日本理化工業所
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒140-8503 東京都品川区大井1-20-6 |
| 設立 |
1915年 （創業1914年） |
| 業種 | その他製品 |
| 法人番号 | 1010701007886 |
| 事業内容 | マイカ素材を中心とした電気絶縁用および関連製品の製造販売 |
| 代表者 | 大栗崇司（代表取締役社長） |
| 資本金 | 25百万円 |
| 従業員数 | 220名（2012年10月） |
| 外部リンク | https://www.nipponrika.jp/ |
株式会社日本理化工業所（にっぽんりかこうぎょうしょ）は、マイカ素材を中心とした電気絶縁用および関連製品の製造販売を行う日本理化グループの企業。日本理化グループの他の企業についてもここで記述する。
経営理念
[編集]- 人を大切にします。
- 新しい価値を創造します。
- 地球を大切にします。
事業内容
[編集]- 重電機器用マイカテープ、耐火電線用マイカテープ製造
- 重電機器用ステータコイル製造、及び関連部材製造
- プリント配線板用金属板、パワーモジュール、放熱基板材料製造
- 絶縁物及び金属物加工、成型
- 高機能フィルム、絶縁シート、絶縁ワニス等の代理店販売
- 雨水貯留システム、自己制御ヒーター等の建材販売
沿革
[編集]特記なき事項の出典：[1]
- 1914年 - 東京府荏原郡（現在の東京都大田区）に「日本マイカナイト製作所」を創立。
- 1915年 - 本社を東京府荏原郡大井町（現在の東京都品川区大井）に移転し、社名を「日本理化工業株式会社」に改称。
- 1947年 - 社名を「株式会社日本理化工業所」に改称。
- 1964年 - 栃木県下都賀郡壬生町（創業者である大栗逓三の出身地[2]）に工場を建設。
- 1987年 - 本社工場の機能を栃木工場に集約（移転）し、本社には本社機能のみを有することになる。
- 1992年 - 福島県伊達郡飯野町に工場を建設。
- 2003年 - 飯野工場を飯野町から二本松市に移転し、福島事業所とする。
- 2012年 - 大栗崇司が社長に就任。
支店・事業所
[編集]- 本社（東京都品川区大井1-20-6）
- 栃木事業所（栃木県下都賀郡壬生町大字壬生甲3737）
- 下野分工場（栃木県下野市柴字丸野286-12）
- 福島事業所（福島県二本松市渋川字柳下1-1）
- 飯野分工場（福島県福島市飯野町大久保字菅平8-1）
- 長岡営業所（新潟県長岡市希望が丘南5丁目9-12）
- 日立営業所（茨城県日立市神峰2-9-6 神峰BLD 2F）
- 名古屋営業所（愛知県名古屋市中区栄2丁目1-10伏見フジビル302）
- 長崎営業所（長崎県長崎市川口町6-25 フレックス川口 301）
- 蔚山支店（NO.1551-3 Samsan - Dong, Nam-Ku, Ulsan, KOREA）
- 台湾支店 （Rm. 3, 6F., No.27 Sec.3 Zhongshan N. Rd., Zhongshan Dist., Taipei City 104, TAIWAN）
- NIPPON RIKA(S) PTE LTD （Blk 11 Kallang Place #05-12, SINGAPORE）
- NIPPON RIKA GR(INDIA) PVT LTD （Mica House, 2A Pretoria Street Kolkata, 700071, INDIA）
グループ会社
[編集]日本理化グループの会社。
- 株式会社日本理化工業所
- 株式会社エヌ・アール・ケーハイテック
- 株式会社日本理化イソボル
- NIPPON RIKA(S) PTE LTD
- NIPPON RIKA GR(INDIA) PVT LTD
脚注
[編集]- ^ “沿革”. 日本理化グループ. 2021年5月29日閲覧。
- ^ 宇都宮徹壱 (2021年5月28日). “「今はアルビレックス新潟よりも栃木SCとJで対戦したい」 大栗崇司（栃木シティフットボールクラブ代表）＜２／２＞”. 宇都宮徹壱ウェブマガジン. 2021年5月29日閲覧。
関連項目
[編集]- マイカ
- 絶縁体
- 栃木シティFC - 2018年から所有するサッカーチーム
- SHINAGAWA CITY FUTSAL CLUB - 2020年から所有するフットサルチーム
- SHINAGAWA CITY BASKETBALL CLUB - 2020年から所有するバスケットボールチーム
外部リンク
[編集] |  | この項目は、まだ閲覧者の調べものの参照としては役立たない、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:経済）。 |