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JP2020016339A - 放熱器、凝縮器ユニット、冷凍サイクル - Google Patents

放熱器、凝縮器ユニット、冷凍サイクル Download PDF

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JP2020016339A JP2016204613A JP2016204613A JP2020016339A JP 2020016339 A JP2020016339 A JP 2020016339A JP 2016204613 A JP2016204613 A JP 2016204613A JP 2016204613 A JP2016204613 A JP 2016204613A JP 2020016339 A JP2020016339 A JP 2020016339A
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Takashi Shinozaki
隆 篠崎
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Ete Ltd
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Ecora Tech Co Ltd
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Abstract

【課題】放熱効率を向上し、小型化が図れる放熱器、凝縮器ユニット、冷凍サイクルを提供する。【解決手段】略円筒状のチューブ11と、チューブ内流路11Bの一端側に配置され、チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体21と、を備え、渦流形成体21を通過したガス媒体をチューブ11の内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱をチューブ11の外壁面から放熱させる。【選択図】図3

Description

本発明は、渦流放熱式凝縮器や過冷却器として好適であり、冷凍サイクルに用いて好適な放熱器、この放熱器を用いた凝縮器ユニット、及び、冷凍サイクルに関する。
従来、空気調和装置などの冷凍サイクルにおける放熱器であって、例えば、蒸発器や凝縮器などでは、放熱効率を向上し、小型化を図るものが提案されている(例えば、特許文献1参照)。
特開2015−1317号公報
しかしながら、従来の技術では、放熱効率の向上が十分でなく、放熱効率を格段に向上し、蒸発器や凝縮器などのさらなる小型化が望まれている。
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、渦流放熱式凝縮器や過冷却器として好適であり、放熱効率を向上し、小型化が図れる放熱器、凝縮器ユニット、冷凍サイクルを提供することを目的とする。
本発明は、略円筒状のチューブと、前記チューブ内流路の一端側に配置され、前記チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体と、を備え、前記渦流形成体を通過したガス媒体を前記チューブの内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱を前記チューブの外壁面から放熱させる、ことを特徴とする。
この発明では、チューブ内流路の一端側に渦流形成体を備えているため、ガス媒体がチューブの内壁面に沿って高速で流れ、ガス媒体に遠心力が作用し、温度分離現象が発生し、チューブの内壁面側のガス媒体の温度を高温にできる。これにより、ガス媒体の熱をチューブの外壁面から効率よく放熱できる。
前記渦流形成体の外周部にガス媒体に渦流を発生させる螺旋溝を設けてもよい。
前記チューブの外周部に螺旋状の小さいフィン部を設けてもよい。
本発明は、チューブと、放熱フィンと、を備える凝縮器ユニットにおいて、前記凝縮器ユニットが過冷却器を有し、前記過冷却器が、略円筒状のチューブと、前記チューブ内流路の一端側に配置され、前記チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体と、を備え、前記渦流形成体を通過したガス媒体を前記チューブの内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱を前記チューブの外壁面から前記放熱フィンに伝熱させる、ことを特徴とする。
本発明は、圧縮機と、凝縮器ユニットと、減圧装置と、蒸発器とを備え、前記凝縮器ユニットが過冷却器を有し、前記過冷却器が、略円筒状のチューブと、前記チューブ内流路の一端側に配置され、前記チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体と、を備え、前記渦流形成体を通過したガス媒体を前記チューブの内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱を前記チューブの外壁面から放熱させる、ことを特徴とする。
本発明によれば、チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体を備えるため、ガス媒体がチューブの内壁面に沿って高速で流れ、ガス媒体に遠心力が作用し、温度分離現象が発生し、チューブの内壁面側のガス媒体の温度が高温になり、ガス媒体の熱をチューブの外壁面から効率よく放熱することができ、放熱効果を向上できる。
本実施形態に係る冷凍サイクルを示す図である。 冷凍サイクルのP−H線図である。 Aは放熱器の一実施形態を示す図、Bは渦流形成体の端面図である。 Aは渦流形成体の別実施形態を示す図、Bは渦流形成体の端面図であり、上半分を断面とする図である。 一実施形態に係る凝縮器ユニットを示す図である。 別実施形態に係る凝縮器ユニットを示す図である。 別実施形態に係る凝縮器ユニットを示す図である。
以下、図面を参照して本発明の一実施形態について説明する。
図1は、冷凍サイクルを示す回路図である。
この冷凍サイクルは、圧縮機1と、凝縮器3と、過冷却器(放熱器)5と、減圧装置7と、蒸発器9とを備えて構成されている。冷凍サイクル内では、圧縮機1から吐出された冷媒(ガス媒体)が、図中反時計回りに循環する。凝縮器3と、過冷却器5とを含んで、凝縮器ユニット6が構成されている。尚、本明細書において、ガス媒体には、気液二相のガス液媒体を含むものとする。
図2は、説明の便宜のために、上述した冷凍サイクルと、P−H線図とを組み合わせて描いた線図である。
図2において、圧縮機1は圧力P1のガス冷媒を圧縮し、圧力P2のガス冷媒とし、この圧力P2のガス冷媒は凝縮器3に送られ、凝縮器3内で放熱し凝縮液化する。
凝縮器3では完全液化が困難であり、液冷媒を含み、気液二相の状態で過冷却器5に送られ、過冷却器5内でほぼ完全液化する。過冷却器5を出た液冷媒は、減圧装置7で絞られ膨張し、圧力P1の液冷媒となり、蒸発器9に送られる。蒸発器9では、液冷媒が吸熱して蒸発し、ガス冷媒となって圧縮機1に戻される。
図3は、本実施形態に係る過冷却器(放熱器)5を示す。
この過冷却器5は、図3Aに示すように、略円筒状のチューブ11を有し、チューブ11の両端に接続管13、15が接続されている。接続管13、15には、凝縮器3と、減圧装置7との間を接続して、冷媒を循環する管路17A、17Bがそれぞれ接続されている。管路17A、17Bの太さは、チューブ11の太さに比べて細く形成されている。チューブ11の外周には螺旋状のフィン11Aが形成されている。
チューブ11のチューブ内流路11Bの一端側(ガス冷媒の上流側)には渦流形成体21が配置されている。渦流形成体21に入るガス冷媒(ガス媒体)は、完全なガス冷媒ではなく、液冷媒を含み、気液二相(ガス液媒体)の状態である。
この渦流形成体21は、チューブ11の内周部に密着して配置される胴部21Aと、胴部21Aと一体に形成され、ガス冷媒の上流側に先端が細くなって略円錐状に延び、流入するガス冷媒をチューブ11の内壁面側に導くための案内部21Bとを備えて構成されている。この胴部21Aの外周面には、図3Bに示すように、周方向に12等分に配置するように形成された12個の螺旋溝21Cが設けられ、螺旋溝21Cは、胴部21Aの外周面を、上流側から下流側に向けて螺旋状に延びている。
管路17Aからチューブ内流路11Bに入って、渦流形成体21に達するガス冷媒(またはガス液冷媒)は、12個の螺旋溝21Cに入り、上流側から下流側に向けて螺旋状に延びる螺旋溝21C内を螺旋状に流れて、渦流形成体21の下流側に、大きな螺旋状のガス冷媒の渦流Xを形成する。複数の螺旋溝21Cの断面積の合計を、チューブ内流路11Bの断面積以下にすればよい。
螺旋状の渦流Xとなったガス冷媒は、チューブ11の内壁面に沿って螺旋状に流れて、ガス冷媒の熱がチューブ11の外壁面から放熱する。
ここで、ガス冷媒が螺旋状の渦流Xとなって流れる場合、ガス冷媒が、チューブ11の内壁面に近い側と、チューブ内流路11Bの中心に近い側とに分離して流れることが判明している。チューブ11の内壁面に近い側では、ガス冷媒が高速で流れ、大きな渦流Xとなることが判明した。
即ち、ガス冷媒(またはガス液冷媒)がチューブ11の内壁面に沿って高速で流れるため、ガス冷媒に遠心力が作用し、温度分離現象が発生し、チューブ11の内壁面側は高温になり、流れの中心部側は低温になる。同時に、気液分離が進み、冷媒性能として有害なマイクロバブルの解消になり、ガス冷媒の熱をチューブ11の外壁面から効率よく放熱でき、放熱効果を向上できる。
上述のように、螺旋状の渦流Xとなったガス冷媒は、チューブ11の内壁面に沿って螺旋状に流れ、ガス冷媒の熱がチューブ11の外壁面から放熱するが、この際、チューブ11の内壁面に近い螺旋状の流れの部分が高温部分となるため、チューブ11の外壁面からの放熱効率が格段に向上する。図2において、仮に、過冷却器5が存在しない冷凍サイクルとすれば、減圧装置7で絞られて膨張し、圧力P1の液冷媒となる過程は、点線L1で示すラインをたどる。これに対し、本実施の形態では、減圧装置7で絞られて膨張し、圧力P1の液冷媒となる過程は、実線L2で示すラインをたどることとなり、冷凍効率が格段に向上することが判明した。
図4A、図4Bは、渦流形成体の別の実施形態を示す。
この渦流形成体121は、図3Aとほぼ同様に、チューブ11の内周部に密着して配置される胴部121Aと、胴部121Aと一体に形成され、ガス冷媒の上流側に先端が細くなって略円錐状に延び、流入するガス冷媒をチューブ11の内壁面側に導くための案内部121Bとを備えて構成されている。この胴部121Aの外周面には、案内部121B側から一連に延びる単一の螺旋溝121Cが設けられ、螺旋溝121Cは、胴部21Aの外周面を、上流側から下流側に向けて螺旋状に延びている。この螺旋溝121Cが、チューブ内流路11Bに単相流を形成するとした場合、図3に示す螺旋溝21Cは、チューブ内流路11Bに複相流を形成している。
この実施形態では、管路17Aからチューブ内流路11Bに入って、渦流形成体121に達するガス冷媒は、単一の螺旋溝121Cに入り、上流側から下流側に向けて螺旋状に延びる螺旋溝121C内を螺旋状に流れて、図3Aに示すように、渦流形成体121の下流側に、大きな螺旋状のガス冷媒の渦流Xを形成する。
この場合にも、チューブ11の内壁面に近い側では、ガス冷媒は、大きな渦流Xとなって、チューブ11の内壁面に沿うように螺旋状に流れる。この際に、チューブ11の内壁面に近い螺旋状の流れの部分は高温となり、チューブ内流路11Bの中心部に近い直線状の流れの部分が低温となることが判明している。
図5は別の実施形態を示す。
図3の実施形態では、過冷却器5を単体で構成したが、これに限定されず、図5に示すように、凝縮器ユニットを、蒸発器と過冷却器の一体構造としてもよい。
この凝縮器ユニット106は、いわば渦流放熱式凝縮器であり、後述の過冷却器151を除いた凝縮部分は、蛇行状に曲げたチューブ131と、チューブ131間に設けた放熱フィン133とを有している。チューブ131の最下流の端部には、過冷却器151が接続され、過冷却器151には、上記放熱フィン133が設けられている。チューブ131内には矢印Aで示す方向にガス冷媒が流れる。
過冷却器151は、図3の構成とほぼ同様の構成である。
過冷却器151は、略円筒状のチューブ111を有し、チューブ111のチューブ内流路111Bの一端側(ガス冷媒の上流側)には渦流形成体153が配置されている。渦流形成体153に入るガス冷媒(ガス媒体)は、完全なガス冷媒ではなく、液冷媒を含み、気液二相の状態である。
渦流形成体153は、図3の構成と同様に、チューブ111の内周部に密着して配置される胴部153Aと、胴部153Aと一体に形成され、ガス冷媒の上流側に先端が細くなって略円錐状に延び、流入するガス冷媒をチューブ111の内壁面側に導くための案内部153Bとを備えて構成されている。この胴部153Aの外周面には、周方向に12等分に配置するように形成された12個の螺旋溝が設けられ、螺旋溝は、胴部153Aの外周面を、上流側から下流側に向けて螺旋状に延びている。
この実施形態では、凝縮器ユニット106が、過冷却器151を一体に備えるため、放熱効率のよい凝縮器ユニットを、簡単に形成できる。この実施形態では、チューブ131の最下流の端部に、過冷却器151を接続して構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、蛇行状に曲げたチューブ131自体を、略円筒状のチューブ131とし、このチューブ131内に所謂渦流形成体153を配置し、凝縮器ユニット106全体を所謂過冷却器としてもよい。凝縮器ユニット106は、単パスで構成されているが、これに限定されず、多パスで構成してもよい。
図6は、別の実施形態を示す。
この実施形態は、例えば、自動車に載せたカーエアコンに好適である。
この凝縮器ユニット206は、一対のタンク207、208を有し、タンク207、208の内部には、仕切り板207A、208Aが設けられて、タンク207、208間には、3つの熱交換部N1〜N3が形成されている。3つの熱交換部N1〜N3は、矢印の方向にガス冷媒を流して、ガス冷媒と空気との間で熱交換が行われる。2つの熱交換部N1、N2は、図示は省略したが、タンク207、208間を連結するチューブと、チューブの間に設けられた放熱フィンとを備えて構成されている。
最後段の熱交換部N3は、本実施形態の過冷却器210で構成されている。過冷却器210は、図3の構成とほぼ同様の構成である。この凝縮器ユニット206は、過冷却器210を含んで、いわば渦流放熱式凝縮器である。
過冷却器210は、略円筒状のチューブ211と、放熱フィン215とを有し、チューブ211のチューブ内流路2111Bの一端側(ガス冷媒の上流側)には渦流形成体253が配置されている。渦流形成体253に入るガス冷媒(ガス媒体)は、完全なガス冷媒ではなく、液冷媒を含み、気液二相の状態である。
渦流形成体253は、図3の構成とほぼ同様に、チューブ211の内周部に密着して配置される胴部253Aと、胴部253Aと一体に形成され、ガス冷媒の上流側に先端が細くなって略円錐状に延び、流入するガス冷媒をチューブ211の内壁面側に導くための案内部253Bとを備えて構成されている。
胴部253Aの外周面には、周方向に12等分に配置するように形成された12個の螺旋溝が設けられ、螺旋溝は、胴部253Aの外周面を、上流側から下流側に向けて螺旋状に延びている。
この実施形態では、凝縮器ユニット206が、過冷却器210を一体に備えるため、放熱効率のよい小型の凝縮器ユニットを、簡単に形成できる。
この実施形態では、最後段の熱交換部N3全体を過冷却器としたが、例えば、熱交換部N3の一本のチューブ211のみを略円筒状とし、このチューブ211内に渦流形成体253を配置し、一つのチューブ211を過冷却器としてもよい。
図7は、別の実施形態を示す。
この実施形態では、図7に示すように、すべての熱交換部N1〜N3のチューブ211が過冷却器210とされている。この実施形態では、すべての熱交換部N1〜N3が過冷却器210となるため、従来構成と比較して、ガス冷媒の熱をチューブ211の外壁面から効率よく放熱でき、放熱効果を向上できる。
即ち、上記実施形態と同様に、ガス冷媒(またはガス液冷媒)をチューブ211の内壁面に沿って高速で流すため、ガス冷媒に遠心力が作用し、温度分離現象が発生し、チューブ211の内壁面側は高温になり、流れの中心部側は低温になる。同時に、気液分離が進み、冷媒性能として有害なマイクロバブルの解消になり、ガス冷媒の熱をチューブ211の外壁面から効率よく放熱でき、放熱効果を向上できる。従って、渦流放熱式凝縮器(凝縮器ユニット206)を、従来構成と比較して、大幅に小型化することができ、カーエアコンの凝縮器として好適である。
以上、実施形態に基づいて本発明を説明したが、本発明は、これら実施形態に限定されるものではない。
上述した実施形態では、ガス媒体としてガス冷媒で説明したが、ガス媒体はガス冷媒に限定されず、任意のガス状態の媒体を含む。
本実施形態では、チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体、を備え、渦流形成体を通過したガス媒体をチューブの内壁面に沿って螺旋状に流すため、チューブの内壁面に近い側では、ガス冷媒は、大きな渦流Xとなって、チューブの内壁面に沿うように螺旋状に流れる。
これにより、チューブの内壁面に近い螺旋状の流れの部分が高温部分となるため、本実施形態では、ガス媒体の熱を効果的にチューブの外壁面から放熱することができ、放熱効率を向上でき、小型化が図れる。
1 圧縮機
3 凝縮器
5 過冷却器(放熱器)
6、106、206 凝縮器ユニット
7 減圧装置
9 蒸発器
11、111、211 チューブ
11B、111B、211B チューブ内流路
21、153、253 渦流形成体

Claims (5)

  1. 略円筒状のチューブと、
    前記チューブ内流路の一端側に配置され、前記チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体と、を備え、
    前記渦流形成体を通過したガス媒体を前記チューブの内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱を前記チューブの外壁面から放熱させる、
    ことを特徴とする放熱器。
  2. 前記渦流形成体の外周部にガス媒体に渦流を発生させる螺旋溝を設けた、ことを特徴とする請求項1に記載の放熱器。
  3. 前記チューブの外周部に螺旋状の小さいフィン部を設けた、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の放熱器。
  4. チューブと、放熱フィンと、を備える凝縮器ユニットにおいて、
    前記凝縮器ユニットが過冷却器を有し、
    前記過冷却器が、
    略円筒状のチューブと、
    前記チューブ内流路の一端側に配置され、前記チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体と、を備え、
    前記渦流形成体を通過したガス媒体を前記チューブの内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱を前記チューブの外壁面から前記放熱フィンに伝熱させる、
    ことを特徴とする凝縮器ユニット。
  5. 圧縮機と、凝縮器ユニットと、減圧装置と、蒸発器とを備え、
    前記凝縮器ユニットが過冷却器を有し、
    前記過冷却器が、
    略円筒状のチューブと、
    前記チューブ内流路の一端側に配置され、前記チューブ内流路の一端側から他端側に向けて流れるガス媒体に渦流を発生させる渦流形成体と、を備え、
    前記渦流形成体を通過したガス媒体を前記チューブの内壁面に沿って螺旋状に流してガス媒体の熱を前記チューブの外壁面から放熱させる、
    ことを特徴とする冷凍サイクル。
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