JP2005102166A - スピーカ - Google Patents

Abstract

【課題】 振動板とコイルとの接着強度を向上することが可能な細長構造のスピーカを提供する。
【解決手段】 スピーカは、振動板と、エッジと、ボイスコイルとを備えている。振動板は、断面が凹型の溝を有している。また、振動板は、横長または縦長の形状である。エッジは、振動板の外周に接続され、断面が略半円状である。ボイスコイルは、溝に接着される。ここで、ボイスコイルは、溝の深さよりも厚い。また、ボイスコイルの断面は、振動板に垂直な方向の長さよりも振動板の面に沿った方向の長さの方が長い。
【選択図】 図３

Description

本発明は、スピーカに関し、より特定的には、例えば映像音響機器等の各種音響機器に使用されるスピーカに関する。

従来、テレビ等の映像音響機器においてスピーカは陰極線管の両脇に取り付けられる構造であったので、映像音響機器用のスピーカとしては角型や楕円型等の細長構造のスピーカが用いられてきた。さらに近年では、映像音響機器用のスピーカは、表示画面のワイド化に伴い、幅をさらに狭くすることが要求されると共に、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイのような奥行きの薄い装置に対応すべく、薄型化が要求されてきている。

ここで、従来の細長構造のスピーカについて図１７〜図１９を用いて説明する。図１７は従来の細長構造のスピーカの平面図であり、図１８は当該スピーカの長径方向の側断面図、図１９は当該スピーカの短径方向の側断面図である。図１７〜図１９において、空気振動を発生する振動板１は細長い形状であり、この振動板１の外周部はエッジ２を介してフレーム３に保持されている。また、振動板１の平面部分にはボイスコイル４が固着されている。

一方、フレーム３の中央部にはヨーク５、磁石６、およびトッププレート７からなる磁気回路８が設けられる。図１９において、磁石６は、振動板１に垂直な方向（図１９に示す矢印Ｚの方向）に着磁されている。従って、ヨーク５の開口部（エッジ２の付近）とトッププレート７との間には、振動板１に垂直な方向を向く磁束が生じる磁気空隙９が生成される。ボイスコイル４は、この磁気空隙９中において磁束と垂直な向き（図１９においては紙面に垂直な向き）に配置されている。従って、ボイスコイル４に交流電流を流すことによって、振動板１が図１９に示す矢印Ｚの方向に振動し、音波が空間に放射される。

なお、上記の細長構造のスピーカに関する先行技術文献としては、例えば特許文献１および特許文献２がある。
特開平１０−１９１４９４号公報 特開昭５７−３９６９７号公報

従来のスピーカにおいては、ボイスコイルは振動板の平板部分に接着剤で接着される。ここで、ボイスコイルの線材１本１本の断面は円形であるので、ボイスコイルと振動板との接触面積は小さい。また、接着剤は振動板上で面状に薄く広がり易いので、接着剤による接着層は薄くなってしまう。このような接触面積の小ささと接着層の薄さとが原因で、ボイスコイルと振動板との接着強度は小さかった。そのため、振動板とボイスコイルとが隔離してしまう結果、振動中における振動板の歪みが増大したり、振動不良が発生するという課題があった。

なお、特に細長構造のスピーカにおいては、振動中に振動板が歪みやすいことから、振動板とコイルとの接着強度を向上する必要がある。また、断面が横長形状のコイル（振動板の振動方向を縦方向とした場合、断面が縦に短く横に長い形状をしたコイル）においては、ボイスコイルと振動板との接着強度が小さいと、振動板の振動によってコイルの線材同士が離れてしまうおそれがある。コイルの線材同士が離れてしまうと、再生音の音質が低下してしまう。

それ故、本発明は、振動板とコイルとの接着強度を向上することが可能な細長構造のスピーカを提供することを目的とする。

本発明は、上記目的を達成するために以下の特徴を有する。すなわち、第１の発明は、振動板と、エッジと、ボイスコイルとを備えるスピーカである。振動板は、断面が凹型の溝を有している。また、振動板は、横長または縦長の形状である。エッジは、振動板の外周に接続され、断面が略半円状である。ボイスコイルは、溝に接着される。ここで、ボイスコイルは、溝の深さよりも厚い。また、ボイスコイルの断面は、振動板に垂直な方向の長さよりも振動板の面に沿った方向の長さの方が長い。

なお、ボイスコイルと振動板とを接着する接着剤がボイスコイルの側面においてフィレット状に形成されてもよい。

また、溝とボイスコイルとの接着面には、ボイスコイルの線径よりも小さい複数の突起が設けられてもよい。

また、第２の発明は、振動板と、エッジと、ボイスコイルと、フィルムとを備えるスピーカである。振動板は、断面が凹型の溝を有している。また、振動板は、横長または縦長の形状である。エッジは、振動板の外周に接続され、断面が略半円状である。ボイスコイルは、溝に接着される。フィルムは、ボイスコイルと振動板との接着面の反対側においてボイスコイルを覆うように振動板およびボイスコイルに固着される。

なお、フィルムは、例えば、高分子フィルム、金属箔が蒸着された高分子フィルム、および金属箔のいずれかによって構成される。

また、フィルムは粘弾性を有する材質であってもよい。

また、第３の発明は、振動板と、エッジと、緩衝材と、ボイスコイルとを備えるスピーカである。振動板は、断面が凹型の溝を有している。また、振動板は、横長または縦長の形状である。エッジは、振動板の外周に接続され、断面が略半円状である。緩衝材は、溝に接着され、面状の形状である。ボイスコイルは、緩衝材を介して溝に接着される。

なお、振動板の長手方向に沿った断面は、エッジよりも低いアーチ形状であってもよい。

第１の発明によれば、ボイスコイルと振動板とを接着する接着剤が溝にたまり、十分な厚さの接着剤でボイスコイルと振動板とを接着することができる。従って、ボイスコイルと振動板との接着強度を従来よりも増すことができる。これによって、スピーカの再生音質を向上することができる。また、第１の発明によれば、ボイスコイルは横長形状となるように振動板に接着されるので、スピーカの厚さを薄くすることができるとともに、再生音の音質を向上することができる。さらに、第１の発明によれば、振動板とボイスコイルとを接着する際に振動板とボイスコイルとを十分に加圧することができるので、より強固に両者を接着することができる。さらに、第１の発明によれば、溝によって振動板の剛性が高くなるので、振動板の高域共振周波数を高くすることができ、再生特性に優れたスピーカを提供することができる。

また、ボイスコイルと振動板とを接着する接着剤をボイスコイルの側面においてフィレット状に形成する場合には、ボイスコイルと振動板との接着強度をさらに増すことができる。

また、溝に突起を設ける場合には、接着剤と振動板との接触面積が増加するので、振動板とボイスコイルとの接着強度をさらに増すことができる。

また、第２の発明によれば、第１の発明と同様、溝を有する構成によってボイスコイルと振動板との接着強度を増すことができ、スピーカの再生音質を向上することができる。さらに、振動板とフィルムとによってボイスコイルを挟みこむ構成とすることによっても、ボイスコイルと振動板との接着強度を増すことができる。

また、金属箔または金属箔を蒸着した高分子フィルムを上記フィルムとする場合には、フィルムの熱伝導効果によってボイスコイルの温度上昇を低減することができる。従って、より大きな入力に対しても動作可能なスピーカを実現することができる。

また、フィルムを粘弾性を有する材質によって構成する場合には、フィルムの内部損失によってボイスコイルの不要共振を防止することができる。従って、振動板の振動時の歪をさらに低減することができる。

また、第３の発明によれば、第１の発明と同様、溝を有する構成によってボイスコイルと振動板との接着強度を増すことができるので、スピーカの再生音質を向上することができる。さらに、振動板とボイスコイルとの間に緩衝材を設けることによって、緩衝材の内部損失によってボイスコイルの不要共振が抑えられ、スピーカの音質を向上することができる。

また、振動板の断面をアーチ状に形成する場合には、振動板の断面が直線である場合に比べて振動板の剛性を高くすることができる。これによって、振動板の高域共振周波数を高くすることができるので、再生特性に優れたスピーカを提供することができる。

（実施の形態１）
まず、本発明の実施の形態１に係るスピーカについて説明する。図１は当該スピーカの平面図であり、図２は当該スピーカの長径方向の断面図（Ａ−Ｂ断面図）であり、図３は当該スピーカの短径方向の断面図（Ｃ−Ｄ断面図）である。図１〜３において、スピーカは、振動板１０１、エッジ１０２、フレーム１０４、ボイスコイル１０５、ヨーク１０７、磁石１０８、およびトッププレート１０９を備えている。図１に示すように、スピーカは縦長（横長とも言える）の形状である。なお、以下においては、スピーカにおいて振動板１０１が設けられる側（図２では左側）を上面側と呼び、ヨーク１０７が設けられる側（図２では右側）を下面側と呼ぶ。また、略平面上の振動板１０１の長手方向を長径方向と呼び、長径方向に垂直な方向を短径方向と呼ぶ。

図１〜３に示すように、振動板１０１は、後述する溝１０３が設けられる以外は平面状の形状である。振動板１０１は縦長（横長とも言える）の形状である。具体的には、振動板１０１は、対向する平行な２辺を円弧で結んだ形状である。振動板１０１は、例えばポリイミド材のような薄くて強靭なフィルムを成型したものや、軽量高剛性な紙材である。この振動板１０１の外周部にはエッジ１０２が環状に設けられる。エッジ１０２は、断面が略半円状である。エッジ１０２の外周はフレーム１０４およびヨーク１０７に接続される。実施の形態１では、エッジ１０２の長径方向（図１では上下方向）の両端部はフレーム１０４に接続され、エッジ１０２の長径方向の中央部分はヨーク１０７に接続される。以上のように振動板１０１は、エッジ１０２を介してフレーム１０４およびヨーク１０７に保持されている。

また、図２および図３に示すように、フレーム１０４の長径方向に関する中央部にはヨーク１０７が接続される。ヨーク１０７の上面側には磁石１０８が接続される。さらに、磁石１０８の上面側にはトッププレート１０９が接続される。これらのヨーク１０７、磁石１０８、およびトッププレート１０９によって、磁気回路１１０が構成される。ボイスコイル１０５は、この磁気回路１１０の磁気空隙に配置されるように、振動板１０１に接着される。ボイスコイル１０５は、絶縁皮膜で覆われた銅やアルミ銀等からなる電線を複数回巻き線した構成である。以上の図１〜図３に示した構成によって、ボイスコイル１０５に交流電流を流すことによってボイスコイル１０５に駆動力が発生し、ボイスコイル１０５に接着された振動板１０１が振動して音が放射される。

ここで、実施の形態１においては、振動板１０１には断面が凹型の溝１０３が形成される（図２および図３参照）。ボイスコイル１０５は、この溝１０３の凹型部分の底部に接着剤１０６で接着される。溝１０３は、ボイスコイル１０５の形状に合わせて環状に形成される。すなわち実施の形態１では、ボイスコイル１０５を上面側から見た形状は長径方向に長い長方形であるので、溝１０３は長方形に形成される（図１参照）。なお、実施の形態１では、溝１０３は上面側に凸型に形成され、ボイスコイル１０５は振動板１０１の下面側に接着されているが、溝１０３は下面側に凸型に形成され、ボイスコイル１０５は振動板１０１の上面側に接着されてもよい。

以上のように、ボイスコイル１０５は、振動板１０１に設けられる溝１０３の位置に接着剤１０６によって接着される。溝１０３は断面が凹型に形成されているので、接着剤１０６は、振動板１０１の平面に沿って拡がらず、溝１０３の底部に貯留される。従って、ボイスコイル１０５と振動板１０１とを十分な厚さの接着剤１０６によって接着することができるので、ボイスコイル１０５と振動板１０１との接着強度を増すことができる。すなわち、実施の形態１によれば、振動板１０１の振動によってボイスコイル１０５が振動板１０１から剥がれることを防止することができるので、びびり音が発生したり、振動中における振動板の歪みが増大したりすることを防止することができる。その結果、再生音の音質を向上することができる。

また、実施の形態１において、ボイスコイル１０５は横長形状となるように振動板１０１に接着される。具体的には、ボイスコイル１０５の断面形状は、振動板１０１に垂直な方向の長さよりも振動板１０１の平面部分に沿った方向の長さの方が長い形状となるように接着される（図２および図３参照）。これは、スピーカを薄くする目的、および、ボイスコイル１０５と振動板１０１との接触部分を多くすることによって振動板１０１の振動を理想的なピストン運動とする目的のためである。ここで、ボイスコイル１０５が横長形状である場合、振動板１０１の振動によってボイスコイル１０５の１本１本の電線が離れてしまい易く、電線が離れてしまうと再生音の音質が低下するおそれがある。しかし、実施の形態１においては、振動板１０１とボイスコイル１０５との接着強度を強くできるので、ボイスコイル１０５の電線同士が離れてしまうおそれがない。従って、実施の形態１に係るスピーカによれば、再生音の音質が低下することを防止することができる。

また、実施の形態１において、ボイスコイル１０５は、溝１０３の深さよりも厚く構成される（図２および図３参照）。換言すれば、溝１０３の深さは、ボイスコイル１０５の厚さよりも低く形成される。これによって、振動板１０１とボイスコイル１０５とを接着する際に、振動板１０１とボイスコイル１０５とを加圧することができる。すなわち、振動板１０１とボイスコイル１０５との間に隙間が生じることなく両者が密着されるので、より強固に両者を接着することができる。

以上のように、実施の形態１によれば、振動板１０１に溝１０３を設け、溝１０３の位置にボイスコイル１０５を接着することによって、振動板１０１とボイスコイル１０５との接着強度を向上することができる。これによって、再生音質の向上を図ることができる。

さらに、実施の形態１によれば、振動板１０１に溝１０３を設けることによって、振動板１０１の曲げ剛性を高くすることができる。振動板１０１の曲げ剛性を高くすることによって、高い周波数領域で発生する振動板固有の共振周波数（高域共振周波数）を高くすることができる。このため、より高い周波数まで振動板１０１にピストン運動を行わせることができる。

図４Ａおよび図４Ｂは、実施の形態１に係るスピーカと従来のスピーカとの音圧周波数特性を示す図である。すなわち、図４Ａは、図１７に示した従来の平面状の振動板を用いたスピーカの音圧周波数特性をＦＥＭ（有限要素法）で解析計算した結果を示す図である。なお、図４Ａおよび図４Ｂにおいて、横軸は周波数を示し、縦軸は音圧レベルを示す。図４Ａにおいては、１０［ＫＨｚ］において高域共振が生じ、それ以上の周波数では音圧レベルが低下し、十分なレベルの音が再生されていないことがわかる。一方、図４Ｂは、実施の形態１に係るスピーカの音圧周波数特性をＦＥＭで解析計算した結果を示す図である。図４Ｂにおいては、高域において共振が生じず、図４Ａよりも高い周波数まで音の再生が可能であることがわかる。

以上の図４Ａおよび図４Ｂに示したように、実施の形態１によれば、振動板１０１に溝１０３を設けることによって、振動板１０１の剛性を高くし、高域共振周波数を高くすることができる。特に、図１に示すような細長い形状の振動板では長径方向に関して共振が生じ易いが、振動板１０１に溝１０３を設けることによって、共振を抑えることができる。つまり、実施の形態１によれば、細長構造のスピーカにおいても十分な再生音質を得ることが可能となる。具体的には、本願出願人は、縦５０．８［ｍｍ］、横７［ｍｍ］という細長い形状の振動板を用いた細長構造のスピーカ（スピーカの大きさは縦６３［ｍｍ］、横１１［ｍｍ］）を作成し、当該スピーカにおいて十分な再生音質が得られることを確認した。

さらに、実施の形態１によれば、振動板１０１に溝１０３を設けることによって、振動板１０１に対するボイスコイル１０５の接着位置を容易かつ正確に定めることができる。ここで、ボイスコイル１０５は、磁気回路１１０による磁束密度の高い位置に配置されることが好ましく、当該位置に正確に取り付けられる必要がある。実施の形態１によれば、溝１０３がボイスコイル１０５の取り付け位置を規定する役割を果たすので、振動板１０１の適切な位置にボイスコイル１０５を正確に配置することができる。さらに、スピーカ個体毎のボイスコイル１０５の取り付け位置のばらつきを減らすことができるので、スピーカ個体毎の再生音圧レベルのばらつきを減らすことができる。

なお、図２および図３においては、ボイスコイル１０５は高さ方向（振動板１０１の振動方向）に２層で構成されるものとしたが、ボイスコイル１０５は１層以上で構成されればよい。

（実施の形態２）
次に、実施の形態２に係るスピーカについて説明する。図５は、実施の形態２に係るスピーカの短径方向の断面図である。なお、実施の形態２に係るスピーカは、実施の形態１に係るスピーカと同様の外観を有し、スピーカの平面図は図１と同様であるので図面を省略する。図５は、実施の形態１における図３に相当する。なお、図５において、図１〜３と同じ構成要素については同じ参照符号を用いる。以下、実施の形態２に係るスピーカについて、実施の形態１に係るスピーカとの相違点を中心に説明する。

実施の形態２においても実施の形態１と同様、ボイスコイル１０５は振動板１０１の溝１０３の底部に接着される。ここで、実施の形態２においては、接着剤２０１は、ボイスコイル１０５の側面においてフィレット状に形成される。すなわち、ボイスコイル１０５の底面（振動板１０１との接触面）に加えて、側面にも接着剤２０１が形成される。実施の形態２によれば、振動板１０１とボイスコイル１０５との接着強度をさらに増すことができる。なお、後述する実施の形態３〜７においても、接着剤をフィレット状に形成してもよい。

（実施の形態３）
次に、実施の形態３に係るスピーカについて説明する。図６および図７は、実施の形態３に係るスピーカを示す図である。すなわち、図６は当該スピーカの平面図であり、図７は当該スピーカの短径方向の断面図（Ｅ−Ｆ断面図）である。なお、図６および図７において、図１〜３と同じ構成要素については同じ参照符号を用いる。以下、実施の形態３に係るスピーカについて、実施の形態１に係るスピーカとの相違点を中心に説明する。

実施の形態３においては、振動板１０１の溝１０３の底部に複数の突起３０１が設けられる。この突起３０１の大きさ（高さまたは幅）は、ボイスコイル１０５の線径よりも小さいことが好ましい。突起３０１は、溝１０３の底部に規則的に配置されてもよいし、不規則に配置されてもよい。また、突起３０１は、振動板１０１の上面側に凸型であってもよいし、下面側に凸型であってもよい。実施の形態３によれば、接着剤１０６と振動板１０１との接触面積が突起３０１によって増加するので、振動板１０１とボイスコイル１０５との接着強度をより増すことができる。

なお、実施の形態３においては、突起３０１に代えてリブ３０２を溝１０３の底部に設けるようにしてもよい。図８は、実施の形態３の変形例に係るスピーカの平面図である。図８において、リブ３０２は、ボイスコイル１０５の巻き線方向に垂直な方向に設けられる。このようなリブ３０２を振動板１０１に設けることによっても、振動板１０１に突起３０１を設ける場合と同様の効果を得ることができる。

なお、後述する実施の形態４〜７においても、振動板１０１に突起３０１またはリブ３０２を設ける構成としてもよい。

（実施の形態４）
次に、実施の形態４に係るスピーカについて説明する。図９は、実施の形態４に係るスピーカの短径方向の断面図である。なお、実施の形態４に係るスピーカは、実施の形態１に係るスピーカと同様の外観を有し、スピーカの平面図は図１と同様であるので図面を省略する。図９は、実施の形態１における図３に相当する。なお、図９において、図１〜３と同じ構成要素については同じ参照符号を用いる。以下、実施の形態４に係るスピーカについて、実施の形態１に係るスピーカとの相違点を中心に説明する。

図９において、振動板１０１との接着面の反対側のボイスコイル１０５の面には、高分子フィルム４０１が固着される。高分子フィルム４０１は、ボイスコイル１０５を覆うように振動板１０１の平面部分とボイスコイル１０５とに固着される。図９に示すように、実施の形態４は、高分子フィルム４０１と溝１０３とによってボイスコイル１０５を挟む構成である。従って、ボイスコイル１０５と振動板１０１との接着強度をより増すことができる。

なお、実施の形態４では、金属箔４０３が蒸着されたフィルム４０２を高分子フィルム４０１に代えて用いてもよい（図１０参照）。なお、金属箔４０３としては、熱伝導性に優れたアルミ箔や銅箔等を用いることが好ましい。これによれば、高分子フィルム４０１を設ける場合と同様の効果を得ることができるとともに、フィルムの熱伝導性能を高めることによって、ボイスコイル１０５の温度上昇を防ぎ耐入力性能を向上させる効果を得ることができる。さらに、高分子フィルム４０１に代えて金属箔のみを用いてもよい。

（実施の形態５）
次に、実施の形態５に係るスピーカについて説明する。図１１は、実施の形態５に係るスピーカの短径方向の断面図である。なお、実施の形態５に係るスピーカは、実施の形態１に係るスピーカと同様の外観を有し、スピーカの平面図は図１と同様であるので図面を省略する。図１１は、実施の形態１における図３に相当する。なお、図１１において、図１〜３と同じ構成要素については同じ参照符号を用いる。以下、実施の形態５に係るスピーカについて、実施の形態１に係るスピーカとの相違点を中心に説明する。

実施の形態５では、実施の形態４における高分子フィルム４０１に代えて、粘弾性を有するゴムシート５０１が振動板１０１の平面部分とボイスコイル１０５とに固着される。つまり、実施の形態５は、ゴムシート５０１と溝１０３とによってボイスコイル１０５を挟む構成である。この構成によって、実施の形態４と同様、ボイスコイル１０５と振動板１０１との接着強度をより増すことができる。さらに、実施の形態５では、粘弾性を有するゴムシート５０１を用いるので、ゴムシート５０１の内部損失によってボイスコイル１０５の不要共振を防止することができる。それ故、振動板１０１の振動時の歪をさらに低減することができる。

なお、実施の形態５では、ゴムシート５０１に代えて、粘弾性を有する高分子シートやゴム発泡体や高分子発泡体を用いてもよい。これら粘弾性を有する材質を用いることによって、ゴムシート５０１を用いる場合と同様の効果を得ることができる。また、ゴムシート５０１に代えて、ボイスコイル１０５の表面に形成される粘弾性皮膜５０２を用いてもよい（図１２参照）。具体的には、液状の粘弾性体をボイスコイル１０５上に塗布した後乾燥させることによって、ボイスコイル１０５表面に薄い粘弾性皮膜５０２を形成することができる。なお、粘弾性皮膜の材質としては、内部損失の大きな高分子（例えばＮＢＲやＳＢＲ等のゴム材を溶剤に溶かしたもの）、あるいは、水溶性エマルジョンタイプの接着剤や変成シリコン等が好適である。粘弾性皮膜５０２を用いることによっても、ゴムシート５０１を用いる場合と同様の効果を得ることができる。なお図１２においては、接着剤２０１は、ボイスコイル１０５の側面においてフィレット状に形成されるものとしたが、フィレット状に形成されなくてもよい。

（実施の形態６）
次に、実施の形態６に係るスピーカについて説明する。図１３は、実施の形態６に係るスピーカの短径方向の断面図である。なお、実施の形態６に係るスピーカは、実施の形態１に係るスピーカと同様の外観を有し、スピーカの平面図は図１と同様であるので図面を省略する。図１３は、実施の形態１における図３に相当する。なお、図１３において、図１〜３と同じ構成要素については同じ参照符号を用いる。以下、実施の形態６に係るスピーカについて、実施の形態１に係るスピーカとの相違点を中心に説明する。

実施の形態６においては、ボイスコイル１０５は、緩衝材６０１を介して溝１０３の底部に接着される。すなわち、溝１０３には緩衝材６０１が接着され、緩衝材６０１にボイスコイル１０５が接着される。緩衝材６０１は、紙やポリイミド等、耐熱性に優れたシート材料によって構成されてもよいし、ゴム等の高粘弾性シート材料によって構成されてもよい。実施の形態６によれば、制動効果を有する緩衝材６０１をボイスコイル１０５と振動板１０１との間に配置することによって、ボイスコイル１０５の振動が緩衝材６０１を介して振動板１０１に伝えられることになる。つまり、緩衝材６０１の内部損失によってボイスコイル１０５の不要共振が抑えられ、スピーカの音質を向上することができる。さらに、緩衝材６０１として高耐熱シート材料を用いる場合には、ボイスコイル１０５で発生する熱が振動板１０１に伝わりにくくなるので、スピーカの耐久性を向上することができる。

なお、実施の形態６において、実施の形態４または５に示す構成をさらに組み合わせてもよい。すなわち、実施の形態６において、振動板１０１との接着面の反対側のボイスコイル１０５の面は、実施の形態４および５に示したフィルムに固着されるようにしてもよい。

（実施の形態７）
次に、実施の形態７に係るスピーカについて説明する。図１４は当該スピーカの平面図であり、図１５は当該スピーカの長径方向の断面図（Ｇ−Ｈ断面図）であり、図１６は当該スピーカの短径方向の断面図（Ｉ−Ｊ断面図）である。なお、図１４〜図１６において、図１〜３と同じ構成要素については同じ参照符号を用いる。以下、実施の形態７に係るスピーカについて、実施の形態１に係るスピーカとの相違点を中心に説明する。

実施の形態７では、略平面状の振動板１０１に代えて、長径方向に沿った断面がアーチ形状の振動板７０１が用いられる。振動板７０１の外周部にはエッジ７０２が環状に設けられる。エッジ７０２は、実施の形態１のエッジ１０２と同様、断面が略半円状である。エッジ７０２の外周はフレーム１０４およびヨーク１０７に接続される。

図１５に示すように、振動板７０１の断面は、中央部が端部よりも高いアーチ形状である。振動板７０１のアーチ形状は、エッジ７０２の高さ以下の範囲で構成される。振動板７０１の断面がアーチ形状である点を除けば、実施の形態７と実施の形態１とは同様である。すなわち、振動板７０１には、実施の形態１の溝１０３と同様の溝７０３が設けられる。また、溝７０３の底部には、ボイスコイル１０５が接着される。

実施の形態７によれば、振動板７０１の断面をアーチ状に形成することによって、振動板の曲げ剛性を高くすることができる。これによって、高域共振周波数を高くすることができるので、スピーカの再生帯域を拡大することができる。すなわち、より高音質の音の再生が可能なスピーカを提供することができる。さらに、振動板７０１のアーチ形状の高さはエッジ７０２の高さ以下であるので、振動板７０１がスピーカ全体の厚さに影響を与えることもない。すなわち、振動板をアーチ形状としてもスピーカの厚さは厚くならない。

なお、実施の形態７は、実施の形態１に係るスピーカの振動板１０１を断面がアーチ形状の振動板７０１にした構成であったが、実施の形態２〜６に係るスピーカの振動板１０１を振動板７０１にしてもよい。

本発明に係るスピーカは、歪みの少ない再生音を実現することが可能であり、各種音響機器、特に映像音響機器に使用されるスピーカとして有用である。また携帯端末等における音響再生用途としても利用することが可能である。

実施の形態１に係るスピーカの平面図 実施の形態１に係るスピーカの長径方向の断面図 実施の形態１に係るスピーカの短径方向の断面図 従来のスピーカの音圧周波数特性を示す図 実施の形態１に係るスピーカの音圧周波数特性を示す図 実施の形態２に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態３に係るスピーカの平面図 実施の形態３に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態３の変形例に係るスピーカの平面図 実施の形態４に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態４の変形例に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態５に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態５の変形例に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態６に係るスピーカの短径方向の断面図 実施の形態７に係るスピーカの平面図 実施の形態７に係るスピーカの長径方向の断面図 実施の形態７に係るスピーカの短径方向の断面図 従来の細長構造のスピーカの平面図 従来の細長構造のスピーカの長径方向の断面図 従来の細長構造のスピーカの短径方向の断面図

符号の説明

１０１，７０１ 振動板
１０２，７０２ エッジ
１０３，７０３ 溝
１０４ フレーム
１０５ ボイスコイル
１０６，２０１ 接着剤
１０７ ヨーク
１０８ 磁石
１０９ トッププレート
３０１ 突起
３０２ リブ
４０１ 高分子フィルム
４０２ フィルム
４０３ 金属箔
５０１ ゴムシート
５０２ 粘弾性皮膜
６０１ 緩衝材

Claims (10)

1. 断面が凹型の溝を有する横長または縦長形状の振動板と、
   前記振動板の外周に接続され、断面が略半円状であるエッジと、
   前記溝に接着されるボイスコイルとを備え、
   前記ボイスコイルは、前記溝の深さよりも厚く、
   前記ボイスコイルの断面は、前記振動板の面に垂直な方向の長さよりも振動板の面に沿った方向の長さの方が長い、スピーカ。
2. 前記ボイスコイルと前記振動板とを接着する接着剤が前記ボイスコイルの側面においてフィレット状に形成される、請求項１に記載のスピーカ。
3. 前記溝と前記ボイスコイルとの接着面には、前記ボイスコイルの線径よりも小さい複数の突起が設けられる、請求項１に記載のスピーカ。
4. 前記振動板の長手方向に沿った断面は、前記エッジよりも低いアーチ形状である、請求項１に記載のスピーカ。
5. 断面が凹型の溝を有する横長または縦長形状の振動板と、
   前記振動板の外周に接続され、断面が略半円状であるエッジと、
   前記溝に接着されるボイスコイルと、
   前記ボイスコイルと前記振動板との接着面の反対側において前記ボイスコイルを覆うように前記振動板および前記ボイスコイルに固着されるフィルムとを備える、スピーカ。
6. 前記フィルムは、高分子フィルム、金属箔が蒸着された高分子フィルム、および金属箔のいずれかによって構成される、請求項５記載のスピーカ。
7. 前記フィルムは粘弾性を有する材質である、請求項５記載のスピーカ。
8. 前記振動板の長手方向に沿った断面は、前記エッジよりも低いアーチ形状である、請求項５に記載のスピーカ。
9. 断面が凹型の溝を有する横長または縦長形状の振動板と、
   前記振動板の外周に接続され、断面が略半円状であるエッジと、
   前記溝に接着される面状の緩衝材と、
   前記緩衝材を介して前記溝に接着されるボイスコイルとを備える、スピーカ。
10. 前記振動板の長手方向に沿った断面は、前記エッジよりも低いアーチ形状である、請求項９に記載のスピーカ。
    
    

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