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JP4924884B2 - エンコーダ - Google Patents

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JP4924884B2
JP4924884B2 JP2007020632A JP2007020632A JP4924884B2 JP 4924884 B2 JP4924884 B2 JP 4924884B2 JP 2007020632 A JP2007020632 A JP 2007020632A JP 2007020632 A JP2007020632 A JP 2007020632A JP 4924884 B2 JP4924884 B2 JP 4924884B2
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Description

本発明は、エンコーダに係り、さらに詳しくは、スケールの位置情報を光学的に検出するエンコーダに関する。
従来、一般的な光学式エンコーダとして、移動体とともに移動し、かつ移動方向に直交させて等間隔に形成した格子を有する回折格子と、この回折格子に2つの可干渉光束を照射する照射光学系と、回折格子で回折された同次数の正負の回折光を干渉させて干渉光の強度変化を検出する検出器とを備え、この干渉光の強度変化に基づいて、回折格子の移動量を検出するいわゆる回折干渉式のエンコーダが知られている(例えば、特許文献1参照)。
一方、近年、S/N比を向上させ、検出精度を高めた光学式エンコーダが提案されている(例えば、特許文献2参照)。このエンコーダは、移動体の移動方向に沿って配列された格子を有するスケールと、スケール上をその格子の配列方向に沿ってビームを振動させるプローブとを備えている。このプローブが、ビームを格子の配列方向に振動させることにより、ビームの振動中心を基準位置にしたスケールの相対位置に関する情報を含んだ信号が変調されるようになる。そして、このプローブから出力される信号を、ビームを振動させる駆動信号を用いて復調することにより、ビームとスケールとの相対位置が検出される。このようなエンコーダでは、一般に、変調効率が高ければ高いほど、検出精度が高まる。
最近では、上記回折干渉方式のエンコーダについても、S/N比の向上等を目的として、受光する光を変調するものが提案されるようになってきており、その変調効率の向上が求められている。
特開2005−3438号公報 米国特許第6,639,686号明細書
本発明は、第1の観点からすると、照明光を入射し、異なる位置または同一位置から第1の光と第2の光とを生成する第1光学部材と;前記第1光学部材における前記照明光の入射角を周期的に変更する変更手段を有する変更装置と;前記第1光学部材に対して相対的に変位する第2光学部材と;を備え、前記異なる位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の同一位置に入射させて干渉させ、前記同一位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の異なる位置に入射させて干渉させることを特徴とするエンコーダである。
これによれば、第1光学部材に対し照明光の入射角が変更されれば、第1の光と第2の光との間に大きな光路長差が発生し、第1の光と第2の光の位相差が大きく変調されるようになるため、第2光学部材で干渉する干渉光の変調効率が向上する。
本発明は、第2の観点からすると、照明光を第1の光と第2の光とに分岐する分岐光学系と;前記分岐光学系に対して相対的に変位し、かつ、相対的に変位する方向に沿って配列された第1パターンを有し、前記第1の光が照射される第1スケールと;前記第1スケールを介した第1の光を受光する第1の受光系と;前記分岐光学系に対して位置関係が固定され、かつ、所定方向に沿って配列された第2パターンを有し、前記第2の光が照射される第2スケールと;前記第2スケールを介した第2の光を受光する第2の受光系と;前記照明光の入射角を前記第1パターンの配列方向及び前記第2パターンの配列方向に対応する方向に周期的に変調する変調光学系と;前記第1の受光系の受光結果と前記第2の受光系の受光結果とに基づいて、前記照明光の光軸方向に関する前記第1スケールの位置情報を算出する算出装置と;を備えるエンコーダである。
これによれば、分岐光学系に対して相対的に変位する第1スケールを介した第1の光の受光結果に加え、分岐光学系に対して位置関係が固定された第2スケールを介した第2の光の受光結果とが得られる。この2つの受光結果を比較すれば、第1スケールのその計測方向に関する位置情報の他に、その第1スケールのその計測方向に直交する方向の位置ずれに関する情報も算出することが可能となる。
また、本発明は、第3の観点からすると、照明光を入射し、異なる位置または同一位置から第1の光と第2の光とを生成する第1光学部材と;前記第1光学部材において生成される前記第1の光と前記第2の光との位相差を周期的に変調させる変更手段と;前記第1光学部材に対して相対的に変位する第2光学部材と;を備え、前記異なる位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の同一位置に入射させて干渉させ、前記同一位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の異なる位置に入射させて干渉させることを特徴とするエンコーダである。
以下、本発明の一実施形態を図1〜図6に基づいて説明する。
図1には、本発明の一実施形態に係るエンコーダ10の主要部の概略的な構成が示されている。図1に示されるように、エンコーダ10は、いわゆる回折干渉方式のエンコーダであり、所定方向(X軸方向)に移動する移動体の移動方向、あるいは移動量、あるいは変位を検出するリニアエンコーダである。
このエンコーダ10は、図1に示されるように、光源12と、振動ミラー14と、コリメータレンズ18と、インデックススケール20、22と、移動スケール24と、受光素子26とを備えている。
光源12は、コヒーレントな光、例えば波長λ(=850nm)のレーザ光を図1における+X方向に向けて射出する。
振動ミラー14は、光源12からのレーザ光をインデックススケール20に向けて反射する。振動ミラー14は、アクチュエータを有する駆動装置16によりY軸回りの回転方向に周期的に回転振動する。この回転振動により、振動ミラー14に入射した光の反射方向は、その反射面の向きによって異なることとなり、コリメータレンズ18に入射する照明光の角度が周期的に変調されるようになる。
コリメータレンズ18は、振動ミラー14で反射されたレーザ光を平行光に変換する。
インデックススケール20は、X軸方向を周期方向とする回折格子が形成されたプレートから成る透過型の位相格子であり、コリメータレンズ18を透過した平行光が入射する。インデックススケール20では、入射した平行光に基づいて、複数の回折光が発生する。図1では、それらの回折光のうち、インデックススケール20で発生した±1次回折光(図1において、+X側に出射している回折光を+1次回折光とし、−X側に出射している回折光を−1次回折光とする)が示されている。
インデックススケール22は、インデックススケール20と同様、X軸方向を周期方向とする回折格子が形成されたプレートから成る透過型の位相格子であり、インデックススケール20と移動スケール24との間に配置されている。このインデックススケール22は、インデックススケール20で発生した−1次回折光を回折してその+1次回折光を生成する。この+1次回折光は、移動スケール24に向かう。また、インデックススケール22は、インデックススケール20で発生した+1次回折光を回折してその−1次回折光を生成する。この−1次回折光は、移動スケール24に向かう。
ここで、インデックススケール22で生成された±1次回折光は、移動スケール24で一部が重なり合い、干渉する。
移動スケール24は、インデックススケール20、22と同様、X軸方向を周期方向とする回折格子が形成されたプレートから成る透過型の位相格子である。この移動スケール24では、インデックススケール22で生成された+1次回折光を回折してその−1次回折光を生成し、−1次回折光を回折してその+1次回折光を生成する。
移動スケール24から射出された±1次回折光は、互いに干渉した状態で、受光素子26に入射する。この結果、受光素子26は、干渉光の干渉強度を示す光電変換信号を出力するようになる。後述するように、この光電変換信号に基づいて、移動スケール24の位置情報が検出されるようになる。
なお、以下では、図1に示される+X側の回折光を+1次回折光とし、−X側の回折光を−1次回折光として説明を行う。
図2には、レーザ光が垂直入射する状態での光路図が示されている。図2に示されるように、インデックススケール20とインデックススケール22との間隔をD1とし、インデックススケール22と移動スケール24との間隔をD2とする。本実施形態では、D1≠D2となるように、スケールの間隔が設定されている。
ここで、インデックススケール20の格子ピッチをP1とし、インデックススケール22の格子ピッチをP2とし、移動スケール24の格子ピッチをP3とする。P1、P2、P3としては、様々な値を設定することが可能であるが、P1、P2、P3については、例えば以下のように設定することができる。
(1)P1=P3=p、P2=p/2
(2)P1≠P2≠P3、ただし、1/P3=1/P2−1/P1
(1)の場合と、(2)の場合とでは、受光素子26により受光される干渉光の変調状態が異なるようになる。したがって、以下では、必要に応じて、(1)の場合と(2)の場合についてそれぞれ説明する。
インデックススケール20にレーザ光が垂直に入射すると、角度±αの±1次回折光が発生する(+1次回折光の角度が−α、−1次回折光の角度が+α)。これらの回折光が、インデックススケール22でさらに、±1次回折された後(回折角度±β)、移動スケール24に入射し、再び±1次回折されて角度±γで出射する。
ここで、(1)の場合、すなわちP1=P3=p、P2=p/2の場合について説明する。例えばp=4μmとすることができる。この場合、角度α、β、γは、次式で定義される。
sinα=λ/P1=λ/p
sinβ=λ/P2−sinα=λ/p=sinα
sinγ=λ/P3−sinβ=0
以上のことから、(1)の場合には、α=βとなり、γ=0となることがわかる。
すなわち、(1)の場合には、D1≠D2、α=βとなっているため、図2に示されるように、インデックススケール20の1点から発した±1次回折光は、移動スケール24の同一地点には入射しない。ここで、仮に、D1=D2としたときには、インデックススケール20の1点から発した±1次回折光は、移動スケール24上の同一地点に入射するが、そのときの地点と、実際の±1次回折光の入射地点とのX軸方向のずれをΔxとすると、Δxは次式で表される。
Δx=(D1−D2)・tanα
レーザ光が、インデックススケール20に垂直入射している場合、インデックススケール20で生成される+1次回折光と−1次回折光の光路長は同じであり、その光路長をLとすると、L=(D1+D2)/cosαで表すことができる。この場合、移動スケール24上の干渉縞の光強度Iは次式で表される。
Figure 0004924884
上記式(1)を見るとわかるように、移動スケール24上に形成される干渉縞の光強度Iには、様々な情報が含まれている。例えば、上記式(1)中のexp(jkL)は、光路長の情報を含んでおり、exp(−j2πΔx/p)は、移動スケール24への各回折光の入射位置のX軸方向の位置ずれに関する情報を含んでおり、exp(jkx・sinα)は、回折光の角度に関する情報を含んでいる。
この式(1)の意味している最も重要な点は、レーザ光が垂直入射する場合にスケール間のZ軸方向の位置関係が変わっても移動スケール24上の干渉縞がX軸方向に移動しないということである。
一方、図3には、振動ミラー14によって、インデックススケール20に対してレーザ光が斜め(角度δ)に入射した場合が示されている。ここで、−1次回折光の角度をα1(α1>0)とし、+1次回折光の角度をα2(α2<0)とする。これらの回折光が、インデックススケール22で回折された後(出射角度β1<0、β2>0)、移動スケール24に入射し、再び±1次回折を受けて角度γ1、γ2で出射される。この場合、角度α1、β1、γ1の関係は、次式で定義される。
<−1次回折光の角度α1、β1、γ1について>
sinα1=λ/P1+sinδ=λ/p+sinδ
sinβ1=−λ/P2+sinα1=−λ/p+sinδ ;β1<0
sinγ1=λ/P3+sinβ1=sinδ
<+1次回折光の角度α2、β2、γ2について>
sinα2=−λ/P1+sinδ=−λ/p+sinδ ;α2=β1<0
sinβ2=λ/P2+sinα2=λ/p+sinδ ;β2=α1
sinγ2=−λ/P3+sinβ2=sinδ
これらの関係からγ1=γ2=δを導くことができる。
図3に示されるように、移動スケール24へのレーザ光の斜入射時の±1次回折光の入射位置は、点PからΔx1、Δx2だけずれる。Δx1、Δx2は、次式で表される。
Δx1=D1・tanα1−D2・tan|β1|
Δx2=D2・tanβ2−D1・tan|α2|
Δx1+Δx2=D1・(tanα1−tan|α2|)+D2・(tanβ2−tan|β1|)
Δx1−Δx2=D1・(tanα1+tan|α2|)−D2・(tanβ2+tan|β1|)
エンコーダ10での回折光の光路は、図4のように表すこともできる。図4では、移動スケール24上の点Pに入射する回折光の光路が示されている。より詳細には、レーザ光が移動スケール24に対し垂直に入射した場合の光路が破線で示されており、レーザ光が移動スケール24に対し入射角δで入射した場合の光路が実線で示されている。この2つの場合での、−1次回折光のインデックススケール22上の入射位置のずれをΔx3とし、+1次回折光のインデックススケール22上の入射位置のずれをΔx4とすると、Δx3、Δx4は、次式で表される。
Δx3=D2・(tanα−tan|β1|)
Δx4=D2・(tanβ2−tanα)
レーザ光がインデックススケール20に対して斜入射する場合、−1次回折光の光路長はD1/cosα1+D2/cosβ1となり、+1次回折光の光路長はD1/cosα2+D2/cosβ1となる。インデックススケール22の照射変動をも考慮すると、移動スケール24上の干渉光の光強度Iは、以下のように計算することができる。
Figure 0004924884
上記式(2)におけるcos関数の独立変数中の第2項〜第4項のうち、第2項、第3項は打ち消し合って、その値はほぼ0となり、最終的には、第4項(2π(D1−D2)sinδ/λ・(tanα1+tan|α2|)だけが残る。第4項の値は、レーザ光の入射角度δの変動によって変動するため、入射角δが変わると、移動スケール24上の干渉縞はX軸方向に移動するようになる。これにより、受光素子26での受光結果に相当する光強度信号の変調が実現される。
なお、P1=P3=p、P2=p/2のピッチ関係において、仮にD1=D2であった場合には第4項も0となり、光強度信号を変調できなくなってしまうため、D1≠D2とする必要がある。すなわち、D1とD2が異なれば、変調度が変化するため、スケールの間隔を、例えば一定に保つなどして管理する必要がある。また、逆にいえば、D1とD2との設定により変調度をコントロールすることが可能となる。
以上述べたように、受光素子26での受光結果に相当する光強度信号の変調度は、回折格子のピッチ(回折角:tanα)、レーザ光の入射角(sinδ)、移動スケール24の間隔の差(D1−D2)によって決定される。
次に、(2)の場合、すなわちP1≠P2≠P3;1/P3=1/P2−1/P1の場合について説明する。例えば、P1=2.4μm、P2=1.5μm、P3=4μmとなる。この場合、角度α、β、γは、次式で定義される。
sinα=λ/P1
sinβ=λ/P2−sinα=λ/P2−λ/P1
sinγ=λ/P3−sinβ=λ/P3−λ/P2+λ/P1=0
(∵1/P3=1/P2−1/P1)
さらに、Δx(図2参照)は、次式で表される。
Δx=D1・tanα−D2・tanβ
レーザ光が、インデックススケール20に垂直入射している場合、インデックススケール20で生成される+1次回折光と−1次回折光の光路長は同じとなる。その光路長をLとすると、L=D1/cosα+D2/cosβとして、移動スケール24上の干渉縞の光強度Iを計算することができる。なお、インデックススケール22のずれ量は相対的であるとして省略している。
Figure 0004924884
一方、図3に示されるように、インデックススケール20にレーザ光が斜め(角度δ)に入射したときの、−1次回折光の角度をα1(α1>0)とし、+1次回折光の角度をα2(α2<0)とする。これらの回折光が、インデックススケール22で回折された後(出射角度β1<0、β2>0)、移動スケール24に入射し、再び±1次回折を受けて角度γ1、γ2で出射される。この場合、角度α1、β1、γ1の関係は、次式で定義される。
<−1次回折光の角度α1、β1、γ1について>
sinα1=λ/P1+sinδ
sinβ1=−λ/P2+sinα1=−λ/P2+λ/P1+sinδ ;β1<0
sinγ1=λ/P3+sinβ1=sinδ
<+1次回折光の角度α2、β2、γ2について>
sinα2=−λ/P1+sinδ ;α2<0
sinβ2=λ/P2+sinα2=λ/P2−λ/P1+sinδ
sinγ2=−λ/P3+sinβ2=sinδ
この結果からγ1=γ2=δを導き出すことができる。
また、Δx1、Δx2(図3参照)は、次式で表される。
Δx1=D1・tanα1−D2・tan|β1|
Δx2=D2・tanβ2−D1・tan|α2|
Δx1+Δx2=D1・(tanα1−tan|α2|)+D2・(tanβ2−tan|β1|)
Δx1−Δx2=D1・(tanα1+tan|α2|)−D2・(tanβ2+tan|β1|)
また、Δx3、Δx4については、次式のようになる。
Δx3=D2・(tanα−tan|β1|)
Δx4=D2・(tanβ2−tanα)
レーザ光が、インデックススケール20に斜入射する場合、−1次回折光の光路長はD1/cosα1+D2/cosβ1となり、+1次回折光の光路長はD1/cosα2+D2/cosβ1となる。インデックススケール22の照射変動をも考慮すると、移動スケール24上の干渉光の光強度Iは、以下のように計算することができる。
Figure 0004924884
上記式(4)のcos関数の独立変数中の第2項〜第8項のうち、第2項〜第6項は打ち消し合って、その値はほぼ0となり、第7項、第8項だけが残る。第7項、第8項は、入射光の入射角度δの変動によって変動するため、角度δが変わると、移動スケール24上の干渉縞はX軸方向に移動するようになる。これにより、受光素子26で受光される光強度信号の変調が実現される。
この場合にも、受光素子26での受光結果に相当する光強度信号の変調度は、回折格子のピッチ(回折角:tanα1、tan|α2|、tanβ1、tan|β2|)、レーザ光の入射角(sinδ)、スケールの間隔の違いによって決定される。なお、この場合も、D1=D2であった場合には、第7項と第8項が打ち消しあってほぼ0となり、光強度信号の変調が困難となるため、上述したとおり、D1≠D2とする必要がある。すなわち、D1及びD2は、P1、P2、P3のそれぞれのピッチに応じて、最適な変調度が得られるように設定すればよい。
図4に示されるように、移動スケール24の1点に入射する回折光は、インデックススケール20上の別の2点から発した光である。図4では、この2つの光を、光A、光Bとして表している。すなわち、光Aと光Bとのインデックススケール20上の入射位置の間隔は、図3の2つの光の入射位置の間隔とほぼ同じになる。上記式(2)等からも明らかなように、光A,Bの間隔は、スケールの間隔の差(D1−D2)に比例する。光Aと光Bとを比較すると、図5に示されるように、レーザ光の入射角δに応じて、光Aの光路長が、光Bの光路長よりも長くなり、光路長差Rが発生するため、受光素子26に入射する両回折光に位相差が生じると考えることも可能である。
すなわち、光Aと光Bとの間に生ずる位相差により、受光素子26から出力される光電検出信号の強度が変化する。すなわち、入射光の入射角度の周期的な変動による、光Aと光Bとの位相差が変調され、その干渉信号が変調されるようになる。
ここで、振動ミラー14の回転振動の角周波数をωとし、振幅をε(片振幅はε/2)とすると、振動ミラー14の回転振動に相当する信号は、(ε/2)sinωtで表すことができる。以下では、インデックススケール20及び移動スケール24の格子ピッチpを基準とした振幅εの広さを示す指標として、変調度2d=2πε/pを定義する。
受光素子26から出力される光電検出信号は、不図示の検出装置に送られる。検出装置は、この光電検出信号を復調して、移動スケール24の位置情報を検出する。検出装置は、振動ミラー14の回転振動の信号に対応する0次成分(直流成分)、1次成分、2次成分、3次成分、4次成分を抽出する。
光電検出信号の信号波形は、時間tに関してベッセル級数展開することができる。このベッセル展開係数Jn(n=1、2、3、…)は、変調度2dが一定である限り、一定値をとる。検出装置において抽出されるn次成分In(n=1、2、3、4)は、次式で表される。
0=1+J0(2d)・cos(4πx/p) …(5)
1=2J1(2d)・sin(4πx/p) …(6)
2=2J2(2d)・cos(4πx/p) …(7)
3=2J3(2d)・sin(4πx/p) …(8)
4=2J4(2d)・cos(4πx/p) …(9)
上記式(5)〜(9)を見るとわかるように、検出装置では、光電検出信号の時間変化の特定周波数成分(例えば1次成分I1)と、別の特定周波数成分(例えば、2次成分I2)とを抽出すれば、移動スケール24の位置情報としてのサイン信号と、コサイン信号とを得ることができるようになる。これら2つの信号を、エンコーダ10の出力とすることができる。
なお、上述したサイン信号とコサイン信号とは、変調度2dが一定であるという前提の下で、正確に得られるものであるため、エンコーダ10では、この変調度を一定に制御する制御機構をさらに備えている。
変調度制御回路は、抽出された1次成分I1、2次成分I2、3次成分I3、4次成分I4を取り込み、それらの成分に基づいて変調度2dをモニタする。この変調度2dは、I1/I3、I2/I4によって表される。1次成分I1〜4次成分I4は、sin関数、cos関数を含んでいるため、その関数の値が0近傍でない値の方が、その時点での変調度として選択される。変調度制御回路は、モニタした変調度が前述した目標値に近づく方向に駆動装置16を制御する。これによって、変調度2dが一定に保たれるようになる。
図6には、エンコーダ10の一部を改良した光学系の全体的な構成が示されている。図6に示されるように、エンコーダ10は、図1に示される構成要素に加え、インデックススケール21、23、ビームスプリッタ34、反射ミラー36、参照スケール25と、受光素子30とをさらに備えている。インデックススケール21は、インデックススケール20と同型のスケール(格子ピッチも同じ)であり、インデックススケール23は、インデックススケール22と同型のスケール(格子ピッチも同じ)である。また、参照スケール25は、移動スケール24と同様、X軸方向を周期方向とする回折格子が形成されたプレートから成る透過型の位相格子であるが、移動スケール24がX軸方向に可動であるのに対して、参照スケール25は固定であり、インデックススケール21、23、参照スケール25の位置関係は常に一定である。
ビームスプリッタ34で反射した光は、反射ミラー36で折り曲げられ、インデックススケール21に入射する。インデックススケール21で発生した±1次回折光は、インデックススケール23でさらに回折され、参照スケール25に入射する。
上述したように、参照スケール25は移動スケール24に対して固定であるため、受光素子30から出力される光電変換信号は、レーザ光の入射角の変動のみにより変動するようになる。したがって、その光電変換信号から、レーザ光の入射角の変動に関する情報を検出することが可能となる。
エンコーダ10では、雰囲気の温度や湿度の変化に応じて、振動ミラー14の振動中心がドリフトする可能性がある。この場合、振動ミラー14の振動中心のドリフトに応じて、受光素子30の光電変換信号の信号レベルが変化するため、検出装置では、この信号レベルの変化に基づいて、振動ミラー14の振動中心のドリフト量を検出する。
この場合、検出装置は、受光素子26から出力される光電変換信号と、受光素子30から出力される光電変換信号のそれぞれから、上述したような1次成分I1、2次成分I2、3次成分I3、4次成分I4を抽出し、移動スケール24の位置情報(位置情報Aとする)と、参照スケール25の位置情報(位置情報Bとする)とを出力する。そして、受光素子26の光電変換信号の検出結果、すなわち位置情報Aから、受光素子30の光電変換信号の検出結果、すなわち位置情報Bを次式のように差し引くことによって、振動ミラー14の振動中心のドリフトの影響を排除したエンコーダの位置情報(最終的な移動スケール24の位置情報、あるいは移動スケール24の位置情報Aを参照スケール25の位置情報Bで補正した位置情報)を検出するための信号を求めることができる。
(位置情報A−位置情報B)=(エンコーダの位置情報を検出するための信号)
なお、位置情報Bに対して、受光素子30から出力される光電変換信号と線形な関係にあるドリフト成分を求めるための換算係数kを乗算してもよい。
さらに、受光素子30から出力される光電変換信号は、移動スケール24のZ軸方向の検出にも用いられる。上述した変調度制御回路は、受光素子26からの光電変換信号に基づいて、変調度2d(これを第1変調度とする)をモニタすると同時に、受光素子30からの光電変換信号に基づいて、変調度2d(これを第2変調度とする)をモニタする。
参照スケール25を介したレーザ光の受光結果から得られる第2変調度の変動の原因は、光源12からのレーザ光の入射角の振動状態の変化のみであり、移動スケール24を介した光の受光結果から得られる第1変調度の変動は、光源12からのレーザ光の入射角度の変調状態の変化の他に、移動スケール24のZ軸方向へのドリフトがある。したがって、第1変調度、第2変調度がともに変化した場合には、レーザ光の入射角の振動の状態が変化したものとみなすことができ、第1変調度だけが変化した場合には、移動スケール24が、Z軸方向のドリフトしたものとみなすことができる。
以上のことから、第1変調度と、第2変調度との違いは、移動スケール24のZ軸方向へのドリフトを表すことになる。第1変調度と、第2変調度との差又は比などと、移動スケール24のZ軸方向へのドリフトとは、所定の範囲では、線形な関係にあるとみなすことができる。
例えば、Z方向へのドリフトに関する情報は、例えば複数の高調波成分の振幅比を検出することによって計測することができる。受光素子26からの光電変換信号(以下、ZOUTとする)は、次式(10)のようにベッセル関数の形で表すことができる。なお、J(n=1、2、3、…)はベッセル展開係数であり、xは移動スケール22の位置情報、dは変調効率、ωは振動ミラー14の変調周波数である。
OUT=cos[d・sin(ωt)+x]
=cos[d・sin(ωt)]・cos(x)
−sin[d・sin(ωt)]・sin(x)
= J(d)・cos(x)
−2J(d)・sin(x)・sin(ωt)
+2J(d)・cos(x)・cos(2ωt)
−2J(d)・sin(x)・sin(3ωt)
+2J(d)・cos(x)・cos(4ωt)
−・・・ …(10)
式(10)からわかるように、光電変換信号ZOUTの基本波成分A1、2次高調波成分A2、3次高調波成分A3、4次高調波成分は、それぞれ次式(11)〜(14)のように表され、奇数次高調波成分の振幅はsin(x)の関数となり、偶数次高調波成分の振幅はcos(x)の関数となっている。
A1=−2J(d)・sin(x)・sin(ωt)…(11)
A2=+2J(d)・cos(x)・cos(2ωt)…(12)
A3=−2J(d)・sin(x)・sin(3ωt)…(13)
A4=+2J(d)・cos(x)・cos(4ωt)…(14)
そして、A1/A3、及びA2/A4の演算を行うと、A1/A3、及びA2/A4は、次式(15),(16)に示されるように、変調効率dの関数となる。
A1/A3=J(d)/J(d)…(15)
A2/A4=J(d)/J(d)…(16)
上記式(15)、(16)で示される関数は、高調波成分同士の振幅比であるため、J(d)/J(d)、又はJ(d)/J(d)の演算結果をモニタすることで変調効率dを求めることができ、また、変調効率dは移動スケール24のZ軸方向における位置変動によって変動する振幅εに比例するため、変調効率dの変化をモニタすることで、移動スケール24のZ軸方向の計測が可能となる。但し、移動スケール24のZ軸方向の計測を正確に行うためには、│sin(x)│≧1/√2の条件を満足するときにはJ(d)/J(d)の演算結果から、また、│cos(x)│≧1/√2の条件を満足するときにはJ(d)/J(d)の演算結果から、移動スケール24のZ軸方向の計測を行う必要がある。
変調度制御回路では、J(d)/J(d)、又はJ(d)/J(d)の演算結果をモニタして移動スケール24のZ軸方向の計測を行ない、Z軸方向の移動スケール24のドリフトに関する情報(ここでは、ドリフト量)を検出信号として出力する。
また、移動スケール24の移動方向(計測方向)と、レーザ光の進行方向とは、ほぼ垂直ではあるが、実際には、若干の傾きをもっている。この場合、移動スケール24のZ軸方向のドリフトは、移動スケール24の位置情報の計測誤差(オフセット成分)の要因となる。
したがって、検出装置では、移動スケール24のZ軸方向のドリフト量から、移動スケール24のオフセット成分を算出し、そのオフセット成分を、移動スケール24の位置情報から差し引いて、最終的な移動スケール24の位置情報を算出することが可能になる。
なお、エンコーダの構成は、図6の構成には限られず、インデックススケール22と移動スケール24との間に、ビームスプリッタを配置して、分岐した光を参照スケール25に入射させるような構成であってもよい。
以上詳細に説明したように、本実施形態によれば、インデックススケール20の異なる位置から射出された光が、移動スケール24の同一位置に入射し、干渉するので、インデックススケール20に対するレーザ光の入射角が変更されれば、インデックススケール20の異なる位置から射出された光の位相差の変動範囲が大きくなるため、インデックススケール20の同一位置から射出された光が、移動スケール24の同一位置に入射する場合に比べて、移動スケール24で形成された干渉光の変調効率が向上する。
また、本実施形態によれば、インデックススケール20と移動スケール24とは、回折格子であったが、インデックススケール20の代わりに、ビームスプリッタを採用するようにしてもよい。
また、参照スケールは2分割して、レーザ光の進行方向へ相互に対向するように配置することにより精度良いドリフト量の計測を行うことができる。例えば図7に示されるように、インデックススケール22を透過したレーザ光の一部をハーフミラー32によって+Y方向へ分岐し、その光路上に第1参照スケール25’と第2参照スケール25とを配置する。なお、第1参照スケール25’と第2参照スケール25とは、エンコーダ10の光学的レイアウト図である図8に示されるように、インデックススケール22から射出される±1次回折光が完全に重なる振れ中心点Pから所定距離ずれた位置に、相互に距離D隔てて配置されている。
この場合に、第1参照スケール25’からの干渉光の変調度をA1、第2参照スケール25からの干渉光の変調度をA2、移動スケール24からの干渉光の変調度をAとすると、移動スケール24のZ軸方向の変位Zは、(A/(A2−A1))・Dと表される。これは、例えば光源12から射出されるレーザ光の波長が変動するなどして、インデックススケール22からの回折光の振れ中心点Pが移動してしまった場合、具体的には振れ中心点Pが第1参照スケール25’上又は第2参照スケール25上へ移動してしまった場合においても、安定して移動スケール24の変位Zを計測することができることを示している。したがって、参照スケールが1つである場合に比べて、計測安定性を向上することが可能となる。
また、本実施形態に係るエンコーダ10は、光A、Bを移動スケール24に導くインデックススケール22をさらに備えている。なお、インデックススケール22の代わりに、反射ミラーを採用することも可能である。
図9、図10には、反射ミラーM1、M2を採用したエンコーダ10’でのレーザ光の光路が示されている。図9に示されるように、レーザ光が、ほぼ垂直に入射する場合には、移動スケール24の同一位置に入射する光路A、Bには、光路差が生じるが、図10に示されるように、レーザ光が傾いて入射する場合には、光路A、Bには光路差が生じ、受光素子26等から出力される光電変換信号は、エンコーダ10と同様に変調されている。
図9、図10では、インデックススケール22の代わりに、ミラーを用いているため、その変調の正負の方向(移動スケール24上の干渉縞の移動方向)は、上記実施形態に係るエンコーダ10とは逆になる。
インデックススケール20と移動スケール24のピッチを必ずしも同一とする必要はないが、インデックススケール20、移動スケール24で発生する回折光の射出方向は、光の波長λと、これらの格子ピッチによって決定されるため、インデックススケール20と移動スケール24との間の光学部材、受光素子26などの互いの配置関係は、これらの回折格子の格子ピッチによって適宜決定されるようになる。例えば、インデックススケール20と移動スケール24との格子ピッチと、変調効率との関係から、ミラーM1の反射面とミラーM2の反射面とを、互いに平行に配置されるのではなく、その格子ピッチの比に応じて任意に傾けて配置してもよい。
さらに、本実施形態によれば、ビームスプリッタ34に対して相対的に変位するインデックススケール20、22、移動スケール24を介した受光素子26の受光結果に加え、インデックススケール21、23、参照スケール25の受光センサ30の受光結果とを用いれば、移動スケール24のその計測方向に関する位置情報の他に、その移動スケール24のZ軸方向の位置ずれに関する情報も算出することが可能となる。
より具体的には、検出装置は、受光素子26の受光結果から得られるレーザ光の第1変調度と、受光素子30の受光結果から得られるレーザ光の第2変調度とに基づいて、移動スケール24のZ軸方向に関する位置ずれに関する情報を算出する。このようにすれば、本来の計測方向ではない方向への位置ずれである移動スケール24のZ軸方向へのドリフトが発生したか否かを検出することができるようになる。
また、本実施形態によれば、検出装置の算出結果に基づいて、受光系の受光結果から得られる移動スケール24のそのX軸方向の位置情報を補正し、移動スケール24のX軸方向の位置情報を高精度に検出する。
なお、本実施形態に係るエンコーダ10では、検出される変調度を用いて、移動スケール24のZ軸方向のドリフト量を求めたが、このドリフト量は、そのまま移動体のZ軸方向の移動量となる。したがって、検出される変調度に基づいて、移動体のZ軸方向に関する位置情報を計測するようにしてもよい。
この場合には、本実施形態と同様に、第1変調度と、第2変調度との差又は比に基づいて、Z軸方向の位置情報(移動距離)を求めるようにすればよい。
このような移動スケール24のZ軸方向のドリフト量(又は、移動体のZ軸方向の移動距離)の検出感度は、振動ミラー14の振幅に影響を受ける。したがって、振動ミラー14の振幅は、これらの検出感度が最も高くなる大きさとするのが望ましい。
振動ミラー14の振幅を決定する際には、振動ミラー14の振幅を積極的に変えて、移動体(移動スケール24)のZ計測を複数回行い、検出精度が最も高い振幅を最適な振幅として求めればよい。また、振幅に応じた変調度の変化率を観測することにより、変化率が大きい振幅を求め、その振幅を最適な振幅として求めるようにしてもよい。
なお、変調度に基づく移動スケールのZ軸方向のドリフト(移動体のZ軸方向の移動距離)の計測は、本実施形態に係る回折干渉方式のエンコーダの他、他の方式のエンコーダ(例えば、光ピックアップ方式のエンコーダ等)にも、適用することができる。
また、本実施形態で説明した、変調度に基づくZ軸方向のドリフト量の計測と、光ピックアップ方式の非点収差法による移動スケールのZ軸方向のドリフト量の計測とを併用し、一方の計測値を他方の計測値のキャリブレーションに用いるようにし、ドリフト量の検出精度を向上させるようにしてもよい。
また、Z軸方向のドリフト量の計測をスケールの複数箇所で行うことによって、ピッチング、ローリングの計測も可能である。一例として図11に示されるように、例えば3つのヘッド40X1,40X2,40を用いて、移動スケール24上の同一直線上にない3点で計測を行うことで、ヘッド40X1,40X2による移動スケール24のX軸方向の変位計測と、ヘッド40による移動スケール24のY軸方向の変位計測に加えて、移動スケールのロール(X軸回りの回転)、ピッチ(Y軸回りの回転)、ヨー(Z軸回りの回転)の計測が可能となる。エンコーダでの傾斜に伴う誤差特性が既知の場合には、これらの傾斜情報(ロール、ピッチ、ヨー)をエンコーダ出力にフィードバックするか、若しくは上位の処理回路系で補正することで、Z軸方向の変位だけでなく、X軸方向及びY軸方向の誤差の補正を行うことが可能となる。
なお、検出装置の算出結果に基づいて、移動スケール24のZ軸方向に関する位置を調整するようにしてもよい。この調整により、移動スケール24のZ軸方向のドリフトが抑制され、移動スケール24のX軸方向の位置情報の高精度な検出が可能となる。
なお、上記実施形態では、移動スケール24と参照スケール25とが、透過型である場合について説明したが、これに限らず、移動スケール24を反射型スケールとすることも可能である。この場合、移動スケール24で反射した光が、ビームスプリッタ等を用いて反射させ、その反射光の光路上に、受光素子26を設けることとすればよい。この場合にも、本実施形態と同様の計測を行うことが可能となる。また、参照スケール25側を反射型とすることも可能であるし、移動スケール24及び参照スケール25の両方を反射型とすることも可能である。
また、上記実施形態では、振動ミラー14を採用することとしたが、これに代えて、クリスタル、音叉型クリスタルなどを用いることとしてもよい。要は、インデックススケール20、21へのレーザ光の入射角を周期的に変動させるような機構を備えていればよい。例えば、複数の点光源を一列に並べたものを光源とし、各点光源を周期的に点灯させようにしてもよい。
また、上記実施形態では、レーザ光の進行方向を変えて、インデックススケール20への入射角を周期的に振動させたが、レーザ光の進行方向を固定して、インデックススケール20の姿勢を周期的に回転振動させるようにしてもよい。
また、移動スケール24のZ軸方向へのドリフトを検出する機構は、上記実施形態のエンコーダ10以外のエンコーダにも適用することが可能である。例えば、振動ミラー14を駆動する駆動装置16を取り去り、単なる反射ミラーに代え、ミラーを振動させる代わりに、光源12をZ軸に沿って周期的に振動させるようにするようなエンコーダにも適用することが可能である。
また、光源12を振動させずに、コリメータレンズ18をX軸に沿って周期的に振動させるエンコーダにも本発明を適用することが可能である。また、光源12とコリメータレンズ18との間に音響光学素子(AOM)や、電気光学素子(EOM)を配置することによって、レーザ光の進行方向又は通過位置を周期的に振動させるエンコーダにも本発明を適用することができる。
また、上記実施形態では、移動スケール24と、参照スケール25とが有する回折格子の格子ピッチを同一とすることとしたが、これに限らず、異なる格子ピッチを採用することとしてもよい。この場合には、前述した式(1)の換算係数kを変更すればよい。
また、上記実施形態では、移動スケール24が移動する場合について説明したが、これに限られるものではなく、移動スケール24以外の部分が移動する場合についても本発明を採用することができる。要は、移動スケール24と他の光学部材とが相対的に移動する構成であればよい。
また、上記実施形態では、移動スケール24とこれに対応する受光素子26との組を一組、参照スケール25とこれに対応する受光素子27との組を一組のみ設ける場合について説明したが、本発明がこれに限られるものではない。例えば、前者の組を2組以上用意することとしてもよいし、後者の組を2組以上用意することとしても良いし、それぞれの組を2組以上用意することとしてもよい。この場合、それぞれの受光素子による計測値の平均をとって、この平均値を用いて移動スケールの移動情報を補正するなどして、より高精度な計測を行うこととしてもよいし、その他種々の計測に用いることが可能である。
なお、上記実施形態では、インデックススケール20、21、22、23と移動スケール24、参照スケール25が位相格子を有する場合について説明したが、これに限らず、振幅型の回折格子(明暗型の回折格子)を採用してもよい。また、振幅型の回折格子と位相格子とを混在させるようにしてもよい。また、各スケールとしては、透明な基板に金属(例えば、クロム)パターンを形成したものを採用することが可能である。
このように、エンコーダにおける光学系の配置は、様々な変形が可能である。紙面の都合上、上記実施形態等においては、エンコーダにおける光学系の各種光学素子を、XZ平面内にすべて配置したが、これに限らず、インデックススケール20で発生した回折光を移動スケール24上に導く各種光学素子を、3次元的に配置してもよいことは勿論である。
なお、上記実施形態では、±1次回折光を計測光として用いたが、本発明はこれには限られない。さらに高次の回折光の干渉光を計測光として用いてもよいし、0次とn次(又は−n次)、+n次と+(m+n)次というように異なる次数の回折光同士の干渉光を計測光として用いてもよい。
また、上記実施形態に係るエンコーダは、移動体の一軸方向の位置情報を検出するリニアエンコーダであったが、回転体の回転量を検出するロータリーエンコーダにも本発明を適用することができる。
上記実施形態におけるレーザ光の波長や各回折格子の格子ピッチの値などは、あくまで一例であって、エンコーダに対して要求される分解能に応じて適宜決定される。一般的に、回折格子の格子ピッチを小さくすればするほど、エンコーダの分解能は向上する。
以上説明したように、本発明のエンコーダは、移動スケールの位置情報を光学的に検出するのに適している。
本発明の一実施形態に係るエンコーダの主要部の構成を概略的に示す図である。 図1のエンコーダにおける変調の様子(その1)を示す図である。 図1のエンコーダにおける変調の様子(その2)を示す図である。 図1のエンコーダにおける別の光路図である。 光Aと光Bとの光路差を説明するための図である。 エンコーダの光学系の全体構成を概略的に示す図である。 2つの参照スケールを備えるエンコーダを示す図である。 図7のエンコーダの光学的レイアウト図である。 反射ミラーを採用したエンコーダにおける変調の様子(その1)を示す図である。 反射ミラーを採用したエンコーダにおける変調の様子(その2)を示す図である。 移動スケール24の傾きを計測する方法を説明するための図である。
符号の説明
10、10’…エンコーダ、12…光源、14…振動ミラー、16…駆動装置、18…コリメータレンズ、20、21、22、23…インデックススケール、24…移動スケール、25,25’…参照スケール、26、30…受光素子、32…ハーフミラー、ヘッド40X1,40X2,40…ヘッド。

Claims (20)

  1. 照明光を入射し、異なる位置または同一位置から第1の光と第2の光とを生成する第1光学部材と;
    前記第1光学部材における前記照明光の入射角を周期的に変更する変更手段を有する変更装置と;
    前記第1光学部材に対して相対的に変位する第2光学部材と;を備え、
    前記異なる位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の同一位置に入射させて干渉させ、
    前記同一位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の異なる位置に入射させて干渉させることを特徴とするエンコーダ。
  2. 前記変更手段は、前記照明光を周期的に振動させる、ことを特徴とする請求項1に記載のエンコーダ。
  3. 前記変更手段は、前記照明光を射出する光源、前記照明光を前記第1光学部材に入射させる光学素子、及び前記第1光学部材のうち少なくとも1つを周期的に振動させる振動装置を有する、ことを特徴とする請求項1又は2に記載のエンコーダ。
  4. 前記変更手段は、音響光学素子、又は電気光学素子を有する、ことを特徴とする請求項1又は2に記載のエンコーダ。
  5. 前記変更手段は、前記照明光を射出する複数の光源を周期的に点灯させて前記第1光学部材に対する前記照明光の入射角を変更する、ことを特徴とする請求項1又は2に記載のエンコーダ。
  6. 前記第1光学部材と前記第2光学部材とは、回折格子であることを特徴とする請求項1〜5のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  7. 前記第1の光と前記第2の光とを前記第2光学部材に導く第3光学部材をさらに備え、
    前記第3光学部材は、
    回折格子及び反射光学素子のいずれか一方であることを特徴とする請求項1〜6のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  8. 前記第1の光と前記第2の光との干渉光に基づく信号に含まれる高調波成分の振幅を比較して、前記第2光学部材の前記第1光学部材に対する光学的距離を計測する請求項1〜のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  9. 前記第2光学部材の前記第1光学部材に対する光学的距離を、前記第2光学部材の同一直線上にない複数個所で計測し、前記第2光学部材の前記第1光学部材に対する傾きを計測することを特徴とする請求項に記載のエンコーダ。
  10. 前記第1光学部材を介した光の受光結果と、前記第2光学部材を介した光の受光結果とに基づいて、前記第1光学部材と前記第2光学部材との間隔に関する情報を計測する計測装置をさらに備えることを特徴とする請求項1〜のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  11. 前記照明光から分岐光を分岐させる分岐光学系と、
    前記第2光学部材を介した前記照明光を受光する第1の受光系と、
    前記分岐光学系に対して位置関係が固定され、前記分岐光が入射する参照スケールと、
    前記参照スケールを介した前記分岐光を受光する第2の受光系と、
    を備えることを特徴とする請求項1〜10のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  12. 前記照明光の一部を分岐した分岐光が入射する第1参照スケールと、
    前記第1参照スケールを介した前記分岐光が入射する第2参照スケールと、
    を備えることを特徴とする請求項1〜10のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  13. 前記第1の光と前記第2の光との干渉光に基づいて前記第2光学部材の位置情報を算出することを特徴とする請求項1〜12のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  14. 照明光を第1の光と第2の光とに分岐する分岐光学系と;
    前記分岐光学系に対して相対的に変位し、かつ、相対的に変位する方向に沿って配列された第1パターンを有し、前記第1の光が照射される第1スケールと;
    前記第1スケールを介した第1の光を受光する第1の受光系と;
    前記分岐光学系に対して位置関係が固定され、かつ、所定方向に沿って配列された第2パターンを有し、前記第2の光が照射される第2スケールと;
    前記第2スケールを介した第2の光を受光する第2の受光系と;
    前記照明光の入射角を前記第1パターンの配列方向及び前記第2パターンの配列方向に対応する方向に周期的に変調する変調光学系と;
    前記第1の受光系の受光結果と前記第2の受光系の受光結果とに基づいて、前記照明光の光軸方向に関する前記第1スケールの位置情報を算出する算出装置と;を備えるエンコーダ。
  15. 前記第2の受光系は、異なる位置で前記第2の光を受光して、各位置における複数の受光結果を出力することを特徴とする請求項14に記載のエンコーダ。
  16. 前記算出装置は、
    前記第1の受光系の受光結果から得られる前記照明光の変調度に関する情報と、前記第2の受光系の受光結果から得られる前記照明光の変調度に関する情報とに基づいて、前記照明光の光軸方向に関する前記第1スケールの前記位置情報を算出することを特徴とする請求項14又は15に記載のエンコーダ。
  17. 前記照明光の光軸方向に関する前記第1スケールの前記位置情報を、前記第2スケールの同一直線上にない複数個所で計測し、
    前記算出装置は、
    前記第1の受光系の受光結果から得られ、前記複数個所でそれぞれ計測された前記照明光の変調度に関する情報と、前記第2の受光系の受光結果から得られる前記照明光の変調度に関する情報とに基づいて、前記分岐光学系に対する前記第1スケールの傾きを算出することを特徴とする請求項14又は15に記載のエンコーダ。
  18. 前記算出装置の算出結果に基づいて、
    前記第1スケールと前記分岐光学系との相対的な位置関係を調整する調整装置をさらに備えることを特徴とする請求項1417のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  19. 前記算出装置の算出結果に基づいて、
    前記第1の受光系の受光結果から得られる前記第1スケールのその計測方向の位置情報を補正する補正装置をさらに備えることを特徴とする請求項1417のいずれか一項に記載のエンコーダ。
  20. 照明光を入射し、異なる位置または同一位置から第1の光と第2の光とを生成する第1光学部材と;
    前記第1光学部材において生成される前記第1の光と前記第2の光との位相差を周期的に変調させる変更手段と;
    前記第1光学部材に対して相対的に変位する第2光学部材と;を備え、
    前記異なる位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の同一位置に入射させて干渉させ、
    前記同一位置から前記第1の光と前記第2の光とが生成される場合には、前記第1の光と前記第2の光とを、前記第2光学部材の異なる位置に入射させて干渉させることを特徴とするエンコーダ。
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