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JP6642071B2 - ズームレンズ系 - Google Patents

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JP6642071B2
JP6642071B2 JP2016023313A JP2016023313A JP6642071B2 JP 6642071 B2 JP6642071 B2 JP 6642071B2 JP 2016023313 A JP2016023313 A JP 2016023313A JP 2016023313 A JP2016023313 A JP 2016023313A JP 6642071 B2 JP6642071 B2 JP 6642071B2
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Description

本発明は、ズームレンズ系、例えば、一眼レフカメラに用いて好適な望遠ズームレンズ系に関する。
特許文献1には、従来の一般的な望遠ズームレンズ系として、物体側から順に、正、負、正の3つのレンズ群から構成されたものが開示されている。
特許文献2には、物体側から順に、正の第1群と、負の第2群と、正の後群とから構成され、後群の最も物体側に正の第3群を少なくとも含む多群構成のズームレンズ系が開示されている。
特許文献3には、物体側から順に、正、負、正、正、負、正の6つのレンズ群から構成された多群構成のズームレンズ系が開示されている。
特開2004−29765号公報 特開2011−99924号公報 特開2014−145960号公報
しかし、特許文献1−3のいずれのズームレンズ系も、各レンズ群のパワー配置(パワーバランス)が不適切であるため、像面湾曲やコマ収差等の諸収差の補正が不十分であり、光学性能が劣化しがちである。
本発明は、以上の問題意識に基づいてなされたものであり、像面湾曲やコマ収差等の諸収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができるズームレンズ系を得ることを目的とする。
本発明のズームレンズ系は、第1の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること;中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変であること;及び次の条件式(1)、(2)を満足すること;を特徴としている。
(1)−3.3<f1/fN<−3.0
(2)−0.23<f2/fP<−0.07
但し、
f1:第1レンズ群の焦点距離、
f2:第2レンズ群の焦点距離、
fN:第Nレンズ群の焦点距離、
fP:第Pレンズ群の焦点距離、
である。
本発明のズームレンズ系は、第2の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること;中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変であること;及び次の条件式(5)、(6)を満足すること;を特徴としている。
(5)0.3<f1/fP<1.4
(6)0.48<f2/fN<0.61
但し、
f1:第1レンズ群の焦点距離、
f2:第2レンズ群の焦点距離、
fN:第Nレンズ群の焦点距離、
fP:第Pレンズ群の焦点距離、
である。
本発明のズームレンズ系は、第3の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること;中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変又は不変であること;第1レンズ群は、少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズを有していること;及び次の条件式(1)、(2)、(6)、(7)を満足すること;を特徴としている。
(1)−3.3<f1/fN<−3.0
(2)−0.23<f2/fP<−0.07
(6)0.48<f2/fN<0.61
(7)0.2<Rb/f1<0.35
但し、
f1:第1レンズ群の焦点距離、
f2:第2レンズ群の焦点距離、
fN:第Nレンズ群の焦点距離、
fP:第Pレンズ群の焦点距離、
Rb:第1レンズ群中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズの接合面の曲率半径、
である。
本発明のズームレンズ系は、第4の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること;中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変又は不変であること;第1レンズ群は、d線に対するアッベ数が80以上のレンズと、d線に対するアッベ数の差が40以上の少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズとのうち、少なくとも接合レンズを有していること;及び次の条件式(1)、(2)、(7)を満足すること;を特徴としている。
(1)−3.3<f1/fN<−3.0
(2)−0.23<f2/fP<−0.07
(7)0.2<Rb/f1<0.35
但し、
f1:第1レンズ群の焦点距離、
f2:第2レンズ群の焦点距離、
fN:第Nレンズ群の焦点距離、
fP:第Pレンズ群の焦点距離、
Rb:第1レンズ群中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズの接合面の曲率半径、
である。
本発明のズームレンズ系は、例えば、中間レンズ群が正の屈折力のレンズ群を1つだけ含む場合には、正、負、正、負、正の5群ズームレンズ系となり、中間レンズ群が2つの正の屈折力のレンズ群を含む場合には、正、負、正、正、負、正の6群ズームレンズ系となる。もちろん、本発明のズームレンズ系は、中間レンズ群が3つ以上の正の屈折力のレンズ群を含む態様(7群以上のズームレンズ系)も含み得る。
中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群を有しており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して不変とすることができる。この場合、本発明のズームレンズ系は、正、負、正、負、正の5群ズームレンズ系となる。収差補正だけを考えれば、5群ズームレンズ構成でほぼ目的が達成されるが、群数は多い方が(収差補正の自由度が増えるので)設計上の光学性能は向上する。
中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群を有しており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変とすることができる。この場合、本発明のズームレンズ系は、正、負、正、正、負、正の6群ズームレンズ系となる。中間レンズ群内の群数を増加させる代わりに(あるいはこれに加えて)、他のレンズ群(例えば第2レンズ群および/または最も像側のレンズ群をズーミングに際し設計上の像面に対して固定しても良い。
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(3)を満足することが好ましい。
(3)0.3<Dm/Lm<0.55
但し、
Dm:長焦点距離端における中間レンズ群中の2つの正の屈折力のレンズ群の間隔、
Lm:長焦点距離端における中間レンズ群全体の群厚、
である。
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(4)を満足することが好ましい。
(4)0.3<Dnp/|fN|
但し、
Dnp:長焦点距離端における第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔、
fN:第Nレンズ群の焦点距離、
である。
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(5)を満足することが好ましい。
(5)0.3<f1/fP<1.4
但し、
f1:第1レンズ群の焦点距離、
fP:第Pレンズ群の焦点距離、
である。
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(6)を満足することが好ましい。
(6)0.48<f2/fN<0.61
但し、
f2:第2レンズ群の焦点距離、
fN:第Nレンズ群の焦点距離、
である。
第Pレンズ群は、正単レンズから構成することができる。
第1レンズ群は、d線に対するアッベ数が80以上のレンズ、及び/又は、d線に対するアッベ数の差が40以上の少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズを有することができる。
第1レンズ群は、少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズを有しており、次の条件式(7)を満足することが好ましい。
(7)0.2<Rb/f1<0.35
但し、
Rb:第1レンズ群中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズの接合面の曲率半径、
f1:第1レンズ群の焦点距離、
である。
本発明によれば、像面湾曲やコマ収差等の諸収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができるズームレンズ系が得られる。
本発明によるズームレンズ系の数値実施例1の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例1の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図3(A)〜(D)は図1の構成における諸収差図である。 図4(A)〜(D)は図2の構成における諸収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例2の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例2の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図7(A)〜(D)は図5の構成における諸収差図である。 図8(A)〜(D)は図6の構成における諸収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例3の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例3の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図11(A)〜(D)は図9の構成における諸収差図である。 図12(A)〜(D)は図10の構成における諸収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例4の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例4の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図15(A)〜(D)は図13の構成における諸収差図である。 図16(A)〜(D)は図14の構成における諸収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例5の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例5の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図19(A)〜(D)は図17の構成における諸収差図である。 図20(A)〜(D)は図18の構成における諸収差図である。 本発明によるズームレンズ系のズーム軌跡を示す第1の簡易移動図である。 本発明によるズームレンズ系のズーム軌跡を示す第2の簡易移動図である。 本発明によるズームレンズ系のズーム軌跡を示す第3の簡易移動図である。
本実施形態のズームレンズ系は、数値実施例1−3では、図21の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)G3と、正の屈折力の第4レンズ群(中間レンズ群)G4と、負の屈折力の第5レンズ群(第Nレンズ群)G5と、正の屈折力の第6レンズ群(第Pレンズ群)G6とから構成されている。第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間(第3レンズ群G3の直後)には、第3レンズ群G3と一体に移動する絞りSが位置している。Iは設計上の像面である。
本実施形態のズームレンズ系は、数値実施例1−3では、図21の簡易移動図に示すように、短焦点距離端(Wide)から長焦点距離端(Tele)への変倍に際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間隔が減少し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の間隔が増大し(一旦増大した後に若干量だけ減少し)、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6の間隔が増大する。第5レンズ群G5と第6レンズ群G6の間隔は減少してもよい(変化すればよい)。より具体的に、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3と第4レンズ群G4と第5レンズ群G5が物体側に移動し、第2レンズ群G2と第6レンズ群G6が設計上の像面Iに対して固定されている(光軸方向に移動しない)。
第1レンズ群G1は、物体側から順に、正レンズ11と、負レンズ12と、正レンズ13とからなる。負レンズ12と正レンズ13は、接合されている。
第2レンズ群G2は、物体側から順に、負レンズ21と、正レンズ22と、負レンズ23とからなる。負レンズ21と正レンズ22は、接合されている。
第3レンズ群G3は、物体側から順に、正レンズ31と、正レンズ32と、負レンズ33とからなる。正レンズ32と負レンズ33は、接合されている。
第4レンズ群G4は、物体側から順に、負レンズ41と、正レンズ42と、正レンズ43とからなる。
第5レンズ群G5は、物体側から順に、正レンズ51と、負レンズ52とからなる。
第6レンズ群G6は、正単レンズ61からなる。
本実施形態のズームレンズ系は、数値実施例4、5では、図22、図23の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)G3’と、負の屈折力の第4レンズ群(第Nレンズ群)G4’と、正の屈折力の第5レンズ群(第Pレンズ群)G5’とから構成されている。絞りSは、第3レンズ群G3’の内部に位置している。
本実施形態のズームレンズ系は、数値実施例4、5では、図22、図23の簡易移動図に示すように、短焦点距離端(Wide)から長焦点距離端(Tele)への変倍に際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3’の間隔が減少し、第3レンズ群G3’と第4レンズ群G4’の間隔が変化し(一旦増大した後に減少することで、数値実施例4では結果的に減少し、数値実施例5では結果的に微増し)、第4レンズ群G4’と第5レンズ群G5’の間隔が増大する(数値実施例4では一旦減少した後結果的に増大し、数値実施例5では増大する)。より具体的に、図22の簡易移動図に示すように、数値実施例4では、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3’と第5レンズ群G5’が物体側に移動し、第2レンズ群G2が一旦像側に移動した後に物体側に戻り(Uターンし)、第4レンズ群G4’が像側に凸の軌跡を描きながら物体側に移動する。また、図23の簡易移動図に示すように、数値実施例5では、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3’が物体側に移動し、第2レンズ群G2が一旦像側に移動した後に物体側に戻り(Uターンし)、第4レンズ群G4’が像側に凸の軌跡を描きながら物体側に移動し、第5レンズ群G5’が一旦像側に移動した後に短焦点距離端の位置を超えて物体側に移動する。
第1レンズ群G1は、物体側から順に、正レンズ11と、負レンズ12と、正レンズ13とからなる。負レンズ12と正レンズ13は、接合されている。
第2レンズ群G2は、物体側から順に、負レンズ21と、正レンズ22と、負レンズ23とからなる。負レンズ21と正レンズ22は、接合されている。
第3レンズ群G3’は、物体側から順に、正レンズ31’と、正レンズ32’と、負レンズ33’と、絞りSと、負レンズ34’と、正レンズ35’と、正レンズ36’とからなる。正レンズ32’と負レンズ33’は、接合されている。
第4レンズ群G4’は、物体側から順に、正レンズ41’と、負レンズ42’とからなる。
第5レンズ群G5’は、正単レンズ51’からなる。
本実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群(G1)と、負の屈折力の第2レンズ群(G2)と、少なくとも1つの正の屈折力のレンズ群を含む正の屈折力の中間レンズ群(G3とG4、または、G3’)と、負の屈折力の第Nレンズ群(G5またはG4’)と、正の屈折力の第Pレンズ群(G6またはG5’)とから構成されている。
正の屈折力の第1レンズ群(G1)と負の屈折力の第2レンズ群(G2)は、主たる変倍作用を担っている。正の屈折力の中間レンズ群(G3とG4、または、G3’)は、主たる結像作用を担っている。負の屈折力の第Nレンズ群(G5またはG4’)は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群として機能する。正の屈折力の第Pレンズ群(G6またはG5’)は、ズーミング時やフォーカシング時の収差変動を効果的に補正する機能を持つ。
収差補正の目的を達成する為には、中間レンズ群の群数は「1群」あればほぼ足りる(もちろん、2群以上にした方が設計上の光学性能は向上する)。しかしどのレンズ群を移動させ、どの間隔を変化させるかは収差補正だけで決めるわけではない。例えば第2レンズ群を偏心させることで像ブレ補正をさせる場合、ズーミングに際して第2レンズ群を設計上の像面に対して固定させれば機構設計の負荷を軽くできる。ズーミングに際し、例えば中間レンズ群内の間隔を変化させることで、第2レンズ群の移動を止めることができるなら、全体として設計/量産の負荷を最小化(最適化)することができるのである。このように本発明の中間レンズ群内の群数は収差補正とはやや異なる理由で選択することができる。
条件式(1)は、第1レンズ群G1の焦点距離と、第Nレンズ群(G5またはG4’)の焦点距離との比を規定している。条件式(1)を満足することで、コマ収差や像面湾曲を良好に補正することができる。
条件式(1)の上限を超えると、第1レンズ群G1のパワーが強くなりすぎて、近接(合焦)時の像面湾曲の変化が大きくなってしまう。
条件式(1)の下限を超えると、第Nレンズ群(G5またはG4’)のパワーが強くなりすぎて、コマ収差や像面湾曲の補正が困難になってしまう。
条件式(2)は、第2レンズ群G2の焦点距離と、第Pレンズ群(G6またはG5’)の焦点距離との比を規定している。条件式(2)を満足することで、像面湾曲を良好に補正することができる。
条件式(2)の上限を超えると、第2レンズ群G2のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の像面湾曲の変化が大きくなってしまう。
条件式(2)の下限を超えると、第Pレンズ群(G6またはG5’)のパワーが強くなりすぎて、像面湾曲の補正が不十分になってしまう。
中間レンズ群は、絞りSを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群(数値実施例1−3では第3レンズ群G3と第4レンズ群G4、数値実施例4、5では第3レンズ群G3’中の正レンズ31’と正レンズ32’と負レンズ33’からなるレンズ群と負レンズ34’と正レンズ35’と正レンズ36’からなるレンズ群)を有している。
このように主たる結像作用を担う中間レンズ群に2つの正の屈折力のレンズ群を含ませることにより、機構はやや複雑になり、誤差要因が増えるものの、球面収差やコマ収差の発生を抑えることができる。また2つの正の屈折力のレンズ群を絞りSを挟んで配置することにより、非点収差や歪曲収差の発生を抑えることができる。
条件式(3)は、長焦点距離端における中間レンズ群中の2つの正の屈折力のレンズ群(数値実施例1−3では第3レンズ群G3と第4レンズ群G4、数値実施例4、5では第3レンズ群G3’中の正レンズ31’と正レンズ32’と負レンズ33’からなるレンズ群と負レンズ34’と正レンズ35’と正レンズ36’からなるレンズ群)の間隔と、長焦点距離端における中間レンズ群全体の群厚との比を規定している。条件式(3)を満足することで、球面収差、コマ収差、像面湾曲等の主たる補正作用を中間レンズ群中の2つの正の屈折力のレンズ群に分担することができる。
条件式(3)の上限を超えても下限を超えても、球面収差、コマ収差、像面湾曲等の主たる補正作用を中間レンズ群中の2つの正の屈折力のレンズ群に分担することが難しくなる。
条件式(4)は、長焦点距離端における第Nレンズ群(G5またはG4’)と第Pレンズ群(G6またはG5’)の間隔と、第Nレンズ群(G5またはG4’)の焦点距離との比を規定している。条件式(4)を満足することで、第Nレンズ群(G5またはG4’)をフォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群としたときに好適なフォーカシングを実現するとともに、当該フォーカスレンズ群を小型化・軽量化することができる。
条件式(4)の下限を超えると、第Nレンズ群(G5またはG4’)をフォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群としたときに好適なフォーカシングが難しくなるとともに、当該フォーカスレンズ群が大型化・重量化してしまう。
言いかえると、条件式(4)の下限を超えると第Nレンズ群がフォーカシングのために移動する間隔が足りなくなるので、所定の物体距離までのフォーカシングをするには、第Nレンズ群のパワーを強くしなければならなくなる。フォーカシングによる収差変動を抑えるためには、構成するレンズが増え、第Nレンズ群が大型化・重量化してしまう。
条件式(5)は、第1レンズ群G1の焦点距離と、第Pレンズ群(G6またはG5’)の焦点距離との比を規定している。条件式(5)を満足することで、コマ収差、像面湾曲、歪曲収差を良好に補正することができる。
条件式(5)の上限を超えると、第Pレンズ群(G6またはG5’)のパワーが強くなりすぎて、コマ収差や像面湾曲の補正が困難になってしまう。
条件式(5)の下限を超えると、第Pレンズ群(G6またはG5’)のパワーが弱くなりすぎて、歪曲収差の補正が不十分になってしまう。
条件式(6)は、第2レンズ群G2の焦点距離と、第Nレンズ群(G5またはG4’)の焦点距離との比を規定している。条件式(6)を満足することで、ズーミング時の像面湾曲の変動やフォーカシング時の収差変動を抑えることができる。
条件式(6)の上限を超えると、第Nレンズ群(G5またはG4’)のパワーが強くなりすぎて、フォーカシング時の収差変動が大きくなってしまう。
条件式(6)の下限を超えると、第2レンズ群G2のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の像面湾曲の変動が大きくなってしまう。
第1レンズ群G1は、d線に対するアッベ数が80以上のいわゆるEDレンズ(正レンズ13)、及び/又は、d線に対するアッベ数の差が40以上の少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズ(負レンズ12と正レンズ13の接合レンズ)を有している。これにより、特に長焦点距離端での色収差を良好に補正することができる。
条件式(7)は、第1レンズ群G1中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズ(負レンズ12と正レンズ13)の接合面の曲率半径と、第1レンズ群G1の焦点距離との比を規定している。本実施形態のような望遠ズームレンズ系は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して第1レンズ群G1が大きく繰り出されるが、条件式(7)を満足することで、第1レンズ群G1の繰り出しに伴う偏芯誤差の影響を低減することが可能になる。
次に具体的な数値実施例1−5を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNO.はFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角(゜)、Yは像高、fB はバックフォーカス、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はd線に対する屈折率、ν(d)はd線に対するアッベ数を示す。バックフォーカスはレンズ全系の最も像側の面から設計上の像面I(図21〜図23)までの距離である。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端−中間焦点距離−長焦点距離端の順に示している。長さの単位は[mm]である。全数値実施例1−5を通じて、非球面レンズは用いていない。
[数値実施例1]
図1〜図4と表1〜表3は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図3(A)〜(D)はその諸収差図であり、図2は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4(A)〜(D)はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3はレンズ群データである。
本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)G3と、正の屈折力の第4レンズ群(中間レンズ群)G4と、負の屈折力の第5レンズ群(第Nレンズ群)G5と、正の屈折力の第6レンズ群(第Pレンズ群)G6とから構成されている。第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間(第3レンズ群G3の直後)には、第3レンズ群G3と一体に移動する絞りSが位置している。
第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸の正メニスカスレンズ11と、物体側に凸の負メニスカスレンズ12と、物体側に凸の正メニスカスレンズ13とからなる。負メニスカスレンズ12と正メニスカスレンズ13は、接合されている。
第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹負レンズ21と、物体側に凸の正メニスカスレンズ22と、両凹負レンズ23とからなる。両凹負レンズ21と正メニスカスレンズ22は、接合されている。
第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ31と、両凸正レンズ32と、両凹負レンズ33とからなる。両凸正レンズ32と両凹負レンズ33は、接合されている。
第4レンズ群G4は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ41と、像側に凸の正メニスカスレンズ42と、物体側に凸の正メニスカスレンズ43とからなる。
第5レンズ群G5は、物体側から順に、像側に凸の正メニスカスレンズ51と、両凹負レンズ52とからなる。
第6レンズ群G6は、物体側に凸の正メニスカス単レンズ61からなる。
(表1)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 105.273 4.55 1.48749 70.2
2 1578.998 0.15
3 126.148 1.50 1.65412 39.7
4 57.207 5.70 1.49700 81.6
5 363.986 d5
6 -145.100 1.00 1.72916 54.7
7 23.690 3.10 1.84666 23.8
8 69.541 1.80
9 -52.446 1.00 1.80400 46.6
10 264.919 d10
11 150.299 3.10 1.61800 63.4
12 -40.151 0.20
13 31.822 4.20 1.51633 64.1
14 -37.311 1.00 1.90366 31.3
15 187.695 2.00
16絞 ∞ d16
17 237.646 1.00 1.80610 33.3
18 57.410 1.00
19 -2463.192 2.50 1.61800 63.4
20 -54.986 0.10
21 39.534 2.40 1.54814 45.8
22 177.259 d22
23 -114.243 1.60 1.80518 25.4
24 -41.332 9.00
25 -27.005 0.70 1.67300 38.2
26 77.860 d26
27 64.349 1.55 1.83481 42.7
28 136.701 -
(表2)
各種データ
ズーム比(変倍比) 5.22
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 6.0 6.5
f 56.56 135.00 295.03
W 14.6 6.0 2.8
Y 14.24 14.24 14.24
fB 37.00 37.00 37.00
L 149.41 196.55 241.29
d5 7.19 54.32 99.06
d10 27.16 11.35 1.00
d16 22.44 8.25 6.17
d22 2.00 11.34 4.00
d26 4.47 25.13 44.90
(表3)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 183.35
2 6 -32.12
3 11 45.54
4 17 84.97
5 23 -57.26
6 27 144.23
[数値実施例2]
図5〜図8と表4〜表6は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図5は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図7(A)〜(D)はその諸収差図であり、図6は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8(A)〜(D)はその諸収差図である。表4は面データ、表5は各種データ、表6はレンズ群データである。
この数値実施例2のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。
(表4)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 102.875 4.50 1.48749 70.2
2 1480.840 0.10
3 125.785 1.50 1.65412 39.7
4 57.060 5.70 1.49700 81.6
5 327.341 d5
6 -137.753 1.00 1.72916 54.7
7 23.736 3.10 1.84666 23.8
8 71.519 1.83
9 -52.358 1.00 1.80400 46.6
10 248.281 d10
11 139.664 3.05 1.61800 63.4
12 -40.293 0.50
13 32.193 4.20 1.51633 64.1
14 -37.150 1.00 1.90366 31.3
15 193.346 2.00
16絞 ∞ d16
17 231.699 1.00 1.80100 35.0
18 56.334 0.83
19 -2131.179 2.50 1.60311 60.7
20 -53.296 0.10
21 38.956 2.34 1.56883 56.0
22 155.427 d22
23 -118.530 1.40 1.80518 25.4
24 -40.848 8.50
25 -26.852 0.70 1.66998 39.3
26 84.632 d26
27 58.992 1.55 1.80440 39.6
28 99.975 -
(表5)
各種データ
ズーム比(変倍比) 5.21
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.5 6.0 6.5
f 56.53 135.00 294.68
W 14.6 6.0 2.8
Y 14.24 14.24 14.24
fB 37.56 37.56 37.54
L 148.08 196.58 241.78
d5 5.70 54.20 99.39
d10 26.74 11.18 1.00
d16 23.21 9.35 7.95
d22 2.00 11.04 4.00
d26 4.47 24.84 43.49
(表6)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 185.00
2 6 -31.91
3 11 45.25
4 17 84.31
5 23 -60.94
6 27 175.93
[数値実施例3]
図9〜図12と表7〜表9は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図9は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図11(A)〜(D)はその諸収差図であり、図10は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12(A)〜(D)はその諸収差図である。表7は面データ、表8は各種データ、表9はレンズ群データである。
この数値実施例3のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例1、2のレンズ構成と同様である。
(1)第1レンズ群G1の正レンズ11が両凸正レンズである。
(2)第4レンズ群G4の正レンズ42が両凸正レンズである。
(表7)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 95.763 4.35 1.48749 70.2
2 -2653.052 0.15
3 112.509 1.50 1.65412 39.7
4 51.121 6.21 1.49700 81.6
5 251.324 d5
6 -197.842 1.00 1.72916 54.7
7 21.938 3.11 1.84666 23.8
8 60.294 1.83
9 -47.349 1.00 1.80400 46.6
10 242.177 d10
11 78.433 3.11 1.61800 63.4
12 -46.358 3.76
13 39.828 4.26 1.51633 64.1
14 -34.160 1.00 1.90366 31.3
15 402.332 2.00
16絞 ∞ d16
17 212.628 1.00 1.79999 33.8
18 49.115 0.83
19 118.393 2.64 1.58335 57.5
20 -50.371 0.10
21 33.823 2.34 1.54072 47.2
22 104.816 d22
23 -68.710 1.33 1.80518 25.4
24 -38.223 7.36
25 -28.632 0.70 1.55341 44.7
26 47.363 d26
27 87.511 1.55 1.68893 31.1
28 227.742 -
(表8)
各種データ
ズーム比(変倍比) 5.22
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 6.0 6.5
f 56.56 135.00 294.98
W 14.5 6.0 2.7
Y 14.24 14.24 14.24
fB 38.15 38.15 38.15
L 154.67 194.21 234.01
d5 5.00 44.55 84.34
d10 28.50 11.57 1.00
d16 25.42 12.51 14.63
d22 2.00 9.36 4.00
d26 4.47 26.94 40.76
(表9)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 162.90
2 6 -30.17
3 11 46.03
4 17 64.48
5 23 -50.96
6 27 205.37
[数値実施例4]
図13〜図16と表10〜表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図13は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図15(A)〜(D)はその諸収差図であり、図14は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16(A)〜(D)はその諸収差図である。表10は面データ、表11は各種データ、表12はレンズ群データである。
この数値実施例4のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例1、2のレンズ構成と同様である。
(1)第2レンズ群G2の負レンズ23が像側に凸の負メニスカスレンズである。
(2)ズームレンズ系が、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)G3’と、負の屈折力の第4レンズ群(第Nレンズ群)G4’と、正の屈折力の第5レンズ群(第Pレンズ群)G5’とから構成されている。絞りSは、第3レンズ群G3’の内部に位置している。
(3)第3レンズ群G3’が、物体側から順に、両凸正レンズ31’と、両凸正レンズ32’と、両凹負レンズ33’と、絞りSと、物体側に凸の負メニスカスレンズ34’と、両凸正レンズ35’と、両凸正レンズ36’とからなる。両凸正レンズ32’と両凹負レンズ33’は、接合されている。
(4)第4レンズ群G4’が、物体側から順に、像側に凸の正メニスカスレンズ41’と、両凹負レンズ42’とからなる。
(5)第5レンズ群G5’が、物体側に凸の正メニスカス単レンズ51’からなる。
(表10)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 58.227 5.94 1.51633 64.1
2 470.923 0.15
3 86.162 1.70 1.79952 42.2
4 36.616 8.21 1.48749 70.2
5 262.144 d5
6 -186.072 0.90 1.72916 54.7
7 19.500 2.96 1.84666 23.8
8 40.897 2.71
9 -34.927 0.80 1.69680 55.5
10 -674.687 d10
11 73.960 3.00 1.72916 54.7
12 -82.737 0.60
13 39.656 4.59 1.59522 67.7
14 -38.134 1.10 1.83400 37.2
15 98.015 15.94
16絞 ∞ 1.21
17 217.932 1.00 1.83400 37.3
18 32.170 0.35
19 36.606 4.10 1.49700 81.6
20 -48.895 1.70
21 36.811 2.92 1.69680 55.5
22 -581.993 d22
23 -89.005 2.11 1.76182 26.5
24 -37.541 2.29
25 -35.689 0.70 1.69680 55.5
26 47.540 d26
27 162.666 2.06 1.54072 47.2
28 4653.462 -
(表11)
各種データ
ズーム比(変倍比) 5.22
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.5 6.5
f 55.98 135.01 291.99
W 14.8 6.0 2.8
Y 14.24 14.24 14.24
fB 39.83 49.04 71.91
L 165.04 195.00 234.60
d5 8.39 47.96 72.37
d10 28.99 10.17 2.50
d22 4.32 10.92 2.73
d26 16.46 9.86 18.05
(表12)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 142.85
2 6 -26.06
3 11 34.50
4 23 -46.09
5 27 311.68
[数値実施例5]
図17〜図20と表13〜表15は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例5を示している。図17は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図19(A)〜(D)はその諸収差図であり、図18は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20(A)〜(D)はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15はレンズ群データである。
この数値実施例5のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例1、2のレンズ構成と同様である。
(1)ズームレンズ系が、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)G3’と、負の屈折力の第4レンズ群(第Nレンズ群)G4’と、正の屈折力の第5レンズ群(第Pレンズ群)G5’とから構成されている。絞りSは、第3レンズ群G3’の内部に位置している。
(2)第3レンズ群G3’が、物体側から順に、両凸正レンズ31’と、両凸正レンズ32’と、両凹負レンズ33’と、絞りSと、物体側に凸の負メニスカスレンズ34’と、両凸正レンズ35’と、物体側に凸の正メニスカスレンズ36’とからなる。両凸正レンズ32’と両凹負レンズ33’は、接合されている。
(3)第4レンズ群G4’が、物体側から順に、像側に凸の正メニスカスレンズ41’と、両凹負レンズ42’とからなる。
(4)第5レンズ群G5’が、物体側に凸の両凸正単レンズ51’からなる。
(表13)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 55.616 5.94 1.51633 64.1
2 356.547 0.15
3 86.146 1.70 1.79952 42.2
4 36.002 8.21 1.48749 70.2
5 351.493 d5
6 -137.440 0.90 1.72916 54.7
7 18.797 2.96 1.84666 23.8
8 41.981 2.70
9 -33.293 0.80 1.69680 55.5
10 922.967 d10
11 80.444 3.00 1.72916 54.7
12 -58.519 0.10
13 35.886 4.59 1.59522 67.7
14 -41.331 1.10 1.85026 32.3
15 116.215 2.10
16絞 ∞ 14.35
17 72.201 1.00 1.83400 37.3
18 28.685 1.60
19 38.090 3.93 1.49700 81.6
20 -69.133 1.56
21 36.184 2.92 1.69680 55.5
22 266.995 d22
23 -70.180 2.11 1.76182 26.5
24 -32.154 1.17
25 -32.543 0.70 1.69680 55.5
26 46.136 d26
27 353.776 2.05 1.51633 64.1
28 -144.531 -
(表14)
各種データ
ズーム比(変倍比) 5.21
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 4.8 6.5
f 56.05 135.00 291.96
W 14.8 5.9 2.8
Y 14.24 14.24 14.24
fB 49.22 39.00 65.22
L 151.92 187.73 234.60
d5 3.00 50.34 66.87
d10 23.73 9.99 2.50
d22 2.00 8.77 2.10
d26 8.33 13.99 32.26
(表15)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 135.68
2 6 -23.76
3 11 32.30
4 23 -42.86
5 27 199.01
各数値実施例の各条件式に対する値を表16に示す。
(表16)
実施例1 実施例2 実施例3
条件式(1) -3.202 -3.036 -3.197
条件式(2) -0.223 -0.181 -0.147
条件式(3) 0.345 0.391 0.466
条件式(4) 0.784 0.714 0.800
条件式(5) 1.271 1.052 0.793
条件式(6) 0.561 0.524 0.592
条件式(7) 0.312 0.308 0.314
実施例4 実施例5
条件式(1) -3.100 -3.166
条件式(2) -0.084 -0.119
条件式(3) 0.470 0.454
条件式(4) 0.392 0.753
条件式(5) 0.458 0.682
条件式(6) 0.565 0.554
条件式(7) 0.256 0.265
表16から明らかなように、数値実施例1〜数値実施例5は、条件式(1)〜条件式(7)を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
本発明の特許請求の範囲に含まれるズームレンズ系に、実質的なパワーを有さないレンズまたはレンズ群を追加したとしても、本発明の技術的範囲に含まれる(本発明の技術的範囲を回避したことにはならない)。
また、本発明を回避する為、パワーの弱いダミーレンズ群を追加することは言うまでも無く容易であるので、それによって本発明の技術思想を回避したことにはならないが、そのような意味でも中間レンズ群内の群数には自由度がある。(これは他のレンズ群にも言えることである。)
G1 正の屈折力の第1レンズ群
11 正レンズ
12 負レンズ
13 正レンズ
G2 負の屈折力の第2レンズ群
21 負レンズ
22 正レンズ
23 負レンズ
G3 正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)
31 正レンズ
32 正レンズ
33 負レンズ
G4 正の屈折力の第4レンズ群(中間レンズ群)
41 負レンズ
42 正レンズ
43 正レンズ
G5 負の屈折力の第5レンズ群(第Nレンズ群)
51 正レンズ
52 負レンズ
G6 正の屈折力の第6レンズ群(第Pレンズ群)
61 正単レンズ
G3’ 正の屈折力の第3レンズ群(中間レンズ群)
31’ 正レンズ
32’ 正レンズ
33’ 負レンズ
34’ 負レンズ
35’ 正レンズ
36’ 正レンズ
G4’ 負の屈折力の第4レンズ群(第Nレンズ群)
41’ 正レンズ
42’ 負レンズ
G5’ 正の屈折力の第5レンズ群(第Pレンズ群)
51’ 正単レンズ
S 絞り
I 設計上の像面

Claims (10)

  1. 物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;
    短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること
    中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変であること;及び
    次の条件式(5)、(6)を満足すること;
    を特徴とするズームレンズ系。
    (5)0.3<f1/fP<1.4
    (6)0.48<f2/fN<0.61
    但し、
    f1:第1レンズ群の焦点距離、
    f2:第2レンズ群の焦点距離、
    fN:第Nレンズ群の焦点距離、
    fP:第Pレンズ群の焦点距離。
  2. 物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;
    短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること
    中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変であること;及び
    次の条件式(1)、(2)を満足すること;
    を特徴とするズームレンズ系。
    (1)−3.3<f1/fN<−3.0
    (2)−0.23<f2/fP<−0.07
    但し、
    f1:第1レンズ群の焦点距離、
    f2:第2レンズ群の焦点距離、
    fN:第Nレンズ群の焦点距離、
    fP:第Pレンズ群の焦点距離。
  3. 請求項2に記載のズームレンズ系において、
    第1レンズ群は、少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズを有しており、次の条件式(7)を満足するズームレンズ系。
    (7)0.2<Rb/f1<0.35
    但し、
    Rb:第1レンズ群中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズの接合面の曲率半径、
    f1:第1レンズ群の焦点距離。
  4. 請求項2又は請求項3に記載のズームレンズ系において、
    次の条件式(6)を満足するズームレンズ系。
    (6)0.48<f2/fN<0.61
    但し、
    f2:第2レンズ群の焦点距離、
    fN:第Nレンズ群の焦点距離。
  5. 物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;
    短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること
    中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変又は不変であること;
    第1レンズ群は、少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズを有していること;及び
    次の条件式(1)、(2)、(6)、(7)を満足すること;
    を特徴とするズームレンズ系。
    (1)−3.3<f1/fN<−3.0
    (2)−0.23<f2/fP<−0.07
    (6)0.48<f2/fN<0.61
    (7)0.2<Rb/f1<0.35
    但し、
    f1:第1レンズ群の焦点距離、
    f2:第2レンズ群の焦点距離、
    fN:第Nレンズ群の焦点距離、
    fP:第Pレンズ群の焦点距離
    Rb:第1レンズ群中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズの接合面の曲率半径。
  6. 請求項2から請求項5のいずれかに記載のズームレンズ系において、
    第1レンズ群は、d線に対するアッベ数が80以上のレンズ、及び/又は、d線に対するアッベ数の差が40以上の少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズを有しているズームレンズ系。
  7. 物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の中間レンズ群と、負の屈折力の第Nレンズ群と、正の屈折力の第Pレンズ群とから構成されていること;
    短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と中間レンズ群の間隔、中間レンズ群と第Nレンズ群の間隔、第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔がそれぞれ変化すること
    中間レンズ群は、絞りを挟んで物体側と像側にそれぞれ位置する2つの正の屈折力のレンズ群から構成されており、この2つの正の屈折力のレンズ群の間隔は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際して可変又は不変であること;
    第1レンズ群は、d線に対するアッベ数が80以上のレンズと、d線に対するアッベ数の差が40以上の少なくとも2枚のレンズから構成された接合レンズとのうち、少なくとも接合レンズを有していること;及び
    次の条件式(1)、(2)、(7)を満足すること;
    を特徴とするズームレンズ系。
    (1)−3.3<f1/fN<−3.0
    (2)−0.23<f2/fP<−0.07
    (7)0.2<Rb/f1<0.35
    但し、
    f1:第1レンズ群の焦点距離、
    f2:第2レンズ群の焦点距離、
    fN:第Nレンズ群の焦点距離、
    fP:第Pレンズ群の焦点距離
    Rb:第1レンズ群中の接合レンズを構成する少なくとも2枚のレンズの接合面の曲率半径。
  8. 請求項2から請求項7のいずれかに記載のズームレンズ系において、
    次の条件式(5)を満足するズームレンズ系。
    (5)0.3<f1/fP<1.4
    但し、
    f1:第1レンズ群の焦点距離、
    fP:第Pレンズ群の焦点距離。
  9. 請求項1から請求項8のいずれかに記載のズームレンズ系において、
    次の条件式(4)を満足するズームレンズ系。
    (4)0.3<Dnp/|fN|
    但し、
    Dnp:長焦点距離端における第Nレンズ群と第Pレンズ群の間隔、
    fN:第Nレンズ群の焦点距離。
  10. 請求項1から請求項9のいずれかに記載のズームレンズ系において、
    第Pレンズ群は、正単レンズから構成されているズームレンズ系。
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