 10358184 A JP10358184 A JP 10358184A JP 35818498 A JP35818498 A JP 35818498A JP 2000178548 A JP2000178548 A JP 2000178548A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
group
alkoxy
benzanthracene
formula
alkyl
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP10358184A
Other languages
English (en)
Inventor
Yuichi Sakaki
祐一 榊
Yoshinori Nagasaki
能徳 長崎
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Toppan Inc
Original Assignee
Toppan Printing Co Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Toppan Printing Co Ltd filed Critical Toppan Printing Co Ltd
Priority to JP10358184A priority Critical patent/JP2000178548A/ja
Publication of JP2000178548A publication Critical patent/JP2000178548A/ja
Pending legal-status Critical Current

Links

Landscapes

  • Electroluminescent Light Sources (AREA)

Abstract

(57)【要約】 【課題】高い耐熱性、優れた経時安定性を有する結晶化
しにくい発光材料を提供すること。 【解決手段】ベンズアントラセン環を基本骨格とする誘
導体であり、下記一般式(1)に示されることを特徴と
する発光材料。 【化1】 (式中、R1 〜R10は、水素原子、アルキル基、アルコ
キシ基を示す。R11およびR12は、アルキル基およびア
ルコキシ基から選ばれる置換基を有していてもよいフェ
ニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル
基、ビフェニル基、ターフェニル基を表す。)

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は発光材料に係わり、
有機薄膜EL素子などに代表される表示素子の発光材
料、紫外線励起による蛍光材料などに適用可能な有機発
光材料に関する。
【0002】
【従来の技術】有機薄膜EL素子は、エレクトロルミネッ
センス(以下ELという)現象を利用した有機材料が発
光源となる発光素子であり、次世代の自発光型平面表示
素子や平面光源として期待されている。この有機EL素
子の研究は1960年代のアントラセンの単結晶を用い
た素子を起源とし、多種多様な有機薄膜を利用した研究
を経た後、イーストマン・コダック社のC.W.Tan
gらによる画期的な積層型素子が報告(特開昭59−1
94393号公報、特開昭63−264692号公報、
特開昭63−295695号公報、アプライド・フィジ
ックス・レター第51巻第12号第913頁(1987
年)、およびジャーナル・オブ・アプライドフィジック
ス第65巻第9号第3610頁(1989年)等に開示
されている)されるに至って、活発な研究開発活動が展
開されてきている。
【0003】前述したC.W.Tangらが作製した有
機薄膜EL素子は、透明な基板上に陽極、有機正孔注入
輸送層、有機発光層、及び陰極を積層させた素子構成と
なっている。素子の作製方法としては、ガラスや樹脂フ
ィルム等の透明な絶縁性の基板上に、インジウムとスズ
の複合酸化物(以下、ITOという)からなる透明導電
膜を陽極として蒸着法またはスパッタリング法等により
形成し、この上に銅フタロシアニンやテトラアリールジ
アミン化合物等に代表される有機正孔注入輸送材料の単
層膜または多層膜を、有機正孔注入輸送層として100
nm程度以下の厚さで蒸着法により形成する。次に、ト
リス(8−キノリノール)アルミニウム(以下Alqと
いう)等の有機蛍光体材料を、有機発光層として100
nm程度以下の厚さで蒸着法により形成する。この有機
発光層上に、アルミニウム:リチウム(Al:Li)、
マグネシウム:銀(Mg:Ag)等の合金を、共蒸着法
により厚さ200nm程度の陰極として形成することに
より有機薄膜EL素子が作製される。
【0004】以上のようにして作製される有機薄膜EL
素子においては、電極間に直流低電圧を印加することに
より、陽極からプラスの電荷(正孔)が、陰極からはマ
イナスの電荷(電子)が有機発光層に注入される。注入
された正孔と電子は印加された電場により有機薄膜中を
移動し、ある確率で薄膜中で再結合する。この際に放出
されたエネルギーが有機蛍光体を励起させる。形成され
た励起子は、その有機蛍光体が有する発光量子収率の割
合だけ外部に光を放出して基底状態に戻る。この有機蛍
光体の励起子から発する蛍光を利用した素子が有機薄膜
EL素子である。なお、この素子に印可する直流低電圧
は、通常、10〜30V程度であり、陰極にMg:Ag
合金を用いたEL素子では、10000cd/m2 以上
の輝度が得られている。
【0005】しかしながら、上述の有機薄膜EL素子は
連続使用時における安定性に問題があり、発光輝度にお
いても向上させる必要があった。素子の発光輝度および
安定性を向上させる試みとしては、発光層に強い蛍光を
示す色素をドープする方法がある。実際に色素であるキ
ナクリドンをゲスト物質として用いた素子では、素子の
効率や安定性の向上が見られている(特開平05―70
773号公報、特開平08−188772号公報)。し
かし、この方法では色素のドーパント濃度の最適化が難
しいためにドープピングに手間が掛かる、色素を発光層
に均一に分散させることが困難であるというような問題
を抱えている。
【0006】ドープ方法以外の試みとしては、結晶化を
起こしにくい熱的安定性に優れた材料を発光層に用いる
方法がある。この方法では、色素をドープする方法に比
べて素子の作製が容易となる。素子の安定性を向上させ
るには、熱的および経時安定性に優れた発光材料が必要
とされている。
【0007】
【発明が解決しようとする課題】以上のように、有機薄
膜EL素子においては、求められている輝度および素子
の寿命などの特性を必ずしも満足させているわけではな
い。現在、高い発光効率を示す耐久性の高い優れた発光
材料の開発が期待されている。
【0008】ベンズアントラセンはそれ自身が緑色の強
い蛍光を発するために、緑色の発光材料として期待でき
る。しかし、構造上ベンズアントラセンは結晶化をおこ
しやすく、このままのかたちで薄膜として表示素子に利
用することは困難である。このために、ベンズアントラ
セン環に立体障害の大きい置換基を導入して結晶化を抑
制する必要がある。導入する置換基を選択することで、
熱的安定性や薄膜とした際の経時安定性を向上させた強
い緑色の蛍光を発するベンズアントラセン誘導体が期待
できる。置換基を導入することで、ベンズアントラセン
誘導体単独の膜を発光層として用いることも可能とな
り、さらには、他の発光材料のホスト材料としても期待
できる。
【0009】本発明の目的は、様々な置換基をベンズア
ントラセン環に導入することで結晶化を抑制し、単独の
薄膜としても発光層に用いることができ、他の発光材料
のホスト材料としても用いることが可能な、優れた耐熱
性、経時安定性を有するアモルファス性の発光材料を提
供することにある。
【0010】
【課題を解決するための手段】本発明は、ベンズアント
ラセン環を基本骨格とする誘導体であり、下記一般式
(1)に示されることを特徴とする発光材料を提供する
ものである。
【0011】
【化3】
【0012】(式中、R1 〜R10は、水素原子、アルキ
ル基、アルコキシ基を示す。R11およびR12は、アルキ
ル基およびアルコキシ基から選ばれる置換基を有してい
てもよいフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェ
ナントリル基、ビフェニル基、ターフェニル基を表
す。)
【0013】本発明は、ベンズアントラセン環を基本骨
格とする、下記一般式(2)に示されることを特徴とす
る発光材料を提供するものである。
【0014】
【化4】
【0015】(式中、R1 〜R10は、水素原子、アルキ
ル基、アルコキシ基を示す。R11〜R 14は、水素原子、
アルキル基、アルコキシ基、あるいは、アルキル基およ
びアルコキシ基から選ばれる置換基を有していてもよい
フェニル基、ナフチル基、アントリル基を表す。)
【0016】
【発明の実施の形態】本発明の発光材料は、ベンズアン
トラキノンとハロゲン化アリール化合物を有機リチウム
試薬を用いて反応させ、これにヒドロキシル基の脱離反
応を行うことにより得られたものである。例えば、ベン
ズアントラキノンとハロゲン化アリール化合物を、テト
ラヒドロフラン溶媒中においてブチルリチウムを用いて
反応させ、得られた化合物を酸性条件下でヨウ化カリウ
ム、ホスフィン酸ナトリウムを用いて脱水環化させるこ
とにより合成することができる。
【0017】本発明のベンズアントラセン環を基本骨格
とする発光材料は、ベンズアントラセン環自身が緑色の
蛍光を発することから緑色の蛍光が期待でき、さらに、
導入する置換基によって発光色を変化させたり、発光効
率を高くすることも可能となる。また、置換基を導入す
ることで、薄膜として利用する際の熱的安定性や経時安
定性を向上させることもできる。
【0018】上記一般式(1)から(2)で示される本
発明の発光材料において、R1 〜R 10は、水素原子を始
め、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ターシャリ
ーブチル基、シクロヘキシル基、トリフルオロメチル基
などに代表されるアルキル基(ここで飽和環状炭化水素
基もアルキル基に含む)、メトキシ基、エトキシ基、イ
ソプロポキシ基、ターシャリーブトキシ基に代表される
アルコキシ基などの具体例を挙げることができる。R1
〜R10は互いに同一でも異なっていても良い。
【0019】上記一般式(1)で示される本発明の発光
材料において、R11〜R12は、アルキル基、アルコキシ
基から選ばれる置換基を有していてもよいナフチル基、
アントリル基、フェナントリル基、ビフェニル基、ター
フェニル基が挙げられる。
【0020】上記一般式(2)で示される本発明の発光
材料において、R11〜R14は、アルキル基、アルコキシ
基から選ばれる置換基を有していてもよいフェニル基、
ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基が挙げら
れる。
【0021】一般式(1)および(2)で表される発光
材料の具体例として、次に示す化合物を挙げることがで
きる。
【0022】
【化5】
【0023】
【化6】
【0024】以上示した本発明の発光材料は、他の電荷
輸送材料や発光材料等と混合して用いることも可能であ
る。
【0025】
【実施例】以下、本発明の実施例について説明する。 (実施例1)窒素雰囲気中で、4−ブロモトルエン5.
99gをテトラヒドロフランに加え、これを冷却しなが
らn−ブチルリチウム25ml(1.60mol/l:
n−ヘキサン溶液)を滴下した。滴下後1時間撹拌した
後、1,2−ベンズアントラキノン2.58gを加えた
テトラヒドロフラン溶液を滴下して3時間撹拌した。反
応終了後、テトラヒドロフランを留去して純水を投入
し、クロロホルムを用いて有機層を抽出した。得られた
生成物は、トルエン/アセトンを用いたカラム処理を行
い精製した。次に、精製した化合物2.20gに酢酸を
加え、これにヨウ化カリウム2.08g、ホスフィン酸
ナトリウム0.66gを順次加え、1時間撹拌還流させ
た。得られた生成物はトルエン/ヘキサンを用いた再結
晶を行い精製し、下記化学式(7)に示す、黄白色粉末
状のベンズアントラセン誘導体を得た。
【0026】
【化7】
【0027】上記のようにして得られたベンズアントラ
セン誘導体(化7)の質量分析測定(日本電子(株)社
製 JMN SX102を使用)を行い、目的化合物の
分子イオンに相当するm/z408のイオンピークが検
出されたことから、ベンズアントラセン誘導体(化7)
の生成を確認した。図1にベンズアントラセン誘導体
(化7)のNMRスペクトル(日本電子社製 JMN-LA40
0 を使用)を示す。
【0028】このベンズアントラセン誘導体(化7)に
ついて、窒素雰囲気下、昇温速度10℃/minの条件
下でガラス転移点(Tg)を測定(セイコー電子工業社
製DSC220Cを使用)した結果、ガラス転移点は8
5℃であることが分かった。このベンズアントラセン誘
導体(化7)は、結晶化ピークが見られなかったことか
ら、高い経時安定性を示すアモルファス性の薄膜が期待
できる。
【0029】このベンズアントラセン誘導体(化7)か
らなる蒸着膜を石英ガラス上に形成し、表面分析装置
(理研計器(株)社製 AC−1を使用)を用いてイオ
ン化ポテンシャルを測定した結果、5.56eVである
ことが分かった。
【0030】上記と同様な薄膜を用いベンズアントラセ
ン誘導体(化7)の蛍光(PL)スペクトル測定(島津
製作所(株)社製 RF5000を使用)を行った結
果、このベンズアントラセン誘導体(化7)は、452
および482nmにピークを有する青色の蛍光を発する
材料であることを確認した。
【0031】(実施例2)窒素雰囲気中で、1−ブロモ
ナフタレン8.28gをテトラヒドロフランに加え、こ
れを冷却しながらn−ブチルリチウム29mlを滴下し
た。滴下後1時間撹拌した後、1,2−ベンズアントラ
キノン3.87gを加えたテトラヒドロフラン溶液を滴
下し、2時間撹拌した。反応終了後、テトラヒドロフラ
ンを留去し、純水を投入した後にクロロホルムを用いて
有機層を抽出した。得られた生成物は、クロロホルム/
ヘキサンを用いた再結晶で精製した。精製した化合物
3.10gに酢酸を加え、次にヨウ化カリウム2.50
g、ホスフィン酸ナトリウム0.80gを加え、1時間
撹拌還流させた。得られた生成物はトルエンを用いた再
結晶を行い精製し、下記化学式(8)に示す、黄色色粉
末状のベンズアントラセン誘導体を得た。
【0032】
【化8】
【0033】上記のようにして得られたベンズアントラ
セン誘導体(化8)の質量分析測定を行い、目的化合物
の分子イオンに相当するm/z480のイオンピークが
検出されたことから、ベンズアントラセン誘導体(化
8)の生成を確認した。図2にベンズアントラセン誘導
体(化8)のNMRスペクトル(日本電子社製 JMN-LA
400 を使用)を示す。
【0034】このベンズアントラセン誘導体(化8)
を、窒素雰囲気下、昇温速度10℃/minの条件下で
ガラス転移点(Tg)を測定した結果、139℃である
ことが分かった。前記のベンズアントラセン誘導体(化
7)と比較した結果、導入する置換基によって、Tgが
大きく変化することを確認した。このベンズアントラセ
ン誘導体(化8)は、結晶化ピークが見られなかったこ
とから、高い経時安定性を示すアモルファス性の薄膜が
期待できる。
【0035】このベンズアントラセン誘導体(化8)か
らなる蒸着膜を石英ガラス上に形成し、表面分析装置を
用いてイオン化ポテンシャルを測定した結果、5.58
eVであることが分かった。
【0036】上記と同様な薄膜を用いベンズアントラセ
ン誘導体(化8)の蛍光(PL)スペクトル測定を行っ
た結果、このベンズアントラセン誘導体(化8)は50
7、542nmにピークを有する緑色の蛍光を発する材
料であることが分かった。
【0037】(実施例3)窒素雰囲気中で、9−ブロモ
アントラセン7.71gをテトラヒドロフランに加え、
これを冷却しながらn−ブチルリチウム21mlを滴下
した。滴下後1時間撹拌した後、1,2−ベンズアント
ラキノン2.58gを加えたテトラヒドロフラン溶液を
滴下し、2時間撹拌した。反応終了後、テトラヒドロフ
ランを留去し、純水を投入した後にクロロホルムを用い
て有機層を抽出した。得られた生成物はクロロホルム/
ヘキサンを用いて再結晶精製した。精製した化合物2.
96gに酢酸を加え、次にヨウ化カリウム2.00g、
ホスフィン酸ナトリウム0.64gを加え、1時間撹拌
還流させた。得られた生成物はトルエン/ヘキサンを用
いた再結晶を行い精製し、下記化学式(9)に示す、黄
色粉末状のベンズアントラセン誘導体を得た。
【0038】
【化9】
【0039】上述のようにして得られたベンズアントラ
セン誘導体(化9)の質量分析測定を行い、目的化合物
の分子イオンに相当するm/z580のイオンピークが
検出されたことから、ベンズアントラセン誘導体(化
9)の生成を確認した。図3にベンズアントラセン誘導
体(化9)のIRスペクトル(島津製作所(株)社製F
TIR−8100Mを使用、KBr錠剤法)を示す。
【0040】このベンズアントラセン誘導体(化9)に
ついて、窒素雰囲気下、昇温速度10℃/minの条件
下でガラス転移点(Tg)を測定した結果、187℃で
あることが分かった。
【0041】このベンズアントラセン誘導体(化9)か
らなる蒸着膜を石英ガラス上に形成し、表面分析装置を
用いてイオン化ポテンシャルを測定した結果、5.73
eVであることが分かった。
【0042】上記と同様な薄膜を用いベンズアントラセ
ン誘導体(化9)の蛍光(PL)スペクトル測定を行っ
た結果、このベンズアントラセン誘導体(化9)は、5
08、545nmにピークを有する緑色の蛍光を発する
材料であることが分かった。
【0043】(実施例4)窒素雰囲気中で、2−ブロモ
ビフェニル8.33mlをテトラヒドロフランに加え、
これにn−ブチルリチウム36mlを滴下した。滴下後
1時間撹拌した後、1、2−ベンズアントラキノン5.
17gのテトラヒドロフラン溶液を滴下して2時間撹拌
した。反応終了後、テトラヒドロフランを留去し、クロ
ロホルムを用いて抽出した。得られた生成物は、トルエ
ン/ヘキサンを用いた再結晶を行い精製した。精製した
化合物2.00gに酢酸を加え、次にヨウ化カリウム
1.45g、ホスフィン酸ナトリウム0.46gを加
え、1時間撹拌還流させた。得られた生成物をトルエン
/ヘキサンを用いた再結晶を行い精製し、下記化学式
(10)に示す、黄色粉末状のベンズアントラセン誘導
体を得た。
【0044】
【化10】
【0045】上述のようにして得られたベンズアントラ
セン誘導体(化10)の質量分析測定を行い、目的化合
物の分子イオンに相当するm/z532のイオンピーク
が検出されたことから、ベンズアントラセン誘導体(化
10)の生成を確認した。図−4にベンズアントラセン
誘導体(化10)のNMRスペクトルを示す。
【0046】このベンズアントラセン誘導体(化10)
について、窒素雰囲気下、昇温速度10℃/minの条
件下でガラス転移点(Tg)を測定した結果、86℃で
あることが分かった。このベンズアントラセン誘導体
(化10)は、結晶化ピークが見られなかったことか
ら、高い経時安定性を示すアモルファス性の薄膜が期待
できる。
【0047】このベンズアントラセン誘導体(化10)
からなる蒸着膜を石英ガラス上に形成し、表面分析装置
を用いてイオン化ポテンシャルを測定した結果、5.7
3eVであることが分かった。
【0048】上記と同様な薄膜を用いベンズアントラセ
ン誘導体(化10)の蛍光(PL)スペクトル測定を行
った結果、このベンズアントラセン誘導体(化10)
は、509、547nmにピークを有する緑色の蛍光を
発する材料であることが分かった。
【0049】上記実施例のベンズアントラセン環を基本
骨格とする発光材料は、置換基を導入することで、発光
色、ガラス転移点および結晶性を変化させることがで
き、熱安定性に優れ、結晶化しにくい経時安定性の良好
な薄膜を得ることができる。
【0050】
【発明の効果】以上に示したように、本発明による様々
な置換基を導入したベンズアントラセン環を基本骨格と
する材料を用いると、高い耐熱性および高い経時安定性
を有する結晶化しにくいアモルファス性の薄膜を得るこ
とができる。これにより、本発明の高い耐熱性および高
い経時安定性を有する結晶化しにくいベンズアントラセ
ン環を基本骨格とする材料を用いた発光部位を構成する
ことにより、熱安定性および耐久性の高い発光素子が期
待できる。
【0051】
【図面の簡単な説明】
【図1】本発明の実施例1に係わる発光材料のNMRス
ペクトルを示す説明図。
【図2】本発明の実施例2に係わる発光材料のNMRス
ペクトルを示す説明図。
【図3】本発明の実施例3に係わる発光材料のIRスペ
クトルを示す説明図。
【図4】本発明の実施例4に係わる発光材料のNMRス
ペクトルを示す説明図。

Claims (2)

    【特許請求の範囲】
  1. 【請求項1】ベンズアントラセン環を基本骨格とする、
    下記一般式(1)に示されることを特徴とする発光材
    料。 【化1】 (式中、R1 〜R10は、水素原子、アルキル基、アルコ
    キシ基を示す。R11およびR12は、アルキル基およびア
    ルコキシ基から選ばれる置換基を有していてもよいフェ
    ニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル
    基、ビフェニル基、ターフェニル基を表す。)
  2. 【請求項2】ベンズアントラセン環を基本骨格とする、
    下記一般式(2)に示されることを特徴とする発光材
    料。 【化2】 (式中、R1 〜R10は、水素原子、アルキル基、アルコ
    キシ基を示す。R11〜R 14は、水素原子、アルキル基、
    アルコキシ基、あるいは、アルキル基およびアルコキシ
    基から選ばれる置換基を有していてもよいフェニル基、
    ナフチル基、アントリル基を表す。)
JP10358184A 1998-12-16 1998-12-16 発光材料 Pending JP2000178548A (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP10358184A JP2000178548A (ja) 1998-12-16 1998-12-16 発光材料

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP10358184A JP2000178548A (ja) 1998-12-16 1998-12-16 発光材料

Publications (1)

Publication Number Publication Date
JP2000178548A true JP2000178548A (ja) 2000-06-27

Family

ID=18457975

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP10358184A Pending JP2000178548A (ja) 1998-12-16 1998-12-16 発光材料

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP2000178548A (ja)

Cited By (13)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2002075651A (ja) * 2000-09-01 2002-03-15 Sanyo Electric Co Ltd 有機発光素子
WO2002100977A1 (fr) * 2001-06-06 2002-12-19 Sanyo Electric Co., Ltd. Dispositif electroluminescent organique et materiau de luminance
WO2007114358A1 (ja) 2006-04-03 2007-10-11 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン誘導体、及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
WO2009069602A1 (ja) * 2007-11-29 2009-06-04 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
WO2009081774A1 (ja) * 2007-12-20 2009-07-02 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
WO2009081776A1 (ja) * 2007-12-20 2009-07-02 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
EP2100941A3 (en) * 2008-03-14 2010-10-06 Gracel Display Inc. Novel organic electroluminescent compounds and organic electroluminescent device using the same
CN101874095A (zh) * 2007-11-22 2010-10-27 葛来西雅帝史派有限公司 具有高效率的芳族电致发光化合物,以及使用该化合物的电致发光器件
CN101445422B (zh) * 2008-12-31 2013-06-12 清华大学 一种有机电致发光材料及其应用
CN101987822B (zh) * 2009-08-07 2014-03-12 清华大学 一种有机电致发光材料及其应用
US8986852B2 (en) 2007-05-29 2015-03-24 Merck Patent Gmbh Benzanthracene derivatives for organic electroluminescent devices
KR20210064078A (ko) 2019-11-22 2021-06-02 가꼬우 호징 관세이 가쿠잉 유기전계 발광소자 및 벤즈안트라센 화합물
US11937498B2 (en) 2018-05-31 2024-03-19 Semiconductor Energy Laboratory Co., Ltd. Organic compound, light-emitting device, light-emitting apparatus, electronic apparatus, and lighting apparatus

Cited By (21)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2002075651A (ja) * 2000-09-01 2002-03-15 Sanyo Electric Co Ltd 有機発光素子
WO2002100977A1 (fr) * 2001-06-06 2002-12-19 Sanyo Electric Co., Ltd. Dispositif electroluminescent organique et materiau de luminance
US7598666B2 (en) 2001-06-06 2009-10-06 Sanyo Electric Co., Ltd. Organic electroluminescent device and luminescent material
WO2007114358A1 (ja) 2006-04-03 2007-10-11 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン誘導体、及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
EP2003108A1 (en) * 2006-04-03 2008-12-17 Idemitsu Kosan Co., Ltd. Benzanthracene derivative and organic electroluminescent device using the same
EP2003108A4 (en) * 2006-04-03 2009-05-27 Idemitsu Kosan Co BENZANTHRACENE DERIVATIVE AND ORGANIC ELECTROLUMINESCENT DEVICE USING THE SAME
US7829206B2 (en) 2006-04-03 2010-11-09 Idemitsu Kosan Co., Ltd. Benzanthracene derivative and electroluminescence device using the same
US8986852B2 (en) 2007-05-29 2015-03-24 Merck Patent Gmbh Benzanthracene derivatives for organic electroluminescent devices
CN101874095A (zh) * 2007-11-22 2010-10-27 葛来西雅帝史派有限公司 具有高效率的芳族电致发光化合物,以及使用该化合物的电致发光器件
WO2009069602A1 (ja) * 2007-11-29 2009-06-04 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
US8268459B2 (en) 2007-11-29 2012-09-18 Idemitsu Kosan Co., Ltd. Benzanthracene compound and organic electroluminescence device using the same
WO2009081776A1 (ja) * 2007-12-20 2009-07-02 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
US8501329B2 (en) 2007-12-20 2013-08-06 Idemitsu Kosan Co., Ltd. Benzanthracene compound and organic electroluminescent device using the same
US8563969B2 (en) 2007-12-20 2013-10-22 Idemitsu Kosan Co., Ltd. Benzanthracene compound and organic electroluminescence device using the same
JP5335691B2 (ja) * 2007-12-20 2013-11-06 出光興産株式会社 ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
WO2009081774A1 (ja) * 2007-12-20 2009-07-02 Idemitsu Kosan Co., Ltd. ベンズアントラセン化合物及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
EP2100941A3 (en) * 2008-03-14 2010-10-06 Gracel Display Inc. Novel organic electroluminescent compounds and organic electroluminescent device using the same
CN101445422B (zh) * 2008-12-31 2013-06-12 清华大学 一种有机电致发光材料及其应用
CN101987822B (zh) * 2009-08-07 2014-03-12 清华大学 一种有机电致发光材料及其应用
US11937498B2 (en) 2018-05-31 2024-03-19 Semiconductor Energy Laboratory Co., Ltd. Organic compound, light-emitting device, light-emitting apparatus, electronic apparatus, and lighting apparatus
KR20210064078A (ko) 2019-11-22 2021-06-02 가꼬우 호징 관세이 가쿠잉 유기전계 발광소자 및 벤즈안트라센 화합물

Similar Documents

Publication Publication Date Title
US6670054B1 (en) Electroluminescent devices
JP3769933B2 (ja) 発光材料及び有機薄膜el素子
JP4770033B2 (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
JP3949214B2 (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
JP3163589B2 (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
US6562982B1 (en) Carbazole compounds
WO2004016575A1 (ja) オリゴアリーレン誘導体及びそれを利用した有機エレクトロルミネッセンス素子
JP3175816B2 (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
JP2002121547A (ja) 有機電界発光素子用青色発光化合物及びこれを用いた有機電界発光素子
KR20120020901A (ko) 신규한 유기 전자재료용 화합물 및 이를 채용하고 있는 유기 전계 발광 소자
JP5357872B2 (ja) 有機発光物質及びこれを使用する有機発光素子
JP2000178548A (ja) 発光材料
JP2003221579A (ja) 有機発光材料
JP5378397B2 (ja) 高効率の青色電界発光化合物およびこれを使用する表示素子
JP4649752B2 (ja) アダマンタン誘導体化合物及びこれを用いた電界発光素子
JP2001106658A (ja) ビス(アミノスチリル)ナフタレン化合物及びその合成中間体、並びにこれらの製造方法
JP3185913B2 (ja) ジスチリルアリーレン誘導体
JP2001106657A (ja) ビス(アミノスチリル)アントラセン化合物及びその合成中間体、並びにこれらの製造方法
JPH10294179A (ja) 有機電界発光素子及び蛍光材料
JP3998026B2 (ja) 発光材料及び有機薄膜el素子
US7723553B2 (en) Light emitting device and compounds for use therein
JP3726316B2 (ja) 電界発光素子
JP3486994B2 (ja) オキサジアゾール誘導体を用いた有機電界発光素子
JP4154930B2 (ja) 有機導電性化合物及び有機電界発光素子
JP2007299825A (ja) 有機el素子

Legal Events

Date Code Title Description
A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20041203

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20041214

A02 Decision of refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02

Effective date: 20050607