JP2008233937A - 画像形成装置および画像形成方法 - Google Patents

Abstract

【課題】像担持体表面の残留物を清掃するクリーニング部材を備え、像担持体の正転駆動に先立って、逆転させる構成において、クリーニング部材の捲れを防止することが可能な画像形成装置を提供すること。
【解決手段】プリンタの制御部は、前回プリント時の印字率を取得し（ステップＳ１１）、印字率の大きさに応じて、像担持体としての感光体ドラムを逆転させるときの回数ｎを設定する（ステップＳ１２）。ここで、設定された回数ｎが「０」の場合には、逆転を実行せず、感光体ドラムの正転を開始させる（ステップＳ１５）。一方、回数ｎの値が「１」以上の場合には、逆転処理として、感光体ドラムを所定量逆転、所定量正転の動作をｎ回繰り返し（ステップＳ１４）、その後、正転を開始させる（ステップＳ１５）。
【選択図】図４

Description

本発明は、像担持体表面に当接してその表面を清掃するクリーニング部材を有する画像形成装置および画像形成方法に関する。

近年、例えば中間転写ベルトに沿って、感光体ドラムや転写器を中核とする作像ユニットを複数個配列し、それぞれの作像ユニットで形成した各色トナー像を中間転写ベルト上に多重転写し、多重転写された各色トナー像を一括して記録シート上に転写してフルカラー画像を得るタンデム型のプリンタが普及している。
このようなプリンタでは、転写後に中間転写ベルト上に残ったトナー（残留トナー）や転写ベルト上に付着している紙粉などをクリーナにより清掃する構成になっている。残留トナー等の清掃方法としては、例えばポリウレタン等の弾性体からなるクリーニングブレードを中間転写ベルト表面に押圧させ、残留トナー等を掻き取って回収する方法が一般的である。

ところが、クリーニングブレードを当接させる方法では、例えば図１６（ａ）に示すようにクリーニングブレード９０１の、中間転写ベルト９０２との接触面９０３に入り込んだ残留トナーや紙粉、埃などの量が、プリント枚数が多くなるに連れて増えてくると、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２間に異物が挟み込まれたような状態になって、両者間に微小な隙間ができ、その隙間を、介在している紙粉等とは別のトナー等がすり抜けて、クリーニング不良になることがある。

そこで、特許文献１には、中間転写ベルトの正方向への回転（正転）駆動に先立って、中間転写ベルトを所定量だけ逆方向に回転させた後、正転駆動を開始させる構成が開示されている。この逆転により、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２間に介在していた紙粉等が、図１６（ｂ）に示すように開放されて自由になるので周辺に飛び散るなどしてクリーニングブレード９０１から離れ、図１６（ｃ）に示すように正転時にクリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２の接触状態が、紙粉等の異物が除去された正常な状態に戻ることになる。

図１６（ｃ）は、クリーニングブレード９０１が中間転写ベルト９０２に密着している様子を示しているが、実際には通常、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２の接触状態が中間転写ベルト９０２の正転により正常な状態に戻る際に、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２上に残っていたトナー及びトナーに添加されているシリカ等のトナー添加剤等が、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２間に介在し、両者間に発生する摩擦力の大きさを適量に維持する潤滑剤的な役割を担うことにより、摩擦によるクリーニングブレード９０１の反転（捲れ）防止が図られている。

飛び散った紙粉等は、中間転写ベルト９０２の正転駆動により、再度クリーニングブレード９０１のところに搬送されるが、クリーニングブレード９０１の接触状態が正常な状態に戻っているので、紙粉等をクリーニングブレード９０１により掻き取って回収することができる。
特開２００５−３００９１６号公報

しかしながら、特許文献１の構成では、クリーニングブレード９０１の捲れが発生する場合がある。これは、以下の理由による。
すなわち、例えば低印字率の原稿に対する連続プリントを大量に実行した場合、中間転写ベルト９０１表面に転写されるトナー量が少なくなり、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２間に介在するトナーおよびトナー添加剤の量も少なくなる。

このような状態で、当該プリント終了の後に別のジョブ実行のために、正転駆動に先立ち、逆転、正転と回転方向を切り換えて中間転写ベルト９０１を回転駆動させると、少量といえどもクリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２間に介在していたトナー及びトナー添加剤が逆転時にクリーニングブレード９０１から離れ、正転時に切り換わったときにほとんど介在していない状態になってしまう。

そうなると、クリーニングブレード９０１と中間転写ベルト９０２間の摩擦力が増大し、クリーニングブレード９０１の先端が正方向に移動する中間転写ベルト９０２に引っ張られ、その力に抗うことができなくなって、図１６（ｄ）に示すように捲れてしまうものである。
捲れが発生すると、クリーニングブレード９０１の変形や一部に欠けが生じ、トナーを十分に掻き取ることができなくなってクリーニング性能が大きく劣化してしまう。

このような問題は、中間転写ベルトを清掃するクリーニングブレードに限られず、例えば感光体ドラム表面の残留トナーを清掃するクリーニングブレードにも同様に生じ得る。
本発明は、上述のような問題点に鑑みてなされたものであって、中間転写ベルト等の像担持体表面の残留物をクリーニングするクリーニング部材を備え、像担持体の正転駆動に先立って、逆転させる構成において、クリーニング部材の捲れを防止することが可能な画像形成装置および画像形成方法を提供することを目的とする。

上記目的を達成するため、本発明は、像担持体表面に当接してその表面を清掃する弾性体からなるクリーニング部材を有する画像形成装置であって、前記像担持体の、画像形成時における回転方向を正方向としたとき、前記クリーニング部材が当接している状態の像担持体を、停止状態から正方向に回転させるのに先立ち逆方向に回転させる駆動手段と、前記像担持体が回転したときの、前記クリーニング部材との間に生じる摩擦力の大きさを指標する情報に応じて、前記像担持体の逆方向の回転動作を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする。

ここで、上記「逆方向の回転動作を制御する」とは、逆方向の回転動作を実行させる場合はもちろん、実行させない場合を含んで制御するという意味で用いられる。
また、前記情報は、環境条件としての装置内温度であり、前記制御手段は、前記装置内温度が所定温度以上の場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、当該所定温度よりも低い場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする。

さらに、前記情報は、画像形成履歴としての、過去の画像形成時における印字率であり、前記制御手段は、前記印字率が所定値未満の場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、当該所定値以上の場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする。
また、前記情報は、画像形成履歴としての、総画像形成回数、像担持体総回転駆動時間、前回の逆方向の回転動作時からの画像形成回数、前回の逆方向の回転動作時からの像担持体回転駆動時間または前回の動作時からの経過時間であり、前記制御手段は、前記回数または時間が所定値以下の場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、当該所定値よりも大きい場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする。

さらに、前記情報は、画像形成履歴としての、前回の画像形成ジョブで実行された画像形成モードのことであり、前記制御手段は、前記画像形成モードが１回の画像形成ジョブで１回の画像形成動作を行って停止する第１のモードの場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、１回の画像形成ジョブで複数回の画像形成動作を連続して行って停止する第２のモードの場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする。

また、前記制御手段は、逆方向の回転動作時における時間、距離もしくは速度を制御することを特徴とする。
さらに、前記制御手段は、逆方向の回転後に正方向に回転させるという動作の繰り返し回数を制御することを特徴とする。
また、前記像担持体の、正方向への回転が、装置への電源投入時、画像形成開始直前、画像形成が実行できないトラブル状態からの復帰時、または節電状態の解除時を契機に行われることを特徴とする。

さらに、前記クリーニング部材の、前記担持体への当接圧を変動させる圧変動手段を備え、前記制御手段は、前記圧変動手段を制御して、前記像担持体の逆方向の回転中における当接圧を画像形成時よりも低下させ、正方向の回転が開始されると当接圧を画像形成時の当接圧まで上昇させることを特徴とする。
また、感光体を露光して潜像を形成し、形成された潜像を現像する画像プロセス手段を有し、前記像担持体は、前記感光体であることを特徴とする。

さらに、形成された像を中間転写体に一次転写し、中間転写体に一次転写された像をシートに二次転写する画像プロセス手段を有し、前記像担持体は、前記中間転写体であることを特徴とする。
また、形成された像を、転写材搬送体により搬送される転写材上に転写する画像プロセス手段を有し、前記像担持体は、前記転写材搬送体であることを特徴とする。

本発明は、像担持体表面に当接してその表面を清掃する弾性体からなるクリーニング部材を有する画像形成装置が実行する画像形成方法であって、前記像担持体の、画像形成時における回転方向を正方向としたとき、前記クリーニング部材が当接している状態の像担持体を、停止状態から正方向に回転させるのに先立ち逆方向に回転させる駆動ステップと、前記像担持体が回転したときの、前記クリーニング部材との間に生じる摩擦力の大きさを指標する情報に応じて、前記像担持体の逆方向の回転動作を制御する制御ステップと、を含むステップを実行することを特徴とする。

本発明に係る画像形成装置は、像担持体表面に当接してその表面を清掃する弾性体からなるクリーニング部材と、前記像担持体を正方向および逆方向へ回転駆動可能な駆動手段と、自装置の状態を検出する検出手段と、画像形成開始信号を受けたとき、前記検出手段による検出結果に基づいて、前記像担持体を逆方向へ回転駆動した後に正方向へ回転駆動する第１の動作モードと前記像担持体を逆方向へ回転駆動することなく正方向へ駆動する第２の動作モードとのいずれかを選択する制御手段と、を備えることを特徴とする。

また、前記検出手段は、前回の画像形成動作が終了してからの経過時間を検出するものであり、前記制御手段は、経過時間が所定時間よりも長いときに第１の動作モードを選択し、所定時間以下のときに第２の動作モードを選択することを特徴とする。
さらに、前記検出手段は、装置内の温度を検出するものであり、前記制御手段は、装置内温度が所定温度よりも低いときに第１の動作モードを選択し、所定温度以上のときに第２の動作モードを選択することを特徴とする。

また、前記検出手段は、前回の画像形成時の印字率を検出するものであり、前記制御手段は、印字率が所定値以上のときに第１の動作モードを選択し、所定値未満のときに第２の動作モードを選択することを特徴とする。

このように、摩擦力の大きさを指標する情報に基づいて逆方向の回転動作をその要否を含めて制御するので、クリーニング性を向上させつつクリーニング部材の捲れ防止を図ることが可能になる。
また、画像形成装置の状態に基づいて、第１と第２の動作モードのいずれかを選択するので、クリーニング性を向上させつつクリーニング部材の捲れ防止を図ることが可能になる。

以下、本発明に係る画像形成装置および画像形成方法の実施の形態を、タンデム型カラーデジタルプリンタ（以下、単に「プリンタ」という。）を例に説明する。
（第１の実施の形態）
図１は、本実施の形態に係るプリンタ１の全体の構成を示す図である。
同図に示すように、プリンタ１は、画像プロセス部１０、給送部２０、定着部３０および制御部１００などを備えており、ネットワーク、ここではＬＡＮに接続されて、外部の端末装置（不図示）からの印刷（プリント）ジョブの実行指示を受け付けると、その指示に基づいてプリントジョブを実行するものである。

画像プロセス部１０は、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）およびブラック（Ｋ）の各色のそれぞれに対応する作像部２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋと、ドラム駆動モータ９、無端状の中間転写ベルト１１、ベルト駆動モータ１５およびベルトクリーニング部１９などを備える。
作像部２Ｙは、ドラム駆動モータ９の回転駆動力を受けて矢印Ａ方向に回転駆動される感光体ドラム３、帯電ローラ４、露光部５、現像部６、一次転写ローラ７、ドラムクリーニング部８などからなる。

ドラムクリーニング部８は、ウレタンゴムなどの弾性体からなるクリーニングブレード８１を備えている。クリーニングブレード８１は、感光体ドラム３の回転方向Ａに対し、ここでは向き合う（カウンター）方向に、その先端（エッジ）が感光体ドラム３表面に当接された状態で保持されており、感光体ドラム３上の残留トナーや紙粉等を掻き落とし除去（クリーニング）する。クリーニングブレード８１により掻き落とされた残留トナー等は、不図示の回収容器に回収される。この構成は、他の作像部２Ｍ〜２Ｋについても同様である。なお、クリーニングブレード８１の、感光体ドラム３に対する向きは、カウンター方向に限られることはない。例えば、クリーニングブレード８１のエッジが感光体ドラム３の回転方向に対し同じ方向に向くように配置されるとしても良い。

中間転写ベルト１１は、駆動ローラ１２、従動ローラ１３、テンションローラ１４に張架されており、ベルト駆動モータ１５の回転駆動力を受けて矢印Ｂ方向に回転駆動される。中間転写ベルト１１としては、例えばポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂にカーボンを分散させて、表面抵抗値を１×１０^７〜１×１０^１２〔Ω／□〕に調整したものが用いられる。その他、ポリカーボネイト（ＰＣ）樹脂、ポリイミド（ＰＩ）樹脂、ウレタン系樹脂、フッ素系樹脂、ナイロン系樹脂などの樹脂や、シリコンゴム、ウレタンゴム等の弾性材、またこれらに導電粉体やカーボンを分散させることで抵抗調整を行った材料としても良い。

ベルトクリーニング部１９は、クリーニングブレード１９１を備えている。クリーニングブレード１９１は、中間転写ベルト１１の回転方向Ｂに対しカウンター方向に、その先端が中間転写ベルト１１表面に当接された状態で保持されており、中間転写ベルト１１上の残留トナーや紙粉等を掻き落としクリーニングする。クリーニングブレード１９１により掻き落とされた残留トナー等は、不図示の回収容器に回収される。

給送部２０は、シートＳを収容する給紙カセット２１と、給紙カセット２１内のシートＳを１枚ずつ繰り出す繰り出しローラ２２と、繰り出されたシートＳを搬送する搬送ローラ対２３と、二次転写位置１２１にシートＳを送り出すタイミングをとるためのタイミングローラ対２４と、二次転写ローラ２５などを備えている。
制御部１００は、外部の端末装置から送信されて来る画像信号を受信して、これをＹ〜Ｋ色用のデジタル画像信号に変換し、画像プロセス部１０、給送部２０等を制御して、プリント動作を実行させる。

具体的には、作像部２Ｙ〜２Ｋごとに、矢印Ａ方向に回転する感光体ドラム３が帯電ローラ４により一様に帯電され、帯電された感光体ドラム３の表面が露光部５より露光されて静電潜像が形成され、形成された静電潜像は、現像部６によって現像されてトナー像として顕像化される。この現像剤としてのトナーは、例えば粒径７〔μｍ〕以下、好ましくは４．５〔μｍ〕以上６．５〔μｍ〕以下の重合トナーが用いられる。もちろん他の製法のものであっても良い。

現像された各色トナー像は、各一次転写ローラ７による静電力の作用により感光体ドラム３から中間転写ベルト１１上に一次転写される。この際、各色の作像動作は、そのトナー像が中間転写ベルト１１上の同じ位置に重ね合わせて一次転写されるようにタイミングをずらして実行される。
中間転写ベルト１１上の各色トナー像は、中間転写ベルト１１の回転により二次転写位置１２１に移動する。

一方、中間転写ベルト１１上の各色トナー像の移動タイミングに合わせて、給送部２０からは、タイミングローラ対２４を介してシートＳが給送されて来ており、そのシートＳは、回転する中間転写ベルト１１と二次転写ローラ２５の間に挟まれて搬送され、二次転写位置１２１において静電力により中間転写ベルト１１上のトナー像がシートＳ上に二次転写される。

二次転写位置１２１を通過したシートＳは、定着部３０に搬送され、ここでトナー像が加熱、加圧されてシートＳに定着された後、排出ローラ対４０を介して排出トレイ４１上に排出される。
一次転写されずに感光体ドラム３上に残ってしまった残留トナーや感光体ドラム３上に付着している紙粉などの残留物は、ドラムクリーニング部８により除去される。同様に、二次転写されずに中間転写ベルト１１上に残ってしまった残留トナーや紙粉などの残留物は、ベルトクリーニング部１９により除去される。以下、クリーニングブレード８１と１９１両方をまとめていうときには、符号を省略して名称だけを記すこととする。

装置内の、作像部２Ｙ〜２Ｋ周辺には、装置内温度（機内温度）を検出する温度検出センサ１８が配置されており、その検出信号は、制御部１００に送られる。
図２は、制御部１００の構成を示す図である。
同図に示すように、制御部１００は、主な構成要素として、通信インターフェース（Ｉ／Ｆ）部１０１、全体制御部１０２、モータ制御部１０３、逆転情報格納部１０４、印字率算出部１０５および印字率情報格納部１０６を備えており、各部は、バス１１０を介してデータ送受信を行えるようになっている。

通信Ｉ／Ｆ部１０１は、ＬＡＮカード、ＬＡＮボードといったＬＡＮに接続するためのインターフェースである。
全体制御部１０２は、画像プロセス部１０、給送部２０等の動作を統括的に制御して、円滑なプリント動作を実現する。また、温度検出センサ１８からの検出信号を受信して、機内温度をモニターし、温度変化により感光体ドラム３の感度特性やトナーによる現像特性等が変動しても出力画像の画質が適正な状態で安定するように、プリント時の帯電量や露光量などを機内温度に応じた適正量に補正する公知のγ補正などの安定化制御を行う。

印字率算出部１０５は、印字率Ｐを算出する。ここで、印字率Ｐとは、シート１枚について、全画素数をＳａ、印字される画素数をＳｂとしたとき、Ｐ＝（Ｓｂ／Ｓａ）×１００〔％〕の式で現される。なお、印字率としては、例えばシート１枚の全面積をＳａ、印字される画像の面積をＳｂとしても良い。
印字率算出部１０５は、シート１枚へのプリント実行毎に、受信した画像信号からＳａ、Ｓｂを求め、印字率Ｐを算出する。

印字率情報格納部１０６は、不揮発性の記憶手段からなり、算出された印字率Ｐのデータを印字率情報として格納する。その際、印字率情報は、シート１枚毎に更新される（最新のものだけが格納される）としても良いし、蓄積して履歴をとるとしても良い。なお、本実施の形態においてはシート１枚に対する印字率を格納できれば良いので、例えば外部の端末装置から画像信号と共に印字率情報を取得するとしても良い。この場合、印字率算出部１０５による算出処理は不要になる。

モータ制御部１０３は、ドラム駆動モータ９およびベルト駆動モータ１５に電流を供給して、その回転動作を制御するモータ駆動制御処理を実行する。具体的には、図１に示すように画像形成時に感光体ドラム３を矢印Ａ方向に、中間転写ベルト１１を矢印Ｂ方向に回転駆動させる。以下、この回転方向を正方向といい、正方向の回転を正転という。また、停止状態から正方向に回転させるのに先立ち、その反対の方向に回転動作させる回転制御を行う。以下、この反対の方向を逆方向といい、逆方向の回転を逆転という。

逆転動作は、後述のように前回プリントジョブ時の印字率の大きさに応じて制御される。具体的には、停止状態から一定量だけ逆転して停止（１回目の逆転）、その後一定量だけ正転して停止（１回目の正転）、さらに一定量だけ逆転して停止（２回目の逆転）・・・正転して停止（ｎ−１回目の正転）、一定量だけ逆転して停止（ｎ回目の逆転）といった正逆転の繰り返し動作を実行する場合の逆転回数ｎの値を印字率の大きさに応じて変えるものである。

逆転情報格納部１０４は、不揮発性の記憶手段であり、感光体ドラム３、中間転写ベルト１１の逆転回数を示す逆転情報が書き込まれる逆転情報テーブル１２１が設けられている。
図３は、逆転情報テーブル２０１の内容を示す図である。
同図に示すように、逆転情報テーブル２０１は、前回のプリント時における印字率を示す値と逆転回数を示す値とを対応付けたテーブルである。同図より明らかなように、印字率が小さくなると逆転回数が少なくなり、印字率が大きくなると逆転回数が多くなっている。また、印字率１％未満では、０回（逆転動作を禁止）としている。

このようにしているのは、クリーニングブレードの捲れを防止するためである。
すなわち、前回のプリント時の印字率が大きいということは、小さい場合よりもクリーニングブレード８１と感光体ドラム３間に介在するトナー及びトナー添加剤の量が多く、両者間の摩擦力も小さくなっており、逆転回数をある程度多くしても捲れの生じる可能性が低い。

これとは逆に、印字率が小さい場合には、背景技術の項で説明したように、クリーニングブレード８１と感光体ドラム３間に介在するトナー及びトナー添加剤の量が少なくなっている状態で、逆転させると、少量でもクリーニングブレード８１と感光体ドラム３間に介在していたトナーやトナー添加剤がクリーニングブレード８１から離れてしまい、正転時にはクリーニングブレード８１と感光体ドラム３間にほとんどトナー及びトナー添加剤が介在していない状態になって摩擦力が増大し、よって捲れが生じる可能性が高くなる。特に、印字率が１％未満の場合には、捲れの生じる可能性が極めて高いので逆転を禁止させる。この意味で、印字率は、感光体ドラム３が回転したときの、クリーニングブレード８１との間に生じる摩擦力の大きさを指標する情報といえる。このことはクリーニングブレード１９１と中間転写ベルト１１についても同様である。

なお、印字率と逆転回数の値は、上記のものに限られないことはいうまでもなく、クリーニングブレードのエッジに噛み込んでいる紙粉などの異物を効果的に除去でき、かつ捲れが生じることのない範囲で最適な値が、クリーニングブレードやトナーの材料、感光体ドラム３、中間転写ベルト１１の回転速度、クリーニングブレードの押圧力等が考慮されて予め実験等から決められる。

次に、モータ駆動制御処理の内容を図４、図５を用いて説明する。この処理は、プリントジョブの実行要求（画像形成開始信号）を受けてプリント動作が開始されるときに実行される。
図４に示すように、前回プリント時の印字率Ｐを取得する（ステップＳ１１）。ここでは、印字率情報格納部１０６に格納されている印字率情報を読み出す。なお、印字率の履歴が格納されている場合には、最新（前回の画像形成時）の値や、過去何回かの最小値、平均値等を印字率としても良い。

そして、印字率の大きさに応じて逆転回数ｎを設定する（ステップＳ１２）。具体的には、逆転情報テーブル２０１を参照し、印字率Ｐに対応する逆転回数を読み出す。例えば、印字率Ｐが０．５〔％〕の場合、逆転回数が「０」回になる（逆転させないとする）。
設定された逆転回数ｎが「０」回であるか否かを判断する（ステップＳ１３）。
ここで、ｎ＝０でないことを判断すると（ステップＳ１３で「ＮＯ」）、逆転処理を実行する（ステップＳ１４）。

図５は、逆転処理のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。
同図に示すように、まず変数ｉの値を「１」に設定する（ステップＳ１４１）。そして、ドラム駆動モータ９とベルト駆動モータ１５に逆転動作のための電流を供給し、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１を所定量だけ逆転させる（ステップＳ１４２）。ここで、所定量および逆転速度は、逆転回数と同様に、クリーニングブレードのエッジに噛み込んでいる紙粉等を効果的に除去でき、かつ捲れが生じることのない範囲で最適な値として、例えば逆転時間や距離などが予め実験等から決められ、不図示の記憶手段に格納される。具体的には、例えば感光体ドラム３を５〔ｍｍ〕、中間転写ベルト１１を１０〔ｍｍ〕逆転させるとすることができる。

所定量の逆転動作が終了すると（停止状態になると）、変数ｉの値が、設定された逆転回数ｎの値に等しいか否かを判断する（ステップＳ１４３）。
ここで、等しくないことを判断すると（ステップＳ１４３で「ＮＯ」）、ドラム駆動モータ９とベルト駆動モータ１５に正転動作のための電流を供給し、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１を所定量だけ正転させる（ステップＳ１４４）。この所定量および正転速度は、逆転時の場合と同様に予め実験等から決められて不図示の記憶手段に格納される。逆転時の値と同じとしても良いし、大きくまたは小さくするとしても良い。

所定量の正転動作が終了すると（停止状態になると）、現在の変数ｉの値に「１」をインクリメントして（ステップＳ１４５）、ステップＳ１４２に移る。
ステップＳ１４２、Ｓ１４３の処理を実行する。すなわち、所定量だけ逆転させた後、ｉ＝ｎであるか否かを判断する。
ｉ＝ｎであることを判断するまで、ステップＳ１４２〜Ｓ１４５の処理を繰り返し実行し、ｉ＝ｎであることを判断すると（ステップＳ１４３で「ＹＥＳ」）、モータ駆動制御処理のメインルーチンにリターンする。

これにより、例えば、逆転回数ｎが１回に設定された場合には、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１の逆転が所定量だけ実行される。また、２回に設定された場合には、所定量だけ逆転、所定量だけ正転、所定量だけ逆転の動作が実行されることになる。
図４に戻って、ステップＳ１５では、プリント動作開始のために、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１を正転させて、当該処理を終了する。

ステップＳ１３において、ｎ＝０であることを判断すると（ステップＳ１３で「ＹＥＳ）、そのままステップＳ１５に移る。この場合、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１は、逆転することなく正転制御される。
このように本実施の形態では、前回プリント時の印字率の大きさに応じて逆転動作の要否および回数を制御するとしたので、クリーニングブレードの捲れが生じる蓋然性が高いと想定される状態では逆転を禁止し、また逆転回数を抑えるので捲れを防止することができる。また、捲れが生じ難いと想定される状態では、逆転回数を増やしてクリーニングブレードと感光体ドラム３、中間転写ベルト１１間に介在している紙粉等の異物を除去して、トナー等のすり抜けを防止しクリーニング性をより向上できる。

（第２の実施の形態）
上記第１の実施の形態では、印字率の大きさに応じて逆転動作を制御するとしたが、本実施の形態では、機内温度に応じて制御するとしており、この点が第１の実施の形態と異なっている。以下、説明の都合上、第１の実施の形態と同じ内容についてはその説明を省略し、同じ構成要素については、同符号を付すものとする。

図６は、本実施の形態に係る逆転情報格納部１０４に格納されている逆転情報テーブル２０２の内容を示す図であり、図７は、クリーニングブレードの反発弾性と温度との関係を例示する図である。
図６に示すように、逆転情報テーブル２０２は、機内温度と逆転回数を示す値とを対応付けたテーブルである。同図より、機内温度が低くなると逆転回数が多くなり、高くなると逆転回数が少なくなっている。これは、第１の実施の形態と同様にクリーニングブレードの捲れを防止するためである。

すなわち、クリーニングブレードは、ウレタンゴムなどからなり、図７に示すように反発弾性が低温よりも高温の方が大きく、柔らかくなる特性を有しており、感光体ドラム３等との接触面積が低温よりも高温の方が広くなる。接触面積が広くなるということは、それだけクリーニングブレードと感光体ドラム等との間の摩擦力が増大することになり、捲れが生じ易くなるからである。

なお、機内温度に対する逆転回数の値が同図に示したものに限定されないのはいうまでもなく、第１の実施の形態と同様に予め実験等から最適な値が決められて格納される。このことは、後述する他の変形例等における逆転情報についても同じである。
図８は、本実施の形態に係るモータ駆動制御処理の内容を示すフローチャートである。この処理は、プリントジョブの実行要求を受けてプリント動作が開始されるときに実行される。

同図に示すように、モータ駆動制御処理は、第１の実施の形態に係る処理と基本的に同じであるが、ステップＳ１１、Ｓ１２に代えてステップＳ２１、２２が実行される点が異なっている。
ステップＳ２１では、温度検出センサ１８からの検出信号を受信して機内温度を検出する。そして、ステップＳ２２では、機内温度に応じて逆転回数ｎを設定する。具体的には、逆転情報テーブル２０２を参照し、機内温度に対応する逆転回数を読み出す。例えば、機内温度が３１〔℃〕の場合、逆転回数が「０」回になる。

ステップＳ１３以降は、第１の実施の形態と同じであり、設定された逆転回数ｎに応じて逆転等の動作が実行され、その後、プリント開始等のための正転が開始される。
このように機内温度を検出することでも感光体ドラム３等の逆転動作を制御することができ、クリーニングブレードの捲れを防止できる。また、例えば温度検出センサが別の用途で配置される構成では、当該センサを逆転制御に共用できるので、新たにセンサを配置する必要がなくコスト的に有利である。

（第３の実施の形態）
上記実施の形態では、クリーニングブレードの押圧力を可変できない構成例を説明したが、本実施の形態では、押圧力を可変可能な構成にしており、その点が異なっている。
図９は、本実施の形態に係るベルトクリーニング部３０１の構成を示す図であり、（ａ）は、通常の圧接時の状態を示し、（ｂ）は、押圧力の低減時の状態を示している。

同図に示すように、ベルトクリーニング部３０１は、フレーム３１１、クリーニングブレード３１２、ブレード支持部材３１３、引っ張りバネ３１４、カム３１５およびカム駆動モータ３１６などを備えている。
フレーム３１１は、図示しない装置本体の基台（ベース）等に固定されている。
クリーニングブレード３１２は、ブレード支持部材３１３に取着されており、その先端が中間転写ベルト１１の表面に当接されている。

ブレード支持部材３１３は、支点３１３１を回転軸として同図の矢印α方向、その逆のβ方向に回動自在に保持されている。また、引っ張りバネ３１４を介してフレーム３１１に接続されており、引っ張りバネ３１４の付勢力によりクリーニングブレード３１２が中間転写ベルト１１に押圧される方向（矢印β方向）に常時付勢される。
カム３１５は、カム駆動モータ３１６の回転軸に連結されており、カム駆動モータ３１６の駆動力を受けて回転軸３１５１を中心に回転駆動される。

カム３１５が図９（ａ）に示すホーム位置（第１の位置）にあるときには、カム３１５の周面がブレード支持部材３１３に接触せず、クリーニングブレード３１２が引っ張りバネ３１４の付勢力により中間転写ベルト１１に通常時の圧力（第１の押圧力）で押圧される。
カム３１５の回転が開始されると、カム３１５の周面がブレード支持部材３１３に当たり、カム３１５の回転に伴ってカム３１５の周面がブレード支持部材３１３を押し上げて行く。これにより、ブレード支持部材３１３が矢印α方向に回転する。その際、引っ張りバネ３１４による付勢力が徐々に弱まり、クリーニングブレード３１２の押圧力が第１の押圧力から徐々に低減し、カム３１５が図９（ｂ）に示す低減位置（第２の位置）に来ると、最も小さい低減時の圧力（第２の押圧力）で押圧される構成になっている。

ベルトクリーニング部３０１には、カム３１５がホーム位置と低減位置のいずれに位置しているのかを検出するセンサ（不図示）が配置されており、本実施の形態に係るモータ制御部１０３は、当該センサからの検出信号によりカム３１５の位置を把握する。
当該モータ制御部１０３は、モータ駆動制御処理において、カム駆動モータ３１６に電流を供給し、カム３１５を回転制御することによりクリーニングブレードの押圧力を変化させる。

図１０、図１１は、本実施の形態に係るモータ駆動制御処理と逆転処理の内容を示すフローチャートである。
図１０に示すように、モータ駆動制御処理は、第１の実施の形態に係るモータ駆動制御処理と基本的に同じであるが、ステップＳ１３とＳ１５の間にステップＳ３１、Ｓ３２が追加され、ステップＳ１５の後にステップＳ３３、Ｓ３４が追加されている。

また、図１１に示す逆転処理のサブルーチンでは、ステップＳ１４１とＳ１４２の間にステップＳ３０１が追加され、ステップＳ１４２とＳ１４３の間にステップＳ３０２、Ｓ３０３が追加される。また、ステップＳ１４３とＳ１４４の間にステップＳ３０４が、ステップＳ１４４とＳ１４５の間にステップＳ３０５、Ｓ３０６がそれぞれ追加される。
以下、説明の都合上、先に図１１の逆転処理の内容を説明し、その後にメインルーチンであるモータ駆動制御処理の内容を説明する。

図１１に示すように、逆転処理では、変数ｉの値を「１」に設定すると（ステップＳ１４１）、カム駆動モータ３１６を制御して、カム３１５の回転を開始させる（ステップＳ３０１）。ここでは、カム３１５がホーム位置に位置しているものとする。
カム３１５の回転開始直後に中間転写ベルト１１を所定量だけ逆転させる（ステップＳ１４２）。カム１５３が低減位置まで回転したことを検出すると（ステップＳ３０２で「ＹＥＳ」）、カム１５３の回転を停止させる（ステップＳ３０３）。

このようにカム１５３がホーム位置から低減位置まで回転することによりクリーニングブレードの押圧力が通常時の圧力から低減時の圧力まで徐々に低減し、その押圧力が低減していく間に、並行して中間転写ベルト１１の逆転が行われることになる。これによりクリーニングブレード３１２と中間転写ベルト１１間に介在している紙粉等にかかる押圧力が低減することになるので、紙粉等が両者間から開放され易くなり除去性能を向上させることができる。

変数ｉの値が逆転回数ｎの値と等しくないことを判断すると（ステップＳ１４３で「ＮＯ」）、低減位置に位置しているカム１５３の回転を再開させる（ステップＳ３０４）。その直後に中間転写ベルト１１を所定量だけ正転させ（ステップＳ１４４）、カム１５３がホーム位置まで回転したことを検出すると（ステップＳ３０５で「ＹＥＳ」）、カムの回転を停止させる（ステップＳ３０６）。

このようにカム１５３が低減位置からホーム位置まで回転することによりクリーニングブレードの押圧力が低減時の圧力から通常時の圧力まで徐々に増大し、その押圧力が増大していく間に、並行して中間転写ベルト１１の正転が行われることになる。押圧力が低い状態で正転が開始されるので、クリーニングブレード３１２の捲れ防止をより図ることが可能になる。

カム１５３の回転停止後、変数ｉの値に「１」をインクリメントして（ステップＳ１４５）、ステップＳ３０１に戻り、ステップＳ３０１以降の処理が実行される。
すなわち、中間転写ベルト１１の逆転中にはクリーニングブレード３１２の押圧力が徐々に低減していき、押圧力が最小値のときに正転が開始され、正転と共に押圧力が徐々に増大していく動作が実行される。

ステップＳ１４３で変数ｉの値がｎの値と等しいと判断されると、モータ駆動制御処理のメインルーチンにリターンする。
モータ駆動制御処理では、図１０に示すように、ステップＳ１４の逆転処理が終了すると、ステップＳ３２で、低減位置に位置しているカム１５３のホーム位置への回転を開始させ、ステップＳ１５で中間転写ベルト１１の正転を開始させる。そして、ステップＳ３３でカム１５３がホーム位置まで回転したことを検出すると、ステップＳ３４でカム１５３の回転を停止させて、当該処理を終了する。逆転処理は、上記のようにカム１５３が低減位置にある状態で終了するので、ステップＳ１５の正転開始時にホーム位置に戻すものである。この場合も、押圧力が低い状態で中間転写ベルト１１の正転が開始されるので、クリーニングブレード３１２の捲れ防止をより図れる。

逆転回数ｎの値が「０」の場合には（ステップＳ１３で「ＹＥＳ」）、カム１５３を低減位置まで回転させた後（ステップＳ３１）、ステップＳ３２に移る。カム１５３は、通常ではホーム位置に位置しており、逆転を行わない場合、低減位置への回転動作（ステップＳ３０１〜Ｓ３０３の処理）が行われないので、まず低減位置まで回転させて押圧力が低減した状態にしてから、押圧力を増大させつつ中間転写ベルト１１の正転を開始（ステップＳ３２〜Ｓ３４の処理を実行）させるものである。

このようにクリーニングブレード３１２の押圧力を可変可能な構成とすることで、紙粉等の異物の除去とクリーニングブレード３１２の捲れ防止のさらなる向上を図れる。また、押圧力をゼロにしていない、すなわちクリーニングブレード３１２を中間転写ベルト１１から離間させていないので、紙粉等が落下してクリーニング部３０１の外にこぼれて機内を汚すといったことを防止できる。

押圧力の大きさや増減の速度、時間等（カム１５３の形状や回転速度等）は、紙粉等の除去およびクリーニングブレードの捲れ防止を図れる範囲で、クリーニングブレード３１２や中間転写ベルト１１の材質、中間転写ベルト１１の正逆転の速度等を考慮して実験等から最適な値が予め決められる。
上記では、押圧力を可変可能にする構成としてカム１５３を用いた例を説明したが、可変できる構成であればこれに限られず、例えばソレノイドを用いるとすることもできる。

図１２は、ソレノイドを用いたクリーニング部４０１の構成例を示す図である。
同図に示すように、クリーニング部４０１には、ソレノイド４０２がカム３１５とカムモータ３１６の代わりに配置されている。ソレノイド４０２は、フレーム４０３に固定されており、プランジャー４０２１が引っ張りバネ３１４を介してブレード支持部材３１３と接続される。

通常時の場合には、図１２（ａ）に示すようにソレノイド４０２のプランジャーが吸引されて引っ張りバネ３１４が上方に引っ張られ、第１の押圧力でクリーニングブレード３１２が中間転写ベルト１１に押圧される。一方、押圧力低減時の場合には、図１２（ｂ）に示すように、ソレノイド４０２のプランジャーが押し出されて引っ張りバネ３１４が縮み、その縮みに応じた分だけブレード支持部材３１３が支点３１３１を中心に矢印α方向に回転し押圧力が第１の押圧力よりも弱められ、クリーニングブレード３１２が第２の押圧力で押圧されるようになっている。

このようにソレノイド４０２を用いても押圧力の可変制御を行うことができる。
なお、上記では押圧力の可変制御を中間転写ベルト１１のクリーニング部に適用した場合の例を説明したが、もちろん感光体ドラム３のクリーニング部８に適用しても良い。
なお、本発明は、画像形成装置に限られず、上記感光体ドラムや中間転写ベルトの逆転処理方法であるとしてもよい。さらに、その方法をコンピュータが実行するプログラムであるとしてもよい。また、本発明に係るプログラムは、例えば磁気テープ、フレキシブルディスク等の磁気ディスク、ＤＶＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、ＭＯ、ＰＤなどの光記録媒体、フラッシュメモリ系記録媒体等、コンピュータ読み取り可能な各種記録媒体に記録することが可能であり、当該記録媒体の形態で生産、譲渡等がなされる場合もあるし、プログラムの形態でインターネットを含む有線、無線の各種ネットワーク、放送、電気通信回線、衛星通信等を介して伝送、供給される場合もある。

また、本発明に係るプログラムは、上記に説明した処理をコンピュータに実行させるための全てのモジュールを含んでいる必要はなく、例えば通信プログラムやオペレーティングシステム（ＯＳ）に含まれるプログラムなど、別途情報処理装置にインストールすることができる各種汎用的なプログラムを利用して、本発明の各処理をコンピュータに実行させるようにしても良い。従って、上記した本発明の記録媒体に必ずしも上記全てのモジュールを記録している必要はないし、また必ずしも全てのモジュールを伝送する必要もない。さらに所定の処理を専用ハードウェアを利用して実行させるようにすることができる場合もある。

（変形例）
以上、本発明を実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明は、上述の実施の形態に限定されないのは勿論であり、以下のような変形例が考えられる。
（１）上記実施の形態では、機内温度（環境条件）や印字率（画像形成履歴）を、感光体ドラム、中間転写ベルトが回転したときの、クリーニングブレードとの間に生じる摩擦力の大きさを指標する情報として用い、当該情報に応じて逆転制御対象としての逆転回数を決めるとしたが、当該指標する情報や逆転制御対象は、これらに限られない。

例えば、指標する情報をプリント枚数、逆転制御対象を逆転距離とすることができる。
図１３は、本変形例の逆転情報テーブル２０３の構成例を示す図であり、総プリント枚数と逆転距離とが対応付けされたものである。
ここで、総プリント枚数とは、クリーニングブレードとして新品のものが取着された時からのプリント枚数（画像形成回数）の累積値（総計）を表し、逆転距離とは、感光体ドラム３、中間転写ベルト１１を逆転させる際の、その表面の移動距離を表している。同図の例では、総プリント枚数が５００枚以下であれば逆転距離を０〔ｍｍ〕（逆転させない）とし、総プリント枚数が５００枚を超えて多くなると、逆転距離が長くなるようになっている。

このように総プリント枚数が５００枚以下のときに逆転を禁止しているのは、５００枚以下のようにクリーニングブレードが新品時に近いときには、クリーニングブレードがほとんど磨耗しておらず摩擦力が大きいために捲れが生じる蓋然性が高く、かつ感光体ドラム３等との間に介在する紙粉等の量自体が少ないため、逆転させなくてもクリーニング不良に至る蓋然性が低いからである。

そして、総プリント枚数が多くなるに連れて逆転の距離を長くしているのは、プリント枚数が増えるに連れてクリーニングブレードの磨耗量が多くなり摩擦力がある程度低減するので、逆転距離を長くしても捲れにまでは至り難く、かつプリント枚数の増加に連れて紙粉等の量も増えてくるからである。
逆転動作は、逆転情報テーブル２０３が参照されて実行される。具体的には、例えば総プリント枚数が１００枚であれば逆転は実行されず、１１０００枚であれば、感光体ドラム３、中間転写ベルト１１が正転動作に先立ち１０〔ｍｍ〕だけ逆転されることになる。なお、総プリント枚数の値は、シートＳへのプリントが行われる毎にその枚数が、現在の総プリント枚数の値に足し合わされ、足し合わされた値が新たな総プリント枚数の値として更新される。

（２）また、指標する情報を総回転時間、逆転制御対象を逆転時間とすることもできる。図１４は、本変形例の逆転情報テーブル２０４の構成例を示す図であり、総回転時間と逆転時間とが対応付けされたものである。
ここで、総回転時間とは、クリーニングブレードとして新品のものが取着された時からの感光体ドラム３（中間転写ベルト１１）の総駆動時間を表し、逆転時間とは、感光体ドラム３（中間転写ベルト１１）を逆転させる際の時間を表している。なお、本変形例では、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１の回転制御が別々に行われる。

具体的には、例えば感光体ドラム３の総回転時間が２０分であれば逆転させず、中間転写ベルト１１の総回転時間が５時間であれば０．５秒だけ逆転が実行される。従って、総駆動時間の値は、感光体ドラム３と中間転写ベルト１１別々に更新されることになる。総回転時間が長くなると逆転時間を長くしているのは、総プリント枚数と逆転距離を用いた上記例と同様の理由である。

（３）さらに、指標する情報を前回のプリントモード、逆転制御対象を逆転加速度とすることもできる。
図１５は、本変形例の逆転情報テーブル２０５の構成例を示す図であり、プリントモードと逆転加速度とが対応付けされたものである。
ここで、前回のプリントモードとは、前回のプリントジョブ（画像形成ジョブ）で実行されたプリントモードのことであり、同図には、片面連続３枚以下など５つのモードの例が示されている。片面とは、シートの一方の面にだけプリントを実行するモードであり、両面とは、両方の面にプリントするモードのことである。なお、実際には、これ以外に片面と両面を組み合わせたモードなど種々考えられるが、ここでは省略する。

また、逆転加速度とは、逆転を一定時間だけ行う場合の、逆転開始から当該一定時間が経過するまでの間の加速度値を表している。加速度値が大きいということは一定時間経過後の回転速度が速いということであるから、それだけ紙粉等を除去できる効果が大きくなるといえるが、換言すれば捲れが生じる蓋然性が高くなるともいえる。
同図の例では、片面連続３枚以下の場合、クリーニングブレード８１と感光体ドラム３間、クリーニングブレード１９１と中間転写ベルト１１間に介在するトナー及びトナー添加剤が少ないと想定されるので、捲れ防止を優先して逆転加速度が小さい値に設定されている。

また、２００枚以上の場合には、潤滑剤的な役割を果たすトナー及びトナー添加剤がより多く介在しており捲れも生じ難くなっていると想定されるので、ある程度大きい値を設定して、介在している紙粉等の除去効果を上げるようにされる。なお、同図では、前回のプリントジョブが連続プリントを行うモード（１回の画像形成ジョブで複数回の画像形成動作を連続して行って停止するモード）であった場合の例を示しているが、例えば１回の画像形成ジョブでシート１枚に対し１回のプリント（画像形成動作）を行って停止するモードであった場合には、逆転禁止とする、または加速度値をさらに小さくする等とすることもできる。

（４）また、指標する情報と逆転制御対象の組み合わせは上記のものに限られず、別の組み合わせをとるとしても良い。例えば、指標する情報を印字率とした場合に、逆転制御対象を逆転距離とすることが考えられる。この場合、印字率と逆転距離とは、印字率が大きくなると逆転距離が長くなり、印字率が所定値未満の場合に逆転が禁止されるように設定することができる。

同様に、例えば指標する情報を機内温度とした場合に、逆転制御対象を逆転距離としても良い。この場合、機内温度と逆転距離とは、機内温度が低くなると逆転距離が長くなり、所定の温度以上の場合に逆転が禁止されるように設定することができる。また、例えば逆転制御対象を逆転時間として、機内温度が低くなると逆転時間が長くなるように設定することもできる。

さらに、例えば指標する情報を総プリント枚数、逆転制御対象を逆転回数としても良い。この場合、総プリント枚数と逆転回数とは、枚数が多くなると逆転回数が多くなり、所定値以下の場合に逆転が禁止されるように設定することが考えられる。
また、例えば指標する情報を総プリント枚数、逆転制御対象を逆転時間としても良い。この場合、総プリント枚数と逆転時間とは、枚数が多くなると逆転時間が長くなるように設定することが考えられる。

（５）同様に、例えば指標する情報を、前回の逆転時からの総プリント枚数や前回の逆転時からの感光体ドラム３（中間転写ベルト１１）の総駆動（回転）時間などとすることもできる。この場合も、枚数や時間が多くなると逆転時間や回数等が多くなり、所定値以下の場合に逆転が禁止される。
さらに、前回のジョブからの経過時間を参照して逆転を制御するとしても良い。例えば、前回のジョブから長期間ジョブが実行されないと、クリーニングブレードと中間転写ベルト１１（感光体ドラム３）間に介在しているトナー等の凝集により両者が接着されたような状態になる場合があり、そのような状態で正転を行うと捲れが生じ易くなることから、仮に逆転禁止の場面であってもあえて逆転を行うように制御することで捲れ防止を図れる可能性が高くなるからである。

（６）上記実施の形態では、モータ駆動制御処理をプリント動作の開始を契機に実行するとしたが、実行の契機は、これに限られない。停止状態の感光体ドラム３と中間転写ベルト１１を正転させる必要が生じたときであれば、その正転に先立って行うとすることができる。例えば、電源投入されたときに実行するとしても良い。電源投入直後に、感光体ドラム３等を駆動させてウォームアップを行う場合があり、そのような場合に実行することで捲れ防止等の効果を得られるからである。

また、紙詰まりや故障等、プリント動作を行えなくなるトラブルが発生した場合に、そのトラブルからの復帰時に実行するとしても良い。電源投入時の場合と同様にトラブルからの復帰時にも、感光体ドラム３等を駆動させる場合があるからである。
さらに、ヒータ等への電力供給を遮断または低減等して節電する節電機能を有する構成とした場合に、節電解除時に実行するとしても良い。節電が解除されヒータ等への電力供給の再開と共に、感光体ドラム３等を駆動させる場合があるからである。

（７）上記実施の形態では、本発明の画像形成装置をタンデム型カラーデジタルプリンタに適用した場合の例を説明したが、これに限られない。カラーやモノクロの画像形成に関わらず、感光体ドラムや中間転写ベルトなどの像担持体にクリーニング部材を当接させてクリーニングする画像形成装置であれば、例えば複写機、ＦＡＸ、ＭＦＰ（Multiple Function Peripheral）等に適用できる。

また、例えば感光体等に形成された像を、搬送ベルト等の転写材搬送体により搬送されるシート等の転写材に転写する画像プロセス部を有する構成において、当該転写材搬送体にトナーパッチ等の基準パターンを形成し、形成された基準パターンの濃度等を検出して、その検出結果から公知の階調補正やレジスト補正などを行う機能を有する画像形成装置にも適用できる。このような装置では、通常、転写材搬送体が像担持体としてクリーニング部材でクリーニングされる構成になっているからである。

さらに、クリーニング部材としては、弾性体であり、像担持体との接触により捲れや破損等が生じクリーニング不良を引き起こす可能性があるものであれば、その形状はブレード状のものに限られず、また材質もウレタンゴム等に限られない。
また、上記実施の形態及び上記変形例は、それぞれ単独の制御について説明したが、これに限られることはなく、それぞれの実施の形態や変形例を組み合わせて実施するようにしても良いことはいうまでもない。

本発明は、像担持体をクリーニング部材でクリーニングする画像形成装置に広く適用することができる。

第１の実施の形態に係るプリンタ１の全体の構成を示す図である。 プリンタ１の制御部１００の構成を示す図である。 制御部１００に設けられる逆転情報テーブル２０１の内容を示す図である。 制御部１００のモータ制御部１０３が実行するモータ駆動制御処理の内容を示すフローチャートである。 逆転処理のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。 第２の実施の形態に係る逆転情報テーブル２０２の内容を示す図である。 クリーニングブレードの反発弾性と温度との関係を例示する図である。 第２の実施の形態に係るモータ駆動制御処理の内容を示すフローチャートである。 第３の実施の形態に係るベルトクリーニング部３０１の構成を示す図である。 第３の実施の形態に係るモータ駆動制御処理の内容を示すフローチャートである。 第３の実施の形態に係る逆転処理の内容を示すフローチャートである。 ソレノイドを用いたクリーニング部４０１の構成例を示す図である。 変形例の逆転情報テーブル２０３の構成例を示す図である。 変形例の逆転情報テーブル２０４の構成例を示す図である。 変形例の逆転情報テーブル２０５の構成例を示す図である。 クリーニングブレードの捲れを説明するための図である。

符号の説明

１ プリンタ
３ 感光体ドラム
８ ドラムクリーニング部
９ ドラム駆動モータ
１１ 中間転写ベルト
１５ ベルト駆動モータ
１９、３０１、４０１ ベルトクリーニング部
８１、１９１、３１２ クリーニングブレード
１００ 制御部
１０３ モータ制御部
２０１〜２０５ 逆転情報テーブル
３１５ カム
３１６ カム駆動モータ
４０２ ソレノイド

Claims (17)

1. 像担持体表面に当接してその表面を清掃する弾性体からなるクリーニング部材を有する画像形成装置であって、
   前記像担持体の、画像形成時における回転方向を正方向としたとき、前記クリーニング部材が当接している状態の像担持体を、停止状態から正方向に回転させるのに先立ち逆方向に回転させる駆動手段と、
   前記像担持体が回転したときの、前記クリーニング部材との間に生じる摩擦力の大きさを指標する情報に応じて、前記像担持体の逆方向の回転動作を制御する制御手段と、
   を備えることを特徴とする画像形成装置。
2. 前記情報は、
   環境条件としての装置内温度であり、
   前記制御手段は、
   前記装置内温度が所定温度以上の場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、当該所定温度よりも低い場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
3. 前記情報は、
   画像形成履歴としての、過去の画像形成時における印字率であり、
   前記制御手段は、
   前記印字率が所定値未満の場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、当該所定値以上の場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
4. 前記情報は、
   画像形成履歴としての、総画像形成回数、像担持体総回転駆動時間、前回の逆方向の回転動作時からの画像形成回数、前回の逆方向の回転動作時からの像担持体回転駆動時間または前回の動作時からの経過時間であり、
   前記制御手段は、
   前記回数または時間が所定値以下の場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、当該所定値よりも大きい場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
5. 前記情報は、
   画像形成履歴としての、前回の画像形成ジョブで実行された画像形成モードのことであり、
   前記制御手段は、
   前記画像形成モードが１回の画像形成ジョブで１回の画像形成動作を行って停止する第１のモードの場合には、前記逆方向の回転動作を禁止し、１回の画像形成ジョブで複数回の画像形成動作を連続して行って停止する第２のモードの場合には、前記逆方向の回転動作を実行させることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
6. 前記制御手段は、
   逆方向の回転動作時における時間、距離もしくは速度を制御することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
7. 前記制御手段は、
   逆方向の回転後に正方向に回転させるという動作の繰り返し回数を制御することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
8. 前記像担持体の、正方向への回転が、装置への電源投入時、画像形成開始直前、画像形成が実行できないトラブル状態からの復帰時、または節電状態の解除時を契機に行われることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の画像形成装置。
9. 前記クリーニング部材の、前記担持体への当接圧を変動させる圧変動手段を備え、
   前記制御手段は、
   前記圧変動手段を制御して、前記像担持体の逆方向の回転中における当接圧を画像形成時よりも低下させ、正方向の回転が開始されると当接圧を画像形成時の当接圧まで上昇させることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
10. 感光体を露光して潜像を形成し、形成された潜像を現像する画像プロセス手段を有し、
    前記像担持体は、前記感光体であることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の画像形成装置。
11. 形成された像を中間転写体に一次転写し、中間転写体に一次転写された像をシートに二次転写する画像プロセス手段を有し、
    前記像担持体は、前記中間転写体であることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の画像形成装置。
12. 形成された像を、転写材搬送体により搬送される転写材上に転写する画像プロセス手段を有し、
    前記像担持体は、前記転写材搬送体であることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の画像形成装置。
13. 像担持体表面に当接してその表面を清掃する弾性体からなるクリーニング部材を有する画像形成装置が実行する画像形成方法であって、
    前記像担持体の、画像形成時における回転方向を正方向としたとき、前記クリーニング部材が当接している状態の像担持体を、停止状態から正方向に回転させるのに先立ち逆方向に回転させる駆動ステップと、
    前記像担持体が回転したときの、前記クリーニング部材との間に生じる摩擦力の大きさを指標する情報に応じて、前記像担持体の逆方向の回転動作を制御する制御ステップと、
    を含むステップを実行することを特徴とする画像形成方法。
14. 像担持体表面に当接してその表面を清掃する弾性体からなるクリーニング部材と、
    前記像担持体を正方向および逆方向へ回転駆動可能な駆動手段と、
    自装置の状態を検出する検出手段と、
    画像形成開始信号を受けたとき、前記検出手段による検出結果に基づいて、前記像担持体を逆方向へ回転駆動した後に正方向へ回転駆動する第１の動作モードと前記像担持体を逆方向へ回転駆動することなく正方向へ駆動する第２の動作モードとのいずれかを選択する制御手段と、
    を備えることを特徴とする画像形成装置。
15. 前記検出手段は、
    前回の画像形成動作が終了してからの経過時間を検出するものであり、
    前記制御手段は、
    経過時間が所定時間よりも長いときに第１の動作モードを選択し、所定時間以下のときに第２の動作モードを選択することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
16. 前記検出手段は、
    装置内の温度を検出するものであり、
    前記制御手段は、
    装置内温度が所定温度よりも低いときに第１の動作モードを選択し、所定温度以上のときに第２の動作モードを選択することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
17. 前記検出手段は、
    前回の画像形成時の印字率を検出するものであり、
    前記制御手段は、
    印字率が所定値以上のときに第１の動作モードを選択し、所定値未満のときに第２の動作モードを選択することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。

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