JP2015023726A - ロータ及びモータ - Google Patents
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Abstract
【課題】高出力化に寄与できるロータ及びモータを提供する。【解決手段】それぞれ略円板状のコアベース31a,32aの外周部に、等間隔に複数の爪状磁極31b,32bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、互いのコアベース31a,32aが対向されつつ爪状磁極31b,32bが周方向に交互に配置された第1及び第2ロータコア31,32と、各爪状磁極31b,32bを互いに異なる磁極として機能させる環状磁石33と、第1ロータコア31と第2ロータコア32と環状磁石33とを組み付けた組付体の外径をDo、内径をDi、軸方向における長さをHrとしたとき、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≰Hr/Do≰0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≰0.2)の範囲を満たすように構成される。【選択図】図4
Description
本発明は、ロータ及びモータに関する。
モータに使用されるロータとしては、周方向に複数の爪状磁極をそれぞれ有して組み合わされる2つのロータコアと、それらの間に配置された界磁磁石とを備え、各爪状磁極を交互に異なる磁極に機能させるいわゆる永久磁石界磁のランデル型構造のロータがある。
そして、特許文献1のロータでは、爪状磁極同士の周方向の各間に周方向に磁化された極間磁石が設けられることで、ロータでの漏れ磁束が低減されている。
ところで、上記のようにランデル型構造のロータでは、極間磁石を設けることでロータでの漏れ磁束を抑えて出力の向上に寄与することが可能となっているが、他の方法によっても出力の向上が望まれている。
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、高出力化に寄与できるロータ及びモータを提供することにある。
上記課題を解決するロータは、それぞれ略円板状のコアベースの外周部に、等間隔に複数の爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、互いのコアベースが対向されつつ爪状磁極が周方向に交互に配置された第1及び第2ロータコアと、前記コアベース同士の軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、第1ロータコアの前記爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2ロータコアの前記爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁磁石と、を備えたロータであって、前記第1ロータコアと第2ロータコアと界磁磁石とを組み付けた組付体の外径をDo、内径をDi、軸方向における長さをHrとしたとき、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成される。
この構成によれば、図5又は図6に示すように、所謂SPM(Surface Permanent Magnet)型のロータよりも高出力を得ることができ、高出力化に寄与できる。
上記ロータにおいて、前記組付体は、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることが好ましい。
上記ロータにおいて、前記組付体は、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることが好ましい。
この構成によれば、図5又は図6に示すように、所謂SPM型のロータよりも更に高出力を得ることができ、更なる高出力化に寄与できる。
上記ロータにおいて、前記組付体は、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることが好ましい。
上記ロータにおいて、前記組付体は、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることが好ましい。
この構成によれば、図5又は図6に示すように、所謂SPM型のロータよりも更に高出力を得ることができ、更なる高出力化に寄与できる。
上記課題を解決するモータは、上記いずれかの構成のロータを備える。
上記課題を解決するモータは、上記いずれかの構成のロータを備える。
この構成によれば、上記いずれかの効果と同様の効果を奏するモータを提供することができる。
本発明のロータ及びモータによれば、高出力化に寄与できる。
以下、モータの一実施形態について説明する。
図1に示すように、モータとしてのブラシレスモータ11のモータケース12は、略有底円筒状に形成されたヨークハウジング13と、このヨークハウジング13のフロント側(図1中、左側)の開口部を閉塞するエンドプレート14とを有している。前記ヨークハウジング13は例えば磁性体の鉄で構成される。また、前記エンドプレート14は例えば非磁性体の樹脂材料で構成される。
図1に示すように、モータとしてのブラシレスモータ11のモータケース12は、略有底円筒状に形成されたヨークハウジング13と、このヨークハウジング13のフロント側(図1中、左側)の開口部を閉塞するエンドプレート14とを有している。前記ヨークハウジング13は例えば磁性体の鉄で構成される。また、前記エンドプレート14は例えば非磁性体の樹脂材料で構成される。
図1に示すように、ヨークハウジング13の内周面にはステータ16が固定されている。ステータ16は、径方向内側に延びる複数のティース17aを有するステータコア17と、ステータコア17のティース17aにインシュレータ19を介して巻回される巻線20とを備えている。ステータ16は、外部の制御回路Sから巻線20に駆動電流が供給されることで回転磁界を発生する。
図2に示すようにステータコア17は、計12個のティース17aを有している。従って、ティース17a間に形成されるスロット17bの数も12個とされている。
図2に示すようにティース17aは、巻回部18aと、巻回部18aの径方向内側の端部から周方向両側に突出する突出部18bとを備える。巻回部18aは、U相、V相、W相の巻線20が集中巻にて巻回されている。
図2に示すようにティース17aは、巻回部18aと、巻回部18aの径方向内側の端部から周方向両側に突出する突出部18bとを備える。巻回部18aは、U相、V相、W相の巻線20が集中巻にて巻回されている。
図1に示すように、ブラシレスモータ11のロータ21は回転軸22を有し、ステータ16の内側に配置されている。回転軸22は非磁性体の金属シャフトであって、ヨークハウジング13の底部13a及びエンドプレート14に支持された軸受23,24により回転可能に支持されている。
図3及び図4に示すように、ロータ21は、前記回転軸22が圧入されることで互いの軸方向の間隔が保持されつつ回転軸22に固定される第1及び第2ロータコア31,32と、第1ロータコア31と第2ロータコア32との軸方向の間に介在される界磁磁石としての環状磁石33を備える。更に、ロータ21は、背面補助磁石34,35と、極間磁石36,37とを備える。
図3(a)及び図4に示すように、第1ロータコア31は、略円板状の第1コアベース31aの外周部に、等間隔に複数(本実施形態では5つ)の第1爪状磁極31bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出して形成されている。詳しくは、第1爪状磁極31bは、第1コアベース31aの外周部から径方向外側に突出した突出部31cと、該突出部31cの先端に設けられ軸方向に延びる爪部31dとを有する。突出部31cは、軸方向から見て扇形状に形成されている。爪部31dは、軸直交方向断面が扇形状に形成されている。また、第1ロータコア31の第1コアベース31aは、その略中心に前記回転軸22を挿通する挿通孔31eを有する。
図3(b)及び図4に示すように、第2ロータコア32は、第1ロータコア31と同形状であって、略円板状の第2コアベース32aの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極32bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出して形成されている。詳しくは、第2爪状磁極32bは、第2コアベース32aの外周部から径方向外側に突出した突出部32cと、該突出部32cの先端に設けられ軸方向に延びる爪部32dとを有する。突出部32cは、第1ロータコア31の突出部31cと同様に、軸方向から見て扇形状に形成されている。爪部32dは、軸直交方向断面が扇形状に形成されている。また、第2ロータコア32の第2コアベース32aは、その略中心に前記回転軸22を挿通する挿通孔32eを有する。
そして、第1及び第2ロータコア31,32は、前記挿通孔31e,32eに回転軸22が圧入されるとともに、第1及び第2コアベース31a,32aの軸方向の外側(相反する側)の距離が予め設定された一定の距離となるように回転軸22に対して圧入固定される。この際、第2ロータコア32は、各第2爪状磁極32bが周方向に隣り合う第1爪状磁極31b間に配置されるようにして、且つ第1コアベース31aと第2コアベース32aとの軸方向の間に環状磁石33が配置(挟持)されるようにして第1ロータコア31に対して組み付けられている。
図4に示すように、環状磁石33は、フェライト磁石やネオジム磁石等の磁石であって、前記回転軸22を挿通する中央孔33aが形成された円環状に形成される。環状磁石33は、第1爪状磁極31bを第1の磁極(本実施形態ではN極)として機能させ、第2爪状磁極32bを第2の磁極(本実施形態ではS極)として機能させるように、軸方向に磁化されている。即ち、本実施形態のロータ21は、界磁磁石としての環状磁石33を用いた所謂ランデル型構造のロータである。
ロータ21は、図2に示すように、N極となる4つの第1爪状磁極31bと、S極となる4つの第2爪状磁極32bとが周方向に交互に配置されており、極数が8極(極対数が4個)となる。すなわち、本実施形態では、ロータ21の極数が「8」に設定され、ステータ16のティース17aの数が「12」に設定されている。つまり、前記ロータ21の極数を2n(但しnは自然数であり、本実施形態では4)、スロット17bの数(スロット数)を3nとして、極数とスロット数の比が2:3となるように構成されている。
また、図3(b)及び図4に示すように、各第1爪状磁極31bの背面31f(径方向内側の面)と第2コアベース32aの外周面32gとの間には、背面補助磁石34が配置されている。背面補助磁石34は、その軸直交方向断面が略扇形状とされ、第1爪状磁極31bの背面31fに当接する側が第1爪状磁極31bと同極のN極に、第2コアベース32aの外周面32gに当接する側が同第2コアベース32aと同極のS極となるように磁化されている。
また、図3(a)及び図4に示すように、各第2爪状磁極32bの背面32fと第1コアベース31aの外周面31gとの間には、第1爪状磁極31bと同様に、背面補助磁石35が配置されている。背面補助磁石35は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、背面32fに当接する側がS極に、第1コアベース31aの外周面31gに当接する側がN極となるように磁化されている。背面補助磁石34,35としては、例えばフェライト磁石を用いることができる。
図2及び図3(a)(b)に示すように、第1爪状磁極31bと第2爪状磁極32bとの周方向の間には、極間磁石36,37が配置されている。
上記のように構成されたロータ21では、第1ロータコア31、第2ロータコア32、及び環状磁石33を組み付けた組付体21aの外径をDo、内径をDi、軸方向における長さ(厚さ)をHrとしたときに、次の関係を満たすことが好ましい。すなわち、組付体21aは、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすことが好ましい。さらに、組付体21aは、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲の範囲を満たすことがより好ましい。さらに、組付体21aは、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすことが好ましい。
上記のように構成されたロータ21では、第1ロータコア31、第2ロータコア32、及び環状磁石33を組み付けた組付体21aの外径をDo、内径をDi、軸方向における長さ(厚さ)をHrとしたときに、次の関係を満たすことが好ましい。すなわち、組付体21aは、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすことが好ましい。さらに、組付体21aは、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲の範囲を満たすことがより好ましい。さらに、組付体21aは、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすことが好ましい。
なお、図4において組付体21aは、Di/Do=0.2、且つ、Hr/Do=0.3となるように図示している。ちなみに組付体21aの外径Doは、第1及び第2ロータコア31,32の爪状磁極31b,32bの最外周部分を通る仮想円の直径と同一であり、組付体21aの内径Diは、第1及び第2ロータコア31,32の挿通孔31e,32eの孔径と同一である。さらに、組付体21aの軸方向における長さ(厚さ)は、第1及び第2ロータコア31,32の爪状磁極31b,32bの軸方向長さと同一である。
また、図1に示すように、ロータ21には、略円板状のマグネット固定部材41を介してセンサ磁石42が設けられている。詳しくは、マグネット固定部材41は、中央にボス部41aが形成された円板部41bと、この円板部41bの外縁から筒状に延びる筒部41cとを有し、該筒部41cの内周面及び円板部41bの表面に当接するように環状のセンサ磁石42が固着されている。そして、マグネット固定部材41は、第1ロータコア31と近い側で、そのボス部41aが回転軸22に外嵌されて固定されている。
そして、エンドプレート14において、センサ磁石42と軸方向に対向する位置には磁気センサとしてのホールIC43が設けられている。ホールIC43は、センサ磁石42に基づくN極とS極の磁界を感知するとそれぞれHレベルの検出信号とLレベルの検出信号とを前記制御回路Sに出力する。
次に、上記のように構成されたブラシレスモータ11の作用について説明する。
制御回路Sから巻線20に3相の駆動電流が供給されると、ステータ16にて回転磁界が発生され、ロータ21が回転駆動される。この際、ホールIC43と対向するセンサ磁石42が回転することで、ホールIC43から出力される検出信号のレベルがロータ21の回転角度(位置)に応じて切り替わり、その検出信号に基づいて制御回路Sから巻線20に最適なタイミングで切り替わる3相の駆動電流が供給される。これにより、良好に回転磁界が発生され、ロータ21が良好に連続して回転駆動される。
制御回路Sから巻線20に3相の駆動電流が供給されると、ステータ16にて回転磁界が発生され、ロータ21が回転駆動される。この際、ホールIC43と対向するセンサ磁石42が回転することで、ホールIC43から出力される検出信号のレベルがロータ21の回転角度(位置)に応じて切り替わり、その検出信号に基づいて制御回路Sから巻線20に最適なタイミングで切り替わる3相の駆動電流が供給される。これにより、良好に回転磁界が発生され、ロータ21が良好に連続して回転駆動される。
本実施形態のロータ21を構成する組付体21aは、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たす。さらに、組付体21aは、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲の範囲を満たす。さらに、組付体21aは、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たす。
(比較例の構成)
ここで、本実施形態のモータ11の比較例として、図7に示すように永久磁石101a,101bがロータコア102の表面に設けられるSPM(Surface Permanent Magnet)型のロータ103と、このロータ103の径方向外側に設けられるステータ104とを備えたモータ100を説明する。なお、図7では、モータ100の部分断面斜視図であり、ロータ103及びステータ104は、全体の略半分程度が図示されている。
ここで、本実施形態のモータ11の比較例として、図7に示すように永久磁石101a,101bがロータコア102の表面に設けられるSPM(Surface Permanent Magnet)型のロータ103と、このロータ103の径方向外側に設けられるステータ104とを備えたモータ100を説明する。なお、図7では、モータ100の部分断面斜視図であり、ロータ103及びステータ104は、全体の略半分程度が図示されている。
図7に示すように、比較例のモータ100のロータ103は、ロータコア102の径方向外側面に、径方向外側の磁極がN極の永久磁石101aと、径方向外側の磁極がS極の永久磁石101bとが周方向交互に配設される。比較例のロータ103は、各永久磁石101a,101bがそれぞれ4個(図7ではそれぞれ2個のみ図示)設けられ、実施形態のロータ21と同数個である計8個(図7では4個のみ図示)の磁極を有する。
図7に示すように、比較例のモータ100のステータ104は、前記ロータ103と径方向において対向する態様で前記ロータ103の径方向外側に設けられる。比較例のステータ104は、実施形態のステータ16と同数個である計12個のスロット105(図7では7個のみ図示)を有する。
(実施形態のモータと比較例のモータとの比較)
次に、実施形態のモータ11(以下ではランデルモータという)と比較例のモータ100(従来モータ)における出力の変化について主に図5及び図6を用いて説明する。図5では、ランデルモータのトルクと従来モータのトルクとの比率を縦軸で示し、Hr/Doを横軸で示している。ちなみに、図5はDi/Do=0.2の場合のグラフである。図6では、図5同様、ランデルモータのトルクと従来モータのトルクと比率を縦軸で示し、Di/Doを横軸で示している。ちなみに、図6はHr/Do=0.3の場合のグラフである。
次に、実施形態のモータ11(以下ではランデルモータという)と比較例のモータ100(従来モータ)における出力の変化について主に図5及び図6を用いて説明する。図5では、ランデルモータのトルクと従来モータのトルクとの比率を縦軸で示し、Hr/Doを横軸で示している。ちなみに、図5はDi/Do=0.2の場合のグラフである。図6では、図5同様、ランデルモータのトルクと従来モータのトルクと比率を縦軸で示し、Di/Doを横軸で示している。ちなみに、図6はHr/Do=0.3の場合のグラフである。
図5からわかるように、0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲とすることで、従来モータよりも高いトルクを得られる。さらに、0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲とすることで、20%以上高いトルクを得られる。さらに、0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲とすることで、従来モータよりも35%以上高いトルクを得られる。
また、図6からわかるように、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲とすることで、従来モータよりも高いトルクを得られる。さらに、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲とすることで、従来モータよりも20%以上高いトルクを得られる。さらに、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲とすることで、従来モータよりも40%以上高いトルクを得られる。
上述したことから、図4に示すように、Di/Do=0.2、且つ、Hr/Do=0.3とすることで、従来モータと比較して30%以上高いトルクを得ることが可能となる。
次に、本実施形態の効果を記載する。
次に、本実施形態の効果を記載する。
(1)ロータ21の組付体21aは、0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)とすることで、従来モータよりも高いトルクを得ることができる。
(2)ロータ21の組付体21aは、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすことで従来モータよりも更に高いトルクを得ることができる。
(3)ロータ21の組付体21aは、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たす従来モータよりも更に高いトルクを得ることができる。
尚、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、極間磁石36,37を設ける構成としたが、省略する構成を採用してもよい。
・上記実施形態では、極間磁石36,37を設ける構成としたが、省略する構成を採用してもよい。
・上記実施形態では、背面補助磁石34,35を設ける構成としたが、省略する構成を採用してもよい。
・上記実施形態では、巻線20の巻回方法を集中巻としたが、これに限らない。
・上記実施形態では、巻線20の巻回方法を集中巻としたが、これに限らない。
・上記実施形態では、ロータ21の極数を8、ステータ16のスロット数(ティース数)を12としたが、これらは適宜変更してもよい。
・上記実施形態並びに上記各変形例は、適宜組み合わせてもよい。
・上記実施形態並びに上記各変形例は、適宜組み合わせてもよい。
11…モータ、21…ロータ、21a…組付体、31…第1ロータコア、31b,32b…爪状磁極、32…第2ロータコア、33…界磁磁石としての環状磁石、Di…内径、Do…外径、Hr…長さ。
Claims (4)
- それぞれ略円板状のコアベースの外周部に、等間隔に複数の爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、互いのコアベースが対向されつつ爪状磁極が周方向に交互に配置された第1及び第2ロータコアと、
前記コアベース同士の軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、第1ロータコアの前記爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2ロータコアの前記爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁磁石と、
を備えたロータであって、
前記第1ロータコアと第2ロータコアと界磁磁石とを組み付けた組付体の外径をDo、内径をDi、軸方向における長さをHrとしたとき、
0<Di/Do<0.56(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.06<Hr/Do<0.96(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることを特徴とするロータ。 - 請求項1に記載のロータにおいて、
前記組付体は、0<Di/Do≦0.4(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.1≦Hr/Do<0.65(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることを特徴とするロータ。 - 請求項1又は2に記載のロータにおいて、
前記組付体は、0<Di/Do≦0.1(ただし、0.2≦Hr/Do≦0.3)の範囲、又は0.2≦Hr/Do<0.3(ただし、0<Di/Do≦0.2)の範囲を満たすように構成されることを特徴とするロータ。 - 請求項1〜3のいずれか一項に記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。
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