JP3226504B2 - フタロシアニン化合物、その製造方法およびその用途 - Google Patents

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、新規なフタロシア
ニン化合物、その製造方法およびその用途に関するもの
である。詳しくは、本発明は、特に可視光線透過率が高
く、かつ近赤外線光のカット効率が高く、近赤外吸収能
に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、
耐候性等の特性に優れたフタロシアニン化合物および近
赤外吸収色素に関するものである。また、本発明は、該
フタロシアニン化合物を効率よく、しかも高純度で得ら
れる製造方法に関するものである。

【０００２】さらに、本発明は、該フタロシアニン化合
物ないし該近赤外吸収色素の用途発明の１つであって、
該フタロシアニン化合物ないし該近赤外吸収色素を含有
してなる熱線遮蔽材に関し、詳しくは、建物あるいは乗
り物の窓、天井窓、扉、車のガレージ、天井ドーム、園
芸用温室、サングラスあるいは保護眼鏡などの半透明な
いし透明性を有しかつ熱線を遮蔽する目的の熱線遮蔽材
に関するものである。

【０００３】また、本発明は、該フタロシアニン化合物
ないし該近赤外吸収色素の用途発明の他の１つであっ
て、該フタロシアニン化合物ないし該近赤外吸収色素を
含有してなるプラズマディスプレー用フィルターに関
し、詳しくは、ディスプレーからでる近赤外線光（７５
０〜１，１００ｎｍ）をカットし、周辺電子機器の誤動
作を防止するプラズマディスプレー用フィルターに関す
るものである。さらに詳しくは、近赤外線吸収剤である
該フタロシアニン化合物ないし該近赤外吸収色素を含有
し、可視光線透過率が高く、かつ近赤外線光のカット効
率の高いプラズマディスプレー用フィルターに関するも
のである。

【０００４】また、本発明の該フタロシアニン化合物な
いし該近赤外吸収色素は、フラッシュ定着などの非接触
定着トナー用の近赤外線吸収剤として、また、保温蓄熱
繊維用の近赤外線吸収剤として用いる際に優れた効果を
発揮するものである。

【０００５】また、本発明の該フタロシアニン化合物な
いし該近赤外吸収色素は、半導体レーザーを使う光記録
媒体、液晶表示装置、光学文字読取機等における書き込
みあるいは読み取りの為の近赤外線吸収色素、近赤外光
増感剤、感熱転写・感熱孔版等の光熱交換剤、近赤外線
吸収フィルター、眼精疲労防止剤あるいは光導電材料
等、さらに組織透過性の良い長波長域の光に吸収を持つ
腫瘍治療用感光性色素、カラーブラウン管選択吸収フィ
ルター、カラートナー、インクジェット用インク、改ざ
ん偽造防止用バーコード用インク、近赤外吸収インク等
に用いる際に優れた効果を発揮するものである。

【０００６】

【従来の技術】近年、近赤外線を吸収する熱線遮蔽材の
各種用途が提案され、より性能のよいものが強く要望さ
れている。主要な用途としては、次のものが挙げられ
る。

【０００７】従来、メタクリル樹脂、ポリカーボネート
樹脂などの材料は、優れた透明性および耐候性を有して
いるために建物あるいは乗り物の窓、天井窓、扉あるい
は天井ドーム等のいわゆるグレージング用途に用いられ
てきているが、太陽光中の熱線透過率も高いために、例
えば、直射日光にさらされた場合などには、内部の温度
上昇が著しくなるという欠点を有している。それらの理
由から可視光を十分に取り入れながら、室内の温度の上
昇を抑制できるものが望まれている。

【０００８】現在、植物の栽培において、温室、ビニル
ハウスが農作物の収穫内容の改善あるいは収穫時期を変
える目的等のために盛んに用いられている。これらにお
ける課題としてひとつには特に夏季における室内の温度
が上昇することを防止することがある。また、植物の生
育の調節に近赤外域の光が影響していることはよく知ら
れているが、その調節の目的に近赤外域の吸収材の添加
がある。これらの理由から、植物の生育に必要な可視光
線の透過を実質的に阻止することなく効果的な熱線遮蔽
フィルムが望まれている。

【０００９】現在、磁気テープなどの電気製品の駆動あ
るいは停止に近赤外を用いている場合が多くあるが、外
部の近赤外との遮蔽を必要としているが、それらの用途
への利用が要請されている。

【００１０】太陽光中に含まれる赤外線またはコンピュ
ーター端末機ディスプレー若しくは溶接の際に放射され
る光線中に含まれる赤外線は、人間の目に対して有害で
ある。よって、人間の目を保護する目的での熱線遮蔽効
果のあるサングラス、一般眼鏡、コンタクトレンズ、保
護眼鏡等が要請されている。

【００１１】かくして、従来、熱線遮蔽材としていくつ
かの提案がなされてきた。その場合に用いられる樹脂と
しては透明性のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、
塩化ビニル樹脂などが目的に応じて使用されている。一
方、熱線を遮蔽する添加剤としては、例えば、近赤外域
に吸収をもつ染料・顔料は多数知られており、それらを
用いたものも提案されている。しかしながら、いずれも
可視域に強い吸収をもつため透明性にかけるという欠点
を有している。

【００１２】このような課題を解決するために、例え
ば、特公昭６２−５１９０号には、可視域に吸収の少な
い染料を添加する方法が提案されているが、近赤外線の
吸収能に乏しいために熱線遮蔽効果を得るためには、大
量に添加せねばならず、そのために可視光線の透過率が
低下し透明性が損なわれるという問題点を有している。
また、特開昭５１−１３５８８６号、特開昭６１−８０
１０６号、特開昭６２−９０３号等には近赤外域に吸収
のある顔料を添加する方法が提案されているが、溶解性
に乏しく樹脂との相溶性が悪いために均一性に問題があ
り、そのため用途が限定されると言う問題点を有してい
る。

【００１３】また、無機顔料を配合したものも提案され
ているが、熱線遮蔽効果は有しているが、ヘイズが残り
可視光透過率低いため用途が限定される。更に、特開平
１−１６１０３６号、特開平３−２２７３６６号等に
は、六塩化タングステン等を含有させる方法も提案され
ている。しかし、これらの方法は、熱線吸収効果は良好
であるものの、光安定性が悪いという欠点を有してお
り、また高価なために用途分野が限定されると言う問題
点も有している。

【００１４】更に、特公昭４３−２５３３５号公報など
みられるように、有機色素からなる赤外線吸収剤の使用
が考えられ、この赤外線吸収剤を使用した熱線遮蔽材
は、透明感があり加工性も良好なものである。しかし、
特公昭４３−２５３３５号公報に記載があるように、一
般に有機系の赤外線吸収剤は、２００℃を超える温度で
は分解が生じ、実質的にはキャスト重合でしか使用でき
ない等の取り扱い上の制約がある。

【００１５】赤外線吸収剤の耐熱性の問題点を解決する
ために、例として、特開平３−１６１６４４号にみられ
るように、成形温度の低い透明樹脂に耐熱温度の低い赤
外線吸収剤を添加したものでフィルムを作成し、成形温
度の高い透明樹脂板に熱ラミネート成形した積層品を作
成する等の方法が考えられている。しかし、この方法で
は実質的に赤外線吸収剤の耐熱性の問題の解決にはなっ
ていない。また、この赤外線吸収剤を含有したフィルム
は、キャスト重合で作成するものであり、かなり高価な
ものである。

【００１６】上述した課題を解決すべく、本発明者らに
より提案されたものとして特開平６−２６４０５０号、
特開平６−２５５４８号、特開平５−３４５８６１号公
報に、近赤外吸収能に優れ、樹脂との相溶性に優れ、か
つ耐熱性、耐光性に優れたフタロシアニン化合物を含有
する熱線遮蔽材が開示されている。該フタロシアニン化
合物を含有する熱線遮蔽材は、可視光線を比較的良く透
過し、かつ熱線遮蔽の効果に優れており、建物あるいは
乗り物の窓、天井窓、扉、車のガレージ、天井ドーム、
園芸用温室、サングラスあるいは保護眼鏡などの半透明
ないし透明性を有しかつ熱線を遮蔽する目的の樹脂板、
シートあるいはフィルムとして用いることができるとす
るものである（しかしながら、後述するように、本発明
者等は、先に提案した特開平６−２６４０５０号、特開
平６−２５５４８号、特開平５−３４５８６１号公報等
に開示されている発明をより詳細に検討した結果、明細
書中に具体的例示や実施例が全く開示されてない化合物
の中に、特開平６−２６４０５０号、特開平６−２５５
４８号、特開平５−３４５８６１号公報等に開示されて
いる効果に比して、可視光透過率が優れるという顕著な
効果を奏するフタロシアニン化合物があることを見出す
とともに、これらにつきさらに鋭意検討した結果、以下
に示す他の技術分野（用途）においても、透明性を高く
できるという顕著な効果を奏することを見出したもので
ある。）。

【００１７】一方、上記技術分野とは別に、特開平７−
７０１２９号には、フタロシアニン核の１６個の置換可
能な位置が、ＳＲ、ＮＨＲ（Ｒは、置換または非置換の
アルキル基、アリール基等の有機基）のいずれかで１５
個置換されているものが開示されている。これによれ
ば、レーザー源からの電磁波放射を吸収するために有用
であり、光学的データ記憶ディスクにコーティングする
ためなどに使用することができるとするものである。ま
た、上記特開平６−２６４０５０号、特開平６−２５５
４８号、特開平５−３４５８６１号公報等に開示されて
いる化合物と同様に、可視光透過率が十分とは言えな
い。

【００１８】さらに、近年、大型の薄型テレビ、薄型デ
ィスプレー用途等に、プラズマディスプレーが注目さ
れ、すでに市場に出始めている。しかし、プラズマディ
スプレーからでる近赤外線光がコードレスホン、近赤外
線リモコンを使うビデオデッキ等、周辺にある電子機器
に作用し、誤動作を起こす問題が生じている。しかるに
近赤外線吸収色素を用いて近赤外線吸収フィルターを作
製することは知られているが、ディスプレーによる誤動
作を防止する具体的な方策については十分でなく、わず
かに特開平９−２３０１３４号に金属錯体化合物を含有
させたプラズマディスプレー用フィルターを用いて、こ
うした課題を解決する方法が提案されているが、金属錯
体化合物は溶解性が悪く、２６０℃あるいは２８０℃と
いう高温で長持間溶融混練してもなかなか相溶せず、従
って樹脂との相溶性に問題があり、また添加量や相溶さ
せる樹脂が制限されることから、その近赤外線吸収効果
は十分でなく、より優れた近赤外線吸収効果を奏するプ
ラズマディスプレー用フィルターが望まれている反面、
近赤外線吸収剤となり得るようなフタロシアニン化合物
を含有させたプラズマディスプレー用フィルターを用い
て、こうした課題に対処する方法に関しては、今だ提案
されていないのが現状である。

【００１９】

【発明が解決しようとする課題】本発明は、フタロシア
ニン化合物の各利用分野（用途）における従来技術の有
する前記事情に鑑みて成されたものである。

【００２０】すなわち、本発明の目的は、こうしたフタ
ロシアニン化合物の各利用分野（用途）における技術課
題を解決すべくなされたものであって、特に可視光線透
過率が高く、近赤外線光のカット効率が高く、かつ近赤
外域の選択吸収能に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ
耐熱性、耐光性、耐候性にも優れたフタロシアニン化合
物および近赤外吸収色素を提供するものである。

【００２１】同じく、本発明の目的は、近赤外域（７５
０〜１１００ｎｍの吸収波長域）において目的に応じた
吸収波長制御が可能であり、また用途に応じた溶媒、例
えば、親水性溶媒；アルコール性溶媒、あるいは親油性
溶媒；ケトン類、芳香族炭化水素系溶媒に対して溶解性
に優れたフタロシアニン化合物および近赤外吸収色素を
提供するものである。

【００２２】また、本発明の他の目的は、該フタロシア
ニン化合物を効率よく、しかも高純度で製造する方法を
提供するものである。

【００２３】本発明のさらに他の目的は、近赤外域の光
を選択的に吸収し、可視域の透過率を比較的高くしたま
ま太陽光からの熱の遮断を効果的に行うことのできる安
価な熱線遮蔽材を提供するものである。すなわち、近赤
外域の選択吸収能に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ
耐熱性、耐光性、耐光性に優れた新規なフタロシアニン
化合物を含有する透明性の樹脂を開発することによっ
て、熱線遮蔽材として優れた効果を発揮するものを提供
しようとするものである。

【００２４】また、本発明のさらに他の目的は、熱線遮
蔽材を構成する材料として全て安価な有機材料を用いる
事によって、種々の用途分野に幅広く用いることのでき
る熱線遮蔽材を提供することにある。また、該フタロシ
アニン化合物として耐熱性に優れるものが提供できるこ
とにより、凡用の熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押
出成形等の生産性に優れた成形方法により作成すること
のできる熱線遮蔽材を提供することにある。

【００２５】さらに、本発明のさらにまた他の目的は、
ディスプレーからでる周辺電子機器の誤動作を引き起こ
す近赤外線領域である７５０〜１，１００ｎｍ、好まし
くは８００〜１０００ｎｍの領域の光をカットすると共
に、ディスプレーの鮮明度を阻害しないような可視光線
透過率の高い実用的なプラズマディスプレー用フィルタ
ーを提供することにある。

【００２６】

【課題を解決するための手段】本発明者等は、上述の通
り、フタロシアニン化合物の各利用分野（用途）におけ
る従来技術の有する技術課題を解決すべく鋭意検討した
結果、本発明を完成するに至ったものである。

【００２７】すなわち、本発明の目的は、下記（１）〜
（８）に示すものによって達成することができる。

【００２８】（１） 下記一般式（１）

【００２９】

【化４】

【００３０】（式中、Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、
Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅は独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ
素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯ
Ｒ² を表わし、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、
Ｚ₁₃、Ｚ₁₆は独立してＮＨＲ³、ＳＲ¹ 、ＯＲ² または
フッ素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＮＨＲ³ を
表わし、またＺ₁ 〜Ｚ₁₆のうち最低１個はフッ素原子ま
たはＯＲ² を表わし、またＲ¹ 、Ｒ² 、Ｒ³ は独立し
て、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有
していてもよいアラルキル基または置換基を有していて
もよい炭素原子数１〜２０個のアルキル基を表わし、Ｍ
は無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を
表わす。）で示されるフタロシアニン化合物。

【００３１】（２） 前記一般式（１）において、
Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅のう
ち４個または８個全てが、ＳＲ¹ またはＯＲ² であるこ
とを特徴とする上記（１）に記載のフタロシアニン化合
物。

【００３２】（３） 透過スペクトルの測定において、
７５０〜１，１００ｎｍの透過率の最低値が５〜６％に
なるように該フタロシアニン化合物の濃度を調整した溶
液中において、可視光透過率が６５％以上である上記
（１）または（２）に記載のフタロシアニン化合物を用
いてなる近赤外吸収色素。

【００３３】（４） 一般式（２）

【００３４】

【化５】

【００３５】（式中、ＹはＳＲ¹ またはＯＲ² を表わ
し、またＲ¹ 、Ｒ² は独立して、置換基を有していても
よいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル
基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０
個のアルキル基を表わし、ａ〜ｄは独立して０〜２の整
数であって、かつａ〜ｄの総和が１〜８の整数であり、
Ｍは、無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化
物を表わす）で表されるフタロシアニン化合物と、ＮＨ
₂ Ｒ³ （ここで、Ｒ³ は、置換基を有していてもよいフ
ェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル基また
は置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０個のア
ルキル基を表わす。）で表されるアミノ化合物とを反応
せしめることを特徴とする一般式（３）

【００３６】

【化６】

【００３７】（式中、Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、
Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅は独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ
素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯ
Ｒ² を表わし、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、
Ｚ₁₃、Ｚ₁₆は独立してＮＨＲ³、ＳＲ¹ 、ＯＲ² または
フッ素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＮＨＲ³ を
表わし、またＲ¹ 、Ｒ² 、Ｒ³ は独立して、置換基を有
していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい
アラルキル基または置換基を有していてもよい炭素原子
数１〜２０個のアルキル基を表わし、Ｍは無金属、金
属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わす。）で
示されるフタロシアニン化合物の製造方法。

【００３８】（５） 上記（１）〜（３）に記載のフタ
ロシアニン化合物ないし近赤外吸収色素または上記一般
式（３）で示されるフタロシアニン化合物のいずれかの
ものを樹脂１００部に対して０．０００５〜２０重量部
含有する樹脂からなる熱線遮蔽材。

【００３９】（６） 前記樹脂が透明性樹脂である上記
（５）に記載の熱線遮蔽材。

【００４０】（７） 前記透明性樹脂が、ポリカーボネ
ート樹脂、ポリ（メタ）アクリル樹脂、ポリエチレン樹
脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂および塩化ビ
ニル樹脂よりなる群から選ばれてなる少なくとも１種の
ものであることを特徴とする上記（５）または（６）に
記載の熱線遮蔽材。

【００４１】（８） 上記（１）〜（３）に記載のフタ
ロシアニン化合物ないし近赤外吸収色素または上記一般
式（３）で示されるフタロシアニン化合物のいずれかの
ものを含有するプラズマディスプレー用フィルター。

【００４２】

【発明の実施の形態】本発明のフタロシアニン化合物
は、下記一般式（１）

【００４３】

【化７】

【００４４】（式中、Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、
Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅は独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ
素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯ
Ｒ² を表わし、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、
Ｚ₁₃、Ｚ₁₆は独立してＮＨＲ³、ＳＲ¹ 、ＯＲ² または
フッ素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＮＨＲ³ を
表わし、またＺ₁ 〜Ｚ₁₆のうち最低１個はフッ素原子ま
たはＯＲ² を表わし、またＲ¹ 、Ｒ² 、Ｒ³ は独立し
て、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有
していてもよいアラルキル基または置換基を有していて
もよい炭素原子数１〜２０個のアルキル基を表わし、Ｍ
は無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を
表わす。）で示されるものおよび下記一般式（３）

【００４５】

【化８】

【００４６】（式中、Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、
Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅は独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ
素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯ
Ｒ² を表わし、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、
Ｚ₁₃、Ｚ₁₆は独立してＮＨＲ³、ＳＲ¹ 、ＯＲ² または
フッ素原子を表わし、かつ少なくとも１個はＮＨＲ³ を
表わし、またＲ¹ 、Ｒ² 、Ｒ³ は独立して、置換基を有
していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい
アラルキル基または置換基を有していてもよい炭素原子
数１〜２０個のアルキル基を表わし、Ｍは無金属、金
属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わす。）で
示されるフタロシアニン化合物で示されるものであり、
以下、これにつき詳述する。

【００４７】上記一般式（１）または（３）中、Ｒ¹ 、
Ｒ² 、Ｒ³ は独立して、置換基を有していてもよいフェ
ニル基、置換基を有していてもよいアラルキル基または
置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０個のアル
キル基を表わす。

【００４８】なお、上記フェニル基またはアラルキル基
に場合によっては存在する置換基としては、例えば、ハ
ロゲン原子、アシル基、アルキル基、アルコシキ基、ハ
ロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシ基、ニトロ
基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルキルカルボニル
アミノ基、アリールアミノ基、アリールカルボニルアミ
ノ基、カルボニル基、アルコシキカルボニル基などが例
示できるが、これらに限定されるものではない。これら
の置換基は、フェニル基またはアラルキル基（のベンゼ
ン核）上に１〜５個置換可能であり、これらの置換基の
種類も、複数個置換する場合には同種若しくは異種のい
ずれであっても良く、１例を挙げれば、炭素原子数１〜
４個のアルキル基で１〜３個置換されたフェニル基また
はアラルキル基、炭素原子数１〜４個のアルコキシ基で
１〜２個置換されたフェニル基またはアラルキル基、塩
素原子、フッ素原子等のハロゲン原子で１〜５個置換さ
れたフェニル基またはアラルキル基等が例示できるが、
上記置換基よりその一部をより具体的な例を挙げて以下
に示す。

【００４９】まず、上記フェニル基またはアラルキル基
に場合によっては存在する置換基のうちハロゲン原子と
は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子
であり、この中で好ましくはフッ素原子である。

【００５０】また、上記フェニル基またはアラルキル基
に場合によっては存在する置換基のうちアシル基として
は、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボ
ニル基、ブチルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、
ヘキシルカルボニル基、ベンゾイル基、ｐ−ｔ−ブチル
ベンゾイル基等が挙げられる。

【００５１】また、上記フェニル基またはアラルキル基
に場合によっては存在する置換基のうちアルキル基と
は、炭素原子数１〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状の
アルキル基であり、好ましくは炭素原子数１〜８個のア
ルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ
−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブ
チル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−
ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，２
−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシ
ル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプ
ロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル
基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イ
ソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル
基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基などが挙げ
られる。

【００５２】上記フェニル基またはアラルキル基に場合
によっては存在する置換基のうち、アルコキシ基は、炭
素原子数１〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状のアルコ
キシ基であり、好ましくは炭素原子数１〜８個のアルコ
キシ基である。具体的には、メトキシ基、エトキシ基、
ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ
基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−
ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキ
シ基、ネオペンチルオキシ基、１，２−ジメチル−プロ
ポキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキ
シ基、１，３−ジメチルブトキシ基、１−イソプロピル
プロポキシ基などが挙げられる。

【００５３】上記フェニル基またはアラルキル基に場合
によっては存在する置換基のうち、ハロゲン化アルキル
基とは、炭素原子数１〜２０個の直鎖、分岐鎖または環
状のアルキル基の一部がハロゲン化されたものであり、
好ましくは炭素原子数１〜８個のアルキル基の一部がハ
ロゲン化されたものである。具体的には、クロロメチル
基、ブロモメチル基、トリフルオロメチル基、クロロエ
チル基、２，２，２−トリクロロエチル基、ブロモエチ
ル基、クロロプロピル基、ブロモプロピル基等を示す。

【００５４】上記フェニル基またはアラルキル基に場合
によっては存在する置換基のうち、ハロゲン化アルコキ
シ基とは、炭素原子数１〜２０個の直鎖、分岐鎖または
環状のアルコキシ基の一部がハロゲン化されたものであ
り、好ましくは炭素原子数１〜８個のアルコキシ基の一
部がハロゲン化されたものである。具体的には、クロロ
メトキシ基、ブロモメトキシ基、トリフルオロメトキシ
基、クロロエトキシ基、２，２，２−トリクロロエトキ
シ基、ブロモエトキシ基、クロロプロポキシ基、ブロモ
プロポキシ基等を示す。

【００５５】上記フェニル基またはアラルキル基に場合
によっては存在する置換基のうち、アルキルアミノ基と
は、炭素原子数１〜２０個のアルキル部位を有するアル
キルアミノ基、好ましくは炭素原子数１〜８個のアルキ
ル部位を有するアルキルアミノ基である。具体的には、
メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ
基、ｎ−ブチルアミノ基、ｓｅｃ−ブチルアミノ基、ｎ
−ペンチルアミノ基、ｎ−ヘキシルアミノ基、ｎ−ヘプ
チルアミノ基、ｎ−オクチルアミノ基、２−エチルヘキ
シルアミノ基等を示す。

【００５６】上記フェニル基またはアラルキル基に場合
によっては存在する置換基のうち、アルコキシカルボニ
ル基とは、具体的には、メトキシカルボニル基、エトキ
シカルボニル基、ｎ−プロポキシカルボニル基、イソプ
ロポキシカルボニル基、ｎ−ブトキシカルボニル基、イ
ソブトキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブトキシカルボニル
基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基などを示す。

【００５７】一方、非置換の炭素原子数１〜２０個のア
ルキル基は、炭素原子数１〜２０の直鎖、分岐鎖または
環状のアルキル基のいずれかであればよく、好ましくは
炭素原子数１〜８のアルキル基である。具体的には、メ
チル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、
ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅ
ｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネ
オペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキ
シル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル
基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブ
チル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル
基、２−メチル１−イソプロピルプロピル基、１−エチ
ル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチル
ヘキシル基などを示す。

【００５８】また、上記炭素原子数１〜２０個のアルキ
ル基に場合によっては存在する置換基としては、例え
ば、ハロゲン原子、アルコシキ基、ヒドロキシアルコキ
シ基、アルコキシアルコキシ基、ハロゲン化アルコキシ
基などが挙げられる。これらの置換基の具体的な例につ
いは、上記フェニル基またはアラルキル基に場合によっ
ては存在する置換基と同様である。

【００５９】次に、上記一般式（１）または（３）にお
いて、Ｍは、無金属、金属、金属酸化物または金属ハロ
ゲン化物を表わすものである。ここで、無金属とは、金
属以外の原子、例えば、２個の水素原子であることを意
味する。また、金属としては、例えば、鉄、マグネシウ
ム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナ
ジウム、チタン、インジウム、錫等が挙げられる。金属
酸化物としては、例えば、チタニル、バナジル等が挙げ
られる。金属ハロゲン化物としては、例えば、塩化アル
ミニウム、塩化インジウム、塩化ゲルマニウム、塩化
錫、塩化珪素等が挙げられる。Ｍとして好ましくは、金
属、金属酸化物または金属ハロゲン化物であり、具体的
には、例えば、銅、亜鉛、コバルト、ニッケル、鉄、バ
ナジル、チタニル、クロロインジウム、ジクロロ錫を用
いるのがよく、特に銅、亜鉛、コバルト、バナジル、ジ
クロロ錫を用いるのが好ましい。さらに好ましくは、亜
鉛、コバルト、バナジル、ジクロロ錫を用いるのが好ま
しい。

【００６０】上述した上記一般式（１）または（３）の
フタロシアニン化合物において、Ｚ ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ
₇ 、Ｚ₁₀、Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅（本明細書では、フタロシ
アニン核の８箇所のβ位に置換する置換基ともいう）
は、独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ素原子を表わ
し、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯＲ² で表され
るものである。本発明では、フタロシアニン核の８箇所
のβ位に置換する置換基として、少なくとも１個のＳＲ
¹ またはＯＲ² を持たせることにより（そして、残りは
全てフッ素原子とすることにより）、吸収波長の長波長
化や、後でアミノ化合物で置換する際の置換位置の制御
および樹脂との相溶性向上に優れた効果を奏するもので
あり、好ましくは、フタロシアニン核のβ位に置換する
置換基として、４個以上のＳＲ¹ またはＯＲ² を持たせ
たものであり、特に好ましくはフタロシアニン核のβ位
に置換する８個の置換基全てがＳＲ¹ またはＯＲ² で置
換されてなるものが望ましい。また、ＳＲ¹ で置換する
よりもＯＲ² で置換する方が耐熱性が向上し好ましい。
予めβ位をＳＲ¹ またはＯＲ² で８個置換しておくと、
後でアミノ化合物で置換する際、フッ素の置換性の良さ
からα位にアミノ化合物が選択的に置換され、置換位置
がより制御でき、その結果吸収波長がより制御でき好ま
しい。なお、ＳＲ¹ またはＯＲ² 以外の残りの置換基を
フッ素原子としたのは、水素原子や他のハロゲン原子に
比して樹脂との相溶性向上に優れた効果がもたらされる
ほか、耐光性、耐熱性の向上によるものである。

【００６１】同様に、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、
Ｚ₁₂、Ｚ₁₃、Ｚ₁₆（本明細書では、フタロシアニン核の
８箇所のα位に置換する置換基ともいう）は、独立して
ＮＨＲ³ 、ＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ素原子を表わし、
かつ少なくとも１個はＮＨＲ ³ で表わされるものであ
る。本発明では、フタロシアニン核の８箇所のα位に置
換する置換基として、少なくとも１個のＮＨＲ³ を持た
せることにより（そして、残りはＳＲ¹ 、ＯＲ² または
フッ素原子に限定することにより）、吸収波長の長波長
化や、樹脂との相溶性の向上の効果を奏するものであ
り、好ましくは、フタロシアニン核のα位に置換する置
換基として、３〜８個のＮＨＲ³ を持たせることによ
り、さらに、吸収波長の長波長化、樹脂との相溶性の向
上に顕著な効果を奏するものであり、より望ましいもの
である。

【００６２】また、フタロシアニン核の８箇所のβ位を
ＳＲ¹ 、ＯＲ² で全て置換し、α位全てをＮＨＲ³ で置
換すると吸収波長が非常に長波長化し、吸収波形もシャ
ープになり可視光透過率が向上し、好ましい。また特
に、β位の全てをＯＲ² で置換しα位全てをＮＨＲ³ で
置換すると耐熱性が向上し好ましい。

【００６３】また、上記一般式（１）において、上述し
たＺ₁ 〜Ｚ₁₆のうち最低１個はフッ素原子を表わすもの
であるが、好ましくはフタロシアニン核の８箇所のα位
に置換する置換基として、３〜７個のＮＨＲ³ を持たせ
た残り５〜１個を全てフッ素原子とすることが望まし
い。これは、上述したようにフッ素原子を置換すること
により、水素原子や他の樹脂との相溶性向上に優れた効
果がもたらされるほか、耐光性、耐熱性の向上によるも
のである。

【００６４】なお、ＮＨＲ³ 以外の置換基をＳＲ¹ 、Ｏ
Ｒ² またはフッ素原子、さらに好ましくは残りは全てフ
ッ素原子としたのは、吸収波長の制御（長波長化）を行
い得るとする作用効果を奏するほか、簡便に合成するこ
とができ安価に製造ができ、さらに水素原子や他のハロ
ゲン原子に比して樹脂との相溶性向上に優れた効果がも
たらされるほか、耐光性、耐熱性の向上によるものであ
る。

【００６５】以上のＺ₁ 〜Ｚ₁₆に関する各構成要件よ
り、好ましくはフタロシアニン核の８箇所のβ位に置換
する置換基は４個または８個全てが、特に好ましくは８
個全てがＳＲ¹ ないしＯＲ² （例えば、フェニルチオ基
またはフェノキシ基）とし、フタロシアニン核の８箇所
のα位に置換する置換基はＮＨＲ³ で表されるアミノ化
合物が３〜８個、残り５〜０個全てをフッ素原子とする
事が望ましいものである。

【００６６】上記一般式（１）のフタロシアニン化合物
のうちＭが無金属とするもの（但し、本発明のフタロシ
アニン化合物はこれに限定されるものではなく、以下に
例示するフタロシアニン化合物が無金属以外の適当な金
属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である場合も含
まれることは言うまでもない）を具体的に挙げると、下
記の第１群及び第２群のものが挙げられる。なお、下記
の化合物において、３，６位は、フタロシアニン核のα
位（Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、Ｚ ₁₃、Ｚ₁₆
の置換位置）に置換したものであり、４，５位はフタロ
シアニン核のβ位（Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、Ｚ
₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅の置換位置）に置換したものである。下
記の化合物の略称において、Ｐｃはフタロシアニン核を
表し、Ｐｃに後にβ位に置換する８個の置換基を表わ
し、その後にα位に置換する８個の置換基を表わす。 第１群；（ＳＲ¹ ）および（ＮＨＲ³ ）が置換したフタ
ロシアニン ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスアニリノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（テ
トラキスアニリノ−テトラフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ト
リスアニリノ−ペンタフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₃ Ｆ₅ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスアニシジノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ｐ−ＣＨ₃ ＯＰｈＮＨ）₅ Ｆ
₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ト
リスアニシジノ−ペンタフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ｐ−ＣＨ₃ ＯＰｈＮＨ）₃ Ｆ
₅ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ヘ
プタキスベンジルアミノ−モノフルオロ）フタロシアニ
ン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ヘ
キサキスベンジルアミノ−ジフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスベンジルアミノ−トリフルオロ）フタロシアニ
ン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（テ
トラキスベンジルアミノ−テトラフルオロ）フタロシア
ニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₄ Ｆ₄ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ヘ
プタキスブチルアミノ−モノフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＢｕＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスブチルアミノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＢｕＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ヘ
キサキスエトキシエタノールアミノ−ジフルオロ）フタ
ロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＯＨＥｔＯＥｔＮＨ）₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスブチルカルボニルフェニルアミノ−トリフルオ
ロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ｐ−ＢｕＯＯＣＰｈＮＨ）₅
Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ｐ−トルエンチオ）−３，６−
（ペンタキスアニリノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＨ₃ ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ｐ−トルエンチオ）−３，６−
（ヘプタキスベンジルアミノ−モノフルオロ）フタロシ
アニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＨ₃ ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）
₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（ｐ−トルエンチオ）−３，６−
（ヘキサキスベンジルアミノ−ジフルオロ）フタロシア
ニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＨ₃ ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）
₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（ｐ−トルエンチオ）−３，６−
（ペンタキスベンジルアミノ−トリフルオロ）フタロシ
アニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＨ₃ ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）
₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ｐ−トルエンチオ）−３，６−
（テトラキスベンジルアミノ−テトラフルオロ）フタロ
シアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＨ₃ ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）
₄ Ｆ₄ ・４，５−オクタキス（ブチルチオ）−３，６−（ペン
タキスアニリノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ブチルチオ）−３，６−ジス
（ブチルチオ）−３，６−（トリスアニリノ−トリフル
オロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＳ）₈ （ＢｕＳ）₂ （ＰｈＮＨ）₃ Ｆ
₃ ・４，５−（トリスブチルチオ−ペンタフルオロ）−
３，６−（ヘプタキスベンジルアミノ−モノフルオロ）
フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＳ）₃ Ｆ₅ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−（テトラキスブチルチオ−テトラフルオロ）
−３，６−（ペンタキスベンジルアミノ−トリフルオ
ロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＳ）₄ Ｆ₄ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−（ヘキサキスブチルチオ−ジフルオロ）−
３，６−（ヘプタキスブチルアミノ−モノフルオロ）フ
タロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＳ）₆ Ｆ₂ （ＢｕＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−（ヘプタキスブチルチオ−フルオロ）−３，
６−（ペンタキスブチルアミノ−トリフルオロ）フタロ
シアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＳ）₇ Ｆ（ＢｕＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ヘ
プタキスフェニルエチルアミノ−フルオロ）フタロシア
ニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスフェニルエチルアミノ−トリフルオロ）フタロ
シアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ
₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−｛ヘ
プタキス（ＤＬ−１−フェニルエチルアミノ）−フルオ
ロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮＨ｝₇
Ｆ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−｛ペ
ンタキス（ＤＬ−１−フェニルエチルアミノ）−トリフ
ルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮＨ｝₅
Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ヘ
プタキスベンズヒドリルアミノ−フルオロ）フタロシア
ニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮＨ｝₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（ペ
ンタキスベンズヒドリルアミノ−トリフルオロ）フタロ
シアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮＨ｝₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−｛テ
トラキス（ＤＬ−１−フェニルエチルアミノ）−テトラ
フルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮＨ｝₄
Ｆ₄ ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−｛テ
トラキス（１，１，３，３−テトラメチルブチルアミ
ノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ ｛（ＣＨ₃ ）₃ ＣＨ₂ Ｃ（ＣＨ
₃ ）₂ ＮＨ｝₄ Ｆ₄ 第２群；（ＯＲ² ）および（ＮＨＲ³ ）が置換したフタ
ロシアニン ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ペン
タキスアニリノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（テト
ラキスアニリノ−テトラフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（トリ
スアニリノ−ペンタフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＮＨ）₃ Ｆ₅ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ペン
タキスアニシジノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ｐ−ＣＨ₃ ＯＰｈＮＨ）₅ Ｆ
₃ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（トリ
スアニシジノ−ペンタフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ｐ−ＣＨ₃ ＯＰｈＮＨ）₃ Ｆ
₅ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ヘプ
タキスベンジルアミノ−モノフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ヘキ
サキスベンジルアミノ−ジフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ヘキ
サキスベンジルアミノ−ジフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ペン
タキスベンジルアミノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（テト
ラキスベンジルアミノ−テトラフルオロ）フタロシアニ
ン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₄ Ｆ₄ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ヘプ
タキスブチルアミノ−モノフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＢｕＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ペン
タキスブチルアミノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＢｕＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ヘキ
サキスエトキシエタノールアミノ−ジフルオロ）フタロ
シアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ＯＨＥｔＯＥｔＮＨ）₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（フェノキシ）−３，６−（ペン
タキスブチルカルボニルフェニルアミノ−トリフルオ
ロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₈ （ｐ−ＢｕＯＯＣＰｈＮＨ）₅
Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ブトキシ）−３，６−（ペンタ
キスアニリノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＯ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ブトキシ）−３，６−（トリス
アニリノ−ペンタフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＯ）₈ （ＰｈＮＨ）₃ Ｆ₅ ・４，５−オクタキス（ブトキシ）−３，６−（ヘプタ
キスベンジルアミノ−モノフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（ブトキシ）−３，６−（ペンタ
キスベンジルアミノ−トリフルオロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ ・４，５−（トリスブトキシ−ペンタフルオロ）−３，
６−（ヘプタキスブチルアミノ−モノフルオロ）フタロ
シアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＯ）₃ Ｆ₅ （ＢｕＮＨ）₇ Ｆ ・４，５−（テトラキスブトキシ−テトラフルオロ）−
３，６−（ペンタキスブチルアミノ−トリフルオロ）フ
タロシアニン 略称；Ｐｃ（ＢｕＯ）₄ Ｆ₄ （ＢｕＮＨ）₅ Ｆ₃ 、およ
び ・４，５−（テトラキスフェノキシ−テトラフルオロ）
−３，６−（ヘキサキスベンジルアミノ−ジフルオロ）
フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＯ）₄ Ｆ₄ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（ｐ−シアノフェノキシ）−３，
６−（ヘプタキスフェニルエチルアミノ−フルオロ）フ
タロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（ｐ−シアノフェノキシ）−３，
６−（ペンタキスフェニルエチルアミノ−トリフルオ
ロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ｐ−シアノフェノキシ）−３，
６−｛ヘプタキス（ＤＬ−１−フェニルエチルアミノ）
−フルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨ
ＮＨ｝₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（ｐ−シアノフェノキシ）−３，
６−｛ペンタキス（ＤＬ−１−フェニルエチルアミノ）
−トリフルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨ
ＮＨ｝₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（ｐ−シアノフェノキシ）−３，
６−（ヘプタキスベンズヒドリルアミノ−フルオロ）フ
タロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮ
Ｈ｝₇ Ｆ ・４，５−オクタキス（ｐ−シアノフェノキシ）−３，
６−（ペンタキスベンズヒドリルアミノ−トリフルオ
ロ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮ
Ｈ｝₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（２、５−ジクロロフェノキシ）
−３，６−｛ペンタキス（ＤＬ−１−フェニルエチルア
ミノ）−トリフルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ（Ｃ
Ｈ₃ ）ＣＨＮＨ｝₅ Ｆ₃ ・４，５−オクタキス（２，５−ジクロロフェノキシ）
−３，６−｛ヘキサキス（ＤＬ−１−フェニルエチルア
ミノ）−ジフルオロ｝フタロシアニン 略称；Ｐｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ（Ｃ
Ｈ₃ ）ＣＨＮＨ｝₆ Ｆ₂ ・４，５−オクタキス（２，５−ジクロロフェノキシ）
−３，６−(オクタキスベンジルアミノ)フタロシアニン 略称；Ｐｃ（２、５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₈ また同じく、上記一般式（３）のフタロシアニン化合物
のうちＭが無金属とするものを具体的に挙げると、上記
１群および２群で示したものおよび ・４，５−オクタキス（フェニルチオ）−３，６−（オ
クタキスベンジルアミノ）フタロシアニン 略称；Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ 等が挙げられる。

【００６７】次に、本発明に係る近赤外吸収色素または
フタロシアニン化合物は、透過スペクトルの測定におい
て、７５０〜１，１００ｎｍの透過率の最低値が５〜６
％になるように該フタロシアニン化合物の濃度を調整し
た溶液中において、可視光透過率が６５％以上である上
記フタロシアニン化合物を用いてなるものである。

【００６８】すなわち、本発明の近赤外吸収色素または
フタロシアニン化合物は、可視光線透過率が高く近赤外
吸収能に優れ近赤外線光のカット効率の高いものであ
る。さらに、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光
性、耐候性等の特性に優れたものであるため、後述する
熱線遮蔽材やプラズマディスプレー用フィルターに有用
に使用することができるほか、フラッシュ定着などの非
接触定着トナー用あるいは保温蓄熱繊維用の近赤外線吸
収剤等としても極めて有用である。

【００６９】本発明のフタロシアニン化合物または近赤
外吸収色素において使用することのできるフタロシアニ
ン化合物は、上記一般式（１）または（３）で表される
フタロシアニン化合物のうち、透過スペクトルの測定に
おいて、７５０〜１，１００ｎｍの透過率の最低値が５
〜６％になるように該フタロシアニン化合物の濃度を調
整した溶液中において、可視光透過率が６５％以上、好
ましくは７０％以上のものである。本発明の近赤外吸収
色素またはフタロシアニン化合物の好ましいものとして
は、フタロシアニン核の８箇所のβ位に４個または８個
全て、特に好ましくは８個全てがＳＲ¹ ないしＯＲ² で
置換されたもので、具体的には、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈
（ＰｈＮＨ）₃ Ｆ₅ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮ
Ｈ）₄ Ｆ₄、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）
₅ Ｆ₃ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ ₂ ＮＨ）₄ Ｆ
₄ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ 、
ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ 、Ｃｕ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₇ Ｆ、ＣｕＰｃ（Ｐｈ
Ｓ）₈ （ＰｈＮＨ）₆ Ｆ₂ 、ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （Ｐ
ｈＮＨ）₅ Ｆ₃ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₅ Ｆ₃ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）
₆ Ｆ₂ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ お
よびＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ の略称
で表されるフタロシアニン化合物などが挙げられる。な
お、本発明の近赤外吸収色素では、透過スペクトルの測
定において、７５０〜１，１００ｎｍの透過率の最低値
および可視光透過率を規定するための溶剤としては、例
えば、クロロホルム、トルエン、テトラヒドロフラン、
アセトンなどを使用できる。他の溶剤を用いた場合に
も、上記溶剤とはその範囲を多少異にする７５０〜１，
１００ｎｍの透過率の最低値および可視光透過率がそれ
ぞれの溶剤に対して与えられるが、これらと本発明とが
本質的に相違するものでないことは言うまでもない。ま
た、本発明の近赤外吸収色素またはフタロシアニン化合
物では、溶液状態での７５０〜１，１００ｎｍの透過率
の最低値と可視光透過率をその要件としたのは、フタロ
シアニン化合物の状態（例えば、結晶状態や溶液状態な
ど）により吸収スペクトルが異なり、結果的に７５０〜
１，１００ｎｍの透過率の最低値および可視光透過率も
幾分相違することがあるため、熱線遮蔽材、プラズマデ
ィスプレー用フィルター、非接触定着トナーまたは保温
蓄熱繊維への当該近赤外吸収色素またはフタロシアニン
化合物の使用状態、すなわちを樹脂分散した相溶状態を
勘案して、使用状態での透過率の最低値および可視光透
過率に一致（近似）したものが与えられる溶液状態を上
記要件としたものである。

【００７０】一般式（３）で表されるフタロシアニン化
合物の製造方法としては、特に制限されるものではな
く、従来公知のフタロシアニン化合物の製造方法を適当
に利用して製造することができるが、好ましくは請求項
７に記載したように、一般式（２）

【００７１】

【化９】

【００７２】（式中、ＹはＳＲ¹ またはＯＲ² を表わ
し、またＲ¹ 、Ｒ² は独立して、置換基を有していても
よいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル
基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０
個のアルキル基を表わし、ａ〜ｄは独立して０〜２の整
数であって、かつａ〜ｄの総和が１〜８の整数であり、
Ｍは、無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化
物を表わす）で表されるフタロシアニン化合物と、ＮＨ
₂ Ｒ³ （ここで、Ｒ³ は、置換基を有していてもよいフ
ェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル基また
は置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０個のア
ルキル基を表わす。）で表されるアミノ化合物とを反応
させることにより合成できる。

【００７３】ここで、一般式（２）のフタロシアニン化
合物において、ＳＲ¹ およびＯＲ²のＲ¹ およびＲ² 並
びにＭは、上記一般式（３）のＳＲ¹ およびＯＲ² のＲ
¹ およびＲ² 並びにＭと同一である。さらに、上記製造
方法に用いられるアミノ化合物ＮＨ₂ Ｒ³ のＲ³ は、上
記一般式（３）のＮＨＲ³ のＲ³ と同一である。

【００７４】上記反応は、必要であれば、反応に用いる
化合物と反応性のない不活性な液体の存在下で混合し、
一定の温度に加熱することにより行うことができるが、
好ましくは、反応させるアミノ化合物中で、一定の温度
に加熱することにより行う。不活性な液体としては、例
えば、ベンゾニトリル、アセトニトリル等のニトリルや
Ｎ−メチルピロリドンまたはジメチルホルムアミドなど
のようなアミドを用いることができる。

【００７５】上記反応では、目的とする上記一般式
（３）で表されるフタロシアニン化合物のＺ₁ 〜Ｚ₁₆の
置換位置に所望の置換基を設計通りに導入することがで
きるように、適宜最適な範囲を選択すればよいが、通
常、フタロニトリル化合物と金属化合物との反応等によ
り得られる上記一般式（２）で表されるフタロシアニン
化合物１モルに対してアミノ化合物ＮＨ₂ Ｒ³ を等モル
以上の範囲で仕込み、これに炭酸カルシウム、フッ化カ
ルシウム、水酸化カルシウム等の無機分を、発生してく
るフッ化水素のトラップの目的で上記一般式（２）で表
されるフタロシアニン化合物１モルに対して１〜１６モ
ル、好ましくは３〜８モルの範囲で仕込み、アルキルア
ミノ化合物を反応させる場合は、反応温度２０〜２００
℃、好ましくは３０〜１５０℃、アリールアミノ化合物
を反応させる場合は、８０〜２５０℃、好ましくは１０
０〜２００℃の範囲で反応させる。なお、反応後は、従
来公知のフタロシアニン化合物の置換反応による合成方
法に従って、無機分をろ過し、アミノ化合物を留去（洗
浄）することにより、目的とする一般式（３）で表され
るフタロシアニン化合物を複雑な製造工程を経ることな
く効率よく、しかも高純度で得ることができる。

【００７６】また、上記一般式（２）のフタロシアニン
化合物の合成方法としては、特に制限されるものではな
く、従来公知のフタロシアニン化合物の合成方法を適当
に利用して製造することができるが、好ましくはフタロ
ニトリルと金属塩を溶融状態または有機溶媒中で反応さ
せる、いわゆるフタロニトリル法を応用したものであっ
て、下記一般式（４）

【００７７】

【化１０】

【００７８】（式中、ＹはＳＲ¹ またはＯＲ² を表わ
し、またＲ¹ 、Ｒ² は独立して、置換基を有していても
よいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル
基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０
個のアルキル基を表わし、またａは、１〜２の整数を表
わす）により表されるフタロニトリル化合物またはフタ
ロニトリルから誘導されるフタロシアニン化合物の前駆
体と、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物とを反
応させることにより合成するのがよい。

【００７９】上記一般式（４）のフタロニトリル化合物
において、ＳＲ¹ およびＯＲ² のＲ ¹ およびＲ² は、上
記一般式（３）のＳＲ¹ およびＯＲ² のＲ¹ およびＲ²
と同一である。当該出発原料である上記一般式（４）に
示すフタロニトリル化合物は、従来既知の方法、例え
ば、アセトニトリルやベンゾニトリルなどのニトリル溶
媒中、フッ化カリウム、炭酸カルシウム等を発生するＨ
Ｆのトラップ剤に用いて、ＨＳＲ¹ 、ＨＯＲ² を求核置
換させて合成することができる。また、特開昭６４−４
５４７４号に開示されている方法により製造することが
できるほか、市販されているものを用いることもでき
る。

【００８０】また、上記製造方法に用いられる金属、金
属酸化物または金属ハロゲン化物（以下、金属化合物と
もいう）としては、反応後に得られる一般式（３）のフ
タロシアニン化合物のＭに相当するものが得られるもの
であれば、特に制限されるものではなく、例えば、塩化
物、臭化物、ヨウ化物等の金属ハロゲン化合物、金属酸
化物、酢酸塩等の有機酸金属塩、アセチルアセトナート
等の錯体化合物、金属カルボニル化合物、金属粉等が挙
げられる。

【００８１】本発明の新規フタロシアニン化合物の製造
方法において、上記一般式（４）のフタロニトリル化合
物と、上記金属化合物との反応は無溶媒中でも行なえる
が、有機溶媒を使用して行なうのが好ましい。有機溶媒
は、出発原料と反応性のない不活性な溶媒であればいず
れでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、
ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ジクロロベンゼ
ン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−
メチルナフタレン、エチレングリコール、ベンゾニトリ
ル等の不活性溶媒あるいはピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチル
ホルムアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ
−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−
ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン
等の非プロトン性極性溶媒等を用いることができ、好ま
しくは、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレ
ン、ベンゾニトリルである。特に好ましくは、ベンゾニ
トリルである。

【００８２】上記一般式（４）のフタロニトリル化合物
と上記金属化合物との反応では、有機溶媒１００部（以
下、重量部を表わす。）に対して、上記フタロニトリル
化合物を２〜４０部、好ましくは２０〜３５部の範囲、
金属化合物を該フタロニトリル化合物４モルに対して１
〜２モル、好ましくは１．１〜１．５モルの範囲で仕込
んで、反応温度３０〜２５０℃、好ましくは８０〜２０
０℃の範囲で反応させる。なお、反応後は、従来公知の
フタロシアニン化合物の合成方法に従って、ろ過、洗
浄、乾燥することにより、次工程に用いることのできる
フタロシアニン化合物を効率よく、しかも高純度で得る
ことができる。

【００８３】本発明の製造方法では、上記一般式（４）
のフタロニトリル化合物より合成した一般式（２）のフ
タロシニン化合物と、アミノ化合物とを反応させること
により目的とする一般式（３）で表されるフタロシアニ
ン化合物を製造することができるため、フタロシアニン
核のβ位に−ＳＲ¹ または−ＯＲ² 基を、α位に−ＮＨ
Ｒ³ 基を正確に導入でき、置換基の置換位置が制御でき
るという特徴を有するものである。さらに、本発明の製
造方法では、上記に示すように、目的とする一般式
（３）で表されるフタロシアニン化合物を複雑な製造工
程を経ることなく効率よく、しかも高純度で製造するこ
とができる。

【００８４】次に、本発明に係る熱線遮蔽材は、上記一
般式（１）または（３）で表されるフタロシアニン化合
物（請求項２に記載のフタロシアニン化合物および請求
項６に記載の本発明に係る近赤外吸収色素を含む。以
下、同様。）を含有する樹脂からなるものである。

【００８５】本発明の熱線遮蔽材において使用すること
のできるフタロシアニン化合物は、上記一般式（１）ま
たは（３）で表されるフタロシアニン化合物であればい
ずれのもでもよいが、好ましくはフタロシアニン核の８
箇所のβ位に４個または８個全て、特に好ましくは８個
全てがＳＲ¹ ないしＯＲ² で置換されたもので、具体的
には、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₃ Ｆ₅ 、Ｚｎ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ 、ＺｎＰｃ（Ｐｈ
Ｓ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （Ｐ
ｈＣＨ₂ ＮＨ）₄ Ｆ₄ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣ
Ｈ₂ ＮＨ）₅ Ｆ ₃ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂
ＮＨ）₆ Ｆ₂ 、ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）
₇ Ｆ、ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₆ Ｆ₂ 、Ｃｕ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₅ Ｆ₃ 、ＶＯＰｃ（Ｐｈ
Ｏ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）
₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）
₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （Ｐｈ
ＣＨ₂ ＮＨ）₈ の略称で表されるフタロシアニン化合物
などである。これらは、特に近赤外域の光を選択的に吸
収し、可視域の透過率を比較的高くしたまま太陽光から
の熱の遮断を効果的に行う作用効果を熱線遮蔽材に与え
ることができるものである。これは、上記フタロシアニ
ン化合物が、近赤外域の選択吸収能に優れ、樹脂との相
溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐光性に優れた特性
を有し、その特性を損なうことなく熱線遮蔽材として優
れた作用効果を奏することができることによるものであ
る。さらに上記フタロシアニン化合物は、熱線遮蔽材を
構成する安価な有機材料として提供可能であり、種々の
熱線遮蔽用途に幅広く用いることのできるものである。
また、該フタロシアニン化合物は、耐熱性に優れること
により、凡用の熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出
成形等の生産性に優れた成形方法により作成することの
できる、とした多くの優れた特性を発揮することができ
るものである。

【００８６】本発明の熱線遮蔽材において使用すること
のできる樹脂は、得られる熱線遮蔽材の使用用途によっ
て適宜選択することができるが、実用的に透明であっ
て、吸収、散乱が大きくない樹脂が好ましい。その具体
的なものとしては、ポリカーボネート樹脂；メチルメタ
クリレート等の（メタ）アクリル樹脂；ポリスチレン；
ポリ塩化ビニル；ポリ塩化ビニリデン等のポリビニル樹
脂；ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン
樹脂；ポリブチラール樹脂；ポリ酢酸ビニル等の酢酸ビ
ニル系樹脂；ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂等を挙
げることができる。また、実質的に透明であれば、上記
１種類の樹脂に限らず、２種以上の樹脂をブレンドした
ものも用いることができ、透明性のガラスに上記の樹脂
をはさみこんで用いることもできる。

【００８７】これらの樹脂のうちで、耐候性、透明性に
優れるポリカーボネート樹脂、（メタ）アクリル樹脂、
ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂あるいはポリ塩化
ビニルが好ましく、特にポリカーボネート樹脂、メタク
リル樹脂、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂
あるいはポリ塩化ビニルがより好ましい。

【００８８】ポリカーボネート樹脂は、２価フェノール
とカーボネート前駆体とを容液法または溶融法で反応さ
せて製造されるものである。２価フェノールの代表的な
例として以下のものが挙げられる。

【００８９】２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）
プロパン〔ビスフェノールＡ〕、１，１−ビス（４−ヒ
ドロキシフェニル）エタン、１，１−ビス（４−ヒドロ
キシフェニル）シクロヘキサン、２，２−ビス（４−ヒ
ドロキシ−３，５−ジメチルフェニル）プロパン、２，
２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジブロモフェニ
ル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メ
チルフェニル）プロパン、ビス（４−ヒドロキシフェニ
ル）スルフィド、ビス（４−ヒドロキシフェニル）スル
ホンなどである。好ましい２価のフェノールは、ビス
（４−ヒドロキシフェニル）アルカン系であり、特にビ
スフェノールを主成分とするものである。

【００９０】アクリル樹脂としては、メタクリル酸メチ
ル単独またはメタクリル酸メチルを５０％以上含む重合
性不飽和単量体混合物またはその共重合物が挙げられ
る。メタクリル酸メチルと共重合可能な重合性不飽和単
量体としては、例えば、以下のものが挙げられる。アク
リル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル（アクリル酸
メチルあるいはメタクリル酸メチルの意味。以下同
じ）、（メタ）アクリル酸ブチル、（メタ）アクリル酸
シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸２−エチルヘキシ
ル、（メタ）アクリル酸メトキシエチル、（メタ）アク
リル酸エトキシエチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロ
キシエチル、（メタ）アクリル酸Ｎ，Ｎ−ジエチルアミ
ノエチル、（メタ）アクリル酸グリシジル、（メタ）ア
クリル酸トリブロモフェニル、（メタ）アクリル酸テト
ラヒドロキシフルフリル、エチレングリコールジ（メ
タ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）
アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）ア
クリレート、トリメチロールエタンジ（メタ）アクリレ
ート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレー
ト、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレー
ト、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート
などである。

【００９１】塩化ビニル樹脂としては、塩化ビニルの単
量体のみの重合体ばかりでなく、塩化ビニルを主成分と
する共重合体も使用できる。塩化ビニルと共重合させる
ことのできる単量体としては、塩化ビニリデン、エチレ
ン、プロピレン、アクリロニトリル、酢酸ビニル、マレ
イン酸、イタコン酸、アクリル酸、メタクリル酸等が挙
げられる。

【００９２】本発明の熱線遮蔽材にあっては、通常の透
明性樹脂材料を製造する際に用いられる各種の添加剤を
含有していても良い。該添加剤としては、例えば、着色
剤、重合調節剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、難燃剤、
可塑剤、耐衝撃性向上のためのゴム、あるいは剥離剤等
を挙げることができる。前記フタロシアニン化合物を透
明性樹脂に混合含有させ成形する方法としては、押出成
形、射出成形、注型重合、プレス成形、カレンダー成形
あるいは注型製膜法が挙げられる。

【００９３】さらに、本発明のフタロシアニン化合物を
含有するフィルムを作成し、そのフィルムを透明樹脂材
に熱プレスあるいは熱ラミネート成形することにより熱
線遮蔽材を作成することもできる。また、本発明のフタ
ロシアニン化合物を含有するアクリル樹脂インクまたは
塗料等を透明樹脂材に印刷またはコーティングすること
により熱線遮蔽材を得ることもできる。

【００９４】本発明の熱線遮蔽材に用いられる上記フタ
ロシアニン化合物は、市販の赤外線吸収剤と比較して、
耐熱性に優れているので、アクリル系樹脂、ポリカーボ
ネート系樹脂、ＰＥＴ樹脂を使用して射出成形、押出成
形のような樹脂温度が２２０〜３５０℃という高温まで
上昇する成形方法でも成形することが可能であり、透明
感が良好で熱線遮蔽性能に優れた成形品を得ることがで
きる。２２０℃未満の成形温度で使用しても問題はな
い。

【００９５】熱線遮蔽材の形状にも格別の制約はなく、
最も一般的な平板状やフィルム状のほか波板状、球面
状、ドーム状など、様々な形状のものが含有される。本
発明の熱線遮蔽材に用いられる上記フタロシアニン化合
物は、目的とする熱線遮蔽材の可視および近赤外域の透
過率の設定および該熱線遮蔽材の厚みによってその配合
量を変えることができるが、通常、透明性樹脂１００重
量部に対して０．０００５〜２０重量部、好ましくは
０．００１５重量部〜１０重量部である。

【００９６】さらに、上記フタロシアニン化合物の配合
量の最適範囲は、熱線遮蔽材の形状によって異なり、例
えば、厚さ３ｍｍの熱線遮蔽板を作成する場合には、
０．００２〜０．０６重量部の配合量が好ましく、さら
に好ましくは０．００５〜０．０３重量部である。

【００９７】厚さ１０ｍｍの熱線遮蔽板を作成する場合
には、０．０００５〜０．０２重量部の配合量が好まし
く、さらに好ましくは０．００１０〜０．０１重量部で
ある。厚さ１０μｍの熱線遮蔽フィルムを作成する場合
には、０．５〜２０重量部の配合量が好ましく、さらに
好ましくは１．０〜１０重量部である。熱線遮蔽材の厚
さに関係なくフタロシアニン化合物の配合量を表示する
とすれば、上方からの投影面積中の重量と考えて、０．
０５〜２．４ｇ／ｍ² の配合量が好ましく、さらに好ま
しくは０．１０〜１．０ｇ／ｍ² である。

【００９８】フタロシアニン化合物の配合量が、０．０
５ｇ／ｍ² 未満の場合には、熱線遮蔽効果の少ないもの
となり、２．４ｇ／ｍ² を超える場合は、著しく高価と
なり、また、可視光線の透過が少なくなりすぎる場合が
ある。波板等の異形ののものは上方からの投影面積中の
重量と考えればよい。また、外観上問題がない限りフタ
ロシアニン化合物の濃度の分布にむらがあってもかまわ
ない。また、フタロシアニン化合物は、１種類以上のも
のを混合して使用することも可能であり、吸収波長の異
なるものを２種以上使用した場合には、熱線遮蔽効果が
向上することがある。

【００９９】また、フタロシアニン化合物とカーボンブ
ラック等の熱線を吸収できる材料を特定量使用すること
により、フタロシアニン化合物を単独で使用した場合と
比較して、熱線遮蔽効果は同等でフタロシアニン化合物
の使用量を半分以下に減少させることもできる。

【０１００】次に、本発明に係るプラズマディスプレー
用フィルターは、上記一般式（１）または（３）で表さ
れるフタロシアニン化合物（請求項１〜５に記載のフタ
ロシアニン化合物および請求項６に記載の本発明に係る
近赤外吸収色素を含む。以下、同様。）を樹脂１００部
に対して０．０００５〜２０重量部含有するものであ
る。

【０１０１】本発明のプラズマディスプレー用フィルタ
ーにおいて使用することのできるフタロシアニン化合物
は、上記一般式（１）または（３）で表されるフタロシ
アニン化合物であればいずれのもでもよいが、好ましく
はフタロシアニン核の８箇所のβ位に４個または８個全
て、特に好ましくは８個全てがＳＲ¹ ないしＯＲ² で置
換されたもので、具体的には、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）
₈ （ＰｈＮＨ）₃ Ｆ₅ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮ
Ｈ）₄ Ｆ₄ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）
₅Ｆ₃ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₄ Ｆ
₄ 、ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈（ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ 、
ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ 、Ｃｕ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₇ Ｆ、ＣｕＰｃ（Ｐｈ
Ｓ）₈ （ＰｈＮＨ）₆Ｆ₂ 、ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （Ｐ
ｈＮＨ）₅ Ｆ₃ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₅ Ｆ₃ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）
₆ Ｆ₂ 、ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ 、
ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈等の略称で
表されるフタロシアニン化合物である。これらは、特に
可視光透過率が高く、かつ、７５０〜１，１００ｎｍの
吸収が大きく、さらに溶解性、耐熱性、耐光性も高く多
くの優れた特性を発揮することができるものである。

【０１０２】本発明のプラズマディスプレー用フィルタ
ーは、上記一般式（１）または（３）で表されるフタロ
シアニン化合物を基材に含有してなるもので、本発明で
いう基材に含有するとは、基材の内部に含有されること
はもちろんのこと、基材の表面に塗布した状態、基材と
基材の間に挟まれた状態などを意味する。基材として
は、透明樹脂板、透明フィルム、透明ガラス等が挙げら
れる。上記フタロシアニン化合物を用いて、本発明のプ
ラズマディスプレー用フィルターを作製する方法として
は、特に限定されるものではないが、例えば、以下の３
つの方法が利用できる。

【０１０３】（１）樹脂に上記フタロシアニン化合物を
混練し、加熱成形して樹脂板あるいはフィルムを作製す
る方法、（２）上記フタロシアニン化合物を含有する塗
料（液状ないしペースト状物）を作製し、透明樹脂板、
透明フィルムあるいは透明ガラス板上にコーティングす
る方法、（３）上記フタロシアニン化合物を接着剤に含
有させて、合わせ樹脂板、合わせ樹脂フィルム、合わせ
ガラス等を作製する方法、等である。

【０１０４】まず、樹脂に上記フタロシアニン化合物を
混練し、加熱成形する（１）の方法において、樹脂材料
としては、樹脂板または樹脂フィルムにした場合にでき
るだけ透明性の高いものが好ましく、具体例としては、
ポリエチレン、ポリスチレン、ポリアクリル酸、ポリア
クリル酸エステル、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリロニト
リル、ポリ塩化ビニル、ポリフッ化ビニル等のビニル化
合物、およびそれらのビニル化合物の付加重合体、ポリ
メタクリル酸、ポリメタクリル酸エステル、ポリ塩化ビ
ニリデン、ポリフッ化ビニリデン、ポリシアン化ビニリ
デン、フッ化ビニリデン／トリフルオロエチレン共重合
体、フッ化ビニリデン／テトラフルオロエチレン共重合
体、シアン化ビニリデン／酢酸ビニル共重合体などのビ
ニル化合物またはフッ化系化合物の共重合体、ポリトリ
フルオロエチレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリ
ヘキサフルオロプロピレン等のフッ素を含む樹脂、ナイ
ロン６、ナイロン６６などのポリアミド、ポリイミド、
ポリウレタン、ポリペプチド、ポリエチレンテレフタレ
ートなどのポリエステル、ポリカーボネート、ポリオキ
シメチレン、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオ
キシド等のポリエーテル、エポキシ樹脂、ポリビニルア
ルコール、ポリビニルブチラール等を挙げることができ
るが、これらの樹脂に限定されるものではなく、ガラス
代替となるような高硬度、高透明性を有する樹脂、チオ
ウレタン系等の熱硬化樹脂、ＡＲＴＯＮ（日本合成ゴム
株式会社製）、ＺＥＯＮＥＸ（日本ゼオン株式会社
製）、ＯＰＴＰＯＲＥＺ（日立化成株式会社製）、Ｏ−
ＰＥＴ（鐘紡株式会社製）等の光学用樹脂を用いること
も好ましい。

【０１０５】作製方法としては、用いるベース樹脂によ
って、加工温度、フィルム化条件等が多少異なるが、通
常、本発明のフタロシアニン化合物を、ベース樹脂の
粉体あるいはペレットに添加し、１５０〜３５０℃に加
熱、溶解させた後、成形して樹脂板を作製する方法、
押出機によりフィルム化する方法、押出機により原反
を作製し、３０〜１２０℃で２〜５倍に、１軸ないし２
軸に延伸して１０〜２００μｍ厚のフィルムにする方
法、等が挙げられる。なお、混練する際に、紫外線吸収
剤、可塑剤等の通常の樹脂成形に用いる添加剤を加えて
もよい。本発明のフタロシアニン化合物の添加量は、作
製する樹脂の厚み、目的の吸収強度、目的の可視光透過
率等によって異なるが、通常、１ｐｐｍ〜２０％であ
る。また、本発明のフタロシアニン化合物とメタクリル
酸メチルなどの塊状重合によるキャスティング法を用い
た樹脂板、樹脂フィルムを作製することもできる。

【０１０６】塗料化してコーティングする（２）の方法
としては、本発明のフタロシアニン化合物をバインダー
樹脂および有機系溶媒に溶解させて塗料化する方法、フ
タロシアニン化合物を数μｍ以下に微粒化してアクリル
エマルジョン中に分散して水系塗料とする方法、等があ
る。前者の方法では、通常、脂肪族エステル系樹脂、ア
クリル系樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、芳香族エ
ステル系樹脂、ポリカーボネート樹脂、脂肪族ポリオレ
フィン樹脂、芳香族ポリオレフィン樹脂、ポリビニル樹
脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニル系変成樹
脂、（ＰＶＢ、ＥＶＡ等）あるいはそれらの共重合樹脂
をバインダー樹脂として用いる。さらに、ＡＲＴＯＮ
（日本合成ゴム株式会社製）、ＺＥＯＮＥＸ（日本ゼオ
ン株式会社製）、ＯＰＴＰＯＲＥＺ（日立化成株式会社
製）、Ｏ−ＰＥＴ（鐘紡株式会社製）等の光学用樹脂を
用いることもできる。溶媒としては、ハロゲン系、アル
コール系、ケトン系、エステル系、脂肪族炭化水素系、
芳香族炭化水素系、エーテル系溶媒、あるいはそれらの
混合物系などを用いることができる。

【０１０７】本発明のフタロシアニン化合物の濃度は、
コーティングの厚み、目的の吸収強度、目的の可視光透
過率等によって異なるが、バインダー樹脂の重量に対し
て、通常、０．１〜３０％である。また、バインダー樹
脂濃度は、塗料全体に対して、通常、１〜５０％であ
る。アクリルエマルション系水系塗料の場合も同様に、
未着色のアクリルエマルション塗料に本発明のフタロシ
アニン化合物を微粉砕９５０〜５００ｎｍ）したものを
分散させて得られる。塗料中には、紫外線吸収剤、酸化
防止剤等の通常塗料に用いるような添加物を加えても良
い。上記の方法で作製した塗料は、透明樹脂フィルム、
透明樹脂板、透明ガラス等の上にバーコーダー、ブレー
ドコーター、スピンコーター、リバースコーター、ダイ
コーターあるいはスプレーなどでコーティングして、本
発明のプラズマディスプレー用フィルターを作製するこ
とができる。コーティング面を保護するために保護層を
設けたり、透明樹脂板、透明樹脂フィルム等をコーティ
ング面に貼り合わせることもできる。また、キャストフ
ィルムも本方法に含まれる。

【０１０８】上記フタロシアニン化合物を接着剤に含有
させて、合わせ樹脂板、合わせ樹脂フィルム、合わせガ
ラス等を作製する（３）の方法においては、接着剤とし
て、一般的なシリコン系、ウレタン系、アクリル系等の
樹脂用あるいは合わせガラス用のポリビニルブチラール
接着剤（ＰＶＡ）、エチレン−酢酸ビニル系接着剤（Ｅ
ＶＡ）等の合わせガラス用の公知の透明接着剤が使用で
きる。本発明のフタロシアニン化合物を０．１〜３０重
量％添加した接着剤を用いて透明な樹脂板同士、樹脂板
と樹脂フィルム、樹脂板とガラス、樹脂フィルム同士、
樹脂フィルムとガラス、ガラス同士を接着してフィルタ
ーを製作する。また、熱圧着する方法もある。さらに、
上記の方法で作製したフィルムあるいは板を、必要に応
じて、ガラスや、樹脂板上に貼り付けることもできる。
フィルターの厚みは作製するプラズマディスプレーの仕
様によって異なるが、通常、０．１〜１０ｍｍ程度であ
る。また、フィルターの耐光性を上げるためにＵＶ吸収
剤を含有した透明フィルム（ＵＶカットフィルム）を外
側に貼り付けることもできる。

【０１０９】プラズマディスプレー用の誤動作防止フィ
ルターとして、ディスプレーからでる近赤外線光をカッ
トするためにディスプレーの前面に設置するため、可視
光線の透過率が低いと、画像の鮮明さが低下するため、
フィルターの可視光線の透過率は高いほど良く、少なく
とも６０％、好ましくは７０％以上必要である。また、
近赤外線光のカット領域は、リモコンや伝送系光通信に
使用されている７５０〜１，１００ｎｍ、好ましくは８
００〜１０００ｎｍであり、その領域の平均光線透過率
が１５％以下、好ましくは１０％以下になるように設計
する。このために必要であれば、上記一般式（１）また
は（３）で表されるフタロシアニン化合物を２種以上組
み合わせてもよい。また、フィルターの色調を変えるた
めに、可視領域に吸収を持つ他の色素を加えることも好
ましい。また、色調用色素のみを含有するフィルターを
作製し、後で貼り合わせることもできる。特にスパッタ
リングなどの電磁波カット層を設けた場合、元のフィル
ター色に比べて色合いが大きく異なる場合があるため、
色調は重要である。

【０１１０】上記の方法で得たフィルターをさらに実用
的にするためには、プラズマティスプレーから出る電磁
波を遮断する電磁波カット層、反射防止（ＡＲ）層、ノ
ングレア（ＡＧ）層を設けることもできる。それらの作
製方法は、特に制限を受けない。例えば、電磁波カット
層は、金属酸化物等のスパッタリング方法が利用できる
が、通常はＳｎを添加したＩｎ₂ Ｏ₃ （ＩＴＯ）が、一
般的であるが、誘電体層と金属層を基材上に交互にスパ
ッタリングなどで積層させることで、近赤外線、遠赤外
線から電磁波まで１，１００ｎｍ以上の光をカットする
こともでききる。誘電体層としては、酸化インジウム、
酸化亜鉛などの透明な金属酸化物であり、金属層として
は、銀あるいは銀−パラジウム合金が一般的であり、通
常、誘電体層よりはじまり３層、５層、７層あるいは１
１層程度積層する。この場合、ディスプレーより出る熱
も同時にカットできるが、本発明のフタロシアニン化合
物は、熱線遮蔽効果に優れるため、より耐熱効果を向上
できる。基材としては、本発明のフタロシアニン化合物
を含有するフィルターをそのまま利用しても良いし、樹
脂フィルムあるいはガラス上にスパッタリングした後に
該フタロシアニン化合物を含有するフィルターとはり合
わせてもよい。また、電磁波カットを実際に行う場合
は、アース用の電極を設置する必要がある。反射防止層
は、表面の反射を抑えてフィルターの透過率を向上させ
るために、金属酸化物、フッ化物、ホウ化物、炭化物、
窒化物、硫化物等の無機物を、真空蒸着法、スパッタリ
ング法、イオンプレーティング法、イオンビームアシス
ト法等で単層あるいは多層に積層させる方法、アクリル
樹脂、フッ素樹脂等の屈折率の異なる樹脂をで単層ある
いは多層に積層させる方法等がある。また、反射防止処
理を施したフィルムを該フィルター上に貼り付けること
もできる。また、必要であれば、ノングレアー（ＡＧ）
層を設けることもできる。ノングレアー（ＡＧ）層は、
フィルターの視野角を広げる目的で、透過光を散乱させ
るために、シリカ、メラミン、アクリルなどの微粉体を
インキ化して、表面にコーティングする方法等を用いる
ことができる。インキの硬化は、熱硬化あるいは光硬化
等を用いることができる。また、ノングレアー処理をし
たフィルムを該フィルター上にはり付けることもでき
る。さらに必要であれば、ハードコート層を設けること
もできる。

【０１１１】プラズマティスプレー用のフィルターの構
成は、必要に応じて返ることができる。通常、近赤外線
吸収化合物を含有するフィルター上に反射防止層を設け
たり、さらに必要であれば、反射防止層の反対側にノン
グレア層を設ける。また、電磁波カット層を組み合わせ
る場合は、近赤外線吸収化合物を含有するフィルターを
基材として、その上に電磁波カット層を設けるか、ある
いは近赤外線吸収化合物を含有するフィルターと電磁波
カット能を有するフィルターを貼り合わせて作製でき
る。その場合、さらに、両面に反射防止層を作製する
か、必要であれば、片面に反射防止層を作製し、その反
対面にノングレア層を作製することもできる。また、色
補正するために、可視領域に吸収を有する色素を加える
場合は、その方法については制限を受けない。本発明の
プラズマディスプレー用フィルターは、可視光線透過率
が高いため、ディスプレーの鮮明度が損なわれず、ディ
スプレーから出る８００〜１０００ｎｍ付近の近赤外線
光を効率よくカットするため、周辺電子機器のリモコ
ン、伝送系光通信等が使用する波長に悪影響を与えず、
それらの誤動作を防ぐことができる。

【０１１２】

【実施例】以下、本発明に関し、実施例により詳細に説
明する。

【０１１３】合成例１ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビスフェニルチオフタロニトリル１０ｇ（２
６．２ミリモル）、ヨウ化亜鉛３．１４ｇ（９．８ミリ
モル）およびベンゾニトリル５０ｍｌを仕込み、ついで
還流温度で撹拌下約５時間保った。その後冷却し得られ
た緑色の固形物をろ過し、アセトンで洗浄しＺｎＰｃ
（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ ７．９０ｇ（対３，６−ジフルオロ−
４，５−ビスフェニルチオフタロニトリル収率７７．２
モル％）が得られた。

【０１１４】合成例２ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビスフェニルチオフタロニトリル１０ｇ（２
６．２ミリモル）、三酸化二バナジウム０．６ｇ（４ミ
リモル）、ｐ−トルエンスルホン酸１．０１ｇ（５．３
ミリモル）およびベンゾニトリル５０ｍｌを仕込み、つ
いで還流温度で撹拌下約５時間保った。その後冷却し得
られた緑色の固形物をろ過し、アセトンで洗浄しＶＯＰ
ｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ ７．８６ｇ（対３，６−ジフルオロ
−４，５−ビスフェニルチオフタロニトリル収率７５．
７モル％）が得られた。

【０１１５】合成例３ 略称；ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ の合成 ２００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビスフェニルチオフタロニトリル１０ｇ（２
６．２ミリモル）、塩化第一銅０．９５ｇ（９．１ミリ
モル）およびＮ−メチル−２−ピロリドン１００ｍｌを
仕込み、ついで１４０℃で撹拌下約５時間保った。その
後冷却し得られた緑色の固形物をろ過し、アセトンで洗
浄しＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ ８．４５ｇ（対３，６−
ジフルオロ−４，５−ビスフェニルチオフタロニトリル
収率８５．２モル％）が得られた。

【０１１６】合成例４ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ Ｆ₈ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビスフェノキシフタロニトリル９．１２ｇ（２
６．２ミリモル）、三酸化二バナジウム０．６ｇ（４ミ
リモル）、ｐ−トルエンスルホン酸０．１９ｇ（１ミリ
モル）およびベンゾニトリル５０ｍｌを仕込み、ついで
還流温度で撹拌下約５時間保った。その後冷却し得られ
た緑色の固形物をろ過し、アセトンで洗浄しＶＯＰｃ
（ＰｈＯ） ₈ Ｆ₈ ６．９５ｇ（対３，６−ジフルオロ−
４，５−ビスフェノキシフタロニトリル収率７２．７モ
ル％）が得られた。

【０１１７】合成例５ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₄ Ｆ₁₂の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，５，６−トリフル
オロ−４−フェノキシフタロニトリル７．１８ｇ（２
６．２ミリモル）、三酸化二バナジウム０．６ｇ（４ミ
リモル）、ｐ−トルエンスルホン酸０．１９ｇ（１ミリ
モル）およびベンゾニトリル５０ｍｌを仕込み、ついで
還流温度で撹拌下約５時間保った。その後冷却し得られ
た緑色の固形物をろ過し、アセトンで洗浄しＶＯＰｃ
（ＰｈＯ）₄Ｆ₁₂５．７８ｇ（対２，５，６−トリフル
オロ−４−フェノキシフタロニトリル収率７５．７モル
％）が得られた。

【０１１８】合成例６ 略称；ＶＯＰｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ Ｆ₈ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビス（ｐ−シアノフェノキシ）フタロニトリル
１０ｇ（２５．１ミリモル）、三酸化二バナジウム０．
６ｇ（４ミリモル）、ｐ−トルエンスルホン酸１．１４
ｇ（６ミリモル）およびベンゾニトリル５０ｍｌを仕込
み、ついで還流温度で撹拌下約８時間保った。その後冷
却した反応液をトルエン５００ｍｌ中に投入し、得られ
た沈殿物をろ過し、さらにトルエン２００ｍｌでろ液に
色がなくなるまで洗浄し、６０℃で一晩真空乾燥するこ
とにより、ＶＯＰｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ Ｆ₈ ９．３１
ｇ（対３，６−ジフルオロ−４，５−ビス（ｐ−シアノ
フェノキシ）フタロニトリル収率８９．３モル％）を得
た。

【０１１９】合成例７ 略称；ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ Ｆ₈ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビス（２，５−ジクロロフェノキシ）フタロニ
トリル１２．７３ｇ（２６．２ミリモル）、三酸化二バ
ナジウム０．６ｇ（４ミリモル）、ｐ−トルエンスルホ
ン酸０．７６ｇ（４ミリモル）およびベンゾニトリル５
０ｍｌを仕込み、ついで還流温度で撹拌下約５時間保っ
た。その後冷却した反応液をトルエン５００ｍｌ中に投
入し、得られた固形物をろ過し、さらにトルエン２００
ｍｌで洗浄しＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ Ｆ₈
１１．５ｇ（対３，６−ジフルオロ−４，５−ビス
（２，５−ジクロロフェノキシ）フタロニトリル収率８
７．６モル％）を得た。

【０１２０】合成例８ 略称；ＺｎＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ Ｆ₈ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、３，６−ジフルオロ−
４，５−ビス（２，５−ジクロロフェノキシ）フタロニ
トリル１２．７３ｇ（２６．２ミリモル）、酸化亜鉛
０．６４ｇ（７．９ミリモル）、ｐ−トルエンスルホン
酸０．０９５ｇ（０．５ミリモル）およびベンゾニトリ
ル５０ｍｌを仕込み、ついで還流温度で撹拌下約５時間
保った。その後冷却した反応液をイソプロピルアルコー
ル（ＩＰＡ）５００ｍｌ中に投入し、得られた固形物を
ろ過し、さらにＩＰＡ２００ｍｌで洗浄しＺｎＰｃ
（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ Ｆ₈ １１．３６ｇ（対３，
６−ジフルオロ−４，５−ビス（２，５−ジクロロフェ
ノキシ）フタロニトリル収率８６．３モル％）を得た。

【０１２１】実施例１ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例１で得られたＦ
₈ （ＰｈＳ）₈ ＺｎＰｃ２ｇ（１．２６ミリモル）、炭
酸カルシウム１．０ｇ（１０ミリモル）およびアニリン
６０ｍｌを仕込み、ついで１５０℃で撹拌下約８時間保
った。その後無機分をろ過し、アニリンを留去すること
によりＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ ２．０
７ｇを得た（収率８７．６モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ６６．４６ ３．４３ ８．９４ １３．６５ ４．０４ 分析値 ６６．４２ ３．３９ ８．９９ １３．６１ ４．０９ 分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−３１００）を用い
て、本実施例で得られたフタロシアニン化合物｛ＺｎＰ
ｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ ｝のエチルセロソル
ブ中での最大吸収波長と吸光係数を測定した。

【０１２２】また、このフタロシアニン化合物を１ｃｍ
の石英セル中で７５０〜１，１００ｎｍの光透過率の最
低値が５〜６％になるまでクロロホルムで希釈し、その
ときの透過率を分光光度計で測定した、その可視光透過
率をＪＩＳ Ｒ３１０６の規格に準じて計算した。

【０１２３】また、室温（２５℃）で、トルエンおよび
メチルエチルケトン（ＭＥＫ）の各溶液（共に１０ｍ
ｌ）に当該フタロシアニン化合物を徐々に溶解させなが
ら、その様子を目視により確認することにより、最終的
に溶解する限界量、すなわち、飽和溶液中の溶質たるフ
タロシアニン化合物の濃度（溶解度）を求めた。

【０１２４】これらの測定結果を下記表１に示す。表１
中の溶解度は、溶解度５重量％以上を◎、１重量％以上
で５重量％未満を○、０．１重量％以上で１重量％未満
を△、０．１重量％未満を×として評価した。

【０１２５】実施例２ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃
の合成 アニリンのかわりにベンジルアミン６０ｍｌとし、さら
に反応温度を５０℃、反応時間を３時間にかえた以外
は、実施例１と同様に操作することによりＺｎＰｃ（Ｐ
ｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ ２．３８ｇを得た
（収率９３．４モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ６８．２８ ３．９９ ９．００ １２．６８ ２．８２ 分析値 ６８．２０ ３．９２ ９．０６ １２．６１ ２．８６ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１２６】実施例３ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＢｕＮＨ）₅ Ｆ₃ の合成 アニリンのかわりにｎ−ブチルアミン６０ｍｌとし、さ
らに反応温度を５０℃、反応時間を３時間にかえた以外
は、実施例１と同様に操作することによりＺｎＰｃ（Ｐ
ｈＳ）₈ （ＢｕＮＨ）₅ Ｆ₃ １．９０ｇを得た（収率８
１．５モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ６４．８ ４．９０ ９．８３ １３．８５ ３．０８ 分析値 ６４．１ ４．８６ ９．８８ １３．７９ ３．１１ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１２７】実施例４ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＨＯＥｔＯＥｔＮＨ）₆
Ｆ₂ の合成 アニリンのかわりに２−（２−アミノエトキシ）エタノ
ール６０ｍｌとし、さらに反応温度を５０℃、反応時間
を３時間にかえた以外は、実施例１と同様に操作するこ
とによりＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＨＯＥｔＯＥｔＮＨ）
₆ Ｆ₂ ２．４６ｇを得た（収率９３．０モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ５９．５４ ４．８０ ９．３５ １２．２３ １．８１ 分析値 ５９．４９ ４．７８ ９．３８ １２．１８ １．８７ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１２８】実施例５ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮＨ｝₄
Ｆ₄ の合成 アニリンのかわりにアミノジフェニルメタン１５ｍｌと
し、さらに反応温度を５０℃、反応時間を３時間にかえ
た以外は、実施例１と同様に操作することによりＺｎＰ
ｃ（ＰｈＳ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮＨ｝₄ Ｆ₄ ２．６２
ｇを得た（収率９２．８モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ７０．７７ ３．９６ ７．５０ １１．４５ ３．３９ 分析値 ７０．７２ ３．９５ ７．５１ １１．４９ ３．４１ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１２９】実施例６ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂
の合成 １００ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例２で得られたＦ
₈ （ＰｈＳ）₈ ＶＯＰｃ２ｇ（１．２６ミリモル）、炭
酸カルシウム１．０ｇ（１０ミリモル）およびベンジル
アミン６０ｍｌを仕込み、ついで６０℃で撹拌下約３時
間保った。その後無機分をろ過し、ベンジルアミンを留
去することによりＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈（ＰｈＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₆ Ｆ₂ ２．１７ｇを得た（収率８１．６モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ６９．３９ ４．２０ ９．２９ １２．１５ １．８０ 分析値 ６９．４３ ４．１９ ９．３３ １２．１０ １．８５ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１３０】実施例７ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ｎ−ＢｕＮＨ）₇ Ｆの合
成 ベンジルアミンのかわりにｎ−ブチルアミン６０ｍｌと
した以外は、実施例６と同様に操作することによりＶＯ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ （ｎ−ＢｕＮＨ）₇ Ｆ１．８６ｇを得
た（収率７５．２モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ６６．１６ ５．６５ １０．７２ １３．０８ ０．９７ 分析値 ６６．１２ ５．６１ １０．７４ １３．０２ ０．９９ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１３１】実施例８ 略称；ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂
の合成 ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ のかわりに合成例３で得られ
たＣｕＰｃ（ＰｈＳ） ₈ Ｆ₈ ２ｇ（１．２６ミリモル）
とした以外は、実施例２と同様に操作することによりＣ
ｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ２．０４
ｇを得た（収率７６．８モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 ６９．５１ ４．２１ ９．３０ １２．１７ １．８０ 分析値 ６９．４８ ４．１８ ９．３５ １２．１１ １．８３ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１３２】実施例９ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂
の合成 ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ のかわりに合成例４で得られ
たＶＯＰｃ（ＰｈＯ） ₈ Ｆ₈ ２ｇ（１．３７ミリモル）
とした以外は、実施例２と同様に操作することによりＶ
ＯＰｃ（ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ２．０５
ｇを得た（収率７５．５モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 ７３．８９ ４．４７ ９．８９ １．９２ 分析値 ７３．８０ ４．４２ ９．９２ １．９９ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１３３】実施例１０ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＯ）₄ Ｆ₄ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆
Ｆ₂ の合成 ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ のかわりに合成例５で得られ
たＶＯＰｃ（ＰｈＯ） ₄ Ｆ₁₂２ｇ（１．７２ミリモル）
とした以外は、実施例２と同様に操作することによりＶ
ＯＰｃ（ＰｈＯ）₄ Ｆ₄ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ １．
８９ｇを得た（収率６５．２モル％）。 元素分析値； Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 ６９．７９ ４．０６ １１．６３ ６．７６ 分析値 ６９．７２ ４．０２ １１．６８ ６．７７ また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。これらの測定結果を
下記表１に示す。

【０１３４】実施例１１ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮ
Ｈ｝₇ Ｆの合成 ５０ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例１で作製したＶＯ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈５ｇ（３．１５ミリモル）および
ＤＬ−１−フェニルエチルアミン２５ｍｌを仕込み、つ
いで１２０℃で撹拌下約１０時間保った。ろ過後そのろ
液を２５０ｍｌのイソプロピルアルコール中に撹拌しな
がら滴下し、析出した固形分をろ過により取り出し６０
℃で一晩真空乾燥することにより、ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）
₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮＨ｝₇ Ｆ６．８１ｇを得た
（対ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ 収率９４．２モル％）。

【０１３５】 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 71.12 4.83 9.15 11.17 0.83 分析値 71.18 4.85 9.13 11.13 0.85 実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、可視光
透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示す。

【０１３６】実施例１２ 略称；ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＣＨ₂ ＮＨ）
₇ Ｆの合成 ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ の代わりに合成例３で作製し
たＣｕＰｃ（ＰｈＳ） ₈ Ｆ₈ 、ＤＬ−１−フェニルエチ
ルアミンの代わりに２−フェニルエチルアミン２５ｍ
ｌ、反応温度を１２５℃および反応時間を１２時間に代
えた以外は実施例１１と同様に操作することにより、Ｃ
ｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ５．
９５ｇ（対ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈ 収率８２．３モル
％）を得た。

【０１３７】 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 71.22 4.83 9.16 11.18 0.83 分析値 71.26 4.85 9.12 11.14 0.86 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１３８】実施例１３ 略称；ＶＯＰｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₇ Ｆの合成 ５０ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例６で作製したＶＯ
Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ Ｆ₈ ５ｇ（３．０１ミリモ
ル）とベンジルアミン５．１６ｇ（４８．２ミリモル）
と炭酸カルシウム１．５ｇ（１５ミリモル）およびベン
ゾニトリル２８．２ｇを仕込み、ついで１５０℃で撹拌
下約８時間保った。ろ過後そのろ液を、イソプロピルア
ルコール１２５ｍｌとヘキサン１２５ｍｌの混合液中に
撹拌しながら滴下し、析出した固形分をろ過により取り
出し６０℃で一晩真空乾燥することにより、ＶＯＰｃ
（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₇ Ｆ５．９８
ｇを得た（対ＶＯＰｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ Ｆ₈ 収率８
７．５モル％）。

【０１３９】 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 72.48 3.91 14.19 0.84 分析値 72.52 3.89 14.12 0.86 また、最大吸収波長、吸光係数をＭＥＫ中で測定した以
外は、実施例１と同様にして、最大吸収波長、吸光係
数、可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１
に示す。

【０１４０】実施例１４ 略称；ＶＯＰｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨ
ＮＨ｝₇ Ｆの合成 ベンジルアミンの代わりにベンズヒドリルアミン８．８
３ｇ（４８．２ミリモル）、ベンゾニトリルを２４．５
ｇ、反応温度を１５０℃および反応時間を８時間に代え
た以外は実施例１３と同様に操作することにより、ＶＯ
Ｐｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ ｛（Ｐｈ）₂ ＣＨＮＨ｝₇ Ｆ
８．１６ｇを得た（対ＶＯＰｃ（ｐ−ＣＮＰｈＯ）₈ Ｆ
₈ 収率８６．３モル％）。

【０１４１】 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 79.20 3.72 10.26 0.61 分析値 79.25 3.75 10.24 0.66 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４２】実施例１５ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮ
Ｈ｝₄ Ｆ₄ の合成 ５０ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例１で得られたＺｎ
Ｐｃ（ＰｈＳ）₈ Ｆ₈２ｇ（１．２６ミリモル）、Ｄ，
Ｌ−１−フェニルエチルアミン１．２２２ｇ（１０．０
８ミリモル）、炭酸カルシウム０．５５５ｇ（５．５４
ミリモル）およびベンゾニトリル１７ｍｌを仕込み、つ
いで１１０℃で撹拌下約５時間保った。その後無機分を
ろ過し、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）２８０ｍｌ
中に滴下晶析させた。固形分を吸引ろ過し、ＩＰＡ１０
０ｍｌ中で１時間撹拌洗浄を行なった。固形分を吸引ろ
過し、１晩６０℃で真空乾燥することによりＺｎＰｃ
（ＰｈＳ）₈ ｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨＮＨ｝₄ Ｆ₄ ２．９
３ｇを得た。（収率９２．４モル％） 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 67.54 4.05 8.44 12.88 3.82 分析値 67.52 4.04 8.42 12.85 3.80 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４３】実施例１６ 略称；ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）₈ ｛（ＣＨ₃ ）₃ ＣＣＨ₂ Ｃ
（ＣＨ₃ ）₂ ＮＨ｝₄ Ｆ ₄ の合成 Ｄ，Ｌ−１−フェニルエチルアミンの代わりに、１，
１，３，３−テトラメチルブチルアミン２．６０６ｇ
（２０．１６ミリモル）、反応温度を１５０℃に代えた
以外は実施例１５と同様に操作することによりＺｎＰｃ
（ＰｈＳ）₈ ｛（ＣＨ₃ ）₃ ＣＣＨ₂ Ｃ（ＣＨ₃ ）₂ Ｎ
Ｈ｝₄ Ｆ₄ ２．１１ｇを得た。（収率８２．５モル％） 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 66.46 5.58 8.30 12.67 3.75 分析値 66.46 5.60 8.31 12.65 3.74 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４４】実施例１７ 略称；ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ（Ｃ
Ｈ₃ ）ＣＨＮＨ｝₆ Ｆ₂の合成 ５０ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例７で得られたＦ₈
（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ＶＯＰｃ２ｇ（０．９９ミ
リモル）、Ｄ，Ｌ−１−フェニルエチルアミン１．９２
８ｇ（１５．８４ミリモル）およびベンゾニトリル１０
ｍｌを仕込み、ついで１２０℃で撹拌下約５時間保っ
た。その後無機分をろ過し、ろ液を濃縮して８ｍｌと
し、ＩＰＡ８０ｍｌ中に滴下晶析させた。固形分を吸引
ろ過し、ＩＰＡ５０ｍｌ中で１時間撹拌洗浄を行なっ
た。固形分を吸引ろ過し、１晩６０℃で真空乾燥するこ
とによりＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ
（ＣＨ₃ ）ＣＨＮＨ｝₆ Ｆ₂ ２．０３ｇを得た。（収率
７８．０モル％） 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 58.72 3.23 7.49 1.45 分析値 58.75 3.25 7.50 1.43 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４５】実施例１８ 略称；ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ
₂ ＮＨ）₈ の合成 ５０ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例７で得られたＦ₈
（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ＶＯＰｃ２ｇ（０．９９ミ
リモル）、ベンジルアミン１２ｍｌを仕込み、ついで６
５℃で撹拌下約１２時間保った。その後無機分をろ過
し、ろ液を濃縮して８ｍｌとし、ＩＰＡ８０ｍｌ中に滴
下晶析させた。固形分を吸引ろ過し、ＩＰＡ５０ｍｌ中
で１時間撹拌洗浄を行なった。固形分を吸引ろ過し、１
晩６０℃で真空乾燥することによりＶＯＰｃ（２，５−
Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ ２．０６ｇを得
た。（収率７６．６モル％） 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 60.31 3.27 8.27 0.00 分析値 60.29 3.30 8.30 0.00 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４６】実施例１９ 略称；ＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₈ の合
成 反応温度を８０℃にかえた以外は実施例６と同様に操作
することによりＶＯＰｃ（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ Ｎ
Ｈ）₈ ３．０３ｇを得た。（収率８９．０モル％） 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｓ（％） Ｆ（％） 理論値 71.46 4.59 9.80 11.22 0.00 分析値 71.44 4.57 9.83 11.20 0.00 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４７】実施例２０ 略称；ＺｎＰｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ｛Ｐｈ（Ｃ
Ｈ₃ ）ＣＨＮＨ｝₅ Ｆ₃の合成 ５０ｍｌの４ツ口フラスコに、合成例８で得られたＦ₈
（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈ ＺｎＰｃ２ｇ（１．００ミ
リモル）、Ｄ，Ｌ−１−フェニルエチルアミン１８ｍｌ
を仕込み、ついで８０℃で撹拌下約２時間保った。その
後無機分をろ過し、ＩＰＡ１００ｍｌと水１００ｍｌの
混合液中に滴下晶析させた。固形分を吸引ろ過し、ＩＰ
Ａ１００ｍｌ中で１時間撹拌洗浄を行なった。固形分を
吸引ろ過し、１晩６０℃で真空乾燥することによりＺｎ
Ｐｃ（２，５−Ｃｌ₂ ＰｈＯ）₈｛Ｐｈ（ＣＨ₃ ）ＣＨ
ＮＨ｝₅ Ｆ₃ １．８０ｇを得た。（収率７２．０モル
％） 元素分析値 Ｃ（％） Ｈ（％） Ｎ（％） Ｆ（％） 理論値 57.29 2.96 7.24 2.27 分析値 57.25 2.99 7.26 2.24 また、実施例１と同様にして最大吸収波長、吸光係数、
可視光透過率、溶解度を測定した。その結果を表１に示
す。

【０１４８】比較例１ 当社特許出願である特開平６−２６４０５０号公報の実
施例１０に記載のフタロシアニン化合物｛略称；ＶＯＰ
ｃ（ＢｕＮＨ）₈ （ＢｕＳ）₈ ｝を使用し、実施例１と
同様にして溶解性および可視光透過率を測定した。この
測定結果を下記表１に示す。

【０１４９】比較例２ 当社特許出願である特開平６−２６４０５０号公報の実
施例１６に記載のフタロシアニン化合物｛略称；ＶＯＰ
ｃ（ＰｈＮＨ）₈ Ｆ₈ ｝を使用し、実施例１と同様にし
て溶解性および可視光透過率を測定した。この測定結果
を下記表１に示す。

【０１５０】比較例３ 特開平７−７０１２９号公報の例３に記載のペンタ（４
−メトキシフェニルアミノ）デカ（４−メチルフェニル
チオ）銅フタロシアニンを使用し、実施例１と同様にし
て溶解性および可視光透過率を測定した。この測定結果
を下記表１に示す。

【０１５１】比較例４ 特開平９−２３０１３４号公報の実施例１に記載の下記
化合物

【０１５２】

【化１１】

【０１５３】を使用し、実施例１と同様にして、溶解
性、可視光透過率を測定した。この測定結果を下記表１
に示す。

【０１５４】

【表1】

【０１５５】実施例２１ 溶融したポリカーボネート樹脂（帝人化成株式会社製、
パンライト１２８５、商品名）１００重量部に実施例１
で得られたフタロシアニン化合物｛ＺｎＰｃ（ＰｈＳ）
₈ （ＰｈＮＨ）₄ Ｆ₄ ｝を０．００５３重量部添加し、
Ｔダイ押出機で厚さ２．５ｍｍのシートを２８０℃で成
形しフィルターを得た。

【０１５６】得られたフィルターの７５０〜１，１００
ｎｍの光線透過率の最低値は５．６％で可視光透過率は
７４％であった。

【０１５７】該フィルターを、実際にプラズマディスプ
レーの前面部に取り付け、リモコンにより動作制御を行
う電子機器をディスプレーから２．５ｍの位置に設置
し、誤動作が誘発されないかを確認したところ、フィル
ターがない場合には、誤動作が誘発されたが、該フィル
ターを取り付けた場合には、誤動作の誘発が全く見られ
なかった。

【０１５８】実施例２２ 実施例２１において、フタロシアニン化合物を実施例８
で得られたフタロシアニン化合物｛ＣｕＰｃ（ＰｈＳ）
₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₆ Ｆ₂ ｝０．００８４重量部にか
えた以外は実施例２１と同様に操作しフィルターを得
た。得られたフィルターの７５０〜１，１００ｎｍの光
線透過率の最低値は５．４％で可視光透過率は７１％で
あった。

【０１５９】また、実施例２１と同様にして誤操作が誘
発されないか確認したところ、該フィルターを取り付け
た場合には、誤動作の誘発が全く見られなかった。

【０１６０】実施例２３ 溶融したポリエチレンテレフタレート樹脂１００重量部
に実施例２で得られたフタロシアニン化合物｛ＺｎＰｃ
（ＰｈＳ）₈ （ＰｈＣＨ₂ ＮＨ）₅ Ｆ₃ ｝を０．１３３
重量部添加し、押出機およびフィルム製造装置を用いて
２８０℃の成形温度で０．１ｍｍのフィルターフィルム
を得た。得られたフィルターフィルムの８００〜９５０
ｎｍの平均光線透過率は５．２％で可視光透過率は７０
％であった。

【０１６１】また、該フィルターフィルムを、実際にプ
ラズマディスプレーの前面部に張り付けて実施例２１と
同様にして誤操作が誘発されないか確認したところ、該
フィルターフィルムを取り付けた場合には、誤動作の誘
発が全く見られなかった。

【０１６２】実施例２４および２５ 図１に示すように、直射日光１に対してほぼ直角となる
ように調節された支持台２に対して垂直方向（直射日光
の入射方向）に支柱３を設け、該支柱３の先端に測定用
フィルター４を設置し、該支柱３の下部付近に上下方向
に調節可能なサンプル支持板５を設けてなる温度測定装
置６（測定用のパネルは風が吹き抜けるので、熱がこも
らないような構造）を用い、該サンプル支持板５上にブ
ラックパネル７をセットし、該ブラックパネル７の表面
と測定用フィルター４の下面との距離を２００ｍｍにセ
ットし、該ブラックパネル７の表面に温度センサー８を
接触させた。この温度センサー８は、導線９を介して測
定装置（図示せず）に連結している。この温度測定装置
６を用いて、直射日光下で実施例２１および実施例２２
のフィルターを透過した光のあたる部分の温度を測定し
た。また、湿度５０％、ブラックパネル温度６３℃、紫
外線強度９０ｍＷ／ｃｍ² で１００時間の耐光性テスト
を行った。その結果を下記表２に示す。

【０１６３】比較例５ 溶融したポリカーボネート樹脂（帝人化成株式会社製、
パンライト１２８５、商品名）をＴダイ押出機で２８０
℃で成形し厚さ２．５ｍｍのポリカーボネートシートを
得た。得られたシートを用いて実施例２４および１５と
同様にして、温度および耐光性を測定した。その結果を
下記表２に示す。

【０１６４】比較例６および７ 溶融したポリカーボネート樹脂（帝人化成株式会社製、
パンライト１２８５、商品名）１００重量部に表２に示
すフタロシアニン化合物｛略称；ＶＯＰｃ（ＢｕＮＨ）
₈ （ＢｕＳ）₈ およびＶＯＰｃ（ＰｈＮＨ）₈ Ｆ₈ ｝を
同じく表２に示す量添加し、Ｔダイ押出機で厚さ２．５
ｍｍのシートを２８０℃で成形しフィルターを得た。得
られたフィルターの可視光透過率を下記表２に示す。

【０１６５】また、得られたフィルターを用いて実施例
２４および２５と同様にして、温度および耐光性を測定
した。その結果を下記表２に示す。

【０１６６】

【表２】

【０１６７】本発明の上記各実施例で得られた可視光透
過率の結果と、比較例１〜３の可視光透過率を比較した
らわかるように、本実施例においては、比較例１〜３よ
りもさらに可視光透過率を低下せずに７５０〜１，１０
０ｎｍの近赤外光および熱線光を吸収している。つま
り、比較例１〜３と同等あるいは同等以上の近赤外光お
よび熱線光の吸収能を持ちながら、さらに透明性に優れ
ていることがわかる。

【０１６８】また、本実施例で得られた溶解度と比較例
４の溶解度を比較すると、溶解度に大きな差が認められ
る。つまり、本発明のフタロシアニン化合物は、非常に
溶解性が高く、従って、樹脂に相溶する際に非常に相溶
し易い特徴を持っていることがわかる。

【０１６９】また、比較例６および７と比較すれば明ら
かなように、本実施例は、温度の上昇を低く抑えること
ができ、かつ可視光透過率が高いことから、すなわち可
視光線の透過を妨げることなく熱光線を効率的に吸収遮
断できることがわかる。つまり、透明性に優れ、かつ熱
線遮蔽効果が優れているものである。

【０１７０】また、耐光性テスト後の色差変化も小さ
く、耐候性に優れ、十分実用に耐えることがわかる。

【図面の簡単な説明】

【図１】 実施例２４および２５および比較例５〜７に
用いた測定用のパネルは風が吹き抜けるので熱がこもら
ないような構造を有する温度測定装置の概略図である。

【符号の説明】 １…直射日光、 ２…支持台、 ３…支柱、 ４…測定用フィルター ５…サンプル支持板、 ６…温度測定装置、 ７…ブラックパネル、 ８…温度センサー、 ９…導線。

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.⁷ 識別記号 ＦＩ Ｇ０３Ｇ 9/09 Ｇ０３Ｇ 9/08 ３６１ (56)参考文献 特開 平６−264050（ＪＰ，Ａ) 特開 平５−345861（ＪＰ，Ａ) 特開 平６−25548（ＪＰ，Ａ) 特開 昭64−45474（ＪＰ，Ａ) 特開 平２−283769（ＪＰ，Ａ) 特開 平７−70129（ＪＰ，Ａ) 特開 昭64−31692（ＪＰ，Ａ) (58)調査した分野(Int.Cl.⁷，ＤＢ名) C09B 47/22 B41M 5/00 C09K 3/00 105 ＣＡＰＬＵＳ（ＳＴＮ) ＲＥＧＩＳＴＲＹ（ＳＴＮ) ＷＰＩＤＳ（ＳＴＮ)

Claims (13)

(57)【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 （１） 下記一般式（１） 【化１】 （式中、Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、
   Ｚ₁₅は独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ素原子を表わ
   し、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯＲ² を表わ
   し、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、Ｚ₁₃、Ｚ₁₆
   は独立してＮＨＲ³、ＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ素原子
   を表わし、かつ少なくとも１個はＮＨＲ³ を表わし、ま
   たＺ₁ 〜Ｚ₁₆のうち最低１個はフッ素原子またはＯＲ²
   を表わし、またＲ¹ 、Ｒ² 、Ｒ³ は独立して、置換基を
   有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよ
   いアラルキル基または置換基を有していてもよい炭素原
   子数１〜２０個のアルキル基を表わし、Ｍは無金属、金
   属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わす。）で
   示されるフタロシアニン化合物。
2. 【請求項２】 前記一般式（１）において、Ｚ₂ 、
   Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、Ｚ₁₅のうち４個
   または８個全てが、ＳＲ¹ またはＯＲ² であることを特
   徴とする請求項１に記載のフタロシアニン化合物。
3. 【請求項３】 Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³は、それぞれ独立し
   て炭素原子数１〜８のアルキル基である請求項１または
   ２に記載のフタロシアニン化合物。
4. 【請求項４】 フタロシアニン核の８個所のα位に置換
   する置換基として、３〜７個のＮＨＲ³ を持たせた残り
   ５〜１個が全てフッ素原子である請求項1〜３のいずれ
   か一つに記載のフタロシアニン化合物。
5. 【請求項５】 フタロシアニン核の８個所のβ位に置換
   する置換基は４〜８個が全てＳＲ¹ないしＯＲ²である請
   求項４に記載のフタロシアニン化合物。
6. 【請求項６】 透過スペクトルの測定において、７５０
   〜１，１００ｎｍの透過率の最低値が５〜６％になるよ
   うに該フタロシアニン化合物の濃度を調整した溶液中に
   おいて、可視光透過率が６５％以上である請求項１〜５
   のいずれか一つに記載のフタロシアニン化合物を用いて
   なる近赤外吸収色素。
7. 【請求項７】 一般式（２） 【化２】 （式中、ＹはＳＲ¹ またはＯＲ² を表わし、またＲ¹ 、
   Ｒ² は独立して、置換基を有していてもよいフェニル
   基、置換基を有していてもよいアラルキル基または置換
   基を有していてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキル
   基を表わし、ａ〜ｄは独立して０〜２の整数であって、
   かつａ〜ｄの総和が１〜８の整数であり、Ｍは、無金
   属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わ
   す）で表されるフタロシアニン化合物と、ＮＨ₂ Ｒ
   ³ （ここで、Ｒ³ は、置換基を有していてもよいフェニ
   ル基、置換基を有していてもよいアラルキル基または置
   換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキ
   ル基を表わす。）で表されるアミノ化合物とを反応せし
   めることよりなる一般式（３） 【化３】 （式中、Ｚ₂ 、Ｚ₃ 、Ｚ₆ 、Ｚ₇ 、Ｚ₁₀、Ｚ₁₁、Ｚ₁₄、
   Ｚ₁₅は独立してＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ素原子を表わ
   し、かつ少なくとも１個はＳＲ¹ またはＯＲ² を表わ
   し、Ｚ₁ 、Ｚ₄ 、Ｚ₅ 、Ｚ₈ 、Ｚ₉ 、Ｚ₁₂、Ｚ₁₃、Ｚ₁₆
   は独立してＮＨＲ³、ＳＲ¹ 、ＯＲ² またはフッ素原子
   を表わし、かつ少なくとも１個はＮＨＲ³ を表わし、ま
   たＲ¹ 、Ｒ² 、Ｒ³ は独立して、置換基を有していても
   よいフェニル基、置換基を有していてもよいアラルキル
   基または置換基を有していてもよい炭素原子数１〜２０
   個のアルキル基を表わし、Ｍは無金属、金属、金属酸化
   物または金属ハロゲン化物を表わす。）で示されるフタ
   ロシアニン化合物の製造方法。
8. 【請求項８】 反応は不活性有機溶媒中で行なわれる請
   求項７に記載の方法。
9. 【請求項９】 請求項１〜５のいずれか一つに記載のフ
   タロシアニン化合物ないし近赤外吸収色素または上記一
   般式（３）で示されるフタロシアニン化合物のいずれか
   のものを樹脂１００部に対して０．０００５〜２０重量
   部含有する樹脂からなる熱線遮蔽材。
10. 【請求項１０】 前記樹脂が透明性樹脂である請求項９
    に記載の熱線遮蔽材。
11. 【請求項１１】 前記透明性樹脂が、ポリカーボネート
    樹脂、ポリ（メタ）アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、
    ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂および塩化ビニル
    樹脂よりなる群から選ばれてなる少なくとも１種のもの
    であることを特徴とする請求項９または１０に記載の熱
    線遮蔽材。
12. 【請求項１２】 請求項１〜５のいずれか一つに記載の
    フタロシアニン化合物ないし近赤外吸収色素または上記
    一般式（３）で示されるフタロシアニン化合物のいずれ
    かのものを含有するプラズマディスプレー用フィルタ
    ー。
13. 【請求項１３】 透明性樹脂１００重量部に対して０．
    ０００５〜２０重量部のフタロシアニン化合物または近
    赤外線吸収色素を含有してなる請求項１２に記載のフィ
    ルター。