JP2011022741A - コンピュータシステム、サービスプロセッサ、及びその診断方法 - Google Patents

Abstract

【課題】サービスプロセッサの通信制御部の自己診断の範囲を拡大し、これにより、高い信頼性を備えるコンピュータシステムを提供する。
【解決手段】コンピュータシステム１が、サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１と、サービスプロセッサ間通信路６０、７０とを具備している。サービスプロセッサＳＰ０は、通信制御部１０１、１０３と、折り返し通信路１０５とを備えている。サービスプロセッサＳＰ１は、通信制御部２０１、２０３と、折り返し通信路２０５とを備えている。通常動作設定に設定されると、通信制御部２０１、２０３は、それぞれ、サービスプロセッサ間通信路６０、７０を介してサービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３と通信可能になる。一方、自己診断時設定に設定されると、通信制御部２０１と通信制御部２０３は、折り返し通信路２０５を介して相互に通信可能になる。
【選択図】図２

Description

本発明は、コンピュータシステム、サービスプロセッサ及び、その診断方法に関し、特に複数のサービスプロセッサを備えるコンピュータシステム、サービスプロセッサおよび診断の方法に関する。

複数の計算ノードを備えるような大規模なコンピュータシステムにおいては、その管理のために、サービスプロセッサと呼ばれるプロセッサが設けられることがある。このとき、コンピュータシステムの信頼性を高めるために、複数のサービスプロセッサが設けられることがある。あるシステム構成においては、２つのサービスプロセッサがコンピュータシステムに設けられ、一方のサービスプロセッサが主系サービスプロセッサとして計算ノードの制御・管理に用いられると共に、もう一方のサービスプロセッサが従系サービスプロセッサとして主系サービスプロセッサを監視する。この場合、当該２つのサービスプロセッサの間には、それらの間で相互通信を行うためのプロセッサ間通信路が設けられる。

このようなコンピュータシステムは、例えば、特許文献１（特開昭６２−１７４８３９号公報）、特許文献２（特開平１０−１５４０８５号公報）に開示されている。特許文献１は、現用側と予備側に二重化されたデータ交換システムであって、システムを制御する二重化された制御プロセッサを備えるシステムを開示している。このシステムでは、現用側系制御プロセッサが、予備側系制御プロセッサの状態監視を行うために、制御プロセッサ間インターフェースを通じて予備側系制御プロセッサを診断起動し結果を受け取り、予備側系制御プロセッサの正常性を確認している。

また、特許文献２は、ノーストップ・システムを実現するために、二重化された監視／制御プロセッサを備えるシステムを開示している。このシステムでは、二重化された監視／制御プロセッサは、監視／制御プロセッサ間通信バスを通じて相互に状態を把握しながらシステムを監視・制御し、更に他系監視／制御プロセッサから該通信バスを通じて自己診断フェーズ通知を受信することで、他系監視／制御プロセッサのリセット（活性交換）を認識する。

図１は、２つのサービスプロセッサを備えるコンピュータシステムの構成例を示している。図１のコンピュータシステム１は、計算ノード３０、４０、５０と、サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１とを備えている。

図１において、サービスプロセッサＳＰ０とサービスプロセッサＳＰ１のうちの一方が、主系サービスプロセッサとしてコンピュータシステム１の構成制御、運転制御、障害発生時のログ採取や故障箇所の指摘などの各制御を実行する。他方のサービスプロセッサは、従系サービスプロセッサとして、主系サービスプロセッサに障害が発生した場合に、直ちに処理を引き継ぐべくホットスタンバイしている。

サービスプロセッサＳＰ０とサービスプロセッサＳＰ１は、２つのサービスプロセッサ間通信路６０、７０により相互通信可能である。サービスプロセッサＳＰ０とサービスプロセッサＳＰ１の間の通信路が二重化されているのは、高信頼化のためである。

サービスプロセッサＳＰ０は、通信制御部１０１、１０３と、ＣＰＵ１０４とを備えている。通信制御部１０１は、サービスプロセッサ間通信路６０の通信を制御しており、通信制御部１０３は、サービスプロセッサ間通信路６０上の通信を制御している。図１のサービスプロセッサＳＰ０では、２つのサービスプロセッサ間通信路６０、７０があることに対応して２つの通信制御部１０１、１０３が設けられていることに留意されたい。

同様に、サービスプロセッサＳＰ１は、通信制御部２０１、２０３と、ＣＰＵ３０４とを備えている。通信制御部２０１は、サービスプロセッサ間通信路６０上の通信を制御しており、通信制御部２０３は、サービスプロセッサ間通信路７０の通信を制御している。

特開昭６２−１７４８３９号公報 特開平１０−１５４０８５号公報

コンピュータシステムの信頼性を向上させるためには、保守交換のように新たなサービスプロセッサを組み込む際、新たに組み込まれるサービスプロセッサの動作の正常性を診断することが望ましい。このとき、新たに組み込まれるサービスプロセッサ自身の自己診断によってなるべく多くの診断項目について診断を行うことができれば、少ない交換作業の労力で高い信頼性を有するコンピュータシステムを構成できる。

しかしながら、図１のコンピュータシステム１では、例えば、サービスプロセッサＳＰ１の自己診断においては、通信制御部２０１、２０３の自己診断はＣＰＵ２０４とのインターフェース部に限定される。高い信頼性の要求に対応するためには、より広範囲な自己診断がなされるようにサービスプロセッサの自己診断能力を高めることが望ましい。

したがって、本発明の目的は、サービスプロセッサの通信制御部の自己診断の範囲を拡大し、これにより、高い信頼性を備えるコンピュータシステムを提供することを可能にすることにある。

本発明の一の観点においては、コンピュータシステムが、当該コンピュータシステムの制御を行うための第１及び第２サービスプロセッサと、第１及び第２サービスプロセッサの間に接続された第１及び第２サービスプロセッサ間通信路とを具備する。第１サービスプロセッサは、第１サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第１通信制御部と、第２サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第２通信制御部と、第１通信制御部と第２通信制御部との間で通信を行うための第１折り返し通信路とを含む。第２サービスプロセッサは、第１サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第３通信制御部と、第２サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第４通信制御部とを含む。第１サービスプロセッサが第１設定に設定されると、第１及び第２通信制御部は、それぞれ、第１及び第２サービスプロセッサ間通信路を介して第３及び第４通信部と通信可能になる。第１サービスプロセッサが第２設定に設定されると、第１通信制御部と第２通信制御部とは、第１折り返し通信路を介して相互に通信可能になる。

本発明の他の観点においては、コンピュータシステムの制御を行うためのサービスプロセッサが、第１サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第１通信制御部と、第２サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第２通信制御部と、第１通信制御部と第２通信制御部との間で通信を行うための折り返し通信路とを具備する。サービスプロセッサが第１設定に設定されると、第１及び第２通信制御部は、それぞれ、第１及び第２サービスプロセッサ間通信路を介した通信を実行可能になる。当該サービスプロセッサが第２設定に設定されると、第１通信制御部と第２通信制御部は、折り返し通信路を通じて相互に通信可能になる。

本発明の更に他の観点においては、上記のサービスプロセッサの自己診断のための診断方法が、第１通信制御部と第２通信制御部の間で折り返し通信路を通じて通信を実行するステップと、通信の通信結果に基づいて、第１及び第２通信制御部の異常を検出するステップとを備えている。

本発明の更に他の観点においては、第１サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第１通信制御部と、第２サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第２通信制御部と、第１通信制御部と第２通信制御部との間で通信を行うための折り返し通信路とを具備するサービスプロセッサを動作させるプログラムが、第１通信制御部と第２通信制御部の間で折り返し通信路を通じて通信を実行するステップと、通信の通信結果に基づいて、第１及び第２通信制御部の異常を検出するステップとをサービスプロセッサに実行させる。

本発明によれば、サービスプロセッサの通信制御部の自己診断の範囲を拡大し、これにより、高い信頼性を備えるコンピュータシステムを提供することができる。

２つのサービスプロセッサを備えるコンピュータシステムの一構成例を説明するブロック図である。 本発明の一実施形態におけるコンピュータシステムの構成を説明するブロック図である。 本発明の一実施形態のコンピュータシステムの動作を説明するフローチャートである。 本発明の一実施形態のコンピュータシステムの動作を説明するフローチャートである。

図２は、本発明の一実施形態のコンピュータシステム１の構成を示すブロック図である。コンピュータシステム１は、計算ノード３０、４０、５０と、サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１とを備えている。計算ノード３０〜５０はそれぞれ独立して動作可能なコンピュータシステム、または、コンピュータシステムとして必要なプロセッサ、メモリ、入出力部を持った論理的な単位である。

サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１は、同一の構成を有しており、その一方が主系サービスプロセッサとして動作し、他方が従系サービスプロセッサとして動作する。主系サービスプロセッサは、構成制御、運転制御、障害発生時のログ採取や故障箇所の指摘などの各制御を実行する。従系サービスプロセッサは、主系サービスプロセッサの状態を監視する。従系サービスプロセッサは、主系サービスプロセッサに障害が発生した場合に、コンピュータシステム１を停止させずに直ちに主系サービスプロセッサの処理を引き継ぐべくホットスタンバイする。以下では、サービスプロセッサＳＰ０が主系サービスプロセッサであり、サービスプロセッサＳＰ１が従系サービスプロセッサであるとして説明を行う。

サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１は、通信路を介して通信可能である。ここで、サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１の間の通信は二重化されている。即ち、サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１は、サービスプロセッサ間通信路６０、７０を介して相互に通信可能である。サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１の間の通信の二重化は、コンピュータシステム１の信頼性の向上のために有効である。

サービスプロセッサＳＰ０は、通信制御部１０１、１０３と、切り替え部１０２と、ＣＰＵ１０４と、折り返し診断通信路１０５とを備えている。同様に、サービスプロセッサＳＰ１は、通信制御部２０１、２０３と、切り替え部２０２と、ＣＰＵ２０４と、折り返し診断通信路２０５とを備えている。

まず、サービスプロセッサＳＰ０の各構成要素について説明する。ＣＰＵ１０４は、サービスプロセッサとして機能させるための専用制御プログラムであるサービスプロセッサ制御ファームウエア（以下、「ＳＰＦＷ」と記載）を実行する。このＳＰＦＷのサービスプロセッサＳＰ０へのインストールは、ＳＰＦＷを記録した記録媒体を用いておこなってもよい。なお、ＳＰＦＷは、図２には図示されていない。

通信制御部１０１は、ＣＰＵ１０４による制御の下、サービスプロセッサ間通信路６０を介してのサービスプロセッサＳＰ１との通信を制御する。同様に、通信制御部１０３は、ＣＰＵ１０４による制御の下、サービスプロセッサ間通信路７０を介してのサービスプロセッサＳＰ１との通信を制御する。

折り返し通信路１０５は、通信制御部１０１と通信制御部１０３の間の通信を可能にするための通信路である。後述のように、折り返し通信路１０５は、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３を自己診断する際に使用される。

切り替え部１０２は、ＣＰＵ１０４による制御の下、通信制御部１０１、１０３の通信相手を切り替える。より具体的には、サービスプロセッサＳＰ０が第１の設定（以下、「通常通信設定」という）に設定されると、切り替え部１０２は、通信制御部１０１、１０３の通信相手をサービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１、２０３に設定する。即ち、通常通信設定では、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３は、それぞれサービスプロセッサ間通信路６０、７０を介してサービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１、２０３と通信する。一方、サービスプロセッサＳＰ０が第２の設定（以下、「自己診断時設定」という。）に設定されると、切り替え部１０２は、通信制御部１０１、１０３の通信相手を、それぞれ、通信制御部１０３、１０１に設定する。即ち、自己診断時設定では、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３は、折り返し通信路１０５を介して自サービスプロセッサの通信制御部１０３、１０１と通信する。

サービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１、２０３、切り替え部２０２、ＣＰＵ２０４、折り返し診断通信路２０５の機能は、それぞれ、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３、切り替え部１０２、ＣＰＵ１０４、及び折り返し診断通信路１０５の機能と同一である。サービスプロセッサＳＰ０の切り替え部２０２と同様に、サービスプロセッサＳＰ１の切り替え部２０２は、通常通信設定に設定されると、通信制御部２０１、２０３の通信相手をサービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３に設定する。一方、自己診断時設定では、切り替え部２０２は、通信制御部２０１、２０３の通信相手を、それぞれ、通信制御部２０３、２０１に設定する。即ち、自己診断時設定では、サービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１、２０３は、折り返し通信路２０５を介して自サービスプロセッサの通信制御部２０３、２０１と通信する。

このような構成のコンピュータシステム１においては、折り返し通信路１０５、２０５を利用することにより、通信制御部１０１、１０３、２０１、２０３の自己診断の範囲を拡大することができる。例えば、サービスプロセッサＳＰ１については、サービスプロセッサＳＰ１の自己診断の際に切り替え部２０２を自己診断時設定に設定することにより、折り返し診断通信路２０５を用いて通信制御部２０１と通信制御部２０３の間で、相互に通信を行うことができる。即ち、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１、１０３と実際に通信動作を行わずとも、実際の通信動作と同様の動作をサービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１、２０３に行わせることができる。これにより、通信制御部２０１、２０３の自己診断の範囲を拡大し、サービスプロセッサＳＰ１の自己診断能力を向上させることができる。サービスプロセッサＳＰ０についても同様である。以下では、本実施形態におけるコンピュータシステム１の動作、特にサービスプロセッサの自己診断動作について詳細に説明する。

図３Ａ、図３Ｂは、サービスプロセッサＳＰ１の交換の際に、新たなサービスプロセッサＳＰ１をコンピュータシステム１に装着する場合の作業手順を示すフローチャートである。

図３Ａを参照して、サービスプロセッサＳＰ１が保守交換のためにコンピュータシステム１に搭載され（ステップＳ３０１）、サービスプロセッサＳＰ１の電源がオンされると（ステップＳ３０２）、ＣＰＵ２０４はサービスプロセッサＳＰ１の自己診断を開始する。ここで、サービスプロセッサＳＰ１の自己診断は、ＳＰＦＷをＣＰＵ２０４が実行することにより行われることに留意されたい。

まず、ＣＰＵ２０４は通信制御部２０１の診断を実行する（ステップＳ３０３）。ステップＳ３０３での診断においては、ＣＰＵ２０４から通信制御部２０１へのアクセスが正常であるか異常であるかが診断される。ステップＳ３０３において通信制御部２０１の異常が検出されると（ステップＳ３０４）、サービスプロセッサＳＰ１の保守交換は中止される(ステップＳ３１６)。

ステップＳ３０３における診断により、通信制御部２０１の異常が検出されなかった場合には、ＣＰＵ２０４は通信制御部２０３の診断を実行する（ステップＳ３０５）。ステップＳ３０５の診断においては、ＣＰＵ２０４から通信制御部２０３へのアクセスが正常であるか異常であるかが診断される。ステップＳ３０５において通信制御部２０３の異常が検出されると（ステップＳ３０６）、サービスプロセッサＳＰ１の保守交換は中止される(ステップＳ３１６)。

ステップＳ３０５において異常が検出されなかった場合には、ＣＰＵ２０４は、切り替え部２０２を自己診断時設定に設定する。これにより、通信制御部２０１と通信制御部２０３とは、折り返し診断通信路２０５を利用して相互に通信可能な状態になる（ステップＳ３０７）。このとき、切り替え手段２０２は、サービスプロセッサ間通信路６０、７０を通信に使用不能な状態に設定する。

続いて、図３Ｂに図示されているように、折り返し診断通信路２０５を用いた通信制御部２０１、２０３の自己診断が行われる。詳細には、ＣＰＵ２０４の制御の下、通信制御部２０１と通信制御部２０３の間で、折り返し診断通信路２０５を用いて相互に通信が実行される（ステップＳ３０８）。この通信では、通信制御部２０１、２０３を実際にサービスプロセッサＳＰ０と通信する動作と同様に動作させることができる。更に、ＣＰＵ２０４は、ステップＳ３０８における通信結果が正常であるか判断する（ステップＳ３０９）。ステップＳ３０８、Ｓ３０９の動作により、サービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１、２０３の信頼性をより高いレベルで自己診断することができる。ステップＳ３０８における通信結果が異常であった場合は、サービスプロセッサＳＰ１の保守交換は中止される(ステップＳ３１７)。

続いて、サービスプロセッサＳＰ０、ＳＰ１の間で通信が行われ、サービスプロセッサ間通信路６０、７０が正常か確認される。より具体的には、ＣＰＵ２０４は切り替え部２０２を通常動作設定にする。これにより、折り返し診断通信路２０５が使用されない状態になると共に、サービスプロセッサ間通信路６０、７０が通信に使用可能な状態になる（ステップＳ３１０）。

続いて、通信制御部２０１は、ＣＰＵ２０４による制御の下、サービスプロセッサ間通信路６０を通じて、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１との通信を実行する(ステップＳ３１１)。ＣＰＵ２０４は、ステップＳ３１１における通信結果が正常であるか判断する（ステップＳ３１２）。通信結果が異常であった場合は、サービスプロセッサＳＰ１の保守交換は中止される(ステップＳ３１７)。通信結果が正常であった場合は、サービスプロセッサ間通信路６０及びサービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１も正常に動作していると判断可能である。

一方、ステップＳ３１２において異常が発見された場合、既に正常と判断されている通信制御部２０１の障害の可能性は低く、サービスプロセッサ間通信路６０又はサービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１に異常がある可能性が示唆されることになる。ここで、図１の構成においては、通信制御部２０１の自己診断がなされないままサービスプロセッサ間通信路６０が通信に使用されるので、異常が生じた場合、通信制御部２０１の障害の可能性は低いとの判断は困難であることに留意されたい。

ステップＳ３１２で異常が発見されなかった場合、通信制御部２０３は、ＣＰＵ２０４による制御の下、サービスプロセッサ間通信路７０を通じて、サービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０３との通信を実行する(ステップＳ３１３)。ＣＰＵ２０４は、ステップＳ３１３における通信結果が正常であるか判断する（ステップＳ３１４）。通信結果が異常であった場合は、サービスプロセッサＳＰ１の保守交換は中止される(ステップＳ３１７)。通信結果が正常であった場合は、サービスプロセッサ間通信路７０及びサービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０３も正常に動作していると判断可能である。

ここまでの診断結果で異常が発見されなかった場合、サービスプロセッサＳＰ１が従系サービスプロセッサとしてコンピュータシステム１に組み込まれる(ステップＳ３１５)。組み込まれたサービスプロセッサＳＰ１は、従系サービスプロセッサとして、主系サービスプロセッサであるサービスプロセッサＳＰ０の動作をサービスプロセッサ間通信路６０、７０を通じて継続的に監視し始める。

以上に説明されているように、本実施形態のコンピュータシステムは、サービスプロセッサの通信制御部に実際と同様の動作をさせて通信制御部を自己診断するので、通信制御部の自己診断の範囲を拡大することができる。これは、サービスプロセッサの信頼性を高いレベルで確認するために有用である。実際と同様の動作をさせて通信制御部を自己診断することは、サービスプロセッサ間の通信において障害を発見した場合に障害の発生箇所を特定するためにも有用である。例えば、本実施形態のコンピュータシステムでは、自己診断でサービスプロセッサＳＰ１の通信制御部２０１に異常が発見されなかった場合に、サービスプロセッサ間通信路６０を介した通信で異常が発見された場合には、サービスプロセッサ間通信路６０又はサービスプロセッサＳＰ０の通信制御部１０１に異常があることが示唆される。これは、障害の発生箇所の特定を容易化する。

また、本実施形態のコンピュータシステムでは、通信制御部を実際と同様の動作をさせて自己診断するために、外部の付属部品や人的作業を要しないことにも留意されたい。これは、サービスプロセッサ交換時の作業手順を簡略化でき、更に作業ミスの入る余地を低減できることである。

以上、実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は、上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。例えば、上記の実施形態は、サービスプロセッサＳＰ１の交換時におけるサービスプロセッサＳＰ１の診断について例示しているが、本発明の実施は、交換における診断に限られるものではない。

１・・・コンピュータシステム
ＳＰ０・・・サービスプロセッサ
ＳＰ１・・・サービスプロセッサ
３０・・・計算ノード
４０・・・計算ノード
５０・・・計算ノード
６０・・・サービスプロセッサ間通信路
７０・・・サービスプロセッサ間通信路
１０１・・・通信制御部
１０２・・・切り替え手段
１０３・・・通信制御部
１０４・・・ＣＰＵ
１０５・・・折り返し診断通信路
２０１・・・通信制御部
２０２・・・切り替え手段
２０３・・・通信制御部
２０４・・・ＣＰＵ
２０５・・・折り返し診断通信路

Claims (6)

1. コンピュータシステムの制御を行うための第１及び第２サービスプロセッサと、
   前記第１及び第２サービスプロセッサの間に接続された第１及び第２サービスプロセッサ間通信路
   とを具備し、
   前記第１サービスプロセッサは、
   前記第１サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第１通信制御部と、
   前記第２サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第２通信制御部と、
   前記第１通信制御部と前記第２通信制御部との間で通信を行うための第１折り返し通信路
   とを含み、
   前記第２サービスプロセッサは、
   前記第１サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第３通信制御部と、
   前記第２サービスプロセッサ間通信路を通じた通信を制御するための第４通信制御部
   とを含み、
   前記第１サービスプロセッサが第１設定に設定されると、前記第１及び第２通信制御部は、それぞれ、前記第１及び第２サービスプロセッサ間通信路を介して前記第３及び第４通信部と通信可能になり、
   前記第１サービスプロセッサが第２設定に設定されると、前記第１通信制御部と前記第２通信制御部とは、前記第１折り返し通信路を介して相互に通信可能になる
   コンピュータシステム。
2. 請求項１に記載のコンピュータシステムであって、
   前記第１サービスプロセッサが、前記第１通信制御部と前記第２通信制御部との間の前記第１折り返し通信路を介した通信の通信結果に基づいて、前記第１通信制御部と前記第２通信制御部の異常の検出を行う診断手段を備える
   コンピュータシステム。
3. 請求項１又は２に記載のコンピュータシステムであって、
   前記第２サービスプロセッサが、更に、前記第３通信制御部と前記第４通信制御部との間で通信を行うための第２折り返し通信路を備え、
   前記第２サービスプロセッサが第１設定に設定されると、前記第３及び第４通信制御部は、それぞれ、前記第１及び第２サービスプロセッサ間通信路を介して前記第１及び第２通信部と通信可能になり、
   前記第２サービスプロセッサが第２設定に設定されると、前記第３通信制御部と前記第４通信制御部とは、前記第２折り返し通信路を介して相互に通信可能になる
   コンピュータシステム。
4. コンピュータシステムの制御を行うためのサービスプロセッサであって、
   第１サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第１通信制御部と、
   第２サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第２通信制御部と、
   前記第１通信制御部と前記第２通信制御部との間で通信を行うための折り返し通信路
   とを具備し、
   前記サービスプロセッサが第１設定に設定されると、前記第１及び第２通信制御部は、それぞれ、前記第１及び第２サービスプロセッサ間通信路を介した通信を実行可能になり、
   当該サービスプロセッサが第２設定に設定されると、前記第１通信制御部と前記第２通信制御部は、前記折り返し通信路を通じて相互に通信可能になる
   サービスプロセッサ。
5. 請求項３のサービスプロセッサの自己診断のための診断方法であって、
   前記第１通信制御部と前記第２通信制御部の間で前記折り返し通信路を通じて通信を実行するステップと、
   前記通信の通信結果に基づいて、前記第１及び第２通信制御部の異常を検出するステップ
   とを備える
   診断方法。
6. 第１サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第１通信制御部と、第２サービスプロセッサ間通信路を介した通信を制御するための第２通信制御部と、前記第１通信制御部と前記第２通信制御部との間で通信を行うための折り返し通信路とを具備するサービスプロセッサを動作させるプログラムであって、
   前記第１通信制御部と前記第２通信制御部の間で前記折り返し通信路を通じて通信を実行するステップと、
   前記通信の通信結果に基づいて、前記第１及び第２通信制御部の異常を検出するステップ
   とを前記サービスプロセッサに実行させる
   プログラム。

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