JP5438250B2 - オピオイド及びオピオイド様の化合物並びにそれらの使用 - Google Patents

Description

本発明は、オピオイド及びオピオイド様の化合物、並びにそれらの医薬品の調合物、並びに敗血症性ショックのような傷害の予防及び処置のためのそれらの使用に関する。

モルヒネは、アヘンのケシから単離された既知の鎮痛性の化合物であり、以下の構造式

を有する。モルヒネは、効力のあう鎮痛薬であるが、それは、身体依存を含むが、その身体依存に限定されない、いくつかの望ましくない副作用を持つ。従って、数々の化合物が、基本のモルヒネの骨格に対する付加又は置換によって開発されてきた。数々のこのような化合物が、Ｋａｎｅｍａｔｓｕ等に対して１９９３年６月１５日に発行された特許文献１、Ｈｕｄｌｉｃｋｙ等に対して１９９９年６月１５日及び２００１年６月５日に発行された特許文献２及び特許文献３、Ｈａｒｔｍａｎｎ等に対して２０００年１１月２１日に発行された特許文献４、Ｎａｇｅｓｅ等に対して２００１年１１月２７日に発行された特許文献５、並びに１９９４年１月１２日に公開された特許文献６、１９９３年２月１０日に公開された特許文献７、及び１９９５年１月４日に公開された特許文献８に記載されている。３−ヒドロキシル基の代わりにメトキシ基が用いられるとき、その化合物は、コデイン、すなわち、
鎮痛薬として、また、それの鎮咳性の効果のために咳の薬物療法でしばしば使用されるオピオイドである。

モルヒネ構造の様々な置換基は、麻酔性の効果について要求されない。このようなモルヒネの誘導体は、モルヒナン類として分類される。本願で使用される際には、モルヒナンは、モルヒネに類似する化合物であるが、４，５−エーテル結合を欠き、また、７，８−アルケニル結合も欠くこともあり、以下の構造式

を有する。

化合物（ＩＩ）について使用される番号付けのシステムは、“モルヒナン類を記載する際に使用された、上で使用したモルヒネ（Ｉ）の番号付けに対応する、従来の番号付けのシステム”である。国際純正・応用化学連合（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｕｎｉｏｎ ｏｆ ｐｕｒｅ ａｎｄ ａｐｐｌｉｅｄ ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）の番号付けのシステムは、例えば非特許文献１が、ｐｐ．１０７３−７４のモノグラフ６３５８において、化合物モルヒナンを［４ａＲ（４ａα，１０α，１０ａα）−１，３，４，９，１０，１０ａ−ヘキサヒドロ−２Ｈ−（１０，４ａ−イミノエタノ）］フェナントレンとして名付け、以下の構造式

を有するように、異なることが、認識される。本願において、“従来の”番号付けのシステムは、別に注意しない限り、使用される。

いくつかのモルヒナン類は、他のモルヒナン類が、モルヒネ及びモルヒネの作動薬の効果を阻害する、拮抗薬である一方で、鎮痛性の効果を生ずる、作動薬である。さらに他のモルヒナン類は、他のモルヒナン類の作動薬の活性を遮断する一方でそれ自体で鎮痛性の効果を生ずる、組み合わせられた作動薬／拮抗薬の活性を示す。最後に、化合物のモルヒナン（ＩＩａ）を含む、いくつかのモルヒナン類は、生物学的活性を示さない。いわゆる“モルヒネ則”又はＢｅｃｋｅｔ−Ｃａｓｅｙ則は、（４）二つの炭素原子だけ離れて位置付けされた（３）三級の窒素に接続される四級の中心に付けられた（１）芳香環を要求する。アリル、ｎ−プロピル、置換されたアリル、プロピニル、シクロプロピルメチル、及びシクロブチルメチルによる窒素のメチル基の置換が、モルヒネの拮抗薬に帰着することが見出されてきた。

代表的なモルヒナン類は、以下の特許、Ｓａｗａ等に対して１９６６年９月２７日に発行された特許文献９、Ｐａｃｈｔｅｒ等に対して１９７４年６月２５日に発行された特許文献１０、１９８０年１０月１４日に発行された特許文献１１、Ａｕｎｇｓｔ等に対して１９８７年６月１６に発行された特許文献１２、Ｌ．Ｒｅｖｅｓｚに対して１９９０年３月２７日に発行された特許文献１３、及び１９８６年１２月１０日に公開された特許文献１４、Ａｎｄｒｅ等に対して１９９１年１２月１０日に発行された特許文献１５、Ｓｏｂｏｔｉｋ等に対して１９９６年４月２日に発行された特許文献１６、Ｃａｉｎ等に対して２０００年１２月２６日に発行された特許文献１７、及び１９６７年８月２日に公開された特許文献１８に示されている。

モルヒネ構造のさらなる単純化は、構造式

を有する６，７−ベンゾモルファン類を生成させるためのシクロアルカンの環の一つの脱離を伴う。

代表的なベンゾモルファン類は、以下の特許、Ａｋｋｅｒｍａｎ等に対して１９７３年１０月９日に発行された特許文献１９、Ｂｅｈｎｅｒ等に対して１９７６年２月３日に発行された特許文献２０、Ｙａｍａｍｏｔｏ等に対して１９７７年６月１４日に発行された特許文献２１、Ａｋｋｅｒｍａｎ等に対して１９７８年１２月５日に発行された特許文献２２、Ａｋｋｅｒｍａｎ等に対して１９８１年９月８日に発行された特許文献２３、Ｌａｗｓｏｎ等に対して１９９４年１０月１１日に発行された特許文献２４、Ｍｅｒｔｚ等に対して１９９７年３月４日に発行された特許文献２５、Ｃａｒｔｅｒ等に対して１９９８年３月２４日に発行された特許文献２６、１９９３年１月３日に公開された特許文献２７、及び１９６７年８月２日に公開された特許文献２８に示されている。

モルヒネの誘導体、モルフォン類の別の分類は、Ｃ６における酸化された酸素原子を特色にし、以下の構造式

を有する。

代表的なモルフォンの化合物は、以下の特許、Ｋｏｔｉｃｋ等に対して１９８０年１０月２８日に発行された特許文献２９、またＫｏｔｉｃｋ等に対して１９８１年６月９日に発行された特許文献３０、Ｂｒｏｓｓｉ等に対して１９８３年６月１４日に発行された特許文献３１、またＢｒｏｓｓｉ等に対して１９８３年６月２８日に発行された特許文献３２、Ｓ．Ｗ．Ｋｉｍに対して１９９８年７月１４日に発行された特許文献３３、及びＰｏｒｔｏｇｈｅｓｅ等に対して２００１年８月７日に発行された特許文献３４に記載されている。

この分野における先行する仕事は、概略、鎮痛薬、モルヒネの拮抗薬、又は鎮咳薬としてのこれらのモルヒネの誘導体の使用の調査に焦点を合わせてきた。しかしながら、最近の文献は、モルヒネの受容体を介在しないこともある、いくつかのモルヒネの誘導体に対して潜在的な新しい使用を報告してきている。モルヒナンの環の位置３及び１７において修飾される一連の化合物は、非特許文献２において鎮痙性の効果を示すことを報告してきた。修飾されたＮ−置換基を備えた一連の立体異性体の６，７−ベンゾモルファン誘導体は、試験管内及び生体内でＮ−メチル−Ｄ−アスパラギン酸塩（ＮＭＤＡ）の受容体−チャネル複合体に拮抗するとして非特許文献３に記載されている。（＋）−ペンタゾシン、シグマ受容体の作動薬が、シグマ受容体を通じて皮質性の神経で特有の残存活性を有することは、非特許文献４において、証明されてきた。（＋）−（１Ｓ，５Ｓ，９Ｓ）−ノルメタゾシンの系列における二つの同族体、Ｎ−ペント−４−エニル及びＮ−ヘキス−５−エニルは、高い親和性及び選択的なσ１−配位子（それぞれ、Ｋｉ＝２ｎＭでσ２／σ１＝１２５０、及び１ｎＭでσ２／σ１＝７５０）を有することが、非特許文献５に報告されている。対照的に、Ｎ−アリルノルメタゾシンは、σ１で相対的に乏しい親和性を有し、それのσ１／σ２の比は、＜１００である。

中枢神経系の神経変性疾患の研究で最近の発展は、オピオイドが、小グリア細胞において及び免疫に関連した神経変性の介在においてアラキドン酸の炎症性サイトカイン類、フリーラジカル、及び代謝産物のような炎症の因子の発現を調節する役割を果たすこともあることを、非特許文献６において明らかにしてきた。小グリア細胞の活性及び超酸化物の発生の阻害を通じて炎症性の損傷に対してラットのドーパミン性ニューロンを保護するためのナロキソン、モルヒネの拮抗薬は、非特許文献７に開示されている。

繰り返されるオピオイドの使用に伴った許容範囲及び身体依存の発現に対する潜在性は、全てのオピオイドの薬物の特性であり、精神依存（すなわち、耽溺）を発現させる可能性は、オピオイドでの痛みの処置の使用における主要な関心事の一つである。オピオイドの使用と関連した別の主要な関心事は、気晴らしの目的で、痛みを持つ患者から（患者でない）別の人への、例えば常用者へのこれらの薬物の転用である。
米国特許第５，２１９，３４７号明細書 米国特許第５，９１２，３４７号明細書 米国特許第６，２４２，６０４号明細書 米国特許第６，１５０，５２４号明細書 米国特許第６，３２３，２１２号明細書 欧州特許第５７７，８４７号明細書 欧州特許第２４２，４１７号明細書 欧州特許第６３２，０４１号明細書 米国特許第３，２７５，６３８号明細書 米国特許第３，８１９，６３５号明細書 米国特許第４，２２８，２８５号明細書 米国特許第４，６７３，６７９号明細書 米国特許第４，９１２，１１４号明細書 英国特許第２，１７５，８９８号明細書 米国特許第５，０７１，９８５号明細書 米国特許第５，５０４，２０８号明細書 米国特許第６，１６６，２１１号明細書 英国特許第１，０３８，７３２号明細者 米国特許第３，７６４，６０６号明細書 米国特許第３，９３６，４６３号明細書 米国特許第４，０２９，７９８号明細書 米国特許第４，１２８，５４８号明細書 米国特許第４，２８８，４４４号明細書 米国特許第５，３５４，７５８号明細書 米国特許第５，６０７，９４１号明細書 米国特許第５，７３１，３１８号明細書 カナダ国特許第２，０７２，８１４号明細書 英国特許第１，０７７，７１１号明細書 米国特許第４，２３０，７１２号明細書 米国特許第４，２７２，５４１号明細書 米国特許第４，３８８，４６３号明細書 米国特許第４，３９０，６９９号明細書 米国特許第５，７８０，４７９号明細書 米国特許第６，２７１，２３９号明細書 Ｍｅｒｃｋ Ｉｎｄｅｘ（１２版、１９９６年） Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．１１，１６５１−１６５４（２００１） Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４０，２９２２−２９３０（１９９７） Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｎｅｕｒｏｂｉｏｌ．２０（６），６９５−７０２（２０００） Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４３（２６），５０３０−５０３６（２０００） Ａｄｖ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．Ｂｉｏｌ．４０２：２９−３３（１９９６）及びＭｏｖ．Ｄｉｓｏｒｄ．１２：８５５−８５８（１９９７） Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒａｐ．２９３，６０７−６１７（２０００）

このように、ここに記載したような様々な傷害の予防又は処置に有用なオピオイド及びオピオイド様の化合物を提供することが望ましい。

本発明の実施形態によれば、本発明は、式Ｒ−Ａ−Ｘに従う化合物に関し、ここでＲは、Ｈ、アルキル、アリル、フェニル、ベンジル、又は（ＣＨ_２）_ｍＲ_４であり得るが、ｍは、０から６までであり、Ｒ_４は、環の構造であり得る。このような環の構造は、例えば、フェニル、ナフチル、及びビフェニルであり得るが、ここで、その環は、自由選択で、ハロゲン、アルキル、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３、及びＯＣＨ_３からなる群より選択される一つから三つまでの置換基で置換される。Ｒ_４は、Ｏ、Ｓ、及びＮからなる群より選択される一つ以上のヘテロ原子を有する五員環の複素環であり得るが、ここでその複素環は、メチル基で置換される。Ｒ_４は、ピリジン環であり得るが、ここでそのピリジン環は、自由選択で、ハロゲン、アルキル、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３、ＯＣＨ_３、又はＮＲ_１Ｒ_２で置換され、ここでＲ_１及びＲ_２は、各々独立に、Ｈ若しくはアルキルであり、又はＲ_１及びＲ_２は、環式の環であり、ここでその環式の環は、その環に二重結合を自由選択で有する３員環から７員環までの脂環式の環である。Ｒ_４は、キノリンであり得る。Ｒ_４は、イソキノリンであり得る。Ｒ_４は、４−シクロへキシルフェニルであり得る。Ｒ_４は、環式の環であり得るが、ここでその環式の環は、その環に二重結合を自由選択で有する３員環から７員環までの脂環式の環である。

Ａは、以下の構造

及び

の一つのような構造であり得る。

Ｘは、アリル、シンナモイル、クロトニル、（ＣＨ_２）Ｃ_６Ｈ_５−４Ｆ、（ＣＨ_２）_ｎＣ＝ＣＲ_１Ｒ_２、
（ＣＨ_２）_ｎＣ≡ＣＲ_３、（ＣＨ_２）_ｎＲ_５、及び（ＣＨ_２）_ｍＣＨＲ_６Ｒ_７であり得るが、ここでｎは、０から６までである。Ｒ_３は、Ｈ、アルキル、又はＲ_４と同じものであり得るが、ここでＲ_４は、上に記載され、Ｒ_５は、アルキル、ＣＮ、ＣＯＲ_８、又は以下の構造

及び

からなる群より選択される構造であり得るが、ここでＹは、Ｏ、Ｓ、又はＮであり得る。Ｒ_６及びＲ_７は、各々独立に、上に定義したようなＲ_４と同じものであり、Ｒ_８は、アルキル、上に定義したようなＲ_４と同じもの、又はＲ_５が、上に記載した構造（ＩＸ−ＸＶＩＩＩ）であり得るときＲ_５と同じものである。

式Ｒ−Ａ−Ｘに従う新規な化合物は、それらのエナンチオマー、ジアステレオマー、及び薬事的に許容可能な塩であり得ると共に、Ａが、式（ＶＩＩＩ）に従う構造であるとき、Ｘは、（ＣＨ_２）_ｎＲ_５ではなく、ここでＲ_５は、アルキル、ＣＮ、上に記載したＲ_４と同じもの、又はＣＯＲ_８であり得るが、ここでＲ_８は、アルキル又は上に記載したＲ_４と同じものであるという条件を含む。

本発明の他の実施形態によれば、本発明は、治療に有効な量の上に記載した式Ｒ−Ａ−Ｘの化合物を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害のような健康状態を予防する又は処置する方法に関する。

さらに他の実施形態によれば、本発明は、治療に有効な量の式Ｒ−Ａ−Ｘに従うが、ここでＲは、メチルであり、Ａは、以下の構造

を有し、Ｘは、メチル、（ＣＨ_２）_４、ｎ−プロピル、ＣＮ、アリル、ＣＨ_２＝Ｃ（ＣＨ_２）_２であり得る化合物、又はそれらのエナンチオマー、ジアステレオマー、及び薬事的に許容可能な塩を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害からなる群より選択される健康状態を予防する又は処置する方法に関する。

本発明のさらに別の実施形態によれば、本発明は、治療に有効な量のオピオイド及びオピオイド様の化合物、並びにそれらの誘導体及び類似体を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害のような健康状態を予防する又は処置する方法に関する。

今、本発明の前述の及び他の態様を、ここに記載した他の実施形態に関して、より詳細に記載することにする。本発明を、異なる形態で実施することができると共に、ここで述べた実施形態に限定するように解釈するべきではないことは、認識されるはずである。むしろ、これらの実施形態は、この開示が、徹底的且つ完全であることになると共に、当業者に本発明の範囲を十分に伝達することになるように、提供される。

本発明の記載に使用される用語法は、ここでは、特定の実施形態を説明する目的のためのみであり、本発明の限定であることは意図されてない。本発明及び添付した請求項の記載において使用されるように、単数の形態“ａ”、“ａｎ”及び“ｔｈｅ”は、文脈が明らかに他のことを示さない限り、同様に複数の形態を含むことが意図されている。

別に定義されない限り、ここで使用される全ての技術及び科学用語は、当業者によって一般的に理解されるのと同じ意味を有する。

ここで引用した全ての刊行物、特許出願、特許、及び他の参考文献は、参照文献が与えられる文及び／又は段落に関連性のある教示のために、それら全体として参照によって組み込まれる。

ここで使用されるような用語“アルキル”は、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンチル、へキセニル、オクテニル、ブタジエニル、及びアレニル基を含む、直鎖、分岐、又は環状の、飽和又は不飽和の炭化水素鎖を含めてＣ１−Ｃ２０を参照する。アルキル基は、置換されてない、又は一つ以上の妨害しない置換基、例えば、ハロゲン、アルコキシ、アシルオキシ、ヒドロキシ、メルカプト、カルボキシ、ベンジルオキシ、フェニル、ベンジル、若しくは官能性を妨害しないようにするために保護基で適切に遮断されてきた他の官能性で置換されるか、いずれかであり得る。各々の置換基は、自由選択で、追加の妨害しない置換基で置換されてもよい。用語“妨害しない”は、この発明の工程に従って行われるいずれの反応にも悪影響を与えないような置換基を特徴付ける。

ここで使用されるような用語“低級アルキル”は、直鎖又は分岐及び飽和又は不飽和であってもよい、Ｃ１からＣ３まで、Ｃ１からＣ４まで、Ｃ１からＣ５まで、Ｃ１からＣ６まで、及びＣ１からＣ７までを含むＣ１からＣ８までのアルキルを参照する。

ここで使用されるような用語“シクロアルキル”は、典型的には、Ｃ３、Ｃ４、又はＣ５からＣ６又はＣ８までのシクロアルキルである。

ここで使用されるような用語“アリール”は、フェニル、ベンジル、ナフチルなどのようなＣ６からＣ１０までの環状の芳香族基を参照し、トリルのような置換されたアリール基を含む。

ここで使用されるような用語“複素環”は、自由選択で置換されてない又はヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、ハロ、メルカプト、及び他の妨害しない置換基で置換されることができる、単一の環又は複数の縮合環を有すると共に環内にＮ、Ｏ、又はＳのような少なくとも一つのへテロ原子を有する一価の飽和、不飽和、又は芳香族の炭素環基を参照する。窒素の複素環の例は、ピロール、イミダゾール、ピラゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、インドリジン、イソインドール、インドール、インダゾール、プリン、キノリジン、イソキノリン、キノリン、フタラジン、ナフチリジン、キノキサリン、キナゾリン、シンノリン、プテリジン、カルバゾール、カルボリン、フェナントリジン、アクリジン、フェナントロリン、イソチアゾール、フェナジン、イソオキサゾール、フェノキサジン、フェノチアジン、イミダゾリジン、イミダゾリン、ピペリジン、ピペラジン、及びインドリンを含むが、それらに限定されない。

ここで使用したような用語“ハロ”は、クロロ、フルオロ、ブロモ、又はヨードのような、任意のハロゲン基を参照する。

ここで使用されるような用語“オピオイド”は、作動薬及び拮抗薬の活性を含む、オピウム又はモルヒネ様の性質を示す化合物を参照し、このような化合物は、脳及び他の組織における立体特異的且つ飽和性の結合部位と相互作用することができる。薬理学的性質は、先に、眠気、呼吸抑制、気分における変化、及びの意識の結果として生じる喪失なしの意識混濁を含めておいた。ここで使用されるような用語“オピオイド様”は、構造及び／又は薬理学的側面において既知のオピオイドの化合物に類似する化合物を参照する。オピオイド及びオピオイド様の化合物の例は、中枢神経系の領域に特に存在する内因性のオピオイド様のペプチド、アルフェンタニル、アリルプロジン、アルファプロジン、アニレリジン、ベンジルモルヒネ、ベジトラミド、ブプレノルフィン、ブトルファノール、クロニタゼン、コデイン、シクラゾシン、デソモルヒネ、デキストロモラミド、デキストロメトルファン、デゾシン、ジアンプロミド、ジアモルホン、ジヒドロコデイン、ジヒドロモルヒネ、ジメノキサドール、ジメフェプタノール、ジメチルチアンブテン、ジオキサフェチル＝ブチラート、ジピパノン、エプタゾシン、エトヘプタジン、エチルメチルチアンブテン、エチルモルヒネ、エトニタゼン、フェンタニル、ヘロイン、ヒドロコドン、ヒドロモルホン、ヒドロキシペチジン、イソメサドン、ケトベミドン、レボルファノール、レボフェナクリルモルファン、ロフェンタニル、メペリジン、メプタジノール、メタゾシン、メタドン、メトポン、モルヒネ、モルヒナン、ミロフィン、ナルセイン、ニコモルヒネ、ノルレボルファノール、ノルメサドン、ナルトリンドール、ナロルフィン、ナロキソン、ナルブフェン、ナルトレキソン、ノルモルヒネ、ノルピパノン、オピウム、オキシコドン、オキシモルホン、パパベレタム、ペンタゾシン、フェナドキソン、フェノモルファン、フェナゾシン、フェノペリジン、ピミノジン、ピリトラミド、プロフェプタジン、プロメドール、プロペリジン、プロポキシフェン、スフェンタニル、チリジン、トラマドール、並びにそれらの誘導体及び類似体を含むが、それらに限定されない。

ここで使用されるような“処置”又は“処置する”は、患者の健康状態における（例えば、一つ異常の症状における）改善、健康状態の進行における遅延、疾患の始まりの予防又は遅延などを含む、疾患に悩まされる患者に利益を分与するいずれのタイプの処置も参照する。

ここで使用されるように、（塩、担体、賦形剤、又は希釈剤のような）“薬事的に許容可能な”成分は、ここに記載した処置を達成するために、疾患の重症度及び処置の必要性に照らして、過度に有害な副作用なしに、化合物又は組成物が、主体に対する投与に適することを意味する。

ここで使用されるような“治療に有効な量”は、関心のある健康状態の重症度を予防する、遅延する、又は減少させるために必要な量を参照し、また、正常な生理的機能を高めるために必要な量を含む。

一般に、本発明の活性な化合物は、新規なオピオイド又はオピオイド様の化合物である。これらの新規な化合物は、ここで記載したような疾患又は傷害を予防する又は処置することに有用である。本発明による新規な化合物は、式Ｒ−Ａ−Ｘに従う構造を含む。

Ｒは、Ｈ、アルキル、又は（ＣＨ_２）_ｍＲ_４であり得るが、ここでｍは、０から６までであり、Ｒ_４は、環の構造であり得る。その環の構造は、フェニル、ベンジル、ナフチル、及びビフェニルを含むが、それらには限定されない、アリールであり得るが、ここでその環は、自由選択で、ハロゲン、アルキル、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３、及びＯＣＨ_３からなる群より選択される一つから三つまでの置換基で置換される。Ｒ_４は、Ｏ、Ｓ、及びＮからなる群より選択される一つ以上のヘテロ原子を有する五員環の複素環であり得るが、ここでその複素環は、メチル基で置換される。Ｒ_４は、ピリジン環であり得るが、ここでそのピリジン環は、自由選択で、ハロゲン、アルキル、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３、ＯＣＨ_３、又はＮＲ_１Ｒ_２で置換され、ここでＲ_１及びＲ_２は、各々独立に、Ｈ若しくはアルキルであり、又はＲ_１及びＲ_２は、環式の環であり、ここでその環式の環は、その環に二重結合を自由選択で有する３員環から７員環までの脂環式の環である。Ｒ_４は、キノリンであり得る。Ｒ_４は、イソキノリンであり得る。Ｒ_４は、４−シクロへキシルフェニルであり得る。Ｒ_４は、環式の環であり得るが、ここでその環式の環は、その環に二重結合を自由選択で有する３員環から７員環までの脂環式の環である。

Ａは、以下の構造

及び

の一つのような構造であり得る。

Ａは、オピオイド又はオピオイド様のコア構造を有する又はオピオイド又はオピオイド様のコア構造を表すために修飾され得る構造であり得る。コア構造を提供することができるこのような化合物は、今知られている又は後で識別される、アルフェンタニル、アリルプロジン、アルファプロジン、アニレリジン、ベンジルモルヒネ、ベジトラミド、ブプレノルフィン、ブトルファノール、クロニタゼン、コデイン、シクラゾシン、デソモルヒネ、デキストロモラミド、デキストロメトルファン、デゾシン、ジアンプロミド、ジアモルホン、ジヒドロコデイン、ジヒドロモルヒネ、ジメノキサドール、ジメフェプタノール、ジメチルチアンブテン、ジオキサフェチル＝ブチラート、ジピパノン、エプタゾシン、エトヘプタジン、エチルメチルチアンブテン、エチルモルヒネ、エトニタゼン、フェンタニル、ヘロイン、ヒドロコドン、ヒドロモルホン、ヒドロキシペチジン、イソメサドン、ケトベミドン、レボルファノール、レボフェナクリルモルファン、ロフェンタニル、メペリジン、メプタジノール、メタゾシン、メタドン、メトポン、モルヒネ、モルヒナン、ミロフィン、ナルセイン、ニコモルヒネ、ノルレボルファノール、ノルメサドン、ナロルフィン、ナロキソン、ナルブフェン、ナルトレキソン、ノルモルヒネ、ノルピパノン、オピウム、オキシコドン、オキシモルホン、パパベレタム、ペンタゾシン、フェナドキソン、フェノモルファン、フェナゾシン、フェノペリジン、ピミノジン、ピリトラミド、プロフェプタジン、プロメドール、プロペリジン、プロポキシフェン、スフェンタニル、チリジン、トラマドール、並びにそれらの誘導体及び類似体を含むが、それらに限定されない。

Ｘは、アリル、シンナモイル、クロトニル、（ＣＨ_２）Ｃ_６Ｈ_５−４Ｆ、（ＣＨ_２）_ｎＣ＝ＣＲ_１Ｒ_２、（ＣＨ_２）_ｎＣ≡ＣＲ_３、（ＣＨ_２）_ｎＲ_５、並びに（ＣＨ_２）_ｍＣＨＲ_６Ｒ_７であり得るが、ここでｎは、０から６までである。Ｒ_３は、Ｈ、アルキル、又はＲ_４と同じものであり得るが、ここでＲ_４は、上に記載され、Ｒ_５は、アルキル、ＣＮ、ＣＯＲ_８、又は以下の構造

及び

からなる群より選択される構造であり、ここでＹは、Ｏ、Ｓ、又はＮであり得る。Ｒ_６及びＲ_７は、各々独立に、上に定義したようなＲ_４と同じものであり、Ｒ_８は、アルキル、上に定義したようなＲ_４と同じもの、又はＲ_５が、Ａが、式（ＶＩＩＩ）に従う構造であるとき、Ｘが、（ＣＨ_２）_ｎＲ_５でなく、ここでＲ_５が、アルキル、ＣＮ、上に記載したＲ_４と同じもの、又はＣＯＲ_８であり得るが、ここでＲ_８は、アルキル又は上に記載したＲ_４と同じものであるという条件を含む、上に記載した構造（ＩＸ−ＸＶＩＩＩ）であり得るとき、Ｒ_５と同じものである。例えば、式Ｒ−Ａ−Ｘに従う本発明の化合物は、構造

を含むことができ、ここでＲ及びＸは、ここに記載される。この例は、Ｒ及びＸの配置を、このように、それらに対応する置換基をさらに図説する。

上に記載した新規な化合物は、この発明の日の際に現在知られている化合物を包含しない。

上に記載した本発明の化合物のいくつかは、抗酸化の性質のみならず麻酔性及び鎮痛性の性質をもつことができる。しかしながら、本発明の化合物のある一定の治療の効果を、アヘン剤の受容体との相互作用を通じたもの以外の機構を通じて介在させることができる。上に記載した本発明の新規な化合物は、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害のような疾患、傷害、及び／又は健康状態の予防又は処置に有用であり得るが、ここで治療に有効な量の化合物を含む医薬品の組成物が、それを必要とする主体に投与される。

本発明の活性な化合物は、敗血症性ショック、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害のような疾患、傷害、及び／又は健康状態の予防及び処置のための、今知られている及び後で識別されるオピオイド及びオピオイド様の化合物の使用をさらに含み、ここで治療に有効な量の化合物を含む医薬品の組成物が、それを必要とする主体に投与される。このようなオピオイド及びオピオイド様の化合物の例は、今知られている又は後で識別される、アルフェンタニル、アリルプロジン、アルファプロジン、アニレリジン、ベンジルモルヒネ、ベジトラミド、ブプレノルフィン、ブトルファノール、クロニタゼン、コデイン、シクラゾシン、デソモルヒネ、デキストロモラミド、デキストロメトルファン、デゾシン、ジアンプロミド、ジアモルホン、ジヒドロコデイン、ジヒドロモルヒネ、ジメノキサドール、ジメフェプタノール、ジメチルチアンブテン、ジオキサフェチル＝ブチラート、ジピパノン、エプタゾシン、エトヘプタジン、エチルメチルチアンブテン、エチルモルヒネ、エトニタゼン、フェンタニル、ヘロイン、ヒドロコドン、ヒドロモルホン、ヒドロキシペチジン、イソメサドン、ケトベミドン、レボルファノール、レボフェナクリルモルファン、ロフェンタニル、メペリジン、メプタジノール、メタゾシン、メタドン、メトポン、モルヒネ、モルヒナン、ミロフィン、ナルセイン、ニコモルヒネ、ノルレボルファノール、ノルメサドン、ナロルフィン、ナロキソン、ナルブフェン、ナルトレキソン、ノルモルヒネ、ノルピパノン、オピウム、オキシコドン、オキシモルホン、パパベレタム、ペンタゾシン、フェナドキソン、フェノモルファン、フェナゾシン、フェノペリジン、ピミノジン、ピリトラミド、プロフェプタジン、プロメドール、プロペリジン、プロポキシフェン、スフェンタニル、チリジン、トラマドール、並びにそれらの誘導体及び類似体を含むが、それらに限定されない。

本発明の活性な化合物は、水溶性であり得ると共に、また、既知の水溶性のオピオイド及びオピオイド様の誘導体を含み得る。

本発明の化合物は、非対称性の単数又は複数の炭素原子を持つことができ、従って、エナンチオマー又はジアステレオマーとして存在することが可能である。このように、本発明の化合物は、本発明の化合物の薬事的に許容可能な塩のみならずエナンチオマー及びジアステレオマーを含む。

本発明の活性な化合物を、単独で、又は、他の治療薬と併用して、投与することができる。例えば、本発明の活性な化合物を、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害のような健康状態の予防及び／又は処置に有用であるための今知られている又は後で識別される化合物と共に共同投与することができる。具体例としての化合物は、鎮痛薬、麻酔薬、抗黴剤、抗生物質、消炎剤、駆虫薬、解毒剤、抗嘔吐薬、抗ヒスタミン薬、抗高血圧症薬、抗マラリア薬、抗微生物剤、抗精神病薬、解熱薬、防腐薬、抗関節炎薬、抗結核薬、鎮咳薬、抗ウィルス物質、心臓作用性の薬物、便通薬、化学療法剤、副腎皮質ホルモン（ステロイド）、抗うつ薬、抑制剤、診断補助剤、利尿薬、酵素、去痰薬、ホルモン、催眠薬、無機質、栄養補助剤、副交感神経様作用薬、カリウム補助剤、鎮静剤、スルホンアミド、興奮薬、交感神経様作用薬、精神安定薬、尿の抗感染薬、血管収縮薬、血管拡張薬、ビタミン、キサンチン誘導体などを含むが、それらに限定されない。

オピオイドの化合物及びオピオイド様の化合物は、中枢神経系における望まれない副作用を有し得る。従って、望ましくない副作用が非実存に対して最小限である本発明の化合物は、好適である。

Ａ．化合物の合成
以下の一般的な合成方法の変形は、当業者には容易に明らかであると思われ、本発明の範囲内にあると考えられる。

構造式Ｒ−Ａ−Ｘを有すると共に、ここでＡが、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩ、又はＶＩＩのような構造式並びに式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩ、又はＶＩＩの構造を形成するであろう適切な置換基又はＷ、Ｓ、及びＴの間の結合を有するオピオイドの骨格である、化合物は、Ｒ及びＸが、他に示されない限り、上で定義されたものである、以下の

スキーム１
に示す反応スキームに従って調製される。

式ＸＸＩＶの化合物は、塩基又は触媒及びハロゲン化物ＲＺを伴った極性溶媒において式ＸＸＩＩＩの化合物のＯ−アルキル化によって調製される。Ｚは、ハロゲン化物又はメシル、トシル、又はトリフラートのような脱離基であり得る。適切な塩基又は触媒は、炭酸カリウム、ＮａＨ、ＫＨ、ナトリウム又はカリウム＝ヘキサメチルジシラジド、並びにトリアルキルアミン類、例えばトリエチルアミン、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０．］ウンデク−７−エン（ＤＢＵ）、及び１，５−ジアザビシクロ［４．３．０．］ノン−５−エン（ＤＢＮ）のような第三級アミンを含むが、それらに限定されない。適切な極性溶媒は、エーテル類、例えば、ジエチルエーテル、グリコールのジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトン、ジメチルホルムアミド、トルエン、又はアセトニトリルを含むが、それらに限定されない。反応温度は、約室温から１５０℃までであり得る。

式ＸＸＩＩＩの化合物を、約−７８℃から１５０℃までの温度で塩化メチレン中における４７％ＨＢｒ又はＢＢｒ_３との式ＸＸＩＩの化合物の脱メチルによって、調製することができる。

式ＸＸＩＩの化合物を、塩基又は触媒及びＸＺを伴った極性溶媒において式ＸＸＩの化合物のＮ−アルキル化によって調製することができ、ここでｍ≠０である。Ｚは、上で定義されたものである。塩基又は触媒、極性溶媒、及び反応温度は、式ＸＸＩＩＩからの式ＸＸＩＶの合成に対して上で定義されるようなものである。

ＸＺとの式ＸＸＩの化合物のＮ−アルキル化を、Ｔｅｔ．Ｌｅｔｔ．３８，６３５９−６３６２（１９９７）及びＴｅｔ．Ｌｅｔｔ．３８，６３６３−６３６６（１９９７）に記載されている方法に従って、パラジウム触媒及び化学量論的な塩基としてのＣｓ_２ＣＯ_３を使用して、行ってもよいが、ここでｍ＝０である。Ｘは、アリール基を表すＲ_４である。

式ＸＸＩの化合物を、窒素の存在下で０℃から還流の温度までの温度で１−クロロエチル＝クロロホルマート及び炭酸カリウムでの１，２−ジクロロエタンにおける式ＸＸの処理によって、調製することができる。式ＸＸは、商業的に入手可能な化合物である。

本発明は、式ＸＸＩＶを有する化合物の全てのエナンチオマーを予想する。しかしながら、いくつかの実施形態において、Ｃ９における立体配置は、Ｓ−立体配置である。他の実施形態においては、Ｓ−立体配置は、式ＩＩＩを有する化合物のＣ５にもまた存在する。

Ｂ．薬事的に許容可能な塩
ここで使用されるような用語“活性な薬剤”は、化合物の薬事的に許容可能な塩を含む。薬事的に許容可能な塩は、親化合物の所望の生物活性を保有する塩であると共に、望まれない毒性の効果を分与しない。このような塩の例は、（ａ）、例えば塩化水素酸（塩酸）、臭化水素酸、硫酸、リン酸、硝酸などの無機酸と共に形成された酸付加塩、及び例えば、酢酸、シュウ酸、酒石酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、グルコン酸、クエン酸、リンゴ酸、アスコルビン酸、安息香酸、タンニン酸、パルミチン酸、アルギン酸、ポリグルタミン酸、ナフタレンスルホン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ナフタレンジスルホン酸、ポリガラクツロン酸などのような有機酸と共に形成された塩、並びに（ｂ）塩素、臭素、及びヨウ素のような元素の陰イオンから形成された塩である。他の特定の実施形態において、薬事的に許容可能な塩は、リンゴ酸と共に形成される。特定の実施形態において、薬事的に許容可能な塩は、塩化水素酸と共に形成される。

あるいは、本発明のための組成物を調製するために使用される活性な薬剤は、活性な薬剤の薬事的に許容可能な遊離の塩基の形態であってもよい。化合物の遊離の塩基が、塩よりもあまり可溶ではないので、遊離の塩基の組成物が、目標の領域に対する活性な薬剤のより継続される放出を提供するために、用いられる。溶液中に入り込んできてない目標の領域に存在する活性な薬剤は、身体的な応答を誘導するためには、利用可能ではないが、溶液に徐々に入り込む生物が利用可能な薬物の貯蔵所として役立つ。

Ｃ．医薬品の調合物
本発明のオピオイド及びオピオイド様の化合物は、薬学的に活性な薬剤として有用であると共に、塊の形態で利用されることもある。しかしながら、より好ましくは、これらの化合物は、投与用の医薬品の調合物に配合される。多くの適切な医薬品の調合物のいずれも、本発明の化合物の投与用のビヒクルとして利用してもよい。

上式のある一定の化合物が、非対称的な単数又は複数の炭素原子をもつと共に、このように、エナンチオマーとして存在することが可能であることは、認識されると思われる。他に指定しない限り、この発明は、ラセミ化合物を含む、このようなエナンチオマーを含む。個々のエナンチオマーを、キラルの出発原料から合成してもよく、又はラセミ化合物を、キラルクロマトグラフィー、ジアステレオマーの塩の部分的な結晶化などのような化学の技術において周知である手順によって分割することができる。

本発明の化合物は、様々な健康状態の処置用の投与のために配合されることもある。本発明による医薬品の調合物の製造において、本発明の化合物及びそれらの生理学的に許容可能な塩、又はいずれかの酸誘導体（以後、“活性な化合物”と呼ぶ）は、典型的には、とりわけ、許容可能な担体と混ぜられる。担体は、もちろん、調合物における任意の他の含有物と相溶性であるという意味において許容可能でなければならないと共に、患者に対して有害であってはならない。担体は、固体若しくは液体又はそれら両方であってもよく、好ましくは、単位薬用量の調合物、例えば、錠剤として、化合物と共に配合され、その調合物は、０．５重量％から９５重量％までの活性な化合物を含有してもよい。一つの特定の実施形態においては、医薬品の組成物は、８０重量％未満の活性な化合物を含む。他の特定の実施形態においては、医薬品の組成物は、５０重量％未満の活性な化合物を含む。自由選択で一つ以上の副存の含有物を含む、本質的には成分を混ぜることからなる調剤の任意の周知の技術によって調製してもよい、活性な化合物の各々の一つ以上を、本発明の調合物に組み込んでもよい。

本発明の調合物は、任意の与えられた症例における最も適切な経路が、処置される健康状態の性質及び重症度に、及び使用されている特定の活性な化合物の性質に依存することになるが、経口的な、直腸の、局所的な、頬の（例えば、舌下の）、非経口的な（例えば、皮下の、筋肉内の、皮内の、又は静脈内の）、及び経皮的な投与に適切なものを含む。

経口的な投与に適切な調合物は、カプセル剤、カシェ剤、口内錠、錠剤、糖衣錠、又はシロップ剤のような、別個の単位で与えられることもあり、各々は、粉末若しくは顆粒として、水性若しくは非水性の液体における溶液若しくは懸濁液として、又は水中油若しくは油中水の乳濁液として、所定の量の活性な化合物を含有する。このような調合物は、活性な化合物及び（上記したような一つ以上の副存の含有物を含有してもよい）適切な担体を関連に至らせるステップを含む調剤の任意の適切な方法によって調製されることもある。

一般に、本発明の調合物は、液体若しくは最終的に分割される固体の担体又はそれら両方と共に活性な化合物を均一に且つ完全に混ぜ、そして、必要であれば、結果として生じる混合物を形作ることによって、調製される。例えば、錠剤は、自由選択で一つ以上の副存の含有物と共に、活性な化合物を含有する粉末又は顆粒を圧縮する又は成形することによって、調製されることもある。圧縮された錠剤は、適切な機械で、自由選択で結合剤、潤滑剤、不活性な希釈剤、及び／又は単数又は複数の界面活性／分散剤と混合される、粉末又は顆粒のような、よどみなく動く形態で化合物を圧縮することによって、調製されることもある。成形された錠剤は、適切な機械で、不活性な液体の結合剤で湿らせられた粉末化された化合物を成形することによって、作られることもある。

頬の（舌下の）投与に適切な調合物は、風味をつけた基剤、通常、ショ糖及びアラビアゴム又はトラガカントゴムに活性な化合物並びにゼラチン及びグリセリン又はショ糖及びアラビアゴムのような不活性な基剤に化合物を含む香錠を含む口内錠を含む。

非経口的な投与に適切な本発明の調合物は、都合の良いことに、活性な化合物の無菌の水性の製剤を含み、それらの製剤は、好ましくは、意図した受容者の血液と等張性である。これらの製剤は、皮下の、静脈内の、筋肉内の、又は皮内の注入によって、投与されることもある。このような製剤は、都合の良いことに、水又はグリシンの緩衝剤と化合物を混ぜると共に結果として生じる溶液を無菌にすると共に血液と等張にすることによって、調製されることもある。

直腸の投与に適切な調合物は、好ましくは、単位薬用量の坐薬として与えられる。これらは、一つ以上の従来の固体の担体、例えば、カカオ脂と活性な化合物を混ぜ、そして、結果として生じる化合物を形作ることによって、調製されることもある。

皮膚への局所的な用途に適切な調合物は、好ましくは、軟膏剤、乳剤、ローション剤、練り物、ゲル、噴霧、エーロゾル剤、又は油の形態をとる。

経皮的な投与に適切な調合物は、延長された期間の間に受容者の表皮との完全な接触のままであることに適合した別個の貼付剤として与えられることもある。また、経皮的な投与に適切な調合物は、イオン泳動によって搬送されることもあり（例えば、Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｒｅｓｅａｒｃｈ ３（６）：３１８（１９８６）を参照のこと）、典型的には、自由選択で活性な化合物の緩衝水溶液の形態をとる。適切な調合物は、クエン酸塩若しくはビス／トリス緩衝剤（ｐＨ６）又はエタノール／水を含み、０．０１Ｍから０．２Ｍの活性な含有物を含有する。

また、本発明は、継続される放出の製剤に配合されることもある。継続される放出の組成物は、活性な含有物が、樹脂の放出の性質を変更するための拡散隔壁によって自由選択で被覆されるイオン交換樹脂に束縛されるものを含むが、それらに限定されない。

使用されることもある担体及び／又は希釈剤は、ワセリン、ラノリン、グリセリン、植物油、又は、脂肪の乳濁液、ポリエチレングリコール、アルコール、経皮エンハンサー、天然若しくは硬化油、若しくはワックス、及びそれらの二つ以上の組み合わせを含む。

Ｄ．使用の方法
ここで記載した式の化合物に加えて、本発明は、有用な治療の方法もまた提供する。例えば、本発明は、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害を処置する方法を提供する。

特定の実施形態において、器官の損傷は、肝臓の損傷、腎臓の損傷、及び肺の損傷を含むが、それらに限定されない。このような損傷は、アルコールの過剰摂取、肝硬変症、肝炎、及び、細菌性感染又は四塩化炭素のような環境毒素から起こる敗血症のような敗血症性ショックを含むが、それらに限定されない原因から起こることもある。

他の特定の実施形態において、神経系傷害は、癲癇のような発作の傷害、ツレット症候群、脳卒中、パーキンソン病、アルツハイマー病、認知不足障害、記憶喪失、筋萎縮性側索硬化症、及び多発性硬化症を含むが、それらに限定されない神経変性疾患を含むが、それらに限定されない。

特定の実施形態において、具体例としての癌は、白血病、リンパ腫、結腸の癌、腎臓の癌、肝臓の癌、乳癌、肺癌、前立腺の癌、卵巣の癌、黒色腫、小細胞の肺癌、睾丸の癌、食道の癌、胃の癌、子宮内膜の癌、中枢神経系の癌などを含むが、それらに限定されない。用語“癌”は、当技術においてそれの理解された意味を、例えば、身体の遠方の部位へ広がる（転移する）ことの可能性を有する組織の制御されない成長を有する。好適なのは、腫瘍を形成する癌を処置すると共に予防する方法である。また、用語“腫瘍”は、当技術において、例えば、多細胞生物内の区別されない細胞の異常な塊体として理解される。腫瘍は、悪性又は良性であり得る。好ましくは、ここに開示した本発明の化合物及び方法は、悪性腫瘍を予防すると共に処置するために使用される。

またさらに他の特定の実施形態において、心臓傷害は、心臓の虚血、うっ血性心不全、及び高血圧を含むが、それらに限定されない。

本発明によって治療される適切な主体は、鳥類の及び哺乳類の主体の両方を、好ましくは、哺乳類のものを含む。本発明による哺乳類は、イヌ科の動物、ネコ科の動物、ウシ亜科の動物、ヤギのような動物、ウマ科の動物、羊のような動物、ブタのような動物、げっ歯動物（例えば、ラット及びマウス）、ウサギ目の動物、霊長類の動物などを含むが、それらに限定されず、子宮内の哺乳動物を包含する。ヒトは、好適である。

本発明による実例となる鳥類の動物は、鶏、アヒル、七面鳥、ガチョウ、ウズラ、キジ、平胸類の鳥（例えば、ダチョウ）、及び家畜化された鳥（例えば、オウム及びカナリヤ）を含み、卵内の鳥を含む。鶏及び七面鳥は、好適である。

本発明によって処置されることを必要とする任意の哺乳類の主体は、適切である。ヒトの主体は、好適である。両方の性の及び成長の任意の段階（すなわち、新生児、幼児、少年少女、青年、成人）におけるヒトの主体を、本発明によって処置することができる。

上記したように、本発明は、経口的な、直腸の、局所的な、頬の、非経口的な、筋肉内の、皮内の、静脈内の、及び経皮的な投与を含むが、それらに限定されない、投与の任意の適切な経路に対する薬事的に許容可能な担体における、ここに記載した式の化合物又はそれらの薬事的に許容可能な塩を含む医薬品の調合物を提供する。

本発明によれば、この発明の方法は、主体に有効な量の上述したような本発明の組成物を投与することを含む。有効な量の組成物は、その使用が、本発明の範囲内にあるが、主体から主体へ若干変動することになり、主体の年齢及び健康状態並びに搬送の経路のような因子に依存することになる。このような投与量を、当業者に知られる日常的な薬理学的な手順に従って決定することができる。例えば、本発明の化合物を、組成物の約０．０１、０．０２、０．０３、０．０４、０．０５、０．０６、０．０７、０．０８、０．０９、０．１０、０．２０、０．３０、０．４０、０．５０、０．６０、０．７０、０．８０、０．９０、１．０、２．０、３．０、４．０、５．０．６．０．７．０、８．０、９．０、又は１０重量％からの下限から組成物の約１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、又は１００重量％からの範囲にわたる上限までの範囲にわたる量で、主体に投与することができる。いくつかの実施形態において、化合物は、約０．０５重量％から約９５重量％までの組成物を含む。他の実施形態において、化合物は、０．０５重量％から約６０重量％までの組成物を含む。さらに他の実施形態において、化合物は、０．０５重量％から約１０重量％までの組成物を含む。

治療に有効な投与量の任意の特定の化合物は、化合物から化合物へ、患者から患者へ、若干変動することになり、患者の健康状態及び搬送の経路に依存することになる。一般的な提案として、約０．１ｍｇ／ｋｇから約５０ｍｇ／ｋｇまでの投与量は、さらにより高い投与量が、経口的及び／又はエーロゾルの投与に用いられると共に、治療の効力を有することになる。より高い水準での毒性の関心は、静脈内の投与量を、約１０ｍｇ／ｋｇまでのような、より低い水準へ制限することもあり、全ての重量は、塩が用いられる場合を含む、活性な基剤の重量に基づいて計算される。典型的に、約０．５ｍｇ／ｋｇから約５ｍｇ／ｋｇまでの投与量は、静脈内の又は筋肉内の投与に用いられることになる。約１０ｍｇ／ｋｇから約５０ｍｇ／ｋｇまでの投与量は、経口的な投与に用いられることもある。

特定の実施形態において、本発明の化合物は、一日当たりから一日に四回までの分割した薬用量で又は継続された放出の形態で与えることができる、動物の体重のｋｇ当たり約０．１ｍｇから約２０ｍｇの一日当たりの投与量で投与されることもある。ヒトに対しては、合計の一日当たりの薬用量は、約５ｍｇから約１，４００ｍｇまでの範囲にあってもよく、他の特定の実施形態においては、合計の一日当たりの薬用量は、約１０ｍｇから約１００ｍｇまでの範囲にある。またさらに他の実施形態においては、経口的な投与に適切な単位投与量の形態は、自由選択で固体又は液体の医薬品の担体又は希釈剤と混ぜられる、約２ｍｇから約１，４００ｍｇの化合物を含んでもよい。本発明の化合物を、直接関係のある本文及び文献の参照によって、及び／又は、日常的な実験法を使用することによって、当業者によって決定されるように処置されることが望まれる健康状態の処置のために、主体に投与するために適切な任意の量で投与することができる。（例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ，Ｔｈｅ Ｓｃｉｅｎｃｅ Ａｎｄ Ｐｒａｃｔｉｃｅ ｏｆ Ｐｈａｒｍａｃｙ（９ｔｈ Ｅｄ． １９９５）を参照のこと。）しかしながら、一般に、満足な結果は、本発明の化合物が、動物の体重のｋｇ当たり約０．１ｍｇから約２０ｍｇまでの一日当たりの投与量で投与され、好ましくは、一日に１から４回まで分割された薬用量で又は継続した放出の形態で与えられるときに、得られる。

本発明を、以下の非限定的な例で、より詳細に説明する。

例１
（＋）−３−メトキシ−１７−アリルモルヒナンの臭化水素酸塩
テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）（２０ｍＬ）における１．０ｇ（３．４１ｍｍｏｌ）の（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩の溶液を、トリエチルアミン１．３ｍＬ（１０．２６ｍｍｏｌ）に添加した。３０分間攪拌した後、アリル＝ブロミド０．５２ｍＬ（６．８２ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じる混合物を、８時間室温（２０−２５℃）で攪拌した。そして、その混合物を、蒸発させ、ＣＨ_２Ｃｌ_２（４０ｍＬ）及び水（２０ｍＬ）で分割した。ＣＨ_２Ｃｌ_２の層を分離し、ＭｇＳＯ_４上で乾燥させ、蒸発させて、粗生成物（７００）ｍｇを与えた。その収率は、６９％であった。粗生成物を、ＣＨ_２Ｃｌ_２（１５ｍＬ）に溶解させ、そして４８％の臭化水素酸（０．５ｍＬ）を、１０分間にわたって攪拌すると共にゆっくりと添加した。その溶液を、蒸発させ、ポンプで乾燥させた。粗いものを、酢酸エチルから再結晶させて、淡黄色の粉末としてＨＢｒ（５６０ｍｇ）を与えた。合計の収率は、６３％であった。融点１９０−１９２℃。Ｆｉｎｎｉｇａｎ ＭＡＴ９５Ｓ質量分析計に記録された質量分析：ＭＳ（ＥＩ，７０ｅＶ） ｍ／ｚ ２９７（Ｍ^＋）、２７０。Ｃ_２０Ｈ_２７ＮＯ^＋について計算したＨＲＭＳ：２９７．２０９３、実測：２９７．２０８７

例２
（＋）−３−メトキシ−１７−ベンジルモルヒナンの臭化水素酸塩
テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）（２０ｍＬ）における１．０ｇ（３．４１ｍｍｏｌ）の（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩の溶液を、トリエチルアミン０．８８ｍＬ（６．８４ｍｍｏｌ）に添加した。３０分間攪拌した後、ベンジル＝ブロミド０．４０ｍＬ（３．４１ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じる混合物を、６時間室温で攪拌した。そして、その混合物を、蒸発させ、ＣＨ_２Ｃｌ_２（４０ｍＬ）及び水（２０ｍＬ）で分割した。ＣＨ_２Ｃｌ_２の層を分離し、ＭｇＳＯ_４上で乾燥させ、蒸発させて、粗生成物を与えた。その粗生成物を、クロマトグラフ（ＣＨ_２Ｃｌ_２：ＭｅＯＨ＝１５：１）にかけて、黄色の液体を得た。その液体を、ＣＨ_２Ｃｌ_２（１５ｍＬ）に溶解させ、そして４８％の臭化水素酸（０．５ｍＬ）を、１０分間にわたって攪拌すると共にゆっくりと添加した。その溶液を、蒸発させ、ポンプで乾燥させた。粗いものを、ＣＨ_２Ｃｌ_２及び酢酸エチルから再結晶させて、淡黄色の結晶として３ＨＢｒ（５６０ｍｇ）を与えた。合計の収率は、３８％であった。融点１８５−１８６℃。ＭＳ（ＥＩ，７０ｅＶ） ｍ／ｚ ３４７（Ｍ^＋）、２２６。Ｃ_２４Ｈ_２９ＮＯ^＋について計算したＨＲＭＳ：３４７．２２４９、実測：３４７．２２２７

例３
（＋）−３−メトキシ−１７−（４−フルオロベンジル）モルヒナンの臭化水素酸塩
ＴＨＦ（２０ｍＬ）における１．０ｇ（３．４１ｍｍｏｌ）の（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩の溶液を、トリエチルアミン０．８８ｍＬ（６．８４ｍｍｏｌ）に添加した。３０分間攪拌した後、４−フルオロベンジル＝ブロミド０．４２ｍＬ（３．４１ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じる混合物を、２０時間室温で攪拌した。そして、その混合物を、蒸発させ、ＣＨ_２Ｃｌ_２（４０ｍＬ）及び水（２０ｍＬ）で分割した。ＣＨ_２Ｃｌ_２の層を分離し、ＭｇＳＯ_４上で乾燥させ、蒸発させて、粗生成物を与えた。その粗生成物を、クロマトグラフ（ＣＨ_２Ｃｌ_２：ＭｅＯＨ＝１５：１）にかけて、無色の液体を得た。その液体を、ＣＨ_２Ｃｌ_２（１５ｍＬ）に溶解させ、そして４８％の臭化水素酸（０．５ｍＬ）を、１０分間にわたって攪拌すると共にゆっくりと添加した。その溶液を、蒸発させ、ポンプで乾燥させた。粗いものを、酢酸エチルから再結晶させて、無色の結晶としてＨＢｒ（９８０ｍｇ）を与えた。合計の収率は、６４％であった。融点２２６−２２８℃。ＭＳ（ＥＩ，７０ｅＶ） ｍ／ｚ ３６５（Ｍ^＋）。Ｃ_２４Ｈ_２８ＦＮＯ^＋について計算したＨＲＭＳ：３６５．２１５５、実測：３６５．２１４６

例４
（＋）−３−メトキシ−１７−（トランス−シンナミルベンジル）モルヒナンの臭化水素酸塩
ＴＨＦ（２０ｍＬ）における１．０ｇ（３．４１ｍｍｏｌ）の（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩の溶液を、トリエチルアミン０．８８ｍＬ（６．８４ｍｍｏｌ）に添加した。３０分間攪拌した後、シンナミル＝ブロミド０．６４ｍＬ（３．４１ｍｍｏｌ）を添加した。結果として生じる混合物を、１９時間室温で攪拌した。そして、その混合物を、蒸発させ、ＣＨ_２Ｃｌ_２（４０ｍＬ）及び水（２０ｍＬ）で分割した。ＣＨ_２Ｃｌ_２の層を分離し、ＭｇＳＯ_４上で乾燥させ、蒸発させて、粗生成物を与えた。その粗生成物を、クロマトグラフ（ＣＨ_２Ｃｌ_２：ＭｅＯＨ＝１５：１）にかけて、黄色の液体を得た。その粗い液体を、ＣＨ_２Ｃｌ_２（１５ｍＬ）に溶解させ、そして４８％の臭化水素酸（０．５ｍＬ）を、１０分間にわたって攪拌すると共にゆっくりと添加した。その溶液を、蒸発させ、ポンプで乾燥させて、黄色の泡原液として化合物ＨＢｒを与えた。ＭＳ（ＥＩ，７０ｅＶ） ｍ／ｚ ３７３（Ｍ^＋）。Ｃ_２６Ｈ_３，ＮＯ^＋について計算したＨＲＭＳ：３７３．２４０６、実測：３７３．２３８８

例５
（＋）−３−メトキシ−１７−（３−ピリジルメチル）モルヒナンの臭化水素酸塩
例４の調製と同様に、表題の化合物を、ＴＨＦ（２０ｍｌ）、トリエチルアミン（１．４３ｍｌ、１０．３ｍｍｏｌ）、及び３−（ブロモメチル）ピリジンの臭化水素酸塩（０．９５ｇ、３．７５ｍｍｏｌ）における（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩（１ｇ、３．４ｍｍｏｌ）の反応から調製し、固体を与え、その固体を４５％ＨＢｒで処理して、１ｇの黄褐色の固体（６８％の収率）を与えた。ｍｓ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ ３４９（Ｍ＋１）。

例６
（＋）−３−メトキシ−１７−（２−チエニルメチル）モルヒナンの臭化水素酸塩
上の例の調整と同様に、表題の化合物を、ＴＨＦ（２０ｍｌ）、トリエチルアミン０．８８ｍＬ（６．８４ｍｍｏｌ）、２−チエニルメタノール＝メシラート（３．４１ｍｍｏｌ）における（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩から調製した。

２−チエニルメタノール＝メシラートは、０℃でメタンスルホニル＝クロリド（１１．４５ｇ、１００ｍｍｏｌ）の滴の様式で、及びその添加の後１時間室温で、塩化メチレン（１００ｍｌ）及びトリエチルアミン（１５．０５ｇ、１５０ｍｍｏｌ）における２−チエニルメタノール（５．５７ｇ、５０ｍｍｏｌ）の溶液を処理することによって調製される。反応混合物は、氷水に注ぎ込まれ、有機層は、分離され、乾燥させられ（ＭｇＳＯ_４）、蒸発させられる。

例７
（＋）−３−メトキシ−１７−アセチルモルヒナン
無水酢酸（３．１４ｇ、３０．７６ｍｍｏｌ）を、窒素の存在下でＴＨＦ（３０ｍｌ）及びトリエチルアミン（８．７ｇ、８５．９８ｍｍｏｌ）における（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩（１．５ｇ、５．１ｍｍｏｌ）の溶液に添加した。結果として生じる溶液を、６０℃で１５時間の間加熱した。反応混合物を、室温まで冷却し、真空下で蒸発させた。残留物を、塩化メチレン（５０ｍｌ）に溶解させ、水（４０ｍｌ×２）で洗浄し、乾燥させた（ＭｇＳＯ_４）。乾燥させた溶液の蒸発は、黄褐色の粘性の油（１．２５ｇ、８１％の収率）を与えた。ｍｓ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ ３００（Ｍ＋１）。

例８
（＋）−３−メトキシ−１７−トランス−クロトニルモルヒナン
塩化チオニル（１８．３ｍｌ）を、トルエン（５ｍｌ）におけるトランス−クロトン酸（２０ｇ）の溶液に添加し、攪拌した。結果として生じる溶液を、１０℃より下の温度で４時間の間攪拌し、その後、塩化チオニルを蒸留し尽くした。残留物を、真空下で蒸発させ、クロトニル＝クロリドの褐色の残留物を与え、直接使用した。トルエン（１５ｍｌ）及びトリエチルアミン（０．５ｍｌ、３．５ｍｍｏｌ）における（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩（０．５ｇ、１．５ｍｍｏｌ）の溶液を、５分の間攪拌し、ｔｌｃ（酢酸エチル：へキサン＝１：１）は、反応が完全であったことを示した。反応混合物を、水（２００ｍｌ）で洗浄し、有機層を、真空下で蒸発させた。これは、粘性の油を与えた。その油を、酢酸エチル：へキサン（１：１）で溶出させるシリカゲルのカラムによってさらに精製し、淡黄褐色の油を与えた。ｍｓ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ ３６２（Ｍ＋１）。

例９
（＋）−３−メトキシ−１７−（インドール−５−カルボニル）モルヒナン
室温で塩化オキサリル（１５ｕｌ、０．１４ｍｍｏｌ）を、ＴＨＦ（１ｍｌ）におけるインドール−５−カルボン酸（０．０２ｇ、０．１２ｍｍｏｌ）の溶液に添加した。１０時間の間室温で攪拌した後、混合物を、ＴＨＦ（１ｍｌ）に、その後に続いて（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩（０．０４ｇ、０．１２ｍｍｏｌ）に、添加し、そして、トリエチルアミン（０．１ｍｌ、０．７ｍｍｏｌ）を添加し、１８時間の間攪拌した。反応混合物を、濾過し、酢酸エチルで洗浄した。濾液を飽和のＮａ_２ＣＯ_３で洗浄し、乾燥させ（Ｎａ_２ＳＯ_４）、濾過し、減圧で濃縮し、粗い薄い褐色の油を与えた。粗生成物を、（ＭｅＯＨ：ＣＨ_２Ｃｌ_２＝１：１０）でのカラムクロマトグラフィーによる溶出によって精製し、薄い黄色の油（０．０１３ｇ、２８％の収率）を与えた。

例１０
（＋）−３−メトキシ−１７−（インドール−５−メチル）モルヒナン
水素化アルミニウムリチウム（ＴＨＦにおいて１Ｍ、０．１ｍｌ、０．１ｍｍｏｌ）を、０℃でＴＨＦ（１ｍｌ）におけるアミド、例９（０．０１３ｇ、０．０３３ｍｍｏｌ）の溶液に添加した。混合物を、５時間の間還流で加熱し、そして、０℃まで冷却し、３％のＮａＯＨ水（１．５ｍｌ）で処理した。混合物を、セライトのパッドを通じて濾過し、濾液を、無水Ｎａ_２ＳＯ_４上で乾燥させ、乾燥させた溶液を、蒸発させて、薄い黄色の油（０．０１０ｇ）を与えた。ＭＳ（ＥＩ）：ｍ／ｚ ４０２（Ｍ）。

例１１
（＋）−３−メチル−１７−メチルモルヒナン
（＋）−１−ｐ−メチルベンジル−２−メチル−１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロイソキノリン（２６．５ｇ）を、８５％のリン酸（１３０ｍｌ）に添加し、混合物を、７２時間の間１３０−１４０℃まで加熱した。反応が完了した後、反応混合物を、氷水に注ぎ込み、溶液を、濃アンモニア溶液（約３００ｍｌ）の添加によって強いアルカリ性にし、水（５００ｍｌ）で希釈した。そして、溶液を、エーテル（５００ｍｌ×２）で抽出した。エーテル層を組み合わせ、水（２００ｍｌ）で洗浄し、乾燥させ（Ｋ_２ＣＯ_３）、濾過し、蒸発させて、油を生じた。その油を、直ちに真空蒸留し、かすかな黄色の油（１０ｇ、沸点１３０−１３６℃／０．３ｍｍＨｇ）を生成させ、そのかすかな黄色の油を静止で再結晶させた。アセトン（〜１０ｍｌ）からの再結晶は、白色の柱体（（７．３ｇ）の（＋）−３−メチル−１７−メチルモルヒナン；ＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ ２５６（Ｍ＋１））を提供した。この手順は、その全体においてここでは参照によって組み込まれる米国特許第３，７８６，０５４号における手順に類似する。

例１２
（＋）−３−メトキシ−１７−［２−（１−アザビシクロ［２．２．１］ヘプタニル）］モルヒナンの臭化水素酸塩
無水ヘキサメチルリン酸トリアミド（２０ｍＬ）及びトリエチルアミン０．８８ｍＬ（６．８４ｍｍｏｌ）における１．０ｇ（３．４１ｍｍｏｌ）の（＋）−３−メトキシ−モルヒナンの塩化水素酸塩の溶液を、室温で３０分間の間攪拌する。結果として生じる混合物を、２−ブロモ−１−アザビシクロ［２．２．１］ヘプタン（０．６０ｇ、３．４１ｍｍｏｌ）で処理し、還流で４８時間の間加熱する。そして、混合物を、冷却し、酢酸エチル（１００ｍｌ）で希釈し、水（２０ｍｌ×３）及び飽和の塩水（１０ｍｌ）で洗浄し、乾燥させ（ＭｇＳＯ_４）、蒸発させて、油を与える。油の生成物を、シリカゲルのカラム（ＣＨ_２Ｃｌ_２：ＭｅＯＨ＝１５：１）を通じて精製して、表題の化合物の遊離塩基を与える。ＣＨ_２Ｃｌ_２における精製した生成物の溶液へ、１０分間を超えて攪拌すると共に４８％の臭化水素酸（０．５ｍＬ）をゆっくりと添加する。溶液を蒸発させ、高い真空下で乾燥させて、の表題の化合物のＨＢｒ塩を与える。

例１３
（＋）−３−メトキシ−１７−（４−ニトロフェニル）モルヒナン
Ｐｄ（ＯＡｃ）_２（１．３４ｍｇ、０．００６ｍｍｏｌ）及びへキサン（０．０１５ｍｌ、０．００４８ｍｍｏｌ）におけるＰ（ｔ−Ｂｕ）_３の１０％の溶液を、窒素の存在下で、トルエン（〜１２ｍＬ）におけるＮａＯ−ｔ−Ｂｕ（８６．４ｇ、０．９ｍｍｏｌ）、（＋）−３−メトキシモルヒナン（０．１６４５ｇ、０．５ｍｍｏｌ）、及び４−（ニトロ）−ブロモベンゼン（０．１２１２ｇ、０．６ｍｍｏｌ）の懸濁液に添加した。結果として生じる混合物を、８０℃で６時間の間加熱した。反応混合物を、室温まで冷却することを可能にし、塩化メチレン（５０ｍＬ）で希釈し、水で洗浄した。有機層の濃縮及び最初にヘキサンで、そしてヘキサンにおける５％から２０％までの酢酸エチル溶液でシリカゲルにおけるフラッシュクロマトグラフィーを実行し、黄色の液体、５６．４ｍｇ（３０％の収率）を提供した。ｍｓ（ＥＩ）：ｍ／ｚ ３７８（Ｍ）。

例１４
（＋）−３−メトキシ−１７−（キヌクリジニル−３−カルボニル）−モルヒナン
インドール−５−カルボン酸クロリドの調製と同様に、１−アザビシクロ［２．２．２］オクタン−３−カルボン酸又はキヌクリジニル−３−カルボン酸又はＯｒｌｅｋ，Ｂ．Ｓ．ｅｔ ａｌ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．３４（９），２７２６−２７３５（１９９１）に記載されている化合物を、キヌクリジニル−３−カルボン酸クロリドへ転化させる。その塩化物を、例９の調製に記載するように（＋）−３−メトキシモルヒナンの塩化水素酸塩と反応させて、以下の

に示すような表題の化合物を提供することは許容される。

例１５
（＋）−３−メトキシ−１７−（キヌクリジニル−３−メチル）−モルヒナン
化合物を、例１０の調製に類似する様式で、水素化アルミニウムリチウムで例１３からのアミドを処理するによって合成する。結果として生じる化合物を、以下の

に示す。

例１６
（＋）−３−メトキシ−１７−（フェニル）モルヒナン
例１３の化合物の調製と同様に、表題の化合物は、アルゴンの存在下でＰｄ（ＯＡｃ）_２（１．３４ｍｇ、０．００６ｍｍｏｌ）、ヘキサン（０．０１５ｍｌ、０．００４８ｍｍｏｌ）におけるＰ（ｔ−Ｂｕ）_３の１０％の溶液、及びＮａＯ−ｔ−Ｂｕ（８６．４ｇ、０．９ｍｍｏｌ）、そして、トルエン（〜１２ｍＬ）における（＋）−３−メトキシ−モルヒナン（０．１６４５ｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びブロモベンゼン（０．０９４ｇ、０．６ｍｍｏｌ）の溶液、の反応から作られる。

例１７
薬理学的試験
本発明の化合物の薬理学的活性を、以下に設定した試験で測定してもよい。

生体内の実験
Ｗｉｓｔａｒ−Ｋｙｏｔｏ（ＷＫＹ）のラットを、ウレタン（１．２ｇ／ｋｇ）の腹腔内注射によって麻酔をかけた。気管にカニューレを挿入して、呼吸を容易にし、環境温度を、空気調和システムで２４℃に維持した。右の頚動脈にカニューレを挿入し、Ｇｏｕｌｄ ｍｏｄｅｌ ＴＡ５０００ポリグラフ記録器（Ｇｏｕｌｄ Ｉｎｃ．，Ｖａｌｌｅｙ Ｖｉｅｗ，ＯＨ）に表示された、心拍数（ＨＲ）のみならず一過性の血圧及び平均の動脈血圧（ＭＡＰ）の測定用の圧力変換器（Ｐ２３１Ｄ，Ｓｔａｔｈａｍ，Ｏｘｆｏｒｄ，ＣＡ）に接続した。左の頚静脈にカニューレを薬物の投与のために挿入した。外科的手法の完了において、心臓血管のパラメータが、３０分の間安定化することを可能にした。基準線の血行力学的なパラメータを記録した後、動物にノルエピネフリン［ＮＥ、静脈内に（ｉ．ｖ．）１μｇ／ｋｇ］を与え、１０分後に動物は、ビヒクル（生理食塩水）又は大腸菌のリポ多糖類（ＬＰＳ）、５−１０ｍｇ／ｋｇ、静脈内を受け、３６０分間監視された。ＮＥに対する昇圧の応答を、ビヒクル又はＬＰＳの注射の後、一時間毎に再評価した。ビヒクル又はＬＰＳより先に（すなわち、時間０で）及びビヒクル又はＬＰＳの後の一時間毎に、サイトカインの腫瘍壊死因子−α（ＴＮＦ−α）、インターロイキン−１０β（ＩＬ−１０）、及び硝酸塩（ＮＯの指標）（Ｙｅｎ，Ｍ．Ｈ．ｅｔ ａｌ．，Ｓｈｏｃｋ １４，６０−６７，２０００）における変化を測定するために、０．５ｍＬの血液を取得した。血液の容積を維持するために、抜き取ったどんな血液も、等しい容積の生理食塩水（静脈内）の注射によって直ちに交換した。薬物を、ＬＰＳの注射より先に３０分で、及びＬＰＳの注射後の１２０分に、静脈内に投与した。全ての血行力学的な及び生化学的なパラメータを、全ての動物群において、６時間の間記録した。

血漿レベルにおけるＴＮＦ−α及びＩＬ−１０の測定
血漿におけるＴＮＦ−αレベルの測定用の血液試料（０．３ｍＬ）を、生理食塩水又はＬＰＳの注射の後、０、６０、１２０、１８０、及び３６０分で得た。生理食塩水又はＬＰＳの注射の後６０及び３６０分で、動物から取得した血液の試料の容積は、ＴＮＦ−αに加えてＩＬ−１０の測定を行うための０．３ｍＬの代わりに０．５ｍＬであった。これらの試料を、頚動脈に置かれたカテーテルから集め、３分の間７２００ｇで遠心分離機にかけて、（以下に記載するような）ＴＮＦ−α、ＩＬ−１０、及び硝酸塩のレベルを測定するための血漿を得た。血漿の試料（１００μＬ）を１：２に希釈し、先に記載した（Ｙｅｎ，Ｍ．Ｈ．ｅｔ ａｌ．：Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．２２８：４５９−４６６（１９９６））ように、ＴＮＦ−αを、酵素免疫測定法（ＥＬＩＳＡ）のキット（Ｇｅｎｚｙｍｅ Ｃｏ．，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ，ＭＡ）で全く同一に測定し、血漿（１００μＬ）におけるＩＬ−１０の量を、ＥＬＩＳＡのキット（Ｅｎｄｏｇｅｎ Ｉｎｃ．，Ｂｏｓｔｏｎ，ＭＡ）によって測定した。

血漿の硝酸塩の決定
−２０℃の凍結器に予め保った五十マイクロリットルの血漿を、解凍させ、３０分間で９５％のエタノール（４℃）と共に定温放置することのによって、脱タンパク質化させた。その後、試料を、１４，０００ｇで追加の５分間の間、遠心分離機にかけた。研究で叙述された血漿における硝酸塩の濃度は、現実には、血漿における合計の亜硝酸塩及び硝酸塩の濃度であることに留意する。この方法において、硝酸塩を、亜硝酸塩を介してＮＯまで還元する。還元剤（１ＮのＨＣｌにおける０−８％ＶＣｌ_３）を浄化容器へ添加して、硝酸塩を、ヘリウムガスの浄化を使用することによって血漿から取り除かれるＮＯへ転化することによって、血漿（２ｐＬ）における硝酸塩の濃度を、測定した。そしてＮＯを、Ｓｉｅｖｅｒｓ Ｎｉｔｒｉｃ Ｏｘｉｄｅ Ａｎａｌｙｚｅｒ（Ｓｉｅｖｅｒｓ ２８０ ＮＯＡ，Ｓｉｅｖｅｒｓ Ｉｎｃ．，Ｂｏｕｌｄｅｒ，ＣＯ）の中へ抜き取った。硝酸塩の濃度を、硝酸ナトリウムの標準溶液（Ｓｉｇｍａ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏ．，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）との比較によって算出した。

血清グルタミン酸オキサロ酢酸トランスアミナーゼ（ＳＧＯＰ）及び血清グルタミン酸及びピルビン酸トランスアミナーゼ（ＳＧＰＴ）の測定
１０μｌの血清を、０及び６時間の時間間隔で取り出し、ＧＯＰ及びＧＴＰのスライドに添加し、そして、ＤＲＩ−ＣＨＥＭ３０００（Ｃｏｌｏｒｉｇｅ Ｔｒｉｃ Ａｎａｌｙｚｅｒ；ＦＵＪＩＦＩＬＭ；Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ）に置いた。

血液の尿素窒素（ＢＵＮ）及び血漿のクレアチニンの決定
ＢＵＮ及びクレアチニンのレベルを、“ＤＲＩ−Ｃｈｅｍｉｃａｌ ｓｌｉｄｅ”（Ｆｕｊｉｆｉｌｍ Ｃｏ．，１０μＬの血漿を微量ピペットでスライド上に滴下する）によって生理食塩水又はＬＰＳの注射の後、０及び６時間で測定した。

生存の研究
生存の研究を、ＩＣＲのマウス（２８−３５ｇ）で行ったが、それらの貯蔵は、米国のＩｎｓｔｉｔｕｔｅ ｏｆ Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓｅａｒｃｈ ｏｆ Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ ｏｆ Ｈｅａｌｔｈが起源であった。それらを、Ｎａｔｉｏｎａｌ Ａｎｉｍａｌ Ｃｅｎｔｅｒ（Ｔａｉｐｅｉ，Ｒ．Ｏ．Ｃ．，Ｔａｉｗａｎ）から購入した。ＬＰＳ［腹腔内に（ｉ．ｐ．）６０ｍｇ／ｋｇ］を、ビヒクル又は薬物の存在下で注射し、生存を、６時間毎に３６時間まで監視した。動物の異なる群は、ＬＰＳ（ｎ＝２０）又はＬＰＳプラス化合物（ＬＰＳの後時間０及び６時間で２．５ｍｇ／ｋｇ、ｎ＝２０）と一緒にビヒクル（生理食塩水）を受けた。

組織学的研究
肺及び肝臓を、生存の研究の後、各々の群において生存しているマウスから得て、これらの組織を、Ｃｈｅｎ，Ａ．ｅｔ ａｌ．Ｌａｂ．Ｉｎｖｅｓｔ．６７，１７５−１８５（１９９２）に先に記載したような組織病理学的な検査のためにＣａｒｓｏｎ−Ｍｉｌｌｏｎｉｇの溶液に固定した。固定した肺及び肝臓の組織を、等級付けされたエタノールにおいて脱水し、パラフィンに埋め込んだ。三ミクロンの区画を、光学顕微鏡用のヘマトキシリン及びエオシンの試薬で染色した。予備実験において、ＬＰＳを受けるマウスの目立つ病理学的な特徴は、研究した器官の好虫球の顕著な浸潤であった。この組織学的変性を、組織の被害の重症度についての指標として定量的に分析した。この指標は、１０個の無作為に選択された高い出力の視野における好虫球の数を計数することによって決定された好虫球の浸潤の指標であった。その指標を、高い出力の視野／これらの１０個の数の平均±平均の標準誤差（ＳＥＭ）として表現した。

統計的分析
図及び本文における全ての値を、ｎ回の観察の平均のＳＥＭとして表現し、ここでｎは、研究した動物の数を表す。統計的な評価を、多重比較検定（Ｓｃｈｅｆｆｅの検定）、ＩＬ−１０のレベル、及び好中球の浸潤の指標が後に続く分散分析を使用することによって行い、それらを、対応のないｔ検定によって分析した。対照群及び薬物で処理した群の間の生存率における有意な差を決定するために、カイ二乗検定を使用した。０．０５未満のＰ値を、統計的に有意であると考えた。

例１８
血清グルタミン酸オキサロ酢酸トランスアミナーゼ（ＳＧＯＰ）
０時間で、対照群におけるＳＧＯＴの平均は、６０±６Ｕ／Ｌ（単位／Ｌ）であった。動物にＬＰＳが与えられたとき、ＳＧＯＴの血漿の濃度は、時間の関数として増加した。（以下に示す）ＸＸＶ（Ｒ＝メチル、Ａ＝Ｖ、Ｘ＝シクロプロピルメチル）

は、前処理（ＬＰＳの３０分前：５、１０ｍｇ／ｋｇ）の群及び後処理（ＬＰＳの３０分後、１０ｍｇ／ｋｇ）の郡の両方において、ＬＰＳの投与の６時間後にＳＧＯＴの有意な減少（ｐ＜０．０５）を示した。

例１９
血清グルタミン酸及びピルビン酸トランスアミナーゼ（ＳＧＰＴ）
０時間で、対照群におけるＳＧＴＰの平均は、３０±４Ｕ／Ｌ（単位／Ｌ）であった。動物にＬＰＳが与えられたとき、ＳＧＴＰの血漿の濃度は、時間の関数として増加した。同様に、ＸＸＶは、前処理（ＬＰＳの３０分前：５、１０ｍｇ／ｋｇ）の群及び後処理（ＬＰＳの３０分後、１０ｍｇ／ｋｇ）の郡の両方において、ＬＰＳの投与の６時間後にＳＧＴＰの有意な減少（ｐ＜０．０５）を示した。

例２０
結果
化合物ＸＸＶ及び（以下に示す）ＸＸＶＩを、前述のプロトコルに従って試験した。それらの結果を、以下に示すように表１に要約をする。以下の表において、ＸＸＶ又はＸＸＶＩ（静脈内に５ｍｇ／ｋｇ）を、他に示さない限り、ＬＰＳの処理（静脈内に１０ｍｇ／ｋｇ）の３０分前に注射した。全ての実験において、少なくとも六匹のラットを試験した。全ての測定を、他に示さない限り、ＬＰＳの注射の６時間後に行った。試験した化合物の抑制作用を、対照の動物と比較したＬＰＳで処理した動物における変化に関する保護又は阻害の百分率として記載した。

前述のものは、本発明の実例となるものであり、それの限定として解釈されるものではない。本発明は、それに含まれる請求項の等価なものと共に、引き続く請求項によって定義される。

（関連出願の相互参照）
この出願は、２００２年５月１７日に出願された米国仮出願第６０／３８０，８４１号の利益を請求し、その開示は、それの全体において、ここでは参照によって組み込まれる。
［付記］
付記（１）：
式Ｒ−Ａ−Ｘに従う化合物であって、
Ｒは、Ｈ、アルキル、アリル、フェニル、ベンジル、若しくは（ＣＨ _２ ） _ｍ Ｒ _４ であり、
ｍは、０から６までであり、
Ｒ _４ は、フェニル、ナフチル、並びにビフェニルからなる群より選択される環の構造であり、前記環は、自由選択で、ハロゲン、アルキル、ＮＯ _２ 、ＣＮ、ＣＦ _３ 、及びＯＣＨ _３ からなる群より選択される一つから三つまでの置換基で置換され、
Ｒ _４ は、Ｏ、Ｓ、及びＮからなる群より選択される一つ以上のヘテロ原子を有する五員環の複素環であり、前記複素環は、メチル基で置換され、
Ｒ _４ は、ピリジン環であり、前記ピリジン環は、自由選択で、ハロゲン、アルキル、ＮＯ _２ 、ＣＮ、ＣＦ _３ 、ＯＣＨ _３ 、若しくはＮＲ _１ Ｒ _２ で置換され、Ｒ _１ 及びＲ _２ は、各々独立に、Ｈ若しくはアルキルであり、若しくはＲ _１ 及びＲ _２ は、環式の環であり、前記環式の環は、前記環に二重結合を自由選択で有する３員環から７員環までの脂環式の環であり、
Ｒ _４ は、
キノリン、
イソキノリン、
４−シクロへキシルフェニル、若しくは、
環式の環
であり、前記環式の環は、前記環に二重結合を自由選択で有する３員環から７員環までの脂環式の環であり、
Ａは、以下の構造

及び

からなる群より選択される構造であり、
Ｘは、アリル、シンナモイル、クロトニル、（ＣＨ _２ ）Ｃ _６ Ｈ _５ −４Ｆ、（ＣＨ _２ ） _ｎ Ｃ＝ＣＲ _１ Ｒ _２ 、（ＣＨ _２ ） _ｎ Ｃ≡ＣＲ _３ 、（ＣＨ _２ ） _ｎ Ｒ _５ 、並びに（ＣＨ _２ ） _ｍ ＣＨＲ _６ Ｒ _７ からなる群より選択され、ｎは、０から６までであり、Ｒ _３ は、Ｈ、アルキル、若しくはＲ _４ と同じものであり、Ｒ _４ は、上に記載され、Ｒ _５ は、アルキル、ＣＮ、ＣＯＲ _８ 、若しくは以下の構造

及び

からなる群より選択される構造であり、
Ｙは、Ｏ、Ｓ、若しくはＮであり、Ｒ _６ 及びＲ _７ は、各々独立に、上に定義したようなＲ _４ と同じものであり、Ｒ _８ は、アルキル、上に定義したようなＲ _４ と同じもの、若しくはＲ _５ が、上に記載した構造（ＩＸ−ＸＶＩＩＩ）より選択されるときＲ _５ と同じものであり、
又は
Ａが、式（ＶＩＩＩ）に従う構造であるとき、Ｘが、（ＣＨ _２ ） _ｎ Ｒ _５ でなく、Ｒ _５ が、アルキル、ＣＮ、上に記載したＲ _４ と同じもの、又はＣＯＲ _８ であり、Ｒ _８ は、アルキル又は上に記載したＲ _４ と同じものであることを条件として、それらのエナンチオマー、ジアステレオマー、並びに薬事的に許容可能な塩
である化合物。
付記（２）：
Ｒ、Ｒ _１ 、Ｒ _２ 、及びＲ _３ は、各々独立に、Ｃ１からＣ３までのアルキルである付記（１）に記載の化合物。
付記（３）：
Ｘは、フェニル、４−ニトロフェニル、（ＣＨ _２ ）Ｃ _６ Ｈ _５ −４Ｆ、クロトニル、２−チエニルメチル、３−チエニルメチル、インドール−５−メチル、インドール−６−メチル、インドール−５−カルボニル、及びインドール−６−カルボニル、並びにピリジルメチルからなる群より選択される付記（１）に記載の化合物。
付記（４）：
前記化合物は、水溶性である付記（１）に記載の化合物。
付記（５）：
前記化合物の治療の効果は、アヘン剤の受容体を介在されない付記（１）に記載の化合物。
付記（６）：
付記（１）の化合物及び少なくとも一つの薬事的に許容可能な担体、希釈剤、又は賦形剤を含む医薬品の調合物。
付記（７）：
前記薬事的に許容可能な担体は、水性の担体である付記（１）の化合物を含む医薬品の調合物。
付記（８）：
有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショックを処置する方法。
付記（９）：
有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、炎症を処置する方法。
付記（１０）：
有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、器官の損傷を処置する方法。
付記（１１）：
前記器官の損傷は、肝臓の損傷である付記（１０）に記載の方法。
付記（１２）：
前記器官の損傷は、肺の損傷である付記（１０）に記載の方法。
付記（１３）：
前記器官の損傷は、腎臓の損傷である付記（１０）に記載の方法。
付記（１４）：
パーキンソン病、アルツハイマー病、認知不足、記憶喪失、及び脳卒中からなる群より選択される神経変性疾患を処置する方法であって、
有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む方法。
付記（１５）：
有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、癌を処置する方法。
付記（１６）：
前記癌は、皮膚癌、小細胞の肺癌、精巣癌、食道癌、乳癌、子宮内膜の癌、卵巣癌、中枢神経系の癌、肝臓癌、及び前立腺癌からなる群より選択される付記（１５）に記載の方法。
付記（１７）：
有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、虚血性心疾患、うっ血性心不全、及び高血圧からなる群より選択される心臓傷害を処置する方法。
付記（１８）：
Ａが、式ＶＩＩＩ又は式ＶＩＩに従う構造であるとき、Ｘは、アルキル、アリル、又はシクロプロピルではないことを条件として、有効な量の付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、神経系傷害を処置する方法。
付記（１９）：
前記医薬品の組成物は、経口的に投与される付記（１８）に記載の方法。
付記（２０）：
前記医薬品の組成物は、非経口的に投与される付記（１８）に記載の方法。
付記（２１）：
前記化合物の治療の効果は、アヘン剤の受容体を介在されない付記（１８）に記載の方法。
付記（２２）：
３−メトキシ−１７−（４−フルオロベンジル）モルヒナンの臭化水素酸塩、３−メトキシ−１７−（３−ピリジルメチル）モルヒナンの臭化水素酸塩、３−メトキシ−１７−（２−チエニルメチル）モルヒナンの臭化水素酸塩、３−メトキシ−１７−トランス−クロトニルモルヒナン、３−メトキシ−１７−（インドール−５−カルボニル）モルヒナン、３−メトキシ−１７−［２−（１−アザビシクロ［２．２．１］ヘプタニル）］モルヒナンの臭化水素酸塩、３−メトキシ−１７−（４−ニトロフェニル）モルヒナン、３−メトキシ−１７−（フェニル）モルヒナン、３−メトキシ−１７−（キヌクリジニル−３−カルボニル）モルヒナン、及び３−メトキシ−１７−（キヌクリジニル−３−メチル）モルヒナン、並びにそれらのエナンチオマー、ジアステレオマー、及び薬事的に許容可能な塩からなる群より選択される化合物。
付記（２３）：
付記（２２）の化合物を含む医薬品の調合物。
付記（２４）：
付記（２２）の化合物及び少なくとも一つの薬事的に許容可能な担体、希釈剤、又は賦形剤を含む医薬品の調合物。
付記（２５）：
治療に有効な量の付記（２２）の化合物を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害からなる群より選択される健康状態を処置する方法。
付記（２６）：
前記化合物の治療の効果は、アヘン剤の受容体を介在されない付記（２５）に記載の方法。
付記（２７）：
治療薬と併用して付記（１）の化合物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害からなる群より選択される健康状態を処置する方法。
付記（２８）：
アルフェンタニル、アリルプロジン、アルファプロジン、アニレリジン、ベンジルモルヒネ、ベジトラミド、ブプレノルフィン、ブトルファノール、クロニタゼン、コデイン、シクラゾシン、デソモルヒネ、デキストロモラミド、デキストロメトルファン、デゾシン、ジアンプロミド、ジアモルホン、ジヒドロコデイン、ジヒドロモルヒネ、ジメノキサドール、ジメフェプタノール、ジメチルチアンブテン、ジオキサフェチル＝ブチラート、ジピパノン、エプタゾシン、エトヘプタジン、エチルメチルチアンブテン、エチルモルヒネ、エトニタゼン、フェンタニル、ヘロイン、ヒドロコドン、ヒドロモルホン、ヒドロキシペチジン、イソメサドン、ケトベミドン、レボルファノール、レボフェナクリルモルファン、ロフェンタニル、メペリジン、メプタジノール、メタゾシン、メタドン、メトポン、モルヒネ、モルヒナン、ミロフィン、ナルセイン、ニコモルヒネ、ノルレボルファノール、ノルメサドン、ナルトリンドール、ナロルフィン、ナロキソン、ナルブフェン、ナルトレキソン、ノルモルヒネ、ノルピパノン、オピウム、オキシコドン、オキシモルホン、パパベレタム、ペンタゾシン、フェナドキソン、フェノモルファン、フェナゾシン、フェノペリジン、ピミノジン、ピリトラミド、プロフェプタジン、プロメドール、プロペリジン、プロポキシフェン、スフェンタニル、チリジン、トラマドール、並びにそれらの誘導体及び類似体からなる群より選択される治療に有効な量の化合物を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害からなる群より選択される健康状態を処置する方法。
付記（２９）：
前記化合物は、ナルトレキソンである付記（２８）に記載の方法。
付記（３０）：
前記化合物は、デキストロメトルファンである付記（２８）に記載の方法。
付記（３１）：
前記医薬品の組成物は、経口的に投与される付記（２８）に記載の方法。
付記（３２）：
前記医薬品の組成物は、非経口的に投与される付記（２８）に記載の方法。
付記（３３）：
前記化合物の治療の効果は、アヘン剤の受容体を介在されない付記（２８）に記載の方法。
付記（３４）：
３−メトキシ−１７−アリルモルヒナンの臭化水素酸塩、３−メトキシ−１７−ベンジルモルヒナンの臭化水素酸塩、３−メトキシ−１７−（トランス−シンナミルベンジル）モルヒナンの臭化水素酸塩、及び３−メトキシ−１７−アセチルモルヒナン、並びにそれらのエナンチオマー、ジアステレオマー、及び薬事的に許容可能な塩からなる群より選択される治療に有効な量の化合物を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害からなる群より選択される健康状態を処置する方法。
付記（３５）：
式Ｒ−Ａ−Ｘの治療に有効な量の化合物、又はそれらのエナンチオマー、ジアステレオマー、及び薬事的に許容可能な塩を含む医薬品の組成物を、それを必要とする主体に投与することを含む、敗血症性ショック、炎症、器官の損傷、神経系傷害、神経変性疾患、癌、及び心臓傷害からなる群より選択される健康状態を処置する方法であって、
Ｒは、メチルであり、
Ａは、以下の構造

を有し、
Ｘは、メチル、（ＣＨ _２ ） _４ 、ｎ−プロピル、ＣＮ、アリル、ＣＨ _２ ＝Ｃ（ＣＨ _２ ） _２ である方法。
付記（３６）：
前記化合物の治療の効果は、アヘン剤の受容体を介在されない付記（３５）に記載の方法。

図１は、リポ多糖（ＬＰＳ）で処置されたラットにおける平均動脈血圧（ＭＡＰ）に対するＸＸＶでの後処理の効果を図説する。 図２は、リポ多糖（ＬＰＳ）で処置されたラットにおける心拍数に対するＸＸＶでの後処理の効果を図説する。 図３は、リポ多糖（ＬＰＳ）で処置されたラットにおける血清のグルタミン酸塩−シュウ酸塩−転移酵素（ＳＧＯＴ）の血漿レベルに対するＸＸＶでの処置の効果を図説する。 図４は、リポ多糖（ＬＰＳ）で処置されたラットにおける血清グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ（ＳＧＰＴ）の血漿レベルに対するＸＸＶでの処置の効果を図説する。 図５は、（Ａ）ＸＸＶＩのみ、（Ｂ）リポ多糖（ＬＰＳ）の注入、及び（Ｃ）ＪＫ−１６での前処理を受けるラットの正常な肺の組織の組織学的研究を通じたＰＭＮろ過を図説する。 図６は、（Ａ）ＸＸＶＩのみ、（Ｂ）リポ多糖（ＬＰＳ）の注入、及び（Ｃ）ＸＸＶＩでの前処理を受けるラットの正常な肺の組織の組織学的研究を通じた肺の壁に対する効果を図説する。

Claims (10)

1. ＴＮＦ−αの過剰生産による肝臓の損傷及びＴＮＦ−αの過剰生産による腎臓の損傷からなる群より選択された器官の損傷を処置するための薬学的な組成物であって、
   デキストロメトルファンを含む、
   薬学的な組成物。
2. 請求項１に記載の薬学的な組成物において、
   前記化合物の一日当たりの投与量は、２ｍｇから１００ｍｇまでである、
   薬学的な組成物。
3. 請求項１又は２に記載の薬学的な組成物において、
   前記器官の損傷は、ＴＮＦ−αの過剰生産による肝臓の損傷である、
   薬学的な組成物。
4. 請求項１又は２に記載の薬学的な組成物において、
   前記器官の損傷は、ＴＮＦ−αの過剰生産による腎臓の損傷である、
   薬学的な組成物。
5. 請求項１から３までのいずれか一項に記載の薬学的な組成物であって、
   さらに、少なくとも一つの薬学的に許容可能な担体、希釈剤、又は賦形剤を含む、
   薬学的な組成物。
6. 請求項５に記載の薬学的な組成物において、
   前記薬学的に許容可能な担体は、水性の担体である、
   薬学的な組成物。
7. 請求項１から６までのいずれか一項に記載の薬学的な組成物において、
   前記薬学的な組成物は、経口的に投与される、
   薬学的な組成物。
8. 請求項１から６までのいずれか一項に記載の薬学的な組成物において、
   前記薬学的な組成物は、非経口的に投与される、
   薬学的な組成物。
9. 請求項１から８までのいずれか一項に記載の薬学的な組成物において、
   前記器官の損傷は、アルコールの濫用、細菌性の感染、肝炎、肝硬変、又は環境的な毒素によって引き起こされた且つＴＮＦ−αの過剰生産による肝臓の損傷である、
   薬学的な組成物。
10. 請求項１から９までのいずれか一項に記載の薬学的な組成物であって、
    さらに、抗生物質、抗菌剤、抗肝炎剤又はインターフェロンより選択された抗ウィルス剤、及びワクチンからなる群より選択された少なくとも一つの治療的な薬剤を含む、
    薬学的な組成物。

Images