JP5157401B2 - 撮影レンズ、これに係る撮像装置およびフォーカシング方法 - Google Patents

Description

本発明は、撮影レンズに関し、特にレンズ全体の長さが不変な内焦方式の撮影レンズ、これに係る撮像装置およびフォーカシング方法に関する。

従来、近接撮影用の撮影レンズが提案されている（例えば、特許文献１参照）。近接撮影レンズは通常の撮影レンズとは異なり、無限遠の被写体から等倍または等倍付近の近距離被写体までを対象とするため、フォーカシングの際に移動するレンズ群の移動量が多くなり、オートフォーカスには不向きである傾向があった。また、無限遠から等倍までのフォーカシングを一つのレンズ群のみを繰り出す方法にて行うと、焦点距離と同じだけの大きな移動量が必要であった。すると、球面収差の変動や像面の変動が大きくなってしまい、光学性能が悪化するため、フォーカスレンズ系を複数の群に分割し、合焦の際に各群を光軸に沿って異なる速度で移動させ、近距離物体への合焦に際して十分な光学性能を維持させる、いわゆるフローティング方式を採用する近接撮影レンズが多かった。

特開２００５−４０４１号公報

しかしながら、上記のようなフローティング方式の近接撮影レンズでは、依然レンズ群の移動量が比較的大きく、高速なオートフォーカスには不向きであった。さらに近年、このような近接撮影レンズに対して、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアの低減も要求されている。

本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、内焦式でフォーカシングを行い、フォーカシングレンズ群の移動量が小さく、ゴーストやフレアをより低減させた、高性能の撮影レンズ、これを備えた撮影装置およびフォーカシング方法を提供することを目的とする。

このような目的を達成するため、本発明の撮影レンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−１．０倍まで撮影可能な撮影レンズにおいて、フォーカシングに際して、前記第１レンズ群および前記第４レンズ群を像面に対して固定し、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群を光軸方向に移動させ、前記第３レンズ群および前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は、複数層から構成され、そのうちの少なくとも１層がウェットプロセスにより形成され、前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、ｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式ｎｄ≦１．３０の条件を満足し、無限遠合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ０とし、等倍合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ１としたとき、次式１．５＜β０＜２．３および０．３＜β１＜０．９の条件を満足することを特徴とする。

なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。

また、前記反射防止膜が設けられた光学面は、像側に対して凹面を向けていることが好ましい。

また、少なくとも１面の非球面を有することが好ましい。

また、前記第１レンズ群は、３枚以下のレンズで構成されることが好ましい。

また、前記第４レンズ群は、少なくとも３枚以上のレンズで構成されることが好ましい。

また、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群は、それぞれ少なくとも１枚の非球面レンズを有することが好ましい。

また、本発明の撮像装置は、上記の撮影レンズを備えたことを特徴とする。

また、本発明のフォーカシング法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−１．０倍まで撮影可能な撮影レンズのフォーカシング法において、前記第３レンズ群および前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は、複数層から構成され、そのうちの少なくとも１層がウェットプロセスにより形成され、前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、ｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式ｎｄ≦１．３０の条件を満足し、無限遠合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ０とし、等倍合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ１としたとき、次式１．５＜β０＜２．３および０．３＜β１＜０．９の条件を満足し、フォーカシングに際して、前記第１レンズ群および前記第４レンズ群を像面に対して固定し、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることを特徴とする。

以上説明したように、本発明によれば、フィルムカメラ、電子スチルカメラ等の光学機器に好適で、オートフォーカスでフォーカシングが可能で、ゴーストやフレアをより低減させた高品質な画像が得られる、内焦式の撮影レンズ、これを備えた撮影装置およびフォーカシング方法を提供することができる。

以下、好ましい実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１に示すように、本実施形態に係る撮影レンズを備えたデジタル一眼レフカメラ１（撮像装置）は、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して集光板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。

また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。

上記撮影レンズ２に用いた、本実施形態に係る近接撮影用の撮影レンズ（以下、近接撮影レンズと称することもある）は、光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−０．５倍まで撮影可能であり、フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１および第４レンズ群Ｇ４を像面に対して固定し、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３を光軸方向に移動させ、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４における光学面のうち少なくとも１面に、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜を設けて構成されている。このような構成とすることで、レンズ全長を変化させることなく、大きな倍率で近接撮影することができる。なお、撮影倍率０倍での合焦状態とは、無限遠合焦状態のことを示す。

また、本実施形態に係る近接撮影レンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−１．０倍まで撮影可能であり、フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１および第４レンズ群Ｇ４を像面に対して固定し、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３を光軸方向に移動させ、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４における光学面のうち少なくとも１面に、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜を設け、無限遠合焦状態での第２レンズ群Ｇ２の横倍率をβ０とし、等倍合焦状態での第２レンズ群Ｇ２の横倍率をβ１としたとき、次式（１）および（２）を満足するように構成されている。なお、撮影倍率−１．０倍での合焦状態とは、等倍合焦状態（または至近距離合焦状態）のことを示す。

１．５＜β０＜２．３ …（１）
０．３＜β１＜０．９ …（２）

上記条件式（１）は、無限遠合焦状態での第２レンズ群Ｇ２の適切な横倍率を規定している。この条件式（１）において、上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が短くなり、球面収差と像面湾曲が共に補正過剰となる。一方、この条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が長くなり、球面収差と像面湾曲が共に補正不足となり、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２．１０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．７０にすることが好ましい。

上記条件式（２）は、等倍合焦状態での第２レンズ群Ｇ２の適切な横倍率を規定している。この条件式（２）において、上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の等倍状態での合成焦点距離が短くなり、無限遠から等倍までの球面収差等の諸収差の変動を抑えることが難しい。一方、この条件式（２）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の等倍状態での合成焦点距離が長くなるため、球面収差と像面湾曲が共に補正不足となり、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式（２）の上限値を０．８とすることが好ましい。また、本発明の効果を確実にするためには、条件式（２）の下限値を０．５にすることが好ましい。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４における光学面のうち少なくとも１面に設けられた反射防止膜は多層膜（本実施形態では７層構造）であり、この多層膜の最表面層（本実施形態では後述の反射防止膜１０１の第７層１０１ｇ）がウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。このように構成することで、レンズと空気との屈折率差を小さくすることができるため、本近接撮影レンズにおいて、光の反射をより小さくすることが可能となり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式（３）を満足することが好ましい。

ｎｄ≦１．３０ …（３）

上記条件式（３）は、ウェットプロセスを用いて形成された層（本実施形態では、反射防止膜１０１の第７層１０１ｇ）のｄ線に対する屈折率ｎｄを適切に規定している。この条件式（３）を満足することで、レンズと空気との屈折率差を小さくすることができるため、本近接撮影レンズにおいて、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、反射防止膜が設けられた光学面は、像側に対して凹面を向けて構成されていることが好ましい。このように、本近接撮影レンズにおいて、ゴーストが発生し易い像面に凹面を向けた光学面に反射防止膜を施すことで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。なお、前記反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りよりも像側に配置されると、後群の光学面から発生するゴーストやフレアとなる反射光を効果的に抑えることができ、より好ましい。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、少なくとも１面の非球面を有することが好ましい。このような構成にすることで、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、３枚以下のレンズで構成されることが好ましい。このような構成にすることで、球面収差やコマ収差を補正しながら、フォーカシングレンズである第２レンズ群Ｇ２の可動範囲を広くとれるので、フォーカシング伴う球面収差等の諸収差の変動を少なくすることができる。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、少なくとも３枚以上のレンズで構成されることが好ましい。このような構成にすることで、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。

また、上記の近接撮影レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２は、それぞれ少なくとも１枚の非球面レンズを有することが好ましい。このような構成にすることで、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。

また、光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−０．５倍まで撮影可能な上記の近接撮影レンズのフォーカシング法において、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４における光学面のうち少なくとも１面に、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜を設け、フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１および第４レンズ群Ｇ４を像面に対して固定し、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３を光軸方向に移動させるように構成されている。このようなフォーカシング方法により、本近接撮影レンズは、無限遠状態より等倍までゴーストやフレアの少ない高品質な画像を得ることができる。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りを配置し、開口絞りはフォーカシング時に固定とするのが好ましい。

また、光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−１．０倍まで撮影可能な上記の近接撮影レンズのフォーカシング方法において、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４における光学面のうち少なくとも１面に、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜を設け、無限遠合焦状態での第２レンズ群Ｇ２の横倍率をβ０とし、等倍合焦状態での第２レンズ群Ｇ２の横倍率をβ１としたとき、次式１．５＜β０＜２．３および０．３＜β１＜０．９の条件を満足し、フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１および第４レンズ群Ｇ４を像面に対して固定し、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ４を光軸方向に移動させるように構成されている。このフォーカシング方法により、本撮影レンズは、無限遠状態より等倍までゴーストやフレアの少ない高品質な画像を得ることができる。

本願に係る各実施例を添付図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表８を示すが、これらは第１〜第８実施例における各諸元の表である。なお、［全体諸元］においては、ｆは焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｂｆはバックフォーカスを示す。［レンズデータ］においては、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6ｎｍ）に対する屈折率を、νｄはｄ線を基準とするアッベ数を示す。［可変間隔データ］においては、撮影倍率βに対する各可変間隔の値を示す。［条件式］においては、上記の条件式（１）〜（３）に対応する値を示す。

なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。また、表中において、曲率半径の「∞」は平面または開口を示し、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。

また、表中において＊印が付される非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。また、Ｅｎは、×１０ⁿを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10^-5である。

Ｓ（ｙ）＝（ｙ²／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y²／ｒ²）^1/2｝
＋Ａ4×ｙ⁴＋Ａ6×ｙ⁶＋Ａ8×ｙ⁸＋Ａ10×ｙ¹⁰ …（ａ）

（第１実施例）
本願の第１実施例について、図２、図３、図４及び表１を用いて説明する。本実施例に係る近接撮影用の撮影レンズは、図２に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。なお、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとから構成される。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズとから構成される。

なお、図３に示すように、物体側からの光線ＢＭが上記撮影レンズに入射すると、その光は像面Ｉ（第１番目のゴースト発生面）で反射した後に、正レンズＬ３１の物体側レンズ面（第２番目のゴースト発生面であり、以下に示す表１の面番号１３に該当）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。そこで、ゴーストが発生し易い像面Ｉに対して凹面を向けた面、本実施例では正レンズＬ３１の物体側レンズ面に、より広い波長範囲で且つ広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させている。なお、反射防止膜について詳細は後述するが、各実施例に係る反射防止膜は、７層からなる多層構造であり、最表面層の第７層はウェットプロセスを用いて形成され、ｄ線に対する屈折率は１．２６（以下に示す、表９参照）である。

表１に第１実施例における各諸元の表を示す。なお、表１における面番号１〜２２は、図２に示す面１〜２２に対応している。また、第１実施例において、第２面および第８面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ６とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１１とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１２とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１７とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ６、Ｄ１１、Ｄ１２およびＤ１７はフォーカシングに際して変化する。

（表１）
［全体諸元］
ｆ＝54.9，ＦＮＯ＝2.88，Ｂｆ＝36.33
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 53.6481 1.2235 1.834000 37.17
２＊ 23.7149 3.0444
３ 55.1154 2.3000 1.677900 55.43
４ 154.6254 0.0943
５ 50.0781 2.7389 1.834807 42.71
６ -176.5486 （D6=可変）
７ 106.1229 1.1868 1.516120 64.03
８＊ 19.4713 4.9300
９ -25.1250 1.7346 1.620040 36.30
１０ 37.9551 5.8886 1.883000 40.77
１１ -30.3977 （D11=可変）
１２ 開口絞りＳ （D12=可変）
１３ 316.1763 2.9215 1.497820 82.56
１４ -42.6285 0.0456
１５ 55.1820 4.3365 1.603000 65.47
１６ -38.7234 1.0955 1.846660 23.78
１７ -139.0482 （D17=可変）
１８ 155.9225 1.0955 1.805180 25.43
１９ 28.9155 1.5520
２０ 68.4642 1.1868 1.801000 34.96
２１ 17.8157 5.6603 1.846660 23.78
２２ 126.0536 （Bf）
［非球面データ］
第２面
K=-5.0082,A4=6.42810E-05,A6=-1.62540E-07,A8=6.11660E-10,A10=-9.13480E-13
第８面
K=1.9410,A4=-3.17360E-05,A6=-1.34580E-07,A8=1.79850E-10,A10=-4.47290E-12
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ６ 2.50446 6.29642 13.40000
Ｄ11 10.38771 6.59575 0.10000
Ｄ12 21.88818 11.54539 1.64821
Ｄ17 3.51915 13.86323 23.75911
［条件式］
（１） β０＝2.00
（２） β１＝0.63
（３） ｎｄ＝1.26

表１に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図４は、第１実施例の諸収差図であり、図４（ａ）は撮影倍率０倍、すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図４（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図４（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、ＮＡは開口数を、Ｄはｄ線（波長587.6nm）、Ｇはｇ線（波長435.8nm）を、ＣはＣ線（波長656.3nm）を、ＦはＦ線（波長486.1nm）をそれぞれ示す。なお、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。

各収差図から明らかなように、第１実施例では、撮影倍率０倍（無限遠合焦状態）から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第１実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第２実施例）
本願の第２実施例について、図５、図６及び表２を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記構成の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとから構成される。なお、本実施例では、正レンズＬ３２の物体側レンズ面（面番号１５）に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２との接合レンズとから構成される。なお、本実施例では、正メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面（以下の表２に示す面番号１５に該当）に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表２に第２実施例における各諸元の表を示す。なお、表２における面番号１〜２２は、図５に示す面１〜２２に対応している。また、第２実施例において、第２面および第８面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ６とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１１とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１２とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１７とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ６、Ｄ１１、Ｄ１２およびＤ１７はフォーカシングに際して変化する。

（表２）
［全体諸元］
ｆ＝58.0，ＦＮＯ＝2.88，Ｂｆ＝37.45
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 68.8358 1.3514 1.804400 39.57
２＊ 25.1596 3.1598
３ 50.5680 3.0890 1.638540 55.48
４ 726.7885 0.0997
５ 61.6542 2.8959 1.834807 42.71
６ -213.3350 （D6=可変）
７ 114.0007 1.2549 1.516120 64.03
８＊ 21.4584 5.2000
９ -25.9781 1.8341 1.620040 36.30
１０ 45.0791 6.2262 1.883000 40.77
１１ -31.6859 （D11=可変）
１２ 開口絞りＳ （D12=可変）
１３ 279.3330 3.0890 1.497820 82.56
１４ -45.8650 0.0483
１５ 55.7141 4.5852 1.603000 65.47
１６ -42.3441 1.1584 1.846660 23.78
１７ -171.5862 （D17=可変）
１８ 202.8956 1.1584 1.805180 25.43
１９ 30.8234 1.6410
２０ 90.5377 1.2549 1.801000 34.96
２１ 18.9814 5.9849 1.846660 23.78
２２ 242.9593 （Bf）
［非球面データ］
第２面
K=-5.3148,A4=5.58040E-05,A6=-1.43070E-07,A8=5.02630E-10,A10=-7.75980E-13
第８面
K=2.1218,A4=-2.69280E-05,A6=-9.47080E-08,A8=9.70030E-11,A10=-2.56360E-12
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ６ 2.62569 6.63506 13.83349
Ｄ11 12.29619 8.28682 1.08839
Ｄ12 23.27238 12.33659 1.87196
Ｄ17 4.49094 15.42810 25.89136
［条件式］
（１） β０＝2.00
（２） β１＝0.64
（３） ｎｄ＝1.26

表２に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図６は、第２実施例の諸収差図であり、図６（ａ）は撮影倍率０倍、すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図６（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図６（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第２実施例では、撮影倍率０倍（無限遠合焦状態）から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第２実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第３実施例）
本願の第３実施例について、図７、図８及び表３を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成される。なお、本実施例では、負レンズＬ４２の像側レンズ面（以下に示す表３の面番号２０に該当）に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表３に第３実施例における各諸元の表を示す。なお、表３における面番号１〜２３は、図７に示す面１〜２３に対応している。また、第３実施例において、第２面のレンズ面が、非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ６とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１１とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１２とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１７とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ６、Ｄ１１、Ｄ１２およびＤ１７はフォーカシングに際して変化する。

（表３）
［全体諸元］
ｆ＝60.0，ＦＮＯ＝2.92，Ｂｆ＝37.96
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 60.3817 1.1000 1.834000 37.17
２＊ 22.6018 3.0297
３ 3399.2300 2.4000 1.755000 52.32
４ -75.0211 0.1000
５ 28.2032 3.4000 1.696797 55.53
６ 1042.1457 （D6=可変）
７ -234.0513 1.5000 1.883000 40.77
８ 34.3647 4.2931
９ -29.2081 1.2000 1.617720 49.82
１０ 36.5790 7.6000 1.883000 40.77
１１ -31.1199 （D11=可変）
１２ 開口絞りＳ （D12=可変）
１３ 91.5369 4.0626 1.603000 65.47
１４ -45.3779 0.1018
１５ 47.5342 4.9554 1.603000 65.47
１６ -31.3415 1.4000 1.846660 23.78
１７ -223.9687 （D17=可変）
１８ -4996.8991 2.7000 1.846660 23.78
１９ -37.4608 1.4000 1.720000 43.69
２０ 28.1629 2.7000
２１ -103.6322 3.5000 1.595510 39.23
２２ -24.1631 1.3000 1.883000 40.77
２３ -60.5172 （Bf）
［非球面データ］
第２面
K=-2.0292,A4=3.42730E-05,A6=-3.44480E-08,A8=1.29790E-10,A10=-1.21790E-13
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ６ 2.50000 6.38544 13.10605
Ｄ11 13.17882 9.29338 2.57277
Ｄ12 16.48970 10.27593 3.94864
Ｄ17 2.10000 8.31377 14.64137
［条件式］
（１） β０＝3.03
（２） β１＝-0.22
（３） ｎｄ＝1.26

表３に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図８は、第３実施例の諸収差図であり、図８（ａ）は撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図８（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図８（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第２実施例では、撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第３実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第４実施例）
本願の第４実施例について、図９、図１０及び表４を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図９に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状で像側レンズ面に非球面を形成した負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズとからなる。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ４２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３とから構成される。なお、本実施例では、正メニスカスレンズＬ４３の物体側レンズ面（以下に示す表４の面番号２１に該当）に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表４に第４実施例における各諸元の表を示す。なお、表４における面番号１〜２２は、図９に示す面１〜２２に対応している。また、第４実施例において、第８面のレンズ面は非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ６とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１１とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１２とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１７とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ６、Ｄ１１、Ｄ１２およびＤ１７はフォーカシングに際して変化する。

（表４）
［全体諸元］
ｆ＝64.9，ＦＮＯ＝2.88，Ｂｆ＝37.83
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 73.1911 1.1897 1.749497 35.28
２ 23.7843 4.6333
３ 89.9396 3.2000 1.677900 50.74
４ -69.3425 0.1081
５ 32.2463 3.4000 1.640000 60.09
６ 119.8334 （D6=可変）
７ -452.8613 1.2979 1.744000 44.79
８＊ 42.2438 5.3891
９ -23.9371 2.2712 1.658440 50.88
１０ -451.4167 6.3000 1.883000 40.77
１１ -27.2977 （D11=可変）
１２ 開口絞りＳ （D12=可変）
１３ 113.4847 3.8657 1.620410 60.29
１４ -50.6983 0.1081
１５ 53.8201 5.1041 1.603000 65.47
１６ -35.6935 1.2978 1.761820 26.52
１７ 345.1147 （D17=可変）
１８ -1814.3448 3.2109 1.755200 27.51
１９ -42.2202 1.7000 1.743200 49.32
２０ 25.3684 0.8470
２１ 25.6333 3.4346 1.568830 56.32
２２ 55.0236 （Bf）
［非球面データ］
第８面
K=-0.0421,A4=-1.60920E-06,A6=-5.10530E-09,A8=1.78050E-11,A10=-9.31080E-14
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ６ 2.34559 5.84062 11.23623
Ｄ11 14.06385 10.56882 5.17320
Ｄ12 21.92885 12.96078 4.11221
Ｄ17 1.88582 10.85389 19.70246
［条件式］
（１） β０＝3.20
（２） β１＝-0.17
（３） ｎｄ＝1.26

表４に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図１０は、第４実施例の諸収差図であり、図１０（ａ）は撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図１０（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図１０（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第４実施例では、撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第４実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第５実施例）
本願の第５実施例について、図１１、図１２及び表５を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図１１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とから構成され、最も物体側の負メニスカスレンズＬ１１は像側のガラスレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成している。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとから構成される。なお、本実施例では、詳細は後述するが、正レンズＬ３２の物体側レンズ面（以下に示す表５の面番号１６に該当）および負メニスカスレンズＬ４１の物体側レンズ面（表５の面番号１９に該当）の少なくともいずれか１面に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表５に第５実施例における各諸元の表を示す。なお、表５における面番号１〜２３は、図１１に示す面１〜２３に対応している。また、第５実施例において、第３面および第９面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ７とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１２とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１３とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１８とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ７、Ｄ１２、Ｄ１３およびＤ１８はフォーカシングに際して変化する。

（表５）
［全体諸元］
ｆ＝50.75，ＦＮＯ＝2.80，Ｂｆ＝35.00
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 72.3338 1.2394 1.834810 42.72
２ 20.5000 0.2000 1.553890 38.09
３＊ 21.7574 3.6262
４ 49.4081 2.8000 1.729157 54.68
５ 322.3365 0.0443
６ 43.9944 3.2000 1.816000 46.63
７ -215.5926 （D7=可変）
８ 89.5564 1.2394 1.516120 64.03
９＊ 21.0795 5.6430
１０ -24.8795 1.6821 1.620040 36.30
１１ 53.7747 5.7101 1.883000 40.77
１２ -29.6576 （D12=可変）
１３ 開口絞りＳ （D13=可変）
１４ -164.6300 2.5000 1.497820 82.56
１５ -43.8195 0.0443
１６ 48.5362 5.0000 1.618000 63.38
１７ -31.5106 1.0624 1.846660 23.78
１８ -87.1486 （D18=可変）
１９ 87.4674 1.1509 1.805180 25.43
２０ 27.5622 1.5139
２１ 56.1194 1.2837 1.801000 34.96
２２ 17.5250 6.0000 1.846660 23.78
２３ 76.8622 （Bf）
［非球面データ］
第３面
K=1.5218,A4=-4.94910E-07,A6=1.58790E-08,A8=-6.47580E-11,A10-3.02540E-13
第９面
K=-2.3833,A4=3.22620E-05,A6=-1.31840E-07,A8=5.38320E-10,A10=-1.90480E-12
［可変間隔データ］

β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ７ 2.73230 6.40936 13.01116
Ｄ12 11.62011 7.94305 1.34125
Ｄ13 20.51008 10.48069 0.88340
Ｄ18 2.96672 12.99737 22.59339
［条件式］
（１） β０＝1.79
（２） β１＝0.74
（３） ｎｄ＝1.26

表５に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図１２は、第５実施例の諸収差図であり、図１２（ａ）は撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図１２（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図１２（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第５実施例では、撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第５実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第６実施例）
本願の第６実施例について、図１３、図１４及び表６を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図１３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４とから構成される。なお、本実施例では、正レンズＬ３１の物体側レンズ面（以下に示す表６の面番号１５に該当）、負レンズＬ４２の像側レンズ面（表６の面番号２２に該当）の少なくともいずれか１面に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表６に第６実施例における各諸元の表を示す。なお、表６における面番号１〜２６は、図１３に示す面１〜２６に対応している。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ８とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１３とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１４とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１９とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ８、Ｄ１３、Ｄ１４およびＤ１９はフォーカシングに際して変化する。

（表６）
［全体諸元］
ｆ＝60.0，ＦＮＯ＝2.88，Ｂｆ＝35.07
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 49.6392 2.0000 1.883000 40.77
２ 24.1735 4.5000
３ 107.0994 3.2000 1.834810 42.72
４ -118.9379 0.1000
５ 23.9586 2.2000 1.487490 70.24
６ 22.1799 1.7000
７ 43.4010 3.5000 1.563840 60.69
８ -804.1163 （D8=可変）
９ -81.7637 1.6000 1.883000 40.77
１０ 49.2732 3.4322
１１ -35.4331 2.1000 1.720000 43.69
１２ 32.3118 8.0000 1.883000 40.77
１３ -30.3900 （D13=可変）
１４ 開口絞りＳ （D14=可変）
１５ 69.6837 4.5000 1.497000 81.61
１６ -45.6572 0.1000
１７ 63.7316 5.3000 1.487490 70.24
１８ -33.6688 1.6000 1.846660 23.78
１９ -91.3448 （D19=可変）
２０ 661.9601 4.5000 1.846660 23.78
２１ -27.3275 1.8000 1.755200 27.51
２２ 36.2356 2.6000
２３ -215.2877 2.8000 1.846660 23.78
２４ -38.5091 0.9000
２５ -28.6608 1.5000 1.755000 52.32
２６ -121.5032 （Bf）
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ７ 2.73230 6.40936 13.01116
Ｄ６ 2.62569 6.63506 13.83349
Ｄ８ 3.53723 7.45531 13.98947
Ｄ13 12.82448 8.90640 2.37224
Ｄ14 21.64645 12.66373 3.44637
Ｄ19 3.17811 12.16083 21.37819
［条件式］
（１） β０＝3.93
（２） β１＝-0.34
（３） ｎｄ＝1.26

表６に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図１４は、第６実施例の諸収差図であり、図１４（ａ）は撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図１４（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図１４（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第６実施例では、撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第６実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第７実施例）
本願の第７実施例について、図１５、図１６及び表７を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図１５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向け像側レンズ面に非球面を形成した負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４４とから構成される。なお、本実施例では、正レンズＬ３１の物体側レンズ面（以下に示す表７の面番号１４に該当）、正レンズＬ３２の物体側レンズ面（表７の面番号１６に該当）および負レンズＬ４２の像側レンズ面（表７の面番号２２に該当）の少なくともいずれか１面に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表７に第７実施例における各諸元の表を示す。なお、表７における面番号１〜２６は、図１５に示す面１〜２６に対応している。また、第７実施例において、第２面のレンズ面が非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ７とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１２とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１３とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１８とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ７、Ｄ１２、Ｄ１３およびＤ１８はフォーカシングに際して変化する。

（表７）
［全体諸元］
ｆ＝57.6，ＦＮＯ＝2.88，Ｂｆ＝36.95
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 99.7242 1.3446 1.834000 37.17
２＊ 25.2586 2.9500
３ 162.4990 3.2654 1.755000 52.32
４ -63.3696 0.0960
５ 37.5818 1.5366 1.846660 23.78
６ 27.4223 3.4574 1.883000 40.77
７ 269.9034 （D7=可変）
８ -204.9659 1.1525 1.804000 46.58
９ 31.9916 4.4699
１０ -26.4063 1.2965 1.639300 44.89
１１ 38.5096 7.4431 1.883000 40.77
１２ -28.3376 （D12=可変）
１３ 開口絞りＳ （D13=可変）
１４ 88.2222 3.4574 1.438750 94.97
１５ -40.8526 0.0978
１６ 54.7952 4.5139 1.497000 81.61
１７ -29.6922 1.2485 1.846660 23.78
１８ -63.2238 （D18=可変）
１９ -59.1213 1.9208 1.846660 23.78
２０ -32.4933 0.5282
２１ -45.9203 1.3446 1.701540 41.24
２２ 41.5215 2.4970
２３ -56.7820 2.8812 1.639800 34.47
２４ -28.5627 1.2485
２５ -18.5941 1.3446 1.640000 60.09
２６ -26.8640 （Bf）
［非球面データ］
第２面
K=0.5089,A4=4.78110E-06,A6=1.77850E-09,A8=3.09600E-11,A10=-7.17800E-15
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ７ 2.26762 5.23755 10.56946
Ｄ12 11.02008 8.05013 3.19843
Ｄ13 19.08376 11.23975 3.59710
Ｄ18 1.91404 9.75805 17.40070
［条件式］
（１） β０＝2.59
（２） β１＝-0.20
（３） ｎｄ＝1.26

表７に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図１６は、第７実施例の諸収差図であり、図１６（ａ）は撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図１６（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図１６（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第７実施例では、撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第７実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

（第８実施例）
本願の第８実施例について、図１７、図１８及び表８を用いて説明する。本実施例に係る撮影レンズは、図１７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成されている。

そして、上記の撮影レンズは、無限遠から至近距離（等倍状態）へのフォーカシング（合焦）の際には、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定し、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って物体側に移動させるように構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状で像側レンズ面に非球面を形成した負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズとからなる。第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３とから構成される。なお、本実施例では、正レンズＬ３１の物体側レンズ面（以下に示す表８の面番号１３に該当）、正レンズＬ３２の物体側レンズ面（表８の面番号１５に該当）、負レンズＬ４２の像側レンズ面（表８の面番号２０に該当）および正メニスカスレンズＬ４３の物体側レンズ面（表８の面番号２１に該当）の少なくともいずれか１面に、後述の反射防止膜を形成し、ゴーストを効果的に低減させている。

表８に第８実施例における各諸元の表を示す。なお、表８における面番号１〜２２は、図１７に示す面１〜２２に対応している。また、第８実施例において、第８面のレンズ面は非球面形状に形成されている。

また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をＤ６とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をＤ１１とし、開口絞りＳと第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤ１２とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をＤ１７とする。これらの軸上空気間隔、すなわちＤ６、Ｄ１１、Ｄ１２およびＤ１７はフォーカシングに際して変化する。

（表８）
［全体諸元］
ｆ＝60.0，ＦＮＯ＝2.89，Ｂｆ＝43.16
［レンズ諸元］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
１ 61.8055 1.1000 1.749497 35.28
２ 21.7357 4.5000
３ 178.0125 2.8000 1.677900 50.74
４ -81.1807 0.1000
５ 31.8030 3.4000 1.640000 60.09
６ -430.0858 （D6=可変）
７ -93.9735 1.2001 1.744000 44.79
８＊ 43.2422 4.7000
９ -26.6717 2.1000 1.658440 50.88
１０ 225.7682 5.4000 1.883000 40.77
１１ -26.6715 （D11=可変）
１２ 開口絞りＳ （D12=可変）
１３ 76.1926 3.5744 1.620410 60.29
１４ -51.5727 0.1000
１５ 57.2625 4.7195 1.603000 65.47
１６ -31.6111 1.2000 1.761820 26.52
１７ 518.3373 （D17=可変）
１８ 1121.7328 2.9689 1.755200 27.51
１９ -43.1177 1.8000 1.743200 49.32
２０ 23.2742 0.7437
２１ 23.6785 3.1758 1.568830 56.32
２２ 47.1230 （Bf）
［非球面データ］
第８面
K=0.1631,A4=-2.60650E-06,A6=-2.93000E-09,A8=-1.25040E-11,A10=-3.46030E-14
［可変間隔データ］
β 0倍 -0.5倍 -1.0倍
Ｄ６ 3.86985 7.10150 12.09051
Ｄ11 13.24131 10.00966 5.02065
Ｄ12 20.36812 12.07586 3.89411
Ｄ17 1.18069 9.47295 17.65470
［条件式］
（１） β０＝3.20
（２） β１＝-0.23
（３） ｎｄ＝1.26

表８に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係る撮影レンズでは、上記条件式（１）〜（３）を全て満たすことが分かる。

図１８は、第８実施例の諸収差図であり、図１８（ａ）は撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態での諸収差図、図１８（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における近距離合焦状態での諸収差図、図１８（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における至近合焦状態での諸収差図をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第８実施例では、撮影倍率０倍すなわち無限遠合焦状態から撮影倍率−１．０倍の状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

その結果、第８実施例の撮影レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（撮影装置。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。

なお、上記実施例では、撮影レンズとして４群構成を示したが、５群構成等の他の群構成にも適用可能である。

また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第４レンズ群Ｇ４の全体または一部を防振レンズ群とするのが好ましい。

また、本願に係る撮影レンズにおいて、各レンズ面を非球面としても構わない。また、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。

ここで、上記実施例の撮影レンズに用いられる反射防止膜について説明する。この反射防止膜１０１は、図１９に示すように、７層（第１層１０１ａ〜第７層１０１ｇ）からなり、上記撮影レンズの光学部材１０２の光学面に形成される。なお、各実施例において、反射防止膜を形成するレンズ面の数に限定はなく、多いほど光学性能の観点では好ましい。

第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。この第１層１０１ａの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。続いて、第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。さらに、第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。そして、第６層１０１ｆの上にウェットプロセスによりシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる第７層１０１ｇが形成される。

なお、第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、光学部材の光学面上に光学薄膜材料であるゾルを塗布し、ゲル膜を堆積後、液体に浸漬し、この液体の温度及び圧力を臨界状態以上にしてその液体を気化・乾燥させることにより、膜を生成する製法である。但し、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ることなしに固体膜を得る方法を用いてもよい。

以上のように、反射防止膜１０１は、第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最表面層（最上層）である第７層１０１ｇはフッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより形成されている。

続いて、上記構成の反射防止膜１０１を形成する手順を説明する。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて、第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、真空蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にバインダー成分を添加したものをスピンコート法により塗布して、第７層１０１ｇとなるシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる層を形成する。ここで、フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ｂ）に示す。

２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ₃ＣＯＯ）² → ＭｇＦ₂＋２ＣＨ₃ＣＯＯＨ …（ｂ）

この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。より具体的には、上記のゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍのＭｇＦ_２粒子ができ、さらに、それらの粒子が数個集まって二次粒子が形成され、それら二次粒子が堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。

上記のようにして形成された反射防止膜１０１の光学的性能について、図２０に示す分光特性を用いて説明する。なお、図２０は、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、以下の表９で示される条件で反射防止膜１０１を設計した場合、光線が垂直入射する時の分光特性を表している。また、表９では、酸化アルミニウムをＡｌ₂Ｏ₃、酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物をＺｒＯ₂＋ＴｉＯ₂、シリカとフッ化マグネシウムの混合物をＳｉＯ₂＋ＭｇＦ₂と示しており、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．４６、１．６２、１．７４および１．８５の４種類であるときの各々の設計値を示している。

（表９）
物質 屈折率 光学膜厚 光学膜厚 光学膜厚 光学膜厚
媒質 空気 1.00
第７層 SiO₂＋MgF₂ 1.26 0.275λ 0.268λ 0.271λ 0.269λ
第６層 ZrO₂＋TiO₂ 2.12 0.045λ 0.057λ 0.054λ 0.059λ
第５層 Al₂O₃ 1.65 0.212λ 0.171λ 0.178λ 0.162λ
第４層 ZrO₂＋TiO₂ 2.12 0.077λ 0.127λ 0.13λ 0.158λ
第３層 Al₂O₃ 1.65 0.288λ 0.122λ 0.107λ 0.08λ
第２層 ZrO₂＋TiO₂ 2.12 0 0.059λ 0.075λ 0.105λ
第１層 Al₂O₃ 1.65 0 0.257λ 0.03λ 0.03λ
基板の屈折率 1.46 1.62 1.74 1.85

図２０より、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で、反射率が０．２％以下に抑えられていることが分かる。

なお、第１実施例の撮影レンズにおいて、正レンズＬ３１の屈折率は1.497820であるため、前記正レンズＬ３１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.46に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第２実施例の撮影レンズにおいて、正レンズＬ３２の屈折率は1.603000であるため、前記正レンズＬ３２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.62に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第３実施例の撮影レンズにおいて、負レンズＬ４２の屈折率は1.720000であるため、前記負レンズＬ４２における像側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第４実施例の撮影レンズにおいて、正メニスカスレンズＬ４３の屈折率は1.568830であるため、前記正メニスカスレンズＬ４３における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.62に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第５実施例の撮影レンズにおいて、正レンズＬ３２の屈折率は1.618000であるため、前記正レンズＬ３２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.62に対応する反射防止膜を用いることが可能である。さらに、第５実施例の撮影レンズにおいて、負メニスカスレンズＬ４１の屈折率は1.805180であるため、前記負メニスカスレンズＬ４１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.85に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第６実施例の撮影レンズにおいて、正レンズＬ３１の屈折率は1.497000であり、前記正レンズＬ３１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.46に対応する反射防止膜を用いることが可能である。さらに、第６実施例の撮影レンズにおいて、負レンズＬ４２の屈折率は1.755200であるため、前記負レンズＬ４２における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第７実施例の撮影レンズにおいて、正レンズＬ３１の屈折率は1.438750であり、前記正レンズＬ３１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.46に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、正レンズＬ３２の屈折率は1.497000であり、前記正レンズＬ３２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.46に対応する反射防止膜を用いることが可能である。さらに、両凹レンズＬ４２の屈折率は1.701540であるため、前記両凹レンズＬ４２における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

また、第８実施例の撮影レンズにおいて、正レンズＬ３１の屈折率は1.620410であり、前記正レンズＬ３１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、正レンズＬ３２の屈折率は1.603000であり、前記正レンズＬ３２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.62に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、負レンズＬ４２の屈折率は1.743200であり、前記負レンズＬ４２における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜を用いることが可能である。さらに、正メニスカスレンズＬ４３の屈折率は1.568830であるため、前記正メニスカスレンズＬ４３における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.62に対応する反射防止膜を用いることが可能である。

このように、本実施形態の反射防止膜１０１を、第１〜第８実施例の撮影レンズにそれぞれ適用することで、無限遠の被写体から等倍被写体まで内焦式でフォーカシングを行い、フォーカシングレンズ群の移動量が小さく超音波モータ等の駆動モータを用いてオートフォーカスでフォーカシングが可能で、ゴーストやフレアをより低減させて高品質な画像が得られ、画角３７度から４５度程度、Ｆナンバー２．８〜３．０程度、焦点距離５０〜６０程度である、フィルムカメラ、電子スチルカメラ等の光学機器に好適な、撮影レンズ、これを備える撮影装置およびフォーカシング方法を提供することができる。

なお、上記の反射防止膜１０１は、平行平面板の光学面に設けた光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。

次に、上記反射防止膜１０１の変形例について説明する。この変形例の反射防止膜は５層からなり、以下の表１０で示される条件で構成される。なお、第５層の形成に、前述のゾル−ゲル法を用いている。また、表１０では、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．５２であるときの設計値を示している。

（表１０）
物質 屈折率 光学膜厚
媒質 空気 1.00
第５層 シリカとフッ化マグネシウムの混合物 1.26 0.269λ
第４層 酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物 2.12 0.043λ
第３層 酸化アルミニウム 1.65 0.217λ
第２層 酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物 2.12 0.066λ
第１層 酸化アルミニウム 1.65 0.290λ
基板 ＢＫ７ 1.52

図２１に、変形例の反射防止膜に光が垂直入射する時の分光特性を示す。図２１により、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で、反射率が０．２％以下に抑えられていることが分かる。なお、図２２に、入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。

比較のため、図２３に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜し、以下の表１１で示される条件で構成される多層広帯域反射防止膜の垂直入射時の分光特性を示す。なお、図２４に、入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。

（表１１）
物質 屈折率 光学膜厚
媒質 空気 1.00
第７層 ＭｇＦ_２ 1.39 0.243λ
第６層 酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物 2.12 0.119λ
第５層 酸化アルミニウム 1.65 0.057λ
第４層 酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物 2.12 0.220λ
第３層 酸化アルミニウム 1.65 0.064λ
第２層 酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物 2.12 0.057λ
第１層 酸化アルミニウム 1.65 0.193λ
基板 ＢＫ７ 1.52

図２１および図２２で示す変形例の分光特性を、図２３および図２４で示す従来例の分光特性と比較すると、変形例に係る反射防止膜の反射率の低さが良くわかる。

なお、本発明を分かりやすくするために、上記実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。

本願発明に係る撮影レンズを備えた撮像装置（カメラ）の構成を示す図である。 第１実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第１実施例に係る撮影レンズにおいて、入射光線が第１番目のゴースト発生面（像面Ｉ）と第２番目のゴースト発生面で反射する様子を説明する図である。 第１実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第２実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第２実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第３実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第３実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第４実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第４実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状（撮影倍率０倍）態における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第５実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第５実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第６実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第６実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第７実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第７実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 第８実施例に係る撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。 第８実施例に係る撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態（撮影倍率０倍）における諸収差図、（ｂ）は撮影倍率−０．５倍における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率−１．０倍における諸収差図をそれぞれ示す。 本実施例に係る反射防止膜の構造を示す説明図である。 本実施例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。 変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。 変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。 従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。 従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。

符号の説明

Ｇ１ 第１レンズ群 Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群 Ｇ４ 第４レンズ群
Ｓ 開口絞り Ｉ 像面
１ カメラ（撮像装置） ２ 撮影レンズ
３ クイックリターンミラー ４ 焦点板
５ ペンタプリズム ６ 接眼レンズ
７ 撮像素子
１０１ 反射防止膜
１０１ａ 第１層 １０１ｂ 第２層
１０１ｃ 第３層 １０１ｄ 第４層
１０１ｅ 第５層 １０１ｆ 第６層
１０１ｇ 第７層 １０２ 光学部材

Claims (9)

1. 光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−１．０倍まで撮影可能な撮影レンズにおいて、
   フォーカシングに際して、前記第１レンズ群および前記第４レンズ群を像面に対して固定し、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群を光軸方向に移動させ、
   前記第３レンズ群および前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、
   前記反射防止膜は、複数層から構成され、そのうちの少なくとも１層がウェットプロセスにより形成され、
   前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、ｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式
   ｎｄ≦１．３０
   の条件を満足し、
   無限遠合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ０とし、等倍合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ１としたとき、次式
   １．５＜β０＜２．３
   ０．３＜β１＜０．９
   の条件を満足することを特徴とする撮影レンズ。
2. 前記反射防止膜は多層膜であり、
   前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることを特徴とする請求項１に記載の撮影レンズ。
3. 前記反射防止膜が設けられた光学面は、像側に対して凹面を向けていることを特徴とする請求項１または２に記載の撮影レンズ。
4. 少なくとも１面の非球面を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
5. 前記第１レンズ群は、３枚以下のレンズで構成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
6. 前記第４レンズ群は、少なくとも３枚以上のレンズで構成されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
7. 前記第１レンズ群および前記第２レンズ群は、それぞれ少なくとも１枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
8. 請求項１〜７のいずれか一項に記載の撮影レンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
9. 光軸に沿って物体側から順に並んだ第１〜第４レンズ群を含み、撮影倍率が０倍から少なくとも−１．０倍まで撮影可能な撮影レンズのフォーカシング法において、
   前記第３レンズ群および前記第４レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、
   前記反射防止膜は、複数層から構成され、そのうちの少なくとも１層がウェットプロセスにより形成され、
   前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、ｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式
   ｎｄ≦１．３０
   の条件を満足し、
   無限遠合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ０とし、等倍合焦状態での前記第２レンズ群の横倍率をβ１としたとき、次式１．５＜β０＜２．３および０．３＜β１＜０．９の条件を満足し、
   フォーカシングに際して、前記第１レンズ群および前記第４レンズ群を像面に対して固定し、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群を光軸方向に移動させることを特徴とする撮影レンズのフォーカシング方法。

Images