JP3429554B2 - 変倍レンズ - Google Patents
変倍レンズInfo
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- JP3429554B2 JP3429554B2 JP10277494A JP10277494A JP3429554B2 JP 3429554 B2 JP3429554 B2 JP 3429554B2 JP 10277494 A JP10277494 A JP 10277494A JP 10277494 A JP10277494 A JP 10277494A JP 3429554 B2 JP3429554 B2 JP 3429554B2
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- G—PHYSICS
- G02—OPTICS
- G02B—OPTICAL ELEMENTS, SYSTEMS OR APPARATUS
- G02B15/00—Optical objectives with means for varying the magnification
- G02B15/14—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective
- G02B15/145—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having five groups only
- G02B15/1451—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having five groups only the first group being positive
- G02B15/145129—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having five groups only the first group being positive arranged +-+++
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- Lenses (AREA)
Description
に、広角域を含み変倍比が3程度以上の変倍レンズに関
するものである。
レンズは、カメラ本体の高機能化に伴って、より画角の
大きい広角端からより焦点距離の長い望遠端までも1本
のレンズでカバーできるような、大きな変倍比を持った
コンパクトな変倍レンズが望まれている。
は、物体側より順に、負レンズ群と正レンズ群で構成
し、両レンズ群の間隔を変えて変倍する2群構成の変倍
レンズが提案されている。しかし、このタイプの変倍レ
ンズは、広角端の画角をより大きくするためには有利な
構成であるが、物体側の負レンズ群で光束が発散される
ことにより、正レンズ群に入射する光線の入射高が高く
なり、収差を良好に補正することが困難になる。また、
変倍比もせいぜい2倍程度が一般的である。
程度以上ある変倍レンズに関し、正レンズ群先行のタイ
プで4群構成や5群構成のものの提案が種々なされてい
る。例えば、特開昭57−195213号公報、特開昭
60−170817号公報、特開昭61−258220
号公報、特開昭62−186216号公報等にあるよう
に、物体側より順に、正の第1レンズ群、負の第2レン
ズ群、正の第3レンズ群、正の第4レンズ群、正の第5
レンズ群から構成されたレンズ系が提案されている。し
かしながら、何れの場合も、特に広角端でのレンズ系の
全長が大きく、広角域を含んだ変倍レンズのコンパクト
化という点で十分満足できるものではない。
来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的
は、広角域を含み変倍比が3程度以上あり、諸収差が良
好に補正されたコンパクトな変倍レンズを提供すること
である。
明の変倍レンズは、物体側より順に、少なくとも、正の
屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第
2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正
の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する
第5レンズ群とを配置し、広角端から望遠端にかけて、
少なくとも、第1レンズ群、第3レンズ群、第4レンズ
群、第5レンズ群を物体側へ移動することにより変倍を
行い、以下の条件式を満足することを特徴とするもので
ある。 (1) −0.8<f2 /fW <−0.5 (2-1)−0.6<fT12 /fT <−0.3 ここで、f2 は第2レンズ群の焦点距離、fW は広角端
での全系の焦点距離、fT12 は望遠端での第1レンズ群
と第2レンズ群の合成焦点距離、fT は望遠端での全系
の焦点距離である。
に、少なくとも、正の屈折力を有する第1レンズ群と、
負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有す
る第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群
と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを配置し、広角
端から望遠端にかけて、少なくとも、第1レンズ群、第
3レンズ群、第4レンズ群、第5レンズ群を物体側へ移
動することにより変倍を行い、以下の条件式を満足する
ことを特徴とするものである。 (1) −0.8<f2 /fW <−0.5 (2) −0.7<fT12 /fT <−0.3 (3) −0.2<f2 /fT <−0.1 ここで、f2 は第2レンズ群の焦点距離、fW は広角端
での全系の焦点距離、fT12 は望遠端での第1レンズ群
と第2レンズ群の合成焦点距離、fT は望遠端での全系
の焦点距離である。
より順に、少なくとも、正の屈折力を有する第1レンズ
群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力
を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レン
ズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを配置し、
広角端から望遠端にかけて、少なくとも、第1レンズ
群、第3レンズ群、第4レンズ群、第5レンズ群を物体
側へ移動することにより変倍を行い、以下の条件式を満
足することを特徴とするものである。 (1) −0.8<f2 /fW <−0.5 (2) −0.7<fT12 /fT <−0.3 (4) 0.25<fw345/fT <0.35 ここで、f2 は第2レンズ群の焦点距離、fW は広角端
での全系の焦点距離、fT12 は望遠端での第1レンズ群
と第2レンズ群の合成焦点距離、fT は望遠端での全系
の焦点距離、fw345は広角端での第3レンズ群、第4レ
ンズ群、第5レンズ群の合成焦点距離である。
群とを一体で移動させることによりフォーカシングを行
うことができる。
と作用について説明する。一般に、本発明のような正レ
ンズ群先行タイプの変倍レンズでは、主に負の屈折力を
有する第2レンズ群が変倍に寄与する。より画角の大き
な広角域からより焦点距離の長い望遠域までの変倍域、
具体的には、広角端の焦点距離が撮像面の対角長よりも
短い広角域を含み、変倍比が3程度以上あるこのタイプ
の変倍レンズでは、広角端では、第2レンズ群が第1レ
ンズ群と最も接近し、レンズ系全体としてはレトロフォ
ーカスタイプを、また、望遠端では、第2レンズ群が第
1レンズ群と最も離れ、レンズ系全体としてはテレフォ
トタイプをとるような構成となる。
高変倍比化を達成するために、また、広角端から望遠端
にかけてレンズ系の全長をよりコンパクトにするため
に、第2レンズ群の負の屈折力をいかに効率良く強くす
ることができるかが課題となる。しかし、第2レンズ群
の負の屈折力を強くして広角端の画角を広げ、さらに、
レンズ系の高変倍比化とコンパクト化を同時に行うと、
第2レンズ群で発生する諸収差が大きくなりすぎる上、
レンズ系全体として負のペッツバール和が大きくなりす
ぎて、像面が物体側と逆方向に倒れてしまうという弊害
が起きてしまう。
良好に補正したままこれらの問題を同時に解決するため
に、上記の構成をとり、さらに、条件式(1)、(2)
を満足することを特徴としている。
の全長を小さく保ちながら高変倍比を得るために設定し
た条件式である。条件式(1)の下限の−0.8を越え
ると、負の屈折力を有する第2レンズ群の屈折力が小さ
くなりすぎ、高変倍比化を図ろうとすると、第2レンズ
群の移動量を大きくしなければならず、レンズ系のコン
パクト化が図れなくなる。また、上限の−0.5を越え
ると、逆に第2レンズ群の屈折力が大きくなりすぎ、諸
収差、特に広角端で顕著な負の歪曲収差が大きくなり、
その補正ができなくなる。また、同時に、全系のペッツ
バール和が大きく負の方向へ傾き、像面が物体側と逆方
向に倒れてしまい、好ましくない。
ンズ系全体の変倍による全長変化量を小さく保つために
設定した条件式である。条件式(2)の下限の−0.7
を越えると、高変倍比を得るためには、全長の変化量が
大きくなりすぎてレンズ系のコンパクト化が図れなくな
る。また、上限の−0.3を越えると、諸収差、特に望
遠端の球面収差を良好に補正することができなくなる。
また、本発明では、近距離物点にフォーカシングを行う
際は、第1レンズ群のみの移動はもちろん、各レンズ群
を単独で移動させたり、第3レンズ群と第4レンズ群を
一体で、あるいは、第3レンズ群と第4レンズ群と第5
レンズ群を一体で移動させることも可能である。それら
の中で、第1レンズ群と第2レンズ群とを一体で移動さ
せることにより近距離物点にフォーカシングを行う場合
は、条件式(2)の下限を越えると、特に望遠端でフォ
ーカシングする際の第1レンズ群と第2レンズ群の移動
量が大きくなりすぎて、最至近距離をより短くした場合
は、周辺光量不足が目立ち好ましくない。また、その上
限を越えると、逆に第1レンズ群と第2レンズ群の移動
量が小さくなりすぎ移動精度が厳しくなるため、コスト
アップにつながり好ましくない。
することで、諸収差の良好に補正された変倍レンズを得
ることができるが、本発明では、さらに次の条件式
(3)を満足することで尚一層良好な性能の変倍レンズ
が得られる。
ランスをとるために設けた条件式で、条件式(3)の下
限の−0.2を越えると、テレフォトタイプを構成して
いる望遠端の像側の負レンズ成分の合成焦点距離が大き
くなりすぎて、望遠端での全長が大きくなってしまう。
また、上限の−0.1を越えると、負の屈折力を有する
第2レンズ群の屈折力が大きくなりすぎて、そこで発生
する正の球面収差が大きくなり、全系では補正過剰にな
り好ましくない。
式(1)、(2)を満足することに加えて、次の条件式
(4)を満足することでも、尚一層良好な性能の変倍レ
ンズを得ることができる。
ズ群、第5レンズ群の合成焦点距離である。条件式
(4)は、広角端から望遠端にかけての諸収差、特に球
面収差を良好に補正しながら、レンズ系の全長をコンパ
クトにバランス良く保つために設けた条件式で、下限の
0.25を越えると、レンズ系の全長はコンパクトに保
たれるものの、全系の球面収差が補正不足になりすぎて
好ましくない。また、逆に、上限の0.35を越える
と、全系の収差が補正過剰になるばかりか、レンズ系の
全長も大きくなりすぎて好ましくない。
と条件式(1)、(2)を満足することに加えて、次の
条件式(5)を満足することでも、尚一層良好な性能の
変倍レンズを得ることができる。
ズ群の合成焦点距離である。条件式(5)は、特に、本
発明の変倍レンズで第1レンズ群と第2レンズ群とを一
体で移動させることによりフォーカシングを行う際に、
近距離まで良好な性能を得るために設けた条件式で、下
限の−1.2を越えると、フォーカシングによる第1レ
ンズ群と第2レンズ群の移動量が大きくなり、収差変動
が大きくなるばかりか、最至近距離をより近づけて行っ
た場合は、周辺光量の低下を招き好ましくない。また、
上限の−0.8を越えると、逆にフォーカシングによる
移動量は小さくなり、収差変動も小さくなるが、位置精
度が厳しくなりすぎてコストアップにつながり好ましく
ない。
に加えて、条件式(3)、(4)、(5)の中から2
つ、あるいは、3つを同時に満足しても良好な性能が得
られることはもちろんであり、さらには、隣合わないい
くつかのレンズ群が一体で移動することにより変倍を行
うことも可能である。
群、第4レンズ群、第5レンズ群を正の屈折力で構成し
た場合、特に広角端で射出瞳位置が遠くなり、広角端の
周辺光量を確保するためには、特に第4レンズ群、第5
レンズ群の有効径を大きく取る必要がある。その結果、
中間焦点位置から望遠端にかけての軸外光束が大きくな
りすぎて、特に明るいレンズ系では、第4レンズ群、第
5レンズ群で発生する収差を補正するためにはレンズ枚
数を増やしたりしなければならない場合が起きることも
ある。そこで、明るいレンズ系では、第3レンズ群より
も像側に、変倍の際に光軸方向に移動可能で、広角端で
有効径の最も大きくなる有効径可変のフレア絞りを設け
ると、さらに全変倍領域で軸外性能のアップにつながり
好ましい。なお、フレア絞りは、第3レンズ群よりも像
側に配置されれば効果があるが、特に第3レンズ群と第
4レンズ群の間、あるいは、第4レンズ群と第5レンズ
群の間に配置すれば、より効果的である。
フォーカシングによる収差変動を抑え、最至近距離を近
づけるためには、条件式(2)及び条件式(5)の中で
も、次の範囲を満足することが、より効果的である。 (2’)−0.6<fT12 /fT <−0.4 (5’)−1.05<fw12 /fw <−0.85 条件式(2’)、(5’)の上限、下限の何れかを越え
ると、全系でフォーカシングによる収差変動をさらに良
好に抑えることと、さらに最至近距離を近づけることが
困難になってしまう。
ま、高変倍比化を達成し、広角端から望遠端にかけてレ
ンズ系の全長をよりコンパクトにするために、条件式
(1)及び条件式(3)の中でも、次の範囲を満足する
ことが、より効果的である。 (1’)−0.75<f2 /fW <−0.55 (3’)−0.2<f2 /fT <−0.15 条件式(1’)、(3’)の上限、下限の何れかを越え
ると、第2レンズ群の負の屈折力のバランスが崩れ、さ
らに良好なレンズ系の高変倍比化とコンパクト化を同時
になし得ることができなくなってしまう。
ついて説明する。各実施例の数値データは後記するが、
実施例1〜4の無限遠物点時の広角端、中間焦点位置、
望遠端での断面図をそれぞれ図1〜図4に示す。なお、
各図において、符号Sは絞り位置を示すマークである。
に、正の屈折力を有する第1レンズ群Iと、負の屈折力
を有する第2レンズ群IIと、正の屈折力を有する第3
レンズ群IIIと、正の屈折力を有する第4レンズ群I
Vと、正の屈折力を有する第5レンズ群Vとを配置し、
広角端から望遠端にかけて第1レンズ群I、第3レンズ
群III、第4レンズ群IV、第5レンズ群Vを物体側
へ移動し、さらに、第4レンズ群IVの移動速度を第3
レンズ群IIIあるいは第5レンズ群Vよりも速めて変
倍を行っている。また、各実施例共、フォーカシング
は、第1レンズ群Iと第2レンズ群IIを一体で移動さ
せることにより行い、実施例1では最至近距離を最も物
体側の面から−800mmの位置に、実施例2と実施例
3では−500mmの位置に、実施例4では−400m
mの位置に設定している。
凸の負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズ、及
び、物体側に凸の正メニスカスレンズで構成し、第2レ
ンズ群IIを、物体側に凸の負メニスカスレンズ、両凹
レンズと両凸レンズの接合レンズ、両凹レンズ、及び、
物体側に凸の正メニスカスレンズで構成し、第3レンズ
群IIIを、物体側に絞りを一体で含み、両凸レンズ、
物体側に凸の正メニスカスレンズ、及び、両凸レンズと
両凹レンズの接合レンズで構成し、第4レンズ群IV
を、物体側に凸の正メニスカスレンズ、物体側に凸の負
メニスカスレンズ、及び、両凸レンズで構成し、第5レ
ンズ群Vを、像面側に凸の正メニスカスレンズ、及び、
像面側に凸の負メニスカスレンズで構成し、条件式
(1)、(2)を満足することで、諸収差を良好に補正
している。また、本実施例は、条件式(3)〜(5)も
満足している。
凸の負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズ、及
び、物体側に凸の正メニスカスレンズで構成し、第2レ
ンズ群IIを、物体側に凸の負メニスカスレンズ、両凸
レンズと両凹レンズの接合レンズ、両凹レンズ、及び、
両凸レンズで構成し、第3レンズ群IIIを、物体側に
絞りを一体で含み、両凸レンズ、両凸レンズ、及び、像
面側に凸の負メニスカスレンズで構成し、第4レンズ群
IVを、両凸レンズ、及び、物体側に凸の負メニスカス
レンズで構成し、第5レンズ群Vを、像面側に凸の正メ
ニスカスレンズ、両凸レンズ、及び、像面側に凸の負メ
ニスカスレンズで構成し、条件式(1)、(2)を満足
することで、諸収差を良好に補正している。また、本実
施例は、条件式(3)〜(5)も満足している。
凸の負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズ、及
び、物体側に凸の正メニスカスレンズで構成し、第2レ
ンズ群IIを、物体側に凸の負メニスカスレンズ、両凸
レンズと両凹レンズの接合レンズ、両凹レンズ、及び、
両凸レンズで構成し、第3レンズ群IIIを、物体側に
絞りを一体で含み、両凸レンズ、物体側に凸の正メニス
カスレンズ、及び、像面側に凸の負メニスカスレンズで
構成し、第4レンズ群IVを、両凸レンズ、両凸レン
ズ、及び、物体側に凸の負メニスカスレンズで構成し、
第5レンズ群Vを、両凸レンズ、及び、像面側に凸の負
メニスカスレンズで構成し、条件式(1)、(2)を満
足することで、諸収差を良好に補正している。また、本
実施例は、条件式(3)〜(5)も満足している。
凸の負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズ、及
び、物体側に凸の正メニスカスレンズで構成し、第2レ
ンズ群IIを、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体
側に凸の負メニスカスレンズと物体側に凸の正メニスカ
スレンズの接合レンズ、両凹レンズ、及び、両凸レンズ
で構成し、第3レンズ群IIIを、物体側に絞りを一体
で含み、両凸レンズ、両凸レンズ、及び、像面側に凸の
負メニスカスレンズで構成し、第4レンズ群IVを、両
凸レンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び、両
凸レンズで構成し、第5レンズ群Vを、像面側に凸の正
メニスカスレンズ、及び、像面側に凸の負メニスカスレ
ンズで構成し、条件式(1)、(2)を満足すること
で、諸収差を良好に補正している。また、本実施例は、
条件式(3)〜(5)も満足している。
記号は上記の外、fは全系焦点距離、FNOはFナンバ
ー、2ωは画角、fB はバックフォーカス、r1 、r2
…は各レンズ面の曲率半径、d1 、d2 …は各レンズ面
間の間隔、nd1、nd2…は各レンズのd線の屈折率、ν
d1、νd2…は各レンズのアッベ数である。
。
。
。
。
中間焦点位置、望遠端の球面収差、非点収差、歪曲収
差、倍率色収差を表す収差図をそれぞれ図5〜図7に、
また、最至近距離時の同様の収差図を図8〜図10に示
す。実施例2についての同様の収差図をそれぞれ図11
〜図13、図14〜図16に、実施例3についての同様
の収差図をそれぞれ図17〜図19、図20〜図22
に、実施例4についての同様の収差図をそれぞれ図23
〜図25、図26〜図28に示す。
施例から明らかなように、本発明によれば、広角域を含
み変倍比が3程度以上あり、諸収差が良好に補正された
コンパクトな変倍レンズを得ることができる。
の広角端、中間焦点位置、望遠端での断面図である。
置、望遠端での断面図である。
置、望遠端での断面図である。
置、望遠端での断面図である。
非点収差、歪曲収差、倍率色収差を表す収差図である。
と同様の収差図である。
の収差図である。
の収差図である。
と同様の収差図である。
様の収差図である。
様の収差図である。
5と同様の収差図である。
様の収差図である。
様の収差図である。
5と同様の収差図である。
様の収差図である。
様の収差図である。
5と同様の収差図である。
様の収差図である。
様の収差図である。
5と同様の収差図である。
様の収差図である。
様の収差図である。
5と同様の収差図である。
様の収差図である。
様の収差図である。
5と同様の収差図である。
様の収差図である。
Claims (11)
- 【請求項1】 物体側より順に、少なくとも、正の屈折
力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レ
ンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈
折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5
レンズ群とを配置し、広角端から望遠端にかけて、少な
くとも、第1レンズ群、第3レンズ群、第4レンズ群、
第5レンズ群を物体側へ移動することにより変倍を行
い、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍レン
ズ。 (1) −0.8<f2 /fW <−0.5 (2-1)−0.6<fT12 /fT <−0.3 ここで、f2 は第2レンズ群の焦点距離、fW は広角端
での全系の焦点距離、fT12 は望遠端での第1レンズ群
と第2レンズ群の合成焦点距離、fT は望遠端での全系
の焦点距離である。 - 【請求項2】 物体側より順に、少なくとも、正の屈折
力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レ
ンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈
折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5
レンズ群とを配置し、広角端から望遠端にかけて、少な
くとも、第1レンズ群、第3レンズ群、第4レンズ群、
第5レンズ群を物体側へ移動することにより変倍を行
い、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍レン
ズ。 (1) −0.8<f 2 /f W <−0.5 (2) −0.7<f T12 /f T <−0.3 (3) −0.2<f 2 /f T <−0.1 ここで、f 2 は第2レンズ群の焦点距離、f W は広角端
での全系の焦点距離、f T12 は望遠端での第1レンズ群
と第2レンズ群の合成焦点距離、f T は望遠端での全系
の焦点距離である。 - 【請求項3】 物体側より順に、少なくとも、正の屈折
力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レ
ンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈
折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5
レンズ群とを配置し、広角端から望遠端にかけて、少な
くとも、第1レンズ群、第3レンズ群、第4レンズ群、
第5レンズ群を物体側へ移動することにより変倍を行
い、以下 の条件式を満足することを特徴とする変倍レン
ズ。 (1) −0.8<f 2 /f W <−0.5 (2) −0.7<f T12 /f T <−0.3 (4) 0.25<f w345 /f T <0.35 ここで、f 2 は第2レンズ群の焦点距離、f W は広角端
での全系の焦点距離、f T12 は望遠端での第1レンズ群
と第2レンズ群の合成焦点距離、f T は望遠端での全系
の焦点距離、f w345 は広角端での第3レンズ群、第4レ
ンズ群、第5レンズ群の合成焦点距離である。 - 【請求項4】 前記第1レンズ群と前記第2レンズ群と
を一体で移動させることによりフォーカシングを行うこ
とを特徴とする請求項1、2又は3記載の変倍レンズ。 - 【請求項5】 以下の条件(3)を満足することを特徴
とする請求項1、3又は4記載の変倍レンズ。 (3) −0.2<f2 /fT <−0.1 - 【請求項6】 以下の条件(4)を満足することを特徴
とする請求項1、2、4又は5記載の変倍レンズ。 (4) 0.25<fw345/fT <0.35 ここで、fw345は広角端での第3レンズ群、第4レンズ
群、第5レンズ群の合成焦点距離である。 - 【請求項7】 以下の条件(5)を満足することを特徴
とする請求項1、2、3、4、5又は6記載の変倍レン
ズ。 (5) −1.2<fw12 /fw <−0.8 ここで、fw12 は広角端での第1レンズ群と第2レンズ
群の合成焦点距離である。 - 【請求項8】 前記条件(2)に代えて以下の条件
(2’)を満足することを特徴とする請求項1、2、
3、4、5、6又は7記載の変倍レンズ。 (2’)−0.6<fT12 /fT <−0.4 - 【請求項9】 前記条件(5)に代えて以下の条件
(5’)を満足することを特徴とする請求項7記載の変
倍レンズ。 (5’)−1.05<fw12 /fw <−0.85 - 【請求項10】 前記条件(1)に代えて以下の条件
(1’)を満足することを特徴とする請求項1、2、
3、4、5、6、7、8又は9記載の変倍レンズ。 (1’)−0.75<f2 /fW <−0.55 - 【請求項11】 前記条件(3)に代えて以下の条件
(3’)を満足することを特徴とする請求項2、4、
5、6、7、8、9又は10記載の変倍レンズ。 (3’)−0.2<f2 /fT <−0.15
Priority Applications (2)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP10277494A JP3429554B2 (ja) | 1994-05-17 | 1994-05-17 | 変倍レンズ |
US08/442,339 US5610766A (en) | 1994-05-17 | 1995-05-16 | Zooming lens system |
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Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP10277494A JP3429554B2 (ja) | 1994-05-17 | 1994-05-17 | 変倍レンズ |
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JPH07311340A JPH07311340A (ja) | 1995-11-28 |
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ID=14336509
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