JP5468435B2

JP5468435B2 - 通信機器

Info

Publication number: JP5468435B2
Application number: JP2010073454A
Authority: JP
Inventors: 義孝植木
Original assignee: Kyocera Corp
Current assignee: Kyocera Corp
Priority date: 2010-03-26
Filing date: 2010-03-26
Publication date: 2014-04-09
Anticipated expiration: 2030-03-26
Also published as: JP2011205584A

Description

本発明は、アドレス帳を有する通信機器に関する。

近年、市場に流通している携帯電話等の通信機器は、メールアドレスや電話番号等の通信相手宛先情報を通信相手名（例えば、氏名や会社名等）と関連付けて複数記憶するアドレス帳を備えている。これらの通信機器は、当該アドレス帳から一の通信相手名を選択し、所定の操作が行われることによって、当該通信相手名に関連付けられている通信相手宛先情報に基づいて所定の情報を発信（送信）する機能を有している。

特開２００３−１０１６３３号公報

しかしながら、通信相手側において、通信キャリアとの契約を解除したり、通信相手宛先情報そのものが変更されることがある。このような場合において、通信機器のアドレス帳に記憶されている通信相手宛先情報が更新されないと、通信機器は、古い通信相手先情報に対して発信することになる。
そうすると、通信機器の所有者は、所望の相手と通信が行えず、煩わしい思いをしてしまうという問題があった。

本発明は、アドレス帳に記憶（登録）されている通信相手宛先情報に変更が生じた場合に、簡易な方法によって更新することができる通信機器を提供することを目的とする。

本発明に係る通信機器は、上記課題を解決するために、登録名とアドレス情報とが対応付けられたアドレス帳を記憶する記憶部と、表示部と、外部装置と通信を行う通信部と、前記アドレス情報に対する発信処理を行い、当該アドレス情報が無効であるという無効情報を受信したとき、当該無効となった前記アドレス情報と当該アドレス情報に対応付けられた登録名とを通信履歴に残しつつ、当該アドレス情報を前記アドレス帳から削除する制御部と、を備える構成である。

本発明によれば、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。

携帯電話装置の外観斜視図である。携帯電話装置の機能を示す機能ブロック図である。アドレス帳の構成を示す模式図である。通信システムの構成を示す図である。通信機器による発呼の処理についての説明に供するフローチャートである。発呼処理の詳細についての説明に供するシーケンスチャートである。アドレス帳の更新についての説明に供する図である。発信履歴の更新についての説明に供する図である。

以下、本発明の実施の形態について説明する。図１は、本発明に係る通信機器１の外観斜視図を示す。なお、図１は、いわゆる折り畳み型の通信機器の形態を示しているが、本発明に係る通信機器の形態としては特にこれに限られない。例えば、両筐体を重ね合わせた状態から一方の筐体を一方向にスライドさせるようにしたスライド式や、重ね合せ方向に沿う軸線を中心に一方の筐体を回転させるようにした回転式（ターンタイプ）や、操作部と表示部とが一つの筐体に配置され、連結部を有さない形式（ストレートタイプ、フリップタイプ）でも良い。

通信機器１は、操作部側筐体部２と、表示部側筐体部３と、を備えて構成される。操作部側筐体部２は、表面部１０に、操作部１１と、通信機器１の使用者が通話時に発した音声が入力されるマイク１２と、を備えて構成される。操作部１１は、各種設定や電話帳機能やメール機能等の各種機能を作動させるための機能設定操作キー１３と、電話番号の数字やメール等の文字等を入力するための入力操作キー１４と、各種操作における決定やスクロール等を行う決定操作キー１５と、から構成されている。

また、表示部側筐体部３は、表面部２０に、各種情報を表示するためのＬＣＤ（ＬｉｑｕｉｄＣｒｙｓｔａｌＤｉｓｐｌａｙ）表示部２１と、通話の相手側の音声を出力する第１のスピーカ２２と、音楽等を出力する第２のスピーカ２３を備えて構成されている。

また、操作部側筐体部２の上端部と表示部側筐体部３の下端部とは、ヒンジ機構４を介して連結されている。また、通信機器１は、ヒンジ機構４を介して連結された操作部側筐体部２と表示部側筐体部３とを相対的に回転することにより、操作部側筐体部２と表示部側筐体部３とを互いに開いた状態（開放状態）にしたり、操作部側筐体部２と表示部側筐体部３とを折り畳んだ状態（折畳み状態）にしたりできる。

また、図２は、通信機器１の機能を示す機能ブロック図である。通信機器１は、図２に示すように、操作部１１と、マイク１２と、メインアンテナ４０と、ＲＦ回路部４１と、ＬＣＤ制御部４２と、音声処理部４３と、メモリ４４と、制御部４５と、再生部４６が操作部側筐体部２に備えられ、ＬＣＤ表示部２１（表示部）と、第１のスピーカ２２と、第２のスピーカ２３と、ドライバＩＣ２４とが表示部側筐体部３に備えられている。

メインアンテナ４０は、第１の使用周波数帯（例えば、８００ＭＨｚ）で基地局等と通信を行い、ＧＰＳ通信のための第２の使用周波数帯（例えば、１．５ＧＨｚ）に対応できるデュアルバンド対応構成である。なお、本実施の形態では、第１の使用周波数帯として、８００ＭＨｚとしたが、これ以外の周波数帯であっても良い。また、メインアンテナ４０は、第１の使用周波数帯で外部装置と通信を行い、ＧＰＳ通信のための第２の使用周波数帯に対応できるアンテナを別途設けても良い。

ＲＦ回路部４１は、メインアンテナ４０によって受信した信号を復調処理し、処理後の信号を制御部４５に供給する。そして、制御部４５から供給された信号を変調処理し、メインアンテナ４０を介して外部装置（基地局）に送信する。また、その一方で、メインアンテナ４０によって受信している信号の強度を制御部４５に通知する。また、メインアンテナ４０とＲＦ回路部４１を総括して、通信部５０という。

ＬＣＤ制御部４２は、制御部４５の制御にしたがって、所定の画像処理を行い、処理後の画像データをドライバＩＣ２４に出力する。ドライバＩＣ２４は、ＬＣＤ制御部４２から供給された画像データをフレームメモリに蓄え、所定のタイミングでＬＣＤ表示部２１に出力する。

音声処理部４３は、制御部４５の制御にしたがって、ＲＦ回路部４１から供給された信号に対して所定の音声処理を行い、処理後の信号を第１のスピーカ２２に出力する。第１のスピーカ２２は、音声処理部４３から供給された信号を外部に出力する。

また、音声処理部４３は、制御部４５の制御にしたがって、マイク１２から入力された信号を処理し、処理後の信号をＲＦ回路部４１に出力する。ＲＦ回路部４１は、音声処理部４３から供給された信号に所定の処理を行い、処理後の信号をメインアンテナ４０に出力する。

メモリ４４は、例えば、ワーキングメモリを含み、制御部４５による演算処理に利用される。また、メモリ４４には、後述するアドレス帳や、複数のアプリケーションや当該アプリケーションが必要とする各種のテーブルや、音楽データや、映画データ等が記憶されている。また、メモリ４４は、着脱可能な外部メモリを兼ねていても良い。

再生部４６は、例えば、メモリ４４に格納されている映画データに対して再生処理を行い、同期をとって、再生処理後の映像信号をＬＣＤ制御部４２に供給し、音声信号を第２のスピーカ２３に供給する。

制御部４５は、通信機器１の全体を制御しており、中央処理装置（ＣＰＵ）等を用いて構成される。

また、制御部４５は、所定の操作に応じて、メモリ４４に記憶されているアドレス帳を読み出し、所定の表示を行い、当該表示の中から選択された一の宛先に対して発信処理を行う。

ここで、アドレス帳の構成について説明する。アドレス帳は、図に示すように、固有の番号（ＮＯ）と、名前と、電話番号と、メールアドレスから構成される情報群を１レコードとして、複数レコードから構成される。なお、以下では、名称は、通信相手名（登録名）といい、電話番号やＥメールアドレスは、通信相手宛先情報（アドレス情報）という。また、１レコードは、上述以外の項目（住所等）があっても良い。

このように構成される通信機器１は、アドレス帳に記憶されている通信相手宛先情報に変更が生じた場合に、簡易な方法によって更新を行う機能を有している。
以下に、当該機能を発揮するための具体的な構成と動作について説明する。
通信機器１は、上述したように、操作部１１と、ＬＣＤ表示部２１と、メモリ４４と、制御部４５と、通信部５０を備える。

メモリ４４は、通信相手の名前である通信相手名と当該通信相手名の宛先である通信相手宛先情報のペアを複数記憶する。ＬＣＤ表示部２１は、メモリ４４に記憶されている複数の通信相手名を表示する。操作部１１は、ＬＣＤ表示部２１に表示されている通信相手名の選択操作が行われる。

通信部５０は、外部装置と通信を行う。また、通信部５０は、操作部１１によって通信相手名の選択操作が行われた場合、当該通信相手名とペアになっている通信相手宛先情報に対する発信処理を行う。

制御部４５は、通信相手宛先情報に対する発信処理において、エラーが生じた場合、つまり、外部装置より通信相手宛先情報が無効であるという無効情報を通信部５０が受信した場合、通信相手宛先情報に無効情報を関連付けてメモリ４４に記憶させ、当該無効情報が関連付けられている通信相手宛先情報の通信相手名をＬＣＤ表示部２１に表示させる場合、当該通信相手名とペアである通信相手宛先情報が無効である旨も併せてＬＣＤ表示部２１に表示させる。

このように構成されることにより、通信機器１は、一度発信処理をして、通信相手宛先情報が無効であることを確認した場合、アドレス帳を更新するので、使用者がアドレス帳を更新する作業を省き、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。

また、制御部４５は、無効情報が関連付けられている通信相手宛先情報をメモリ４４から削除する構成が好ましい。
したがって、通信機器１は、無効となっている通信相手宛先情報がメモリ４４から削除されるので、アドレス帳を表示させた場合に、無効となっている通信相手宛先情報が表示されなくなるので、使用者による編集作業を省き、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。

また、制御部４５は、発信処理によって発信した通話の相手名を発信履歴としてメモリ４４に記憶させる。また、制御部４５は、発信履歴内に、メモリ４４から削除された通信相手宛先情報とペアになっている通信相手名が存在する場合には、当該発信履歴を表示する際に、当該通信相手名が無効である旨も併せてＬＣＤ表示部２１に表示させる構成が好ましい。

ここで、発信履歴は、メモリ４４に格納されているアドレス帳にリンクしている。よって、通信機器１は、単に無効となっている通信相手宛先情報の削除処理を行うと、発信履歴から、通信相手名が消えてしまってユーザビリティが悪くなる。
したがって、通信機器１は、削除された通信相手宛先とペアとなる通信相手名が発信履歴内に存在する場合には、ＬＣＤ表示部２１に「京太郎（無効）」といった表示を行う。

このように構成されることにより、通信機器１は、ユーザビリティを損なうことなく、使用者による編集作業を省いて、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。

また、制御部４５は、ＬＣＤ表示部２１に無効情報が関連付けられている通信相手宛先情報のペアになっている通信相手名を表示する場合には、所定の警告を他デバイスに行わせる構成であることが好ましい。ここで、所定の警告とは、ＬＥＤ（報知部）の発光処理や、スピーカ（報知部）音の出力等により使用者に無効情報であることを知らせるための警告である。

このように構成されることにより、通信機器１は、通信相手宛先情報が無効となっている通信相手名を表示しつつ、警告を発するので、使用者に対して確実に無効であることを伝達することができる。

＜実施例＞
つぎに、通信機器１による具体的な実施例について説明する。以下では、通信機器１をＰＨＳとして説明するが、これに限られない。
通信機器１は、図４に示すように、通信システム１０１に属する基地局１０２を介して公衆網（ネットワーク）１０３に接続されており、また、他の基地局１０４を介して、他の通信機器１０５（例えば、携帯電話）と接続されている。また、公衆網１０３は、各家庭の固定電話機１０６も接続している。なお、実際には、公衆網１０３には、複数の固定電話機１０６が接続されており、また、複数の基地局が接続されている。

ここで、通信機器１による発呼の処理について、図５に示すフローチャートを参照して説明する。
ステップＳＴ１において、制御部４５は、使用者による所定の操作に応じて、メモリ４４に記憶されているアドレス帳を参照し、所定のアドレス帳表示を行い、当該表示の中から選択された一の宛先に対して発呼の処理を行い、一の宛先に対して接続が成功したか失敗したかを判断する。なお、発呼の処理の詳細については、後述する。
成功した場合（Ｙｅｓ）には、ステップＳＴ２に進み、失敗した場合（Ｎｏ）には、ステップＳＴ３に進む。

ステップＳＴ２において、制御部４５は、通常の通話処理を行い、通話が終了した場合には、一連の処理を終了する。

ステップＳＴ３において、制御部４５は、ステップＳＴ１の工程により失敗した理由が、加入者が不在であるかどうかを判断する。加入者が不在である場合（Ｙｅｓ）には、ステップＳＴ４に進み、加入者が不在でない場合（Ｎｏ）には、単に不在であっただけなので、処理を終了する。ここで、制御部４５は、加入者が不在であるかどうかを、「おかけになった電話番号は現在使われておりません」等の所定のアナウンスが返ってきたときに、加入者が不在であると判断する構成であっても良い。

ステップＳＴ４において、制御部４５は、相手先電話番号を無効データとして記憶し、アドレス帳内のデータに一致したらデータをチェック（マーキング）し、使用者の設定に応じて電話帳内の該当データを削除する。

このようにして、通信機器１は、一度発信処理をして、通信相手宛先情報が無効であることを確認した場合、アドレス帳を更新するので、使用者がアドレス帳を更新する作業を省き、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。

つぎに、発呼処理の詳細について、図６に示すシーケンスチャートを参照しながら説明する。なお、以下では、通信機器１と、基地局１０２と、公衆網１０３との間におけるシーケンスチャートを示す。
通信システム１０１は、通信機器１により発呼が要求された場合には（ＳＴ１１）、通信機器１と基地局１０２との間においてＬＣＨ（リンクチャネル）確立フェーズにより、ＬＣＨの確立が行われる（ＳＴ１２）。
その後、通信システム１０１は、通信機器１から基地局１０２に対して、呼設定メッセージが送信され（ＳＴ１３）、基地局１０２から公衆網１０３に対して、呼設定メッセージが送信される（ＳＴ１４）。

つぎに、通信システム１０１は、公衆網１０３から基地局１０２に対して、呼設定受付メッセージが送信され（ＳＴ１５）、基地局１０２から通信機器１に対して、呼設定受付メッセージが送信される（ＳＴ１６）。この呼設定受付メッセージの受信により、通信機器１は、公衆網１０３と接続したことを認識する。

また、通信システム１０１は、相手側の通信機器が解約等されていれば、公衆網１０３から基地局１０２に対して、切断メッセージ（理由：加入者不在）が送信され（ＳＴ１７）、基地局１０２から通信機器１に対して、切断メッセージ（理由：加入者不在）が送信される（ＳＴ１８）。この場合には、通信機器１は、第１のスピーカ２２から「おかけになった電話番号は現在使われておりません」等の所定のアナウンスが流れる。

また、通信機器１は、切断メッセージを基地局１０２から受けたことによって、発呼した相手の解約又は電話番号が変更したことを認識する（ＳＴ１９）。
通信システム１０１は、通信機器１と基地局１０２との間において切断のシーケンスを実行し（ＳＴ２０）、次に、ＲＣＨ切断シーケンスを実行する（ＳＴ２１）。

つぎに、アドレス帳の更新について説明する。
アドレス帳は、例えば、図７に示すように、番号無効の項目（解約や変更により電話番号が無効になっている場合にチェック（マーキング）される項目）と、アドレス無効の項目（解約や変更によりメールアドレスが無効になっている場合にチェック（マーキング）される項目）が追加されているものとする。

また、メールの発着信の場合について説明する。通信機器１から他の通信機器に向けてメールが送信（発信処理）される場合において、送信先のメールアドレスが宛先不明であるときには、公衆網１０３に接続されているメールサーバより「ＵｓｅｒＵｎｋｎｏｗｎ」や「ＨｏｓｔＵｎｋｎｏｗｎ」等のメールを受信する。通信機器１は、これらのメールを受信したことによって発呼した相手の解約又はメールアドレスが変更したことを認識する。

制御部４５は、上述のように、発呼した相手が解約又は電話番号が変更していたりして電話番号が無効になっている場合や、メールアドレスが無効になっていることを認識した場合には、該当するレコードの各項目（番号無効の項目とアドレス無効の項目）にチェック（マーキング）を入れる（図７（ａ））。

そして、制御部４５は、アドレス帳を更新する場合に、番号無効の項目にチェック（マーキング）が入っているレコードに対して、電話番号を削除し、また、アドレス無効の項目にチェック（マーキング）が入っているレコードに対して、メールアドレスを削除する（図７（ｂ））。

このようにして、通信機器１は、一度発信処理をして、通信相手宛先情報が無効であることを確認した場合、アドレス帳を更新するので、使用者がアドレス帳を更新する作業を省き、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。なお、アドレス帳の更新は、定期的に行われても良いし、使用者による操作によって行われても良い。

つぎに、発信履歴の更新について説明する。
メモリ４４に格納されている発信履歴のテーブルは、例えば、図８に示すように、固有の番号（Ｎｏ）と、名前と、電話番号と、無効情報とから構成される。なお、本実施例では、直近の５つまで履歴情報として残るものとして説明するが、これに限られない。

また、上述したように、発信履歴は、メモリ４４に格納されているアドレス帳にリンクしている。よって、通信機器１は、単に無効となっている通信相手宛先情報の削除処理を行うと、発信履歴から、通信相手名が消えてしまってユーザビリティが悪くなる。
よって、通信機器１は、削除された通信相手宛先とペアとなる通信相手名が発信履歴内に存在する場合には、ＬＣＤ表示部２１に「京太郎（無効）」といった表示を行う。

具体的には、制御部４５は、上述のようにして、アドレス帳を更新し、無効となった場合には、該当するレコードの無効情報の項目にチェック（マーキング）を入れる。本実施例では、１番目の「京太郎」さんと、５番目の「京四郎」さんが無効になっているものとする（図８（ａ））。

制御部４５は、新たに「京五郎」さんへの電話が発呼された場合には、「京五郎」さんを先頭に表示し、５番目に表示していた「京四郎」さんを発信履歴のテーブルから削除する（図８（ｂ））。ここで、発信履歴から消去された「京四郎」さんの電話番号は、アドレス帳から既に削除されている。よって、制御部４５は、「京四郎」さんの電話番号を入力して発呼しても、アドレス帳に残っていないので、発信履歴に名前として「京四郎」さんを表示しない（図８（ｃ））。

これは、発信履歴から名前を削除してしまうと、発信履歴に電話番号のみが表示されることになり、誰の履歴か分からなくなってしまう。そこで、通信機器１では、履歴から情報が消えるまで、例えば、「京太郎（無効）」を表示するようにして、誰の履歴か分かるようにする。

このように構成されることにより、通信機器１は、ユーザビリティを損なうことなく、使用者による編集作業を省いて、簡易な方法によって通信相手宛先情報を更新することができる。なお、上述では、発信履歴について説明したが、これに限られず、着信履歴や、メールの受信履歴や、メールの送信履歴にも適用可能である。

また、通信機器１のアドレス帳は、１０００件以上の登録が可能になっている。また、アドレス帳も１件につき電話番号が３件登録できる等多様化している。
また、携帯電話の会社が複数あり、サービス・料金が会社によって異なり、また同じ会社でも時期によって変わるため、使用者によっては解約したりする場合がある。

このような背景において、通信機器１自体がアドレス帳内の無効データを認識し、アドレス帳に反映すれば、不要なデータを削除することで、アドレス帳検索の時間を早くすることができるようになる。また、通信機器１は、不要なデータを削除することで、必要なデータが登録できない状況を減らすことができるようになる。また、通信機器１は、繋がらない電話番号へ何度もかけることが無くなり、無駄な時間を減らすことができるようになる。また、通信機器１は、必要なデータが無いことを確認することで、事前に必要なデータを調べて登録することで、必要な時期に連絡が取れなくなることを防ぐことができるようになる。

１通信機器
１１操作部
２１ＬＣＤ表示部
４４メモリ
４５制御部
５０通信部

Claims

登録名とアドレス情報とが対応付けられたアドレス帳を記憶する記憶部と、
表示部と、
外部装置と通信を行う通信部と、
前記アドレス情報に対する発信処理を行い、当該アドレス情報が無効であるという無効情報を受信したとき、当該無効となった前記アドレス情報と当該アドレス情報に対応付けられた登録名とを通信履歴に残しつつ、当該アドレス情報を前記アドレス帳から削除する制御部と、を備える
通信機器。