JP2000295201A - 光周波数多重装置 - Google Patents
光周波数多重装置Info
- Publication number
- JP2000295201A JP2000295201A JP11101673A JP10167399A JP2000295201A JP 2000295201 A JP2000295201 A JP 2000295201A JP 11101673 A JP11101673 A JP 11101673A JP 10167399 A JP10167399 A JP 10167399A JP 2000295201 A JP2000295201 A JP 2000295201A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- optical
- wavelength
- light
- wave
- frequency
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Granted
Links
Landscapes
- Optical Communication System (AREA)
Abstract
レント光伝送で期待されるような分波が困難な狭い周波
数間隔で、光変調波信号を配列する。 【解決手段】 単一の光源から多波長化により等周波数
間隔Λの多波長光を発生させる多波長光源と、多波長化
された等周波数間隔Λの多波長光を各光波に分波する第
1光分波器2と、分波された各光波毎にそれぞれ多波長
化を行って等周波数間隔λ(λ≠Λ)の多波長光を生成
する多波長化装置3と、多波長化を施して得られた等周
波数間隔λの多波長光を各光波にそれぞれ分波する第2
光分波器と、分波された各光波を光搬送波としてそれぞ
れ送信信号で変調する光変調器5と、変調によって得ら
れた光変調波信号を合成してそれぞれの光波が前記光周
波数間隔Fで交互に光波多重された光信号を生成する光
合波器6及び合分配器7とを備える。
Description
て隣接する光変調波間の妨害が問題となるような高密度
な光周波数多重光伝送システムにおいて、二重の多波長
化技術を駆使することで、送信用光源の数を減らし、光
周波数間隔制御を不要にした光周波数多重装置に関す
る。
重(以下単に「光周波数多重」とする)により複数の信
号が伝送される光伝送システムで、複数の光波の中から
1つの光波を選択受信する際にコヒーレント光検波を必
要とする程度に光分波が困難な狭い周波数間隔Fで光波
が光周波数多重される場合において、単一光源から光周
波数間隔∧の光側波帯もしくはそれに類する多波長の光
波(以下、この光側波帯あるいは多波長光波を発生させ
るために施す光位相変調などの操作を「多波長化」とい
い、多波長化された光源を「多波長光源」とする)を発
生させて分波し、それぞれの光波から別の多波長化によ
り光周波数間隔λの光側波帯を発生させて分波し、それ
ぞれの光波を送信対象となる電気信号で変調した後、全
ての光変調波信号を合成するようにしたもので、周波数
間隔Λとλを適切に選ぶことにより、光フィルタや光分
波器では分離の困難である狭く、かつ等しい光周波数間
隔の光変調波信号を、光周波数間隔制御を用いることな
く配列した光信号を生成するものである。
用いた信号分配システムが知られている。
1光送信機101-1〜第k光送信機101-k)のそれぞ
れが光合成分配器102に接続される一方、光受信機
(第1光受信機103-1〜第n光受信機103-n)のそ
れぞれも光合成分配器102に接続される構成となって
いる。各光送信機101は、光源と外部光変調器とを備
え、光源光を送信信号で変調して光信号を生成して光合
成分配器102に出力する。また、各光受信機103は
光波選択器と受光器とを備え、光合成分配器102から
供給される光信号のうち所望の光信号を選択して受光
し、受信信号を再生する。
方式を採用した場合には、各光受信機103で希望の光
波を選択する前記光波選択器としてチューナブル光フィ
ルタが用いられる。この波長多重方式では、波長間隔が
広いので、厳しい波長管理は要求されない。これに対
し、上記信号分配システムにおいて、局発光源を用いた
コヒーレント受信方式を採用した場合には、波長多重よ
りも狭い波長、つまり、光周波数間隔で配列した光波を
選択受信できる。但し、この場合には、光波間で妨害が
発生しないようにするため、各光送信機101の光周波
数の厳しい管理が必要である。
て、図4に示すように、送信光源の光周波数を絶対光周
波数標準(アセチレンガスなど)等を基準に個別に制御
する方法が既知である(例えば、Electron.Lett.,Vol.2
5,No.9,pp.574-576(1989))。
れ波長λ1〜λkの光波を生成する半導体レーザ111-1
〜111-kと、これらの半導体レーザ111-1〜111
-kの駆動制御及び光周波数制御を実行する各別のドライ
バ及び光周波数制御器112-1〜112-kと、半導体レ
ーザ111-1〜111-kで発光された波長λ1〜λkの各
レーザ光をそれぞれ入力して光を生成する光周波数標準
装置113-1〜113-kと、半導体レーザ111-1〜1
11-kから出力される波長λ1〜λkの光波を入力して所
定の送信信号で変調する外部変調器114-1〜114-k
と、各外部変調器114-1〜114-kから出力される光
変調波信号を合成した光信号を光伝送系へ出力する光合
波器115とを備えている。そして、光に基づき半導体
レーザ111-1〜111-kを制御して波長λ1〜λkの光
波を生成し、これら波長λ1〜λkの光波を所定の送信信
号で変調して光変調波信号を生成した後、これら光変調
波信号を合成した光信号を生成して光伝送系へ出力す
る。
源となる半導体レーザが必要であり、また、各光源に対
し光周波数標準装置113と光周波数制御器112とに
よる光周波数制御を必要とし、装置構成が複雑で大掛か
りになるという欠点を有している。
複数の光波を発生させる多波長光源の技術も知られてい
る。この技術は、モードロックレーザ(例えば、K.Sat
o,K.Wakita,I.Kotaka,I.Kondo,and M.Yamamoto,“Mon
olithic strained−InGaAsPmultiple-quantum-well las
ers with integrated electroabsorption modulators f
or active mode locking,”Appl.Phys.Lett.,Vol.65,N
o.1,pp.1-3(1994))あるいは光周波数コム発生器(例え
ば,M.Kourogi,K.Nakagawa,and M.ohtsu,“Wide-span o
ptical frequency comb generator for accurate optic
al frequency differency measurement,”IEEE J.Quant
um Electron.,Vol.29,No.10,pp.2693−2701(1993))によ
り実現されている。
波数コム発生器によって得られる多波長光を分波して、
それぞれの光波を送信信号で変調した後に合波すること
により、ひとつの光源から複数の信号を送出でき、かつ
周波数間隔制御を不要とすることができる。
としては、図5に示すように、基準レーザ121の注入
同期により固有の発振光周波数が基準レーザ121に同
調した状態にあるモードロックレーザ122の出力光
(光側波帯信号)をアレイ導波路回折格子(AWG)1
23により50GHz間隔の16波に分波して、各波長
λ1〜λ16毎に設けられたLN光強度変調器124-1〜
124-16で変調して送出する伝送実験が行われている
(八坂洋、手島光啓、三条広明、吉国裕三、“光波ネッ
トワーク用基準波長・等光周波数間隔多波長光源、”1
997年電子情報通信学会総合大会SC−4−3)。
に分配し、それぞれの送信点で異なる波長を抜き出して
送信信号で変調した後に合波する方法も提案されている
(岩下克、石田修、高知尾昇、“波長多重技術を用いた
光波ネットワーク、”電子情報通信学会光通信システム
研究会OCS95−33(1995))。
した場合、送信信号で外部変調を施せるように1光波の
抽出が必要であるが、上記の方法では光分波器の選択度
よりも狭い周波数間隔で光波を配列することはできな
い。
つの光源を用意し、等しい周波数間隔で多波長化し、2
つの多波長光源の出力波長が多重後にインタリーブする
ように配列する報告がある(R.Monnard,A.K.Srivastav
a,C.R.Doerr,R.-J.Essiambre,C.H.Joyner,L.W.Stulz,M.
Zirngibl,Y.Sun,J.W.Sulhoff,J.L.Zyskind,and C.Wol
f,“Demonstration of A 16×10Gb/s Long-Haul Transm
ission with 50-GHz Channel Spacing Using Two Multi
frequency Lasers,”ECOC'98,20-24 September 1998,Ma
drid,Spain, pp.193-194))。
長光源の周波数間隔を制御しなければならないという欠
点がある。
を用いずに変調した光波を配列する方式として、副搬送
波多重伝送技術(例えば、R.Olshansky,V.A.Lanzisera,
andP.M.HiIl,“ Subcarrier multiplexed lightwave sy
stems for broadband distribution,”J.Lightwave.Tec
hnol.,Vol.7,No.9,pp.1329-1342(1989))が利用できる。
ーザ光源131の出力光を光変調器132により周波数
fl及びf2の正弦波電気信号を多重した変調信号で光変
調するとともに生成された変調側波帯の片側を利用する
ようにしている。正弦波に電気信号による変調を施して
おけば、光側波帯をそのまま光周波数多重された光変調
波とみなすことができる。この例として、電気段で変調
されたQPSK変調波2波を周波数多重した信号で光位
相変調した信号波を局発光とヘテロダイン同期検波を施
した事例(例えば、P.M.Hill,and R.Olshansky,“8Gb/s
Subcarrier multiplexed coherent lightwave syste
m,”IEEE Photon.Technol.Lett.,Vol.3,No.8,pp.764-76
6(1991))がある。
変調帯域による制限のため広波長域の光周波数多重がで
きないことや、変調ひずみの発生を抑える必要から光変
調度の大きさに制限があるため、光周波数や光波エネル
ギーの利用効率が悪い欠点がある。
を拡張する場合、図6に示すように、片側の光側波帯
(例えば、上側波帯)のみを光フィルタ等で抜出して利
用する必要があるので、限られた周波数帯域の中で信号
多重数を増やすと急峻な分波特性を有する光フィルタを
新たに必要とする。
各従来技術では、厳しい周波数制御を必要としたり、多
数の光源を必要としたり、あるいは、光周波数や光波エ
ネルギーの利用効率が悪いなどといった不具合を有して
おり、本発明と類似する公知技術は存在しない。
御を用いることなく、コヒーレント光伝送で期待される
ような分波が困難な狭い周波数間隔で、光変調波信号を
配列することを可能とする光周波数多重光伝送装置を提
供することを目的としている。
めに本発明は、光周波数多重された複数の光波の中から
1つの光波を選択受信する際にコヒーレント光検波が必
要となる程度に光分波が困難な狭い周波数間隔Fで多重
された光信号を生成する光周波数多重装置であって、単
一の光源から多波長化により等周波数間隔Λの多波長光
を発生させる第1多波長化手段と、多波長化された等周
波数間隔Λの多波長光を各光波に分波する第1分波手段
と、分波された各光波毎にそれぞれ多波長化を行って等
周波数間隔λ(λ≠Λ)の多波長光を生成する第2多波
長化手段と、多波長化を施して得られた等周波数間隔λ
の多波長光を各光波にそれぞれ分波する第2分波手段
と、分波された各光波を送信信号で変調する変調手段
と、変調によって得られた光変調波信号を合成してそれ
ぞれの光波が前記光周波数間隔Fで交互に光波多重され
た光信号を生成する光信号生成手段とを備えたことを特
徴としている。
波長化と分波を2重に行って、送信したい電気信号で変
調した後に合成することにより、光周波数間隔制御を用
いることなく、コヒーレント光伝送で期待されるような
分波が困難な狭い周波数間隔で光変調波信号を配列す
る。
装置の実施の形態を示すブロック図である。
と、第1光分波器2と、多波長化装置3(3-1,3-2,
…,3-k)と、第2光分波器4(4-1,4-2,…,4-
k)と、光変調器5(5-11,5-12,…,5-km)と、光
合波器6(6-1,6-2,…,6-k)と、合分配器7とを
備えている。また、多波長化装置3と、第2光分波器4
と、光変調器5と、光合波器6とはこれらを一式として
全部でk式が設けられており、これらは各送信点毎に配
設されているものとする。そして、光周波数多重により
複数の信号を伝送する光伝送システムで、光波多重され
た複数の光波の中から1つの光波を選択受信する時にコ
ヒーレント光検波が必要となる程度に光分波が困難な狭
い周波数間隔Fで光波が多重される場合において、単一
の光源から多波長化により発生させた等周波数間隔Λの
光側波帯を第1光分波器2で分波し、それぞれの抜出し
た光波に対して多波長化装置3によって追加の多波長化
を施し、得られた等周波数間隔λ(λ≠Λ)の光側波帯
を第2光分波器4で分波し、送信したい電気信号を変調
する光搬送波として利用することにより、すべての光変
調波信号を合成したときにそれぞれの光側波帯が光周波
数間隔Fで交互に光波多重されるように適切な周波数間
隔∧及びλで二重の多波長化を施すようにしている。
成され、周波数間隔Λ=70GHzの多波長光λ1,λ
2,…,λkを生成し、この多波長光を光ファイバを介し
て第1分波器2に出力する。
(AWG)で構成され、多波長光源1から光ファイバを
介して供給される多波長光(λ1,λ2,…,λk)を波
長λ1、波長λ2、波長λkの光波にそれぞれ分波して各
別の多波長化装置3(3-1,3-2,…,3-k)に供給す
る。
発生器で構成され、多波長化装置3-1は、波長λ1を中
心として、その前後に周波数間隔がλ=25GHzであ
る多波長化された多波長光を生成し、多波長化装置3-k
は波長λkを中心として、その前後に周波数間隔がλ=
25GHzである多波長化された多波長光を生成する。
多波長化された各多波長光は、各別に設けられた第2分
波器4(4-1,4-2,…,4-k)に供給される。
様、アレイ導波路回折格子(AWGで構成され、第2光
分波器4-1は、多波長化装置3-1で多波長化された光波
を周波数間隔λの光波に分波して各分波別に設けられた
光変調器5-11,…,5-1mに出力する。また、第2光分
波器4-2は、多波長化装置3-2で多波長化された光波を
周波数間隔λの光波に分波して各分波別に設けられた光
変調器5-21,…,5-2mに出力する。さらに、第2光分
波器4-kは、多波長化装置3-kで多波長化された光波を
周波数間隔λの光波に分波して各分波別に設けられた光
変調器5-k1,…,5-kmに出力する。
器4-1から供給される波長λ1を中心とした各光波を入
力するとともに電気信号で変調して光変調波信号を生成
するもので、生成された光変調波信号は光合波器6-1に
供給される。また、光変調器5-21,…,5-2mは、第2
光分波器4-2から供給される波長λ2を中心とした各光
波を入力するとともに電気信号で変調して光変調波信号
を生成するもので、生成された光変調波信号は光合波器
6-2に供給される。さらに、光変調器5-k1,…,5-km
は、第2光分波器4-kから供給される波長λkを中心と
した各光波を入力するとともに電気信号で変調して光変
調波信号を生成するもので、生成された光変調波信号は
光合波器6-kに供給される。
…,5-1mから供給される各光変調波信号を入力して合
成し、その合成光信号を合分配器7に出力する。また、
光合波器6-2は、各光変調器5-21,…,5-2mから供給
される各光変調波信号を入力して合成し、その合成光信
号を合分配器7に出力する。さらに、光合波器6-kは、
各光変調器5-k1,…,5-kmから供給される各光変調波
信号を入力して合成し、その合成光信号を合分配器7に
出力する。
6-kから供給される合成光信号を全て多重し、多重され
た光信号を光ネットワークに出力する。なお、この合分
配器7に代えてこれを合波器と分配器とで構成すること
もできる。
する。
1,λ2,…,λkの光波が生成され、この多波長光源1
の各出力光波は第1光分波器2に供給される。第1光分
波器2では、多波長光(λ1,λ2,…,λk)が波長λ
1、波長λ2、波長λkの光波にそれぞれ分波されて各別
の多波長化装置3に供給される。
行される。このとき波長λ1の光波から周波数間隔λで
発生した波長λxの光波は、波長λ2の光波から同様に発
生した波長λyの光波との位置関係が合分配器7の出力
時に、図2(d)に示すスペクトルのように隣り合い、
周波数間隔Fで配列される。これは、多波長化装置3の
各出力のプロファイルが重なり合うことを利用してい
る。同様に波長λ3から発生した波長λzの光波は、さら
に波長λyの光波に周波数間隔Fで隣接する。このた
め、各光波は光フィルタで分波可能でありながら、光周
波数多重後はより狭い光周波数間隔で多重される。
段の多波長光源1をモードロックレーザ、2段目の多波
長化装置3を光周波数コム発生器を使用するものとし
て、以下に具体例を挙げて説明する。
Gで構成した場合、現在のAWG技術を考慮して2段目
の周波数間隔λを25GHzとする。例えば、図2に示
すように、初段の周波数間隔Λを70GHzとした場
合、光波の重なり合わせを考慮して2段目の多波長化装
置3で発生させる光波数は最大14波ずつとすることが
できる。ここで、周波数間隔∧及びλは第1、第2光分
波器2、4により分波可能な光周波数間隔である。図2
は、初段を3波として示した例である。分波された波長
λx、λy及びλzの各光波は、第2光分波器4により分
波できない光周波数間隔F(=5GHz)で隣接多重さ
れるのである。
mの範囲)まで出力できるとすると、最終段で最大44
8波の光波を周波数間隔5GHzに各波長を管理した状
態で使用できる。これらの光波は、ハイビジョン1チャ
ンネル相当、1.485Gbpsの伝送速度を持つ光D
BPSK波を光周波数多重する光搬送波に適用できる
(前田幹夫ほか「位相ダイバーシティ方式DPSKコヒ
ーレント光伝送実験」、電子情報通信学会光通信システ
ム研究会、OCS96−126、1997)。
について説明したが、λ>Λの場合についても同様の目
的を達成できることは明らかである。
周波数間隔制御を用いることなく、コヒーレント光伝送
で期待されるような分波が困難な狭い周波数間隔で、光
変調波信号を配列することが可能となる。
示すブロック図である。
を示す説明図である。
示すブロック図である。
図である。
する従来例の光周波数多重装置を示すブロック図であ
る。
置の従来例を示すブロック図である。
Claims (1)
- 【請求項1】 光周波数多重された複数の光波の中から
1つの光波を選択受信する際にコヒーレント光検波が必
要となる程度に光分波が困難な狭い周波数間隔Fで多重
された光信号を生成する光周波数多重装置であって、 単一の光源から多波長化により等周波数間隔Λの多波長
光を発生させる第1多波長化手段と、 多波長化された等周波数間隔Λの多波長光を各光波に分
波する第1分波手段と、 分波された各光波毎にそれぞれ多波長化を行って等周波
数間隔λ(λ≠Λ)の多波長光を生成する第2多波長化
手段と、 多波長化を施して得られた等周波数間隔λの多波長光を
各光波にそれぞれ分波する第2分波手段と、 分波された各光波を送信信号で変調する変調手段と、 変調によって得られた光変調波信号を合成してそれぞれ
の光波が前記光周波数間隔Fで交互に光波多重された光
信号を生成する光信号生成手段と、 を備えたことを特徴とする光周波数多重装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP10167399A JP3971049B2 (ja) | 1999-04-08 | 1999-04-08 | 光周波数多重装置 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP10167399A JP3971049B2 (ja) | 1999-04-08 | 1999-04-08 | 光周波数多重装置 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2000295201A true JP2000295201A (ja) | 2000-10-20 |
JP3971049B2 JP3971049B2 (ja) | 2007-09-05 |
Family
ID=14306893
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP10167399A Expired - Fee Related JP3971049B2 (ja) | 1999-04-08 | 1999-04-08 | 光周波数多重装置 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP3971049B2 (ja) |
Cited By (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US7113702B2 (en) | 2001-08-06 | 2006-09-26 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Wavelength division multiplexing optical transmission system and transmission method |
US7127168B2 (en) | 2001-06-13 | 2006-10-24 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Multi-wavelength optical modulation circuit and wavelength-division multiplexed optical signal transmitter |
US7206510B2 (en) | 2001-10-09 | 2007-04-17 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Ring network using multi-wavelength generator |
JP2009124700A (ja) * | 2007-10-24 | 2009-06-04 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光直交周波数分割多重伝送用回路 |
JP2010171789A (ja) * | 2009-01-23 | 2010-08-05 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光信号送信方法、光通信システム、光送信器および光受信器 |
JP2010226389A (ja) * | 2009-03-23 | 2010-10-07 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光集束装置及び光集束方法 |
CN102546078A (zh) * | 2011-12-31 | 2012-07-04 | 中兴通讯股份有限公司 | 一种超密集波分复用系统及方法 |
-
1999
- 1999-04-08 JP JP10167399A patent/JP3971049B2/ja not_active Expired - Fee Related
Cited By (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US7127168B2 (en) | 2001-06-13 | 2006-10-24 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Multi-wavelength optical modulation circuit and wavelength-division multiplexed optical signal transmitter |
US7113702B2 (en) | 2001-08-06 | 2006-09-26 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Wavelength division multiplexing optical transmission system and transmission method |
US7206510B2 (en) | 2001-10-09 | 2007-04-17 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Ring network using multi-wavelength generator |
JP2009124700A (ja) * | 2007-10-24 | 2009-06-04 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光直交周波数分割多重伝送用回路 |
JP2010171789A (ja) * | 2009-01-23 | 2010-08-05 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光信号送信方法、光通信システム、光送信器および光受信器 |
JP2010226389A (ja) * | 2009-03-23 | 2010-10-07 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光集束装置及び光集束方法 |
CN102546078A (zh) * | 2011-12-31 | 2012-07-04 | 中兴通讯股份有限公司 | 一种超密集波分复用系统及方法 |
WO2013097384A1 (zh) * | 2011-12-31 | 2013-07-04 | 中兴通讯股份有限公司 | 一种超密集波分复用系统及方法 |
CN102546078B (zh) * | 2011-12-31 | 2018-05-01 | 中兴通讯股份有限公司 | 一种超密集波分复用系统及方法 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP3971049B2 (ja) | 2007-09-05 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
EP2209228B1 (en) | An optical line terminal, a remote node unit, an optical transimission method and system thereof | |
US9106359B2 (en) | Optical network system, optical multiplexing apparatus, and receiving apparatus | |
US20170346445A1 (en) | Dense Wavelength-Division Multiplexing (DWDM) Network and Method | |
KR20140027502A (ko) | 이동 가능한 파장 분할 멀티플랙싱 수동 광 네트워크 | |
WO2012065460A1 (zh) | 无源光网络系统、方法及光线路终端和波长路由单元 | |
JP5204024B2 (ja) | 光/無線伝送装置 | |
US20030165173A1 (en) | Multiple modulated wavelengths in a compact laser | |
US6829438B2 (en) | Add/drop multiplexing in WDM optical networks | |
KR20110053973A (ko) | Wdm pon rf/비디오 브로드캐스트 오버레이 | |
JP2763167B2 (ja) | 光交換ネットワーク | |
US20150086200A1 (en) | Space To Wavelength Superchannel Conversion | |
JP3971049B2 (ja) | 光周波数多重装置 | |
JPH11186970A (ja) | 光ネットワーク | |
JP3593291B2 (ja) | 波長多重ネットワーク | |
JP4006210B2 (ja) | 光波長多重分配型ネットワーク群 | |
JP2001177505A (ja) | 波長多重双方向光伝送方法および装置 | |
JP3860760B2 (ja) | 光波長多重リングネットワーク | |
US7016614B1 (en) | Optical wavelength division multiplexing transmission suppressing four-wave mixing and SPM-GVD effects | |
JP4230934B2 (ja) | 多チャンネル光変調装置および多チャンネル光送信装置 | |
JPH0779212A (ja) | 光波長多重伝送装置 | |
JP3860759B2 (ja) | 光波長多重リングネットワーク | |
KR20030014020A (ko) | 고정파장 광원을 이용한 파장변환장치 및 이를 적용한광회선분배시스템 | |
JP4029515B2 (ja) | 波長変換器及び波長変換装置 | |
US6611639B2 (en) | Optical module for multi-channel wavelength multiplexing | |
JP3987447B2 (ja) | 光キャリア発生装置、光変調装置、光信号送受信装置および光通信システム |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20040402 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20051025 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20051101 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20060829 |
|
A521 | Written amendment |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20061030 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20070529 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20070607 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20110615 Year of fee payment: 4 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20120615 Year of fee payment: 5 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20120615 Year of fee payment: 5 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20130615 Year of fee payment: 6 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20140615 Year of fee payment: 7 |
|
LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |